日立製作所

Question: 日立の創立はいつですか？


株式会社日立製作所（ひたちせいさくしょ、）は、日本の電機メーカーであり、日立グループの中核企業。国内最大の電気機器メーカー[1]。日経平均株価及びTOPIX Core30の構成銘柄の一つ。
通称は<b data-parsoid='{"dsr":[1444,1452,3,3]}'>日立</b>やHITACHIなど。特に創業の地であり、主力工場を抱える茨城県日立市などでは、行政機関の日立市や他の日立グループ各社などと区別するため日立製作所の略称で日製（にっせい）とも呼ばれている（後述参照）。
前身は、現在の茨城県日立市にあった銅と硫化鉄鉱を産出する久原鉱業所日立鉱山である。日立鉱山を母体として久原財閥が誕生し、久原財閥の流れを受けて日産コンツェルンが形成された。また、日立鉱山で使用する機械の修理製造部門が、1910年に国産初の5馬力誘導電動機（モーター）を完成させて、日立製作所が設立された。やがて日本最大規模の総合電機メーカー、そして世界有数の大手電機メーカーとして発展することとなる。
概要
情報・通信システム、社会・産業システム、電子装置・システム、建設機械、高機能材料、オートモティブシステム、生活・エコシステム、その他の8の部門から構成されている[2]。売上高10兆343億円、純利益2649億円、総従業員数33万5244人は、総合電機最大であり、日本の全業種中でもトヨタ自動車に次ぐ規模の従業員数を誇る巨大企業[3]。
全世界に製造・販売拠点を広げる多国籍企業でもあり、売上の45%は日本国外からもたらされる[4]。米国誌『フォーブス』が毎年発表する世界企業ベスト2000[5] では、コングロマリット（複合企業体）に分類されている（他にコングロマリットとしてはゼネラル・エレクトリック、シーメンス等が分類されている）。近年は他の各電機メーカーとの合弁会社設立が目立っている。
連結子会社864社、持分法適用会社388社、計1,252社を傘下に置き、日立グループを形成する[6]。グループ全体のコーポレート・ステートメントは「Inspire the Next（インスパイアー・ザ・ネクスト）」[7]。
特徴
経営

意思決定の迅速化、経営の透明性向上を目的として、日立製作所は2004年より委員会設置会社に移行した。日立グループの上場企業も順次移行している。
2009年4月、業績悪化の責任をとり、取締役会長の庄山悦彦と代表執行役執行役社長の古川一夫が退任し、元副社長で日立マクセル、日立プラントテクノロジーの取締役会長、元日立ソフトウェアエンジニアリング代表執行役の川村隆が代表執行役執行役会長兼執行役社長に就任。同時に、グループ会社に転出していた元副社長3名も副社長に復帰し、経営改革が進められている。
「技術の日立」にふさわしく、創業者・小平浪平以降、歴代の社長は全て技術畑出身である。
優良上場子会社が多く連結決算における少数持分利益が多額である。そのため連結営業利益は数千億円の黒字でも
最終利益は100億円程度の黒字もしくは赤字となることが数年見られている。
茨城県における日立
グループにはかつて、商社の日製産業もあった（現在の日立ハイテクノロジーズ）。また、日研（にっけん）は日立製作所の社内で使用する「日立研究所」の略称である。日立市内にある日立工場だけで東京ドーム13個分の広さがあり、日立工場内で駅伝大会が開催される。
出資該当会社
SOMPOホールディングス（旧損害保険ジャパン）
日立造船
日本水産
ニチレイ
リケン
東京モノレール
りんかい日産建設
クラリオン（19年1月末にフォルシア (自動車部品製造業)へ売却予定）
日産センチュリー証券（旧日産証券）
みずほフィナンシャルグループ（旧日本興業銀行・旧第一勧業銀行・旧富士銀行のいずれも主力取引銀行であり関係が深かった）
芙蓉グループ
第一勧銀グループ（第一原子力グループ・勧銀十五社会のいずれにも参加）
興銀グループ
三菱UFJフィナンシャル・グループ（旧三和銀行は主力取引銀行、旧東京銀行（主に海外部門）・旧三菱銀行・旧東海銀行は準主力取引銀行としていずれとも関係が深かった）
みどり会
常陽銀行（地方銀行であるが、上記都市銀行に並ぶ主力取引銀行である）
新明和工業
日油（旧・日本油脂）
セントラル硝子
堀場製作所
ハンビットユビキタスエンターテインメント（韓国ハンビットソフト社との合同出資）
歴史
歴代社長

沿革

1906年10月 - 東京電燈（現在の東京電力）の小平浪平が<b data-parsoid='{"dsr":[5080,5091,3,3]}'>久原鉱業所（日産グループの前身、現：JXTGホールディングス。JX金属・JXTGエネルギー等の持株会社）日立鉱山に工作課長として入社。これは前年に日立鉱山を設立していた久原房之助の招請によるものである。
1908年12月 - 茨城県日立村大雄院に鉱山機械の修理工場を建設。同工場が日立創業の地とされる
1910年
創業。国産第1号の5馬力誘導電動機を3台製作
徒弟養成所（現・日立工業専修学校）創立
1911年 - 日立鉱山から独立し、久原鉱業所日立製作所とする
1912年 - 日本初の鉄筋コンクリート造の水力発電所・石岡発電所竣工
1918年
久原鉱業佃島製作所を合併、亀戸工場とする
本社を東京へ移転（久原鉱業所日立製作所を日立製作所日立工場とする）
1919年11月14日 - 大物工場全焼。経営危機に瀕する
1920年
株式会社日立製作所として完全独立
久原の経営する日本汽船から笠戸造船所を買収、電気機関車製造に着手
1924年 - 大型電気機関車「ED15」完成。翌1925年、鉄道省に納入
1926年 - 扇風機30台を米国へ輸出
1927年
エレベーター製造に着手。冷蔵庫の開発に成功
電気冷蔵庫の開発に成功。戦時中は航空機用の発動機なども製造した
1931年 - 昭和肥料（現・昭和電工）の依頼により、アンモニア製造用10,000A水電解槽を製作
1937年 - 国産工業（現・日立金属の前身企業）と合併
1939年 - 日立研究所が日立工場から独立
1947年 - 小平浪平に公職追放指定。社長を辞任、後任に倉田主税が就任
1951年 - 小平浪平、公職追放指定解除を受け、相談役に就任。同年10月死去
1954年 - 国産第1号の大型ストリップミル完成
1956年 - 日立金属、日立電線分立
1958年 - 6石トランジスタ超小型ポータブルラジオを開発
1959年
トランジスタ電子計算機「HITAC 301」を開発
国鉄と共に開発の座席予約システムMARSの初号モデルMARS1が完成
1961年 - 全自動洗濯機を開発
1963年 - 日立化成工業（現・日立化成）分立
1964年 - 東京モノレール羽田線向け車輌を製造
1969年 - 日立建設機械製造（現・日立建機）分立
1970年 - 世界初の列車運行管理システム(PTC)「新幹線運行管理システム(COMTRAC)」の開発に成功
1977年 - 新型転換炉原型炉「ふげん」竣工
1979年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-200H」を開発
1983年 - 御茶の水駅前に地上20階地下3階建ての本社ビル（旧日立御茶ノ水ビル）竣工。新丸ノ内ビルヂング内から本社を移転
1984年 - 256kビットDRAMの量産開始
1989年 - 旧DDIセルラーグループ（現KDDI au）にTACS方式の携帯電話HP-401を供給
1990年 - 大型汎用コンピュータ「HITAC M-880プロセッサグループ」を開発
1991年 - 創業81年を機にロゴマークを一新
1995年
日立家電を吸収合併
デジタル衛星放送用の暗号アルゴリズム「MULTI2」を開発
旧IDO（日本移動通信）（現KDDI au）にPDC方式の携帯電話D317を供給
1996年 - 次世代型列車運行管理システムATOSをJR東日本と共同で開発
1997年 - DVD-RAM（記憶容量4.7ギガバイト）の基本技術開発に成功
1999年
事業グループを再編し、カンパニー制を導入
NECとの合弁会社「NEC日立メモリ」（現・マイクロンメモリジャパン）を設立
2000年 - LG電子との合弁会社、日立LGデータストレージを設立
2002年
産業機器グループを分離、日立産機システム創業
家電グループを分離、日立ホーム・アンド・ライフ・ソリューション（現：日立アプライアンス）創業
0.3mm角の非接触ICチップ「μチップ」を開発
2003年
1月1日 - IBMのハードディスク事業部門を買収し、日立グローバルストレージテクノロジーズを設立
4月1日 - 三菱電機との合弁会社「ルネサス テクノロジ」を設立
2004年
4月1日 - カシオ計算機との合弁会社「カシオ日立モバイルコミュニケーションズ」を設立
6月 - 監督と執行の分離を徹底する委員会等設置会社に移行
10月1日 - オムロンとの合弁会社日立オムロンターミナルソリューションズを設立
10月1日 - 日本電気との合弁会社アラクサラネットワークスを設立
2005年
2006年
本社を日本生命丸の内ビル内に移転
KDDI auにワンセグ対応としては2番目の携帯電話W41Hを供給
2007年
小型モータを扱っている連結子会社の日本サーボの株式を日本電産への売却を発表
8月 - 世界初のフルハイビジョンBlu-ray Discビデオカメラ「BDカムWooo」と8cmのBD-R、REメディアを発売
10月　個人向けパソコンからの撤退を発表
2008年
環境goo大賞2008において、企業部門で「環境goo大賞」を受賞
2009年 - 日立オートモティブシステムズを分立
9月　2009年度の「ダウジョーンズ・サステナビリティ・インデックス (Dow Jones Sustainability Index)」の構成銘柄317社の1社に選定される
2010年
4月14日 - 「英国High Speed 1路線向け高速鉄道車両（Class395車両）の開発」で第39回日本産業技術大賞「内閣総理大臣賞」を受賞
5月6日 - 特定非営利活動法人 日本マザーズ協会が主催する「第3回ベストマザー賞」にて、企業部門賞を受賞
6月22日 - 三菱重工との海外向け鉄道システム事業における協業で基本合意したと発表
10月5日 - ミッドレンジディスクアレイ「AMS2500」がグリーンIT推進協議会の「グリーンITアワード2010」のグリーンIT推進協議会 会長賞を受賞
2011年
3月7日 - HDD事業をウェスタン・デジタルに売却することを発表[8]
8月3日 - 一部のメディアにより、2012年3月末限りで1956年より続けてきた日本国内でのTV自社生産より撤退し、今後のTV生産を日本国外メーカーに委託する旨が報道された[9]。その件に関して、日立製作所は8月4日に否定するプレスリリースを発表した[10]。
8月4日 - 一部のメディアにより、三菱重工業と事業統合し、2013年春に目標に新会社を設立すると報じられた[11]。その報道に関して、日立製作所は同日のプレスリリースで、統合に関する報道内容を否定した[12]。ただ、同日に三菱重工業と三菱電機と水力発電事業の統合が発表され、10月1日に日立三菱水力株式会社が設立された。
9月8日 - 米子会社を通じて外部記憶装置（ストレージ）事業会社の米ブルーアークを買収したと発表[13]。
10月5日 - 米子会社日立データシステムズ社を通じて南アフリカ共和国のIT機器販売・サービス会社ショウデンデータシステムズ社を買収したと発表[14]。
10月17日 - 中国国家発展改革委員会の指導のもと重慶市と資源循環・低炭素経済分野における協力について合意[15]。
2012年
1月23日 - 1956年より続けてきたテレビの自社生産を本年9月30日限りで終了する旨を公式発表（日立ブランドのテレビ販売・開発は同年10月1日以降も継続されるものの、製造は海外メーカーへ委託）。
11月29日 - 三菱重工業と、火力発電とその関連事業を統合することを発表した。新会社設立は2014年1月に予定するとしている[16]。その後2014年2月1日に三菱日立パワーシステムズ株式会社が設立された。
2013年
4月1日 - 完全子会社の日立プラントテクノロジーを吸収合併[17]。
7月24日 - 職業安定法44条違反および労働者派遣法違反により、東京労働局より行政指導を受けた。
2015年
2月24日 - イタリアのフィンメッカニカの鉄道事業である「アンサルドブレーダ」、「アンサルドSTS」の買収を基本合意したと発表[18][19]。買収額は約2500億円[18][19]。
9月15日 - 日本の企業としては2社目の企業名型gTLD「.hitachi」の運用を開始[20]。
2016年
4月1日 - 日立メディコ（現・日立ヘルスケア・マニュファクチャリング）及び日立アロカメディカルの両社の製造部門以外を会社分割により継承。
5月19日 - 日立物流の保有株式の一部をSGホールディングスに譲渡し、連結から除外。
10月3日 - 金融サービスを構成する日立キャピタルの保有株式の一部を三菱UFJフィナンシャル・グループなどに譲渡し、連結から除外。
2017年
3月29日 - 日立工機の保有全株式（間接保有含む）をコールバーグ・クラビス・ロバーツ（KKR）傘下のHKホールディングスに譲渡。
12月1日 - 茨城県北部で乗合バス事業などを手掛けている日立電鉄交通サービスの保有全株式をみちのりホールディングスへ譲渡し、連結から除外[21][22]。
2018年
4月3日 - 情報関連機器を生産する子会社、日立情報通信マニュファクチャリングの株式の97％をユー・エム・シー・エレクトロニクスに譲渡することを発表[23]。
8月1日 - 二、三年以内に十万人の社員にテレワークを実施する予定。[24]
9月25日 - Woooブランドのテレビの国内販売を終了させることを発表。[25]
不祥事・事件
2013年7月、職業安定法44条違反および労働者派遣法違反により、東京労働局より行政指導を受けた。
2014年5月、日立製作所社員による国立国会図書館情報の不正取得行為があったとして、国立国会図書館から発表があった[26][27]。
2015年9月、労働基準法第6条違反（中間搾取の罪）で刑事告訴され、起訴猶予となった。
2018年8月、笠戸事業所に於いて、フィリピン出身の技能実習生の一部を、目的の技能を学ぶことができない職場で勤務させていたことが判明し、法務省から検査を受けた[28]。
事業部門
関連項目：日立グループ、Category:日立グループ。
情報通信システム
「お客様との協創による社会イノベーション事業への貢献」を事業方針として、システムインテグレーション、情報処理機器および通信機器等の開発（製造からは撤退予定[29]）を行う。
情報機器は、IBM互換の大型汎用機（ハードはIBMが提供）、PCサーバ・Unixサーバや擬似ベクトル型[30]スーパーコンピューター（IBMと協業のSRシリーズ）、産業用パソコン、ディスクアレイ装置を手がける。特に、IoTと連携するクラウドコンピューティング関連事業を強化している。オフィス用パソコンは、HP社よりOEM提供のフローラシリーズが2017年に生産中止となった。
通信機器は、富士通やNEC、沖電気工業とともに、いわゆる電電ファミリーの一角として、グループ企業を含めNTTグループに交換機などの通信機器を納入しているが、沖電気と共に中堅の地位にある。金融機関向けのATM製造は、2004年10月に日立オムロンターミナルソリューションズを設立し分社化された。
日立ソリューションズ、日立システムズは、システムインテグレーターとして、情報システムの開発やアウトソーシングの受託を行う。売上高に占める比率は19%、7万6,534名の従業員を抱える。関連企業に日立国際電気など。
電子装置・システム
半導体・液晶関連製造装置、計測・分析装置、医療機器等を製造する。
2016年に製造部門以外を本体が継承した旧・日立メディコは、渋谷レントゲン製作所、大阪レントゲン製作所などの買収を通じて成長した総合メーカーで、キヤノンメディカルシステムズや島津製作所と競合する。日製産業が改称した日立ハイテクノロジーズは、販売・営業を扱う商社として機能しているだけでなく、自身も電子部品・半導体の製造装置を製造している。
売上高に占める比率は10%、2万4,617名の従業員を抱える。
オートモーティブシステム
オートモーティブシステム分野では、歴史的な経緯（日産コンツェルン）において日産自動車と関係が深く、日産系の有力部品メーカーであるユニシアジェックスを子会社化した後、同社のオートモーティブグループへ統合したり（現在は、同グループ傘下のJECSとして再分社化）、従来から日立グループの企業であったトキコを、オートモーティブグループへ統合するなど、日産と組んで系列自動車部品メーカーの子会社化や事業統合を進めている。
同社の自動車用電子制御技術は実績があり、スカイラインGT-Rの4WDシステムやアウディのクワトロシステム、マーチやティーダ、マツダ・デミオなどのe-4WDシステムなども、同社の製品である。
売上高に占める比率は9%、3万594名の従業員を抱える。
社会・産業システム
主な製品・サービスとして産業・流通ソリューション、水ソリューション、産業用機器、鉄道システム、原子力・自然エネルギー発電システム、電力流通システム、昇降機（エレベーターやエスカレーター：関連会社の日立ビルシステムが担当。2014年に開発部署を除き全面移管）や空調設備（関連会社の日立アプライアンスが担当）などを扱う。2010年には茨城県ひたちなか市に世界一の高さ213.5メートルのエレベータ研究塔「G1TOWER」を建設。エレベーターの国内シェアは2位。
売上高に占める比率は21%、4万8,779名の従業員を抱える。

グローバルナンバーワンを目指して建設されたG1TOWER
電力システム*1：2015年4月1日より、「電力システム」を「社会・産業システム」へ統合
発電機、変圧器、電力設備、蒸気タービンや大型ボイラーを製造するほか、国内における3つの原子炉製造メーカーの一つであり、GEから技術導入した沸騰水型原子炉を東芝と共に東京電力を始めとする電力各社に納入している。原子力関係者の間では「紳士（または殿様）の三菱重工」「商人（または侍）の東芝」に対して「野武士の日立」として、それぞれ企業としてビジネスにおける意欲や積極性などの社風を物語るもので、日立が最も積極的な事を表す[注 1]。原子力発電についてはGEとの事業統合（日立GEニュークリア・エナジーを設立）を行っている。
蒸気タービンには特に実績があり、重工業の分野では「タービンの日立」とも呼ばれる（その昔GEが設計したタービン翼があまりに複雑な形状でGE自らが製品化出来なかった際にも、GEからの依頼を受けた日立製作所日立工場の技術陣が製品化したエピソードがある）。
「社会・産業システム」へ統合される前には、売上高に占める比率は7%、1万164名の従業員を抱えるセグメントであった。
2012年に富士重工業（現SUBARU）から風力発電機事業を買収し、主に陸上に設置する出力2000kWと、洋上向けの5000kWの2種類の風力発電機を開発・生産しているが、すでに新規の受注活動を停止しており、契約済みの製品の生産が終わり次第、埠頭工場（茨城県日立市）での風力発電機の生産を止める見通しで、風力発電機の生産から撤退することになった。今後は子会社が提携する独メーカーの風力発電機の販売と、保守や運転支援などのサービス事業に軸足を移す[31]。
鉄道関連

鉄道車両や、これに搭載される電気機器、送電設備、座席予約・発券システム、信号・中央指令等の運行管理システムまで、鉄道に関わるもの全てを作ることが出来る世界で唯一の会社とされる。山口県下松市の笠戸事業所では鉄道車両の生産を行っている（電気機関車は除く。茨城県ひたちなか市の水戸工場で製造していたが、現在は製造車両がない）。新幹線車両の受注もしている。
JR九州への車両はほとんどが笠戸事業所で製造している。JR東海、JR西日本とは、2000年代以降車両製造は新幹線のみとなり、在来線は運行管理システム・旅客案内システム等地上設備や、車両搭載の電気機器などが中心となっている[注 2]。
阪急電鉄は子会社であったアルナ工機が2002年に鉄道車両の製造を終了したのち、同じくアルナに鉄道車両を発注していた東武鉄道とともに同工場に発注するようになった[注 3]。また、西武鉄道も自社保有の西武所沢車両工場を2000年に閉鎖してからは、ほとんどの鉄道車両・制御機器を日立に発注している[注 4]。
「A-train」と呼ばれる、アルミニウム押し出し型材を摩擦攪拌接合（FSW）工法により溶接したダブルスキン構造の構体をもち、また構体と別に内装をモジュール化して製作する自立型内装構造をもつ規格型車両を実用化し、低コスト・短納期での生産を可能にしている。過去には普通鋼製やステンレス鋼製[注 5] の車両も手掛けていたが、現在はアルミニウム製車両のみに特化している。
車両に搭載する機器類でも独自の物が多く、1940年代には多段式自動加速制御器の原点である「日立MMC制御」を開発した。1952年に笠戸工場で制作された高松琴平電鉄10000形は日本初のワンハンドルマスコンを採用した。その他、相模鉄道では日立製作所オリジナルのブレーキ装置として「電磁直通弁式電磁直通ブレーキ（通称：日立式電磁直通ブレーキ）」が採用されている。
また、跨座式モノレールのシステムであるアルヴェーグ式モノレールシステムをドイツから導入し、東京モノレールなどに納入している。
JR各社のほか、西武鉄道、東武鉄道[注 3]、名古屋鉄道[注 6]、名古屋市交通局、阪急電鉄[注 3]、福岡市交通局、東京メトロ、つくばエクスプレス、チリ、アフリカ諸国、オーストラリア、イギリス向けの鉄道車両(395形、800形)の納入実績がある。
車体は製作せず制御装置や主電動機などの電気機器のみ納入した会社も、東京急行電鉄、京王電鉄、近畿日本鉄道や南海電気鉄道など、例は多い。VVVF制御装置の型式は京王8000系電車の制御装置である「VFG-HR-1820C」のように「英字3文字 (




a

1



a

2



a

3




{\displaystyle a_{1}a_{2}a_{3}}

とする)-英字2文字 (




a

4



a

5




{\displaystyle a_{4}a_{5}}

とする)-数字4文字英字1字(




d

6



d

7



d

8



d

9



a

10




{\displaystyle d_{6}d_{7}d_{8}d_{9}a_{10}}

とする)」と表記されており、




a

1



a

2




{\displaystyle a_{1}a_{2}}

はVVVF制御を示す「VF」、




a

3




{\displaystyle a_{3}}

はGTO素子なら「G」、IGBT素子なら「I」、




a

4




{\displaystyle a_{4}}

は1500Vなどでは「H」、600Vなどでは「L」、




c

5




{\displaystyle c_{5}}

は回生制動「R」と発電制動「D」、




d

6



d

7




{\displaystyle d_{6}d_{7}}

はそれぞれ群数と発制御電動機数 (「28」なら2C8M、即ち1C4M2群構成)、




d

8



d

9




{\displaystyle d_{8}d_{9}}

は主電動機出力、




a

10




{\displaystyle a_{10}}

は設計順位を示す[32]。
冷房装置は相模鉄道、京王帝都電鉄（現社名：京王電鉄[注 7]）などに供給している。かつては京浜急行電鉄などにも供給していた。
また台車も製造しており（型番はKH-xxx）、京都市営地下鉄東西線などで採用されている。
1988年には、（株）フジテレビジョン（現・フジ・メディア・ホールディングス）・東日本旅客鉄道（株）（JR東日本）との共同企画として日本国内を走行したオリエント急行（オリエント・エクスプレス '88）の客車「ワゴン・リ」の国内走行仕様への改造を行う実績を残している。
2009年12月、日立が製造した395形電車（クラス395）が英国の高速鉄道（CTRL）にて運行を開始した。
2010年6月22日、海外向け鉄道システム事業において、三菱重工と協業することで基本合意したと発表した。
製造した主な鉄道車両
新幹線
0系・100系・200系・300系・500系・700系・N700系・800系・E2系など営業車両、923形など事業用車、1000形・951形・962形・WIN350・300X・STAR21など試作車両
L0系（リニアモーターカー）先頭車両[33]
国鉄・JR在来線
蒸気機関車
8620形・9600形・D51形・C59形・C62形他
電気機関車（昭和30年代以降主に交流・直交流機）
EF58形・ED75形・EF80形・EF81形他
電車
旧国鉄：201系・205系・415系・485系他
北海道旅客鉄道（JR北海道）：789系・733系以外の在来線電車各形式
東日本旅客鉄道（JR東日本）：E653系・E655系（6両編成のうち特別車両E655-1を含む3両。残る3両は東急車輛製造〈横浜金沢プロパティーズに社名変更後、東京急行電鉄に吸収合併され消滅／現事業・総合車両製作所横浜事業所〉にて製造）・E657系・EV-E801系
東海旅客鉄道（JR東海）：383系・373系・311系
西日本旅客鉄道（JR西日本）：283系・681系・683系・221系・207系・223系 (1000番台8両編成W3編成のみ)
四国旅客鉄道（JR四国）：8000系
九州旅客鉄道（JR九州）：787系・883系・885系・815系・817系
客車
九州旅客鉄道（JR九州）：77系
JR以外の私営交通・第三セクター・新交通システム
東京地下鉄（東京メトロ）：05系（13次車）・10000系・15000系・16000系（2012年導入分から）
東葉高速鉄道：2000系
首都圏新都市鉄道（つくばエクスプレス）：TX-2000系
東武鉄道：50000系列（50000・50050・50070・50090）・60000系
西武鉄道：5000系・10000系・6050系・20000系・30000系
京王電鉄：2000系・2010系・初代5000系・6000系初期車まで。
東京急行電鉄：80形
相模鉄道：8000系までの新造各形式、20000系
東京モノレール：全車両
名古屋鉄道：モンキーパークモノレール線MRM100形のみ
阪急電鉄：9000系・9300系・1000系・1300系
沖縄都市モノレール：1000形
公営交通
札幌市交通局（札幌市電）：330形
名古屋市交通局：5000形・2000形・3000形・N3000形・6000形
大阪市交通局：10系・20系・新20系など
福岡市交通局：3000系

国鉄EF58形電気機関車
（写真はお召し用の61号機で日立が製作）
国鉄DD51形ディーゼル機関車
（写真は日立が製作した1号機）
国鉄8620形蒸気機関車
（写真は日立が製作した58654号機）
国鉄485系電車1500番台
（一部日立製）
国鉄417系電車
（全車日立製）
JR貨物EF200形電気機関車
JR九州815系電車
（日立のA-trainをJRで初めて採用）
JR九州800系新幹線電車
JR九州77系客車
（4-7号車が日立製）
東京モノレール1000形電車
阪急1000系電車
(全車日立製)
西武30000系電車
（全車日立製）
東武60000系電車
(全車日立製)
東京メトロ10000系電車
（全車日立製）
樽見鉄道の貨車牽引用スイッチャー D102
タキ6400形貨車（アルミナ専用貨車）
台湾鉄路管理局太魯閣号（TEMU1000型電車）
イギリスCTRL・395形
イギリスIEP・800形

JR全社が国鉄時代から導入している座席予約・発券システム「MARS（マルス）」は日立製作所の製品である。即ち、我々が日常みどりの窓口で受け取る切符の大半は、日立製作所のシステムで発券されている（一部沖電気製）。
山口百恵が『いい日旅立ち』（国鉄のキャンペーンソングともなる）をリリースする際、日本旅行（国鉄の券売機システムを使用）と日立製作所（国鉄の車両を製造）がスポンサーになった。タイトルに「いい<b data-parsoid='{"dsr":[24315,24323,3,3]}'>日旅</b>立ち」「いい<b data-parsoid='{"dsr":[24329,24336,3,3]}'>日</b>旅<b data-parsoid='{"dsr":[24337,24344,3,3]}'>立</b>ち」とそれぞれの会社の名前が入っている。
建設機械
日立建機が担当する建設機械事業（純国産技術による開発では日本初の油圧ショベルが代表製品）は、BRICsなど新興経済諸国からの受注が好調である。
売上高に占める比率は8%、1万9,570名の従業員を抱える。

日立の油圧ショベル
日立のホイールローダー
鉱山での採掘作業

生活・エコシステム
冷蔵庫、洗濯機などの白物家電や空調システム製品、LED照明、住宅用太陽光発電システムなどの環境ビジネス製品を扱う。
Woooブランドの映像機器は日立コンシューマ・マーケティングにて販売している。冷蔵庫、洗濯機などの家電製品（白物家電）は日立アプライアンスにて生産されている。これら2社は、2019年4月1日に合併し、新会社を発足する予定。また、Woooブランドのテレビの国内販売を終了させ、地域家電店日立チェーンストールではソニーの薄型テレビ「BRAVIA」を販売することも発表[34]。
ルームエアコンなどの空調機器は日立ジョンソンコントロールズ空調にて生産されている。
2016年3月期現在、売上高に占める比率は6%、1万1,997名の従業員を抱える。
高機能材料
高機能材料部門の中核である日立化成、日立金属は、2013年に日立金属に合併された日立電線を加えて御三家とよばれ筆頭家老は日立金属とされている。この3社は
日立製作所の事業部門が独立した形で設立されており、子会社ではあるが独立性が高い。業績は堅調で、2014年3月期決算でも、情報・通信システム部門に次ぐ売上・利益を誇っている。
日立化成では、ディスプレイ用回路接続フィルム、半導体ウエハー研磨剤、自動車関連製品を生産している。日立金属では液晶ディスプレイ用品、携帯電話向けアイソレータ、特殊鋼系鉄鋼材料新素材、半導体パッケージ材料が業績に寄与しており、他の部門で最終消費財が不調であるのと対照的になっている。
売上高に占める比率は13%、4万3,059名の従業員を抱える。
金融サービス
日立キャピタル、日立保険サービスを通じて、自社製品を利用したリース事業や、住宅ローン、自動車ローン、クレジットーカード事業を営む。売上高に占める比率は3%、4,685名の従業員を抱える。
物流及びサービス他
日立物流は、システム物流・国際物流の両分野において業績を伸ばしている。海外の販売子会社は営業拠点を拡大しており、日立グループの売上高に占める海外部門の比率は毎年増加している。
売上高に占める比率は9%、3万4,700名の従業員を抱える。関連企業に住宅・不動産事業を行う日立アーバンインベストメント、日立ライフなど。
旧コンポーネント・デバイス等
2012年3月期まで、ハードディスクドライブ（HDD）、液晶ディスプレイ、情報記録媒体、電池などの事業をコンポーネント・デバイスとして区分していたが、HDD事業・液晶ディスプレイ事業の売却により、2012年4月から当区分は廃止された。
IBMのHDD事業を買収した「日立グローバルストレージテクノロジーズ」は全世界的に高いシェアを有していたが、発足当初は営業赤字が続き、再建が急務となっていた。その後業績は持ち直したものの、2012年3月、同社をWestern Digitalに売却。社名もHGSTに変更された。
液晶ディスプレイ事業は液晶テレビ向けの大型液晶から撤退し、日立ディスプレイズにより携帯電話やアミューズメントを中心とする中小型液晶に特化して製造を続けていた。しかし2012年4月、ソニー・東芝と中小型ディスプレイ事業を経営統合。産業革新機構が大株主となるジャパンディスプレイの傘下に入った（2013年4月に旧日立ディスプレイズはジャパンディスプレイに合併）。
プラズマディスプレイ事業については、富士通と共同出資した富士通日立プラズマディスプレイに移管しソニーや三洋電機へもパネルを供給していた。2005年2月、プラズマディスプレイの開発面において松下電器産業（現・パナソニック）と提携することを発表した。部品関連の共同開発や原材料の共同調達、並びに特許管理会社を松下と合弁で設立する計画であった。同社は2008年4月1日付で「日立プラズマディスプレイ」に商号変更してプラズマディスプレイパネルを生産していたが、2009年度からはプラズマパネルの生産から撤退し、日立は回路の生産とテレビセットの組み立てのみを行っていた。
またかつては半導体事業も行っていたが、三菱電機との合弁であるルネサス テクノロジに移管した。同社はシステムLSIに強みを持ち、2005年の売上高では全世界7位に位置した。なお、ルネサス テクノロジは2010年にNECエレクトロニクスと合併し、ルネサス エレクトロニクスとなった。
旧デジタルメディア・民生機器
2014年4月1日より生活・エコシステムに変更され当区分は廃止された。当区分に含まれていた日立エルジーデータストレージ、日立コンシューマエレクトロニクス、日立メディアエレクトロニクスは「その他（物流・サービス他）」に区分された。
2014年3月まで子会社であった日立マクセル（maxellブランド）は、カセットテープ、MD、DVD-Rなどの磁気ディスクや光ディスク記録媒体も手がけ、自社ブランドのみならずOEM販売も行っていたが、現在では光ディスクの自社生産からの撤退と生産委託をし「maxell」ブランドで販売のみ行っている。
携帯電話はDDIセルラーグループにHP401、IDOにD317を供給して以来、KDDI／沖縄セルラー電話のauブランドのみに供給していた。開発・設計についてはカシオ計算機と合弁会社カシオ日立モバイルコミュニケーションズ（現：NECモバイルコミュニケーションズ）を設立し、事業を移管した。統合後のソフトウェアの設計はカシオ製品を継承したが、製造・販売は日立製作所で行われていた（2009年夏モデルの「Mobile Hi-Vision CAM Wooo」(HIY01)より日立コンシューマエレクトロニクスが製造・販売していたが、2010年夏モデルの「beskey」(HIY02)を以って完全撤退）。なお、グループ会社の国際電気（現・日立国際電気）はNTTドコモ向けに供給したことがある。

au W32H 携帯電話
au PENCK（W31H） 携帯電話

中央研究所
日立製作所中央研究所は、東京都国分寺市にある。1942年小平浪平により創立。1970年代は、厳密に評価を数値化したため研究業績が落ちた。そのため現在ではポートフォリオ・メソッド（研究開発テーマの評価手法）を使っている。情報、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3分野が柱である。主な業績としては、初の国産大型計算機（HITAC 5020 1964年）、世界初の個体撮像素子（1978年）、64キロビットDRAM（1980年）、電子線ホログラフィー技術、スーパーコンピュータ（HITAC S-810 1982年）、超伝導トランジスタ（1986年）、DNA高速解析技術（神原秀記ら、1993年）、垂直磁気記録方式（2000年）、指静脈認証技術（2000年 - ）などの開発である。
日立製作所におけるモーター事業
日立鉱山で使う電動機（電動モーター）の修理事業が同社の源流となったためか、モーターに於いては同業の東芝や三菱電機と肩を並べるブランドの一つとなっている。それ故に、同社の異名として「モートル（モーター）の日立」とも言われ、多くの技術者、電気店に異名が浸透している。
特にモーターを使った電化製品（冷蔵庫、エアコン、洗濯機、掃除機、電気シェーバーなど）は人気が高く、他の製品に比べると善戦している製品が多い。
ちなみに、同社発祥の地である茨城県日立市には、「モーター最中（もなか）」（地元「青柳製菓」の製品）という名物のお菓子がある。他にもレトロ調の「扇風機最中（もなか）」（地元「小川屋」の製品）もあるが、これは戦前の対米輸出機種を模したものであると言われている。
コンサルティング事業
コンサルティング事業の集約を行い、日立コンサルティングを設立した。日立グループ以外でも、IBMのPwCC買収（日本ではIBMビジネスコンサルティングサービス設立）、NECのアビームコンサルティング、富士通の富士通総研など、電機メーカーがコンサルティング事業を集約する動きが活発化している。
アビームコンサルティング、アクセンチュアに続いて日本国内3番目にSAP認定コンサルタントの資格保有者数が多い。[35]
主な製品ブランド

現行製品
なお、ブランド名に付記するアルファベット2文字はグループ会社の扱いである。（AP…日立アプライアンス、CL…日立コンシューマ・マーケティング リビングサプライ社(旧・日立リビングサプライ)、JC…日立ジョンソンコントロールズ空調）
真空チルド（冷蔵庫） - AP
真空チルドルームを搭載したモデルに用いられる。
当初は「ビタミン&真空保存 真空チルドV」後継の3ドアモデルに用いられた（その際、品番ルールが一新されたほか、冷凍室と野菜室の位置を入れ替えてまんなか野菜タイプとなる。このタイプの愛称が「野菜中心蔵」）。その後、後述の「真空チルドFS」の愛称で発売していたまんなか冷凍タイプも2014年モデルで3ドアモデルと同じ「真空チルド」に愛称を統一した。その為、定格内容積は265L（R-S27JV）から735L（R-WX74J）まで幅広い容量がラインナップされている。
フロストリサイクル冷却 ビッグ&スリム60（冷蔵庫） - AP
定格内容積400L台、幅60cmのまんなか冷凍タイプに用いられる。コンパクトでありながら大容量が特徴。「真空チルド」の400L以上のモデルと同じく「フロストリサイクル冷却」が搭載されている。「真空チルド」シリーズのラインナップ拡大に伴い、2012年モデル以降は片開きタイプのみの設定となっている。「真空チルド」同様に2013年モデルで型式ルールが一新されており、2018年9月現在、R-K40Gの1機種のみである。
ビッグドラム（ドラム式洗濯乾燥機） - AP
全機種でヒートリサイクル乾燥方式を採用しており、「風アイロン」機能を備えるため、「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム」として販売している。
ビートウォッシュ（洗濯機） - AP
縦型タイプの洗濯乾燥機並びに全自動洗濯機の上位機種に用いられる。品番は"BW-"から始まる。
白い約束（洗濯機） - AP
全自動洗濯機の普及機種に用いており、「シャワー浸透洗浄 白い約束」として販売している（NW-70B/80B）。なお、2013年モデルまで発売されていた洗濯乾燥機モデル「洗乾白い約束」は「ビートウォッシュ」に統合のため廃止された。「ビッグドラム」や「ビートウォッシュ」同様、2016年モデルで型式ルールが一新されている。
青空（二槽式洗濯機） - AP
他の家電メーカーではすでに撤退、あるいは、現行モデルの機種が少ない二槽式洗濯機だが、日立では2018年9月時点で6機種あり、お知らせブザー付スタンダードモデル（PS-H45L）、つけおきタイマー付ステンレス脱水槽搭載モデル3機種（PS-55AS2/65AS2/80S）、脱水運転中の脱水槽の内ぶたをロックする「センサーロックシステム」を搭載した大容量12kgモデル（PS-120A）、現行モデルでは日立のみの採用となる自動二槽式（給水オートストップを備え、すすぎまで自動運転する）モデル（PA-T45K5）をラインナップする。
パワーブーストサイクロン・2段ブーストサイクロン・ごみダッシュサイクロン（サイクロン式クリーナー） - AP
CV-SF300/SF900及びスティックタイプのPV-BF400/BFH500/BF700/BFH900は「パワーブーストサイクロン」、CV-SE90/SE100は「2段ブーストサイクロン」、CV-SE80は「ごみダッシュサイクロン」である。2014年モデルから「2段ブーストサイクロン」の上位モデルを発展し、プレミアムクラスの新ブランド「パワーブーストサイクロン」となり、2015年2月にはスティックタイプが追加された。
かるパック（紙パック式クリーナー） - AP
紙パック式クリーナーの上級モデル（CV-PF100/PF300/PF900）に用いられる。従来の「パワースター」と「ロボットパック」が統合し、一つのブランドとなった。
minimaru（ミニマル、ロボットクリーナー） - AP
2016年11月発売。本体幅25cm・厚さ9.2cmの小型ボディを特徴とする。型式はRV-EX1とRV-EX20の2機種。
白くまくん（エアコン） - JC
現行モデルは、AJシリーズがこの名称だが、AJシリーズを除くすべてのシリーズは「ステンレス・クリーン 白くまくん」、寒冷地向けモデルは「メガ暖 白くまくん」である。また、一部のシリーズはPAM制御のエアコンになる。
2015年10月に空調事業が日立アプライアンスとアメリカのジョンソンコントロールズ社が合弁で設立した日立ジョンソンコントロールズ空調へ移管し、「白くまくん」は同社の扱いとなった。なお、販売は日立アプライアンスが引き続き担当する。
ヘルシーシェフ（過熱水蒸気オーブンレンジ） - AP
2013年モデルまでは機種によって異なるサブネームが設けられていたが、2014年モデルからホームベーカリー機能を備えた最上級機種「ベーカリーレンジ ヘルシーシェフ」を除く全機種が「ヘルシーシェフ」に統一された。2018年9月時点では、「ヘルシーシェフ」はMRO-VS7/VS8/VW1の3機種、「ベーカリーレンジ ヘルシーシェフ」はMRO-SBK1となる。
ふっくら御前（IHジャー炊飯器）- AP
圧力スチームIHタイプ（RZ-BV100M/BV180M/AW3000M）に用いられる。このブランド名は2014年モデルで一旦廃止されていたが、2016年モデルで約2年ぶりに復活した。
打込鉄釜 おひつ御前（IHジャー炊飯器）- AP
「本体分離構造」を採用したIHタイプ（RZ-WS2M/WS4M）に用いられる。
クリエア（空気清浄機）- AP
空気清浄機（EP-NZ30）はこの名称を用いるが、エアコン「白くまくん」に採用されている「ステンレス・クリーンシステム」を空気清浄機用に応用し、プレフィルターにステンレスコーティングを施し、フラップとネット（吹出口）にステンレスを採用したモデル（加湿機能付:EP-NVG70、除湿・加湿機能付:EP-LV1000）は「ステンレス・クリーン クリエア」、2015年モデルから発売されている家庭用加湿空気清浄機で唯一となるプレフィルターの自動おそうじ機能を搭載した加湿機能付モデル（EP-NVG90/NVG110）は「自動おそうじ クリエア」となる。
火加減マイスター（IHクッキングヒーター）- AP
IH適温調理（鍋底温度を設定温度にキープする機能）及びオーブンの自動メニュー・庫内温度設定を搭載した3口IHタイプ及び2口IH+ラジエントヒータータイプに用いられる。なお、機種により仕様が異なり、L8Tシリーズ（HT-L8STF/L8STWF）とL9Tシリーズ（HT-L9HTF/L9XTF/L9HTWF/L9XTWF）は大火力左右IH+中央IH、L100Tシリーズ（HT-L100HTF/L100XTF/L100HTWF/L100XTWF）は大火力3口IH、L200Tシリーズ（HT-L200HTF/L200XTF/L200HTWF/L200XTWF）はオールメタル対応 大火力3口IH、L300Tシリーズ（HT-L300HTF/L300XTF/L300HTWF/L300XTWF）はダブルオールメタル対応 大火力3口IHとなる。
ナイアガラ出湯（家庭用エコキュート）- AP
水道の圧力をそのまま利用し、プレート式給湯熱交換器で瞬間的にお湯にして給湯することで流量や圧力が高い状態で給湯できる独自の水道直圧給湯を採用。また、ふろ追いだき配管にステンレスを採用し、浴槽排水時に水道水でふろ追いだき配管を自動洗浄する「ステンレス・クリーン自動洗浄システム」を採用したことで、透明タイプの入浴剤（花王の「バブ」、バスクリンの「バスクリン」や「きき湯（塩分を含む製品は使用できないため、カリウム芒硝炭酸湯・マグネシウム炭酸湯・ミョウバン炭酸湯のみ使用可能）」、アース製薬の「バスロマン」を推奨）が使用できる。2014年モデルでは、日本国内の家庭用エコキュートで初めてウレタン発泡充てん断熱構造を採用した貯湯タンク「ウレタンク」を新たに採用したほか、標準タイプ（高効率）モデルは浴槽に給湯を行うふろ回路を2系統に増やし、それぞれに大口径ふろ電磁弁を搭載することで湯はり時間を短縮する「ナイアガラ倍速湯はり」も採用した。
CRIE（クリエ）（美容機器関連） - CL
洗顔筆に「熊野筆」を採用した泡立て洗顔エステ（ハダクリエ ホイップ&ウォッシュ・WB-K01）、保湿サポート器（ハダクリエ・CM-N840、ハダクリエ ホット&クール・CM-N4000）、目もとケア（ハダクリエ アイ・MM-R01）、イオンクレンジング器（フェイスクリエ・NC-552）、リップエステ（リップクリエ・NR-500/700）、ボディ&フェイスシェーバー（ポイントクリエ ボディ・BM-L01）、フェイスシェーバー（マユクリエ・BM-530/550）、まつげカーラー（アイクリエ・HR-530/550）がある。
2015年11月にはスカルプ機能を搭載したナノイオンドライヤー「ヘアクリエ プラス+（HD-NS800）」を発売した。
NANOSILKY（ナノシルキー）（ナノイオンドライヤー）
イオンケア（マイナスイオンドライヤー）
ロータリーシェーバー - CL
2018年9月時点の現行モデルは「ロータリージーソード（RM-LX7/LX8D/LX9/LX10D）」である。
「ロータリーシェーバー」は1990年に発売を開始した、日立独自の円筒形状の内刃を持つシェーバーで、往復式と回転式の長所を併せ持った方式で、構造としては、往復式と同じ外刃に、回転する円筒形状の内刃を組み合わせたものである。現行の「ジーソード」は円筒形状の内刃にウェーブ形状をつけて切断抵抗を低減した「クロスウェーブカット」を採用する。また、2015年5月に発売された「ロータリージーソード」は円筒形状の内刃の回転方向に加え、左右方向に約18,000往復/分の音波振動を組み合わせた「音波振動ロータリー方式」を採用している。
S-BLADE（エスブレード）（往復式シェーバー） - CL
RM-W249/T349/T53/LF463は上記のブランドネームを用いるが、ストロークスピードが異なる前後振動と左右振動を組み合わせたW音波振動機構が搭載した機種（RM-FL10W/FL20WD）は「S-BLADE sonic（エスブレード ソニック）」、コンパクトサイズで海外でも使用可能なデュアルボルテージ仕様のRM-180は「S-BLADE dry（エスブレード ドライ）」を名乗る。
ロータリー式・往復式ともに、内刃には日立金属の「YSSヤスキハガネ」を使用している。「ロータリージーソード」ではグループ会社の日立マクセルの技術を加えて進化した内刃を採用している。
きらりUV（蛍光ランプ） - AP
ガラス管の内側にUVカット材をコーティングすることで虫がよりにくく、色あせしにくいUVカット機能付の蛍光ランプに用いられる。2014年12月現在、直下照度を向上した楕円形状を採用したスタンダードタイプ「きらりUV」、環形・直管を問わず定格寿命16,000時間を実現した長寿命タイプ「きらりUVプレミアムシルバー」、環形・直管を問わず、日本国内で販売されている蛍光ランプで最長の定格寿命20,000時間を実現し、直下照度を向上した楕円形状も採用したハイグレードタイプ「きらりUVプレミアムゴールド」の3種類がある。なお、「きらりUV」と「きらりUVプレミアムシルバー」はきらりD色（昼白色）のみ、2本入り包装（環形30形2本、環形30形+環形32形、環形32形+環形40形、環形30形+環形40形、直管20形2本）のみの設定である。
ハイルミック（蛍光ランプ） - AP
Wooo（プラズマテレビ・液晶テレビ・DVDレコーダー・BD/DVD/HDDビデオカメラ） - CL
Woooケータイ（ワンセグ携帯電話）※ただし、すべての日立製ワンセグケータイが「Woooケータイ」というわけではない。
記録メディア（日立マクセルの項目を参照）
AVコンテンツ（日本コロムビアの項目を参照）
FLORA（コーポレート向けパソコン）
かつてはコンシューマ向けも含むすべてのパソコンのシリーズ名であったが撤退。
BladeSymphony（ブレードシンフォニー）（統合サービスプラットフォーム）
HA8000（PCサーバ）
SANRISE（サンライズ）（大型ストレージ）
JP1（ジェイピーワン）（統合システム運用管理）
Cosminexus（コズミネクサス）（統合システム構築基盤）
HiRDB（ハイアールデービー）（リレーショナルデータベース管理システム）
Entier（エンティア）（組み込みリレーショナルデータベース管理システム）
Groupmax（グループマックス）（グループウェア）
企業間ビジネスメディアサービスTWX-21（企業間EC ASPサービス）
キメクル（携帯電話待ち受けアプリ・情報配信サービス）
GEMPLANET/WEBSKY（ジェムプラネット／ウェブスカイ）（生産管理パッケージ）
A-train（エートレイン）（アルミニウムダブルスキン構体の鉄道車両）
生産終了
野菜中心蔵、冷凍鮮科、Theプロフリーザ（冷蔵庫）
トップレディ、ICピッタリバック （冷蔵庫）
青空からまん棒、静御前（洗濯機）
栄養いきいき真空チルドV（冷蔵庫）
このモデルと前述の「ビッグ&スリム60」計9機種は2009年4月20日、省エネ製品として売っていながら、実際にはその素材をほとんど使っていなかったとして景品表示法違反で排除命令が出された。また省エネルギーセンターの省エネ大賞授与も取り消された[36]。以降、次モデルとなる「フロストリサイクル冷却 真空チルドS」の発売まで冷蔵庫のテレビ広告は放映されなかった。
フロストリサイクル冷却 真空チルドS（冷蔵庫）
フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド（冷蔵庫）
インテリジェント真空保存 真空チルドi（冷蔵庫）
スリープ保存 真空チルドSL（冷蔵庫）
真空チルドFS（冷蔵庫）
ククレット （オーブン電子レンジ）
ゴミパック（紙パック式クリーナー）
手モコン（紙パック式クリーナー）
かるワザ（紙パック式クリーナー）
ロボットサイクロン（サイクロン式クリーナー）
ロボットパック（紙パック式クリーナー）
洗っとくわ、きらきら生活（食器洗い乾燥機）
湿気番（小型除湿機）
ROTARY GLANZ（ロータリーグランゼット）（シェーバー）
キドカラー、ポンパ、ONLINE、サテラ、革命児、Nextage、ガゼット（カラーテレビ）
マスタックス、テープナビ（ビデオデッキ）、ピッコロ（CCDカラーカメラ）
Lo-D（ローディ、オーディオ機器）
パディスコ（ラジオカセットレコーダー）
ベーシックマスター、S1（パーソナルコンピュータ）
ワードパル、With Me（ワープロ専用機）
With Meはワープロとしては珍しい、プリンタを分離したものだった（一部にプリンタ一体型の機種も存在する）。
ペルソナ（ハンドヘルドPC）
かつてはマスタックスのやや小さなVHSデッキのサブネームでもあった。
Prius（コンシューマ向けパソコン）
かつてはFLORAの中のシリーズ名だった。
はなれワザ（Hi8ビデオカメラ）
文字通り、カメラモジュールを離して自由なアングルで撮影することができた。
クリスタレーン（規格型透明エスカレーター[37]）
エスカレーン（規格型非透明エスカレーター）
日立マジックワンド
ハンディー型電気マッサージ器であるが欧米では性具としても販売されていた。現在では「Magic Wand」として販売されている。
広告


「日立の樹」（この木なんの木）のCMに用いられている。この木なんの木は小林亜星の作曲であり、実際にアメリカ合衆国ハワイ州のオアフ島に存在し、観光名所となっている。また以前は日立製作所の携帯電話には必ず「日立の樹」が着信メロディとして入っていたが、C451H（au）で一旦取りやめた。しかし、W41H以降「日立の樹」の着信メロディが復活している。
短期間（1960年代後半頃）だが、日立一社提供番組では「日立のうた-H.I.T.A.C.H.I. 日立」（作詞・作曲:越部信義）が使われていた。
大阪市では1957年7月より通天閣の巨大ネオンサインを掲出しており、2011年7月1日から約4か月間、ネオン管の大部分をLEDに取り替えることで消費電力量を従来に比べ約半分に削減するリニューアル工事を実施した（新しいネオンは2011年10月28日に点灯）[38]。
ちなみに通天閣のエレベーターは完成当時日立製ではなかったが、2001年に日立製に取り替えられており、頂上に取り付けられているネオンサインに翌日の天気を表示するシステムも日立製である。通天閣では毎日正午に楽曲「日立の樹」が流される。
日立社標（日立マーク）


日立社標（日立マーク、亀の子マーク、「日」「立」のモノグラム社章、小平浪平が考案したもの[39]）については、家庭用の日立（グループ）製品では1991年前半に発売されたものまでは「HITACHI」ロゴの左側に日立社章を併記してあるロゴタイプを使用していたが（1970年代までは「日立」ロゴと組み合わされたものもあった）、1991年後半以降の製品は現行の「HITACHI」ロゴ単独表示のものに変更されており、一部製品ラベル等を除き日立社章は製品自体では見られなくなった。エレベータや建設機械など産業用機器についても、日立社章は見られなくなった。
広告活動では2000年からの「Inspire the Next」と入れ替わる形で使用を取りやめ、通天閣などの広告からも取り外された。同時に日立グループ各社と日立社標の使用許諾契約を結んでグループ各社から使用料を徴収することとしたため、グループ各社からも日立社章は消えつつある。しかし現在でも日立製作所（および日立金属、日立建機、日立工機など「日立」を冠したグループ各社）の社章であり、社名の表記に付随する形（各社のホームページや製品カタログ・マニュアルの裏表紙などで「（日立マーク）株式会社日立製作所」「（日立マーク）日立○○株式会社」と記載）に限定して使用を継続している。
なお、2017年現在の「Inspire the Next」の表記は広告活動のみならず、日立製品の梱包箱や取扱説明書まで広範囲に用いられている。
キャッチフレーズ
システムの日立グループ1970年代 - 1980年代前半
システムとエレクトロニクスの日立グループ1980年代後半 - 2000年3月
Inspire the Next（インスパイアー・ザ・ネクスト）2001年1月 -、「次の時代に新しい息吹を与える」の意。スポンサー番組の提供読みは「次の時代に新しい風を、日立（グループ）」（ただし「世界・ふしぎ発見!」は異なる）
上記以外にも、このようなキャッチフレーズも使用されている。
技術の日立1940年代後半 - 2000年3月「システムとエレクトロニクスの日立グループ」制定以降は一部番組の提供クレジットなどで並行使用された。1991年の新CI導入まで「品質を大切にする」というキャッチフレーズもあった。
HINT（ヒント）「HINT」は「日立新技術」を意味する英語の「HITACHI NEW TECHNOLOGY」の略で、1980年代 一般消費者向けの商品において「暮らしを豊かに…、日立のヒント商品です」というコピーを広告最後のアイキャッチに導入していた（初期はアニメ「ニルスのふしぎな旅」のキャラクター映像も挿入されていた）。後期にはブルーバックを背に英文字だけで用いられるようになった。
Humanication（ヒューマニケイション）1980年代 HINTと同じくパソコンや通信機器等の事務用品に用いられた。
くらし・刺激人1990年 - 1997年 後に（to nature!）、さらに（すごい・かんたん・きもちいい）というキャッチフレーズが追加された。
Here,The Future（ヒア・ザ・フューチャー）1996年後半 - 2000年12月（広告のサウンドロゴなどで使用）
ずっと使うから1996年後半 - 2005年 「ずっと使うから日立」というコピーが定例で、主に白物家電で多用された。2004年頃においては30秒の広告後半に「ラクラク（使いやすさで選べば）」「エコ（エコロジーなのは）」「ナノテク（未来の機能を今日使う）」というフレーズで外人の女の子が白物家電のプレゼンを行っていた。その後白物家電は提供読み・サウンドロゴとも「Inspire the Next」に揃えられたが、現在でも掃除機や炊飯器などの一部製品の梱包箱には「ずっと使うから、日立のエコ」が記されている。
ホーム & ライフ ソリューション2000年 - 2003年 （ずっと使うから）に代わるキャッチフレーズで（H）上部に丸が二つ付いたあたかも2人が手を結んだ形のロゴとともに示されたが、間もなく廃止されて元に戻された。
Next Made In JAPAN（ネクスト・メイド・イン・ジャパン）2003年 - 2005年、新たなる日本でのものづくりをアピール。
つくろう。2005年 - 「Next Made In JAPAN」から継承。
uVALUE（ユーヴァリュー）2004年 - ユビキタス情報社会における価値創出と豊かな社会の実現を目指すとの想いからつくられたIT事業のブランド。後に「協創によってビジネスや社会のイノベーションに貢献する」という事業コンセプトの名称ともなる。
日立はすべてを、地球のために2008年 - 、日立グループは、地球環境を保全しながら持続可能な社会の実現することをめざし、製品により2025年までに年間1億トンのCO2排出抑制へ向けた取り組みを開始することを宣言。このキャッチフレーズを役者の佐藤浩市と宮沢りえを起用した広告で使っている。
日立はエコにたし算2010年 - 、従来のエコだけを目標にするのではなく、家電の未来を描く新しい白物家電のスローガン。イメージキャラクターに嵐を起用すると共に、白物家電のアイテムごとに異なるメンバーを起用している。（サイクロン式クリーナー「2段ブーストサイクロン」…櫻井翔、タテ型洗濯乾燥機「ビートウォッシュ」…相葉雅紀、冷蔵庫「フロストリサイクル冷却 真空チルドWワイド」…二宮和也、ドラム式洗濯乾燥機「ビッグドラム」…大野智、エアコン「ステンレス・クリーン 白くまくん」…松本潤）2011年5月に個人広告の総集編（詳しくは後述）が放送された後、同年6月からマークのマイナーチェンジが行われ、レンジ「ヘルシーシェフ」を皮切りに、メンバー複数人が共演する広告も始まった。個人広告も複数人共演バージョンに順次リニューアルされ、その後も製品のモデルチェンジに連動して約1年周期で出演メンバーが入れ替わっており、2014年からは再びアイテム毎の個人出演となっている。

出演者変遷

※は製品カタログのみ登場。
「ヘルシーシェフ」…大野・二宮・松本→櫻井・松本※→二宮・松本
「ビートウォッシュ」・「ビッグドラム」…大野・相葉→大野・二宮→大野・松本[注 8]→二宮[注 9]
「2段ブーストサイクロン」→「パワーブーストサイクロン」…櫻井・二宮→二宮・松本→大野・相葉→櫻井
「真空チルドi」→「真空チルドSL」→「真空チルドFS」→「真空チルド」…相葉・松本→大野・相葉→櫻井・相葉→大野
発光ダイオード製品…大野・二宮→相葉・松本※→櫻井・相葉※[注 10]
「ステンレス・クリーン 白くまくん」…相葉・二宮→相葉・松本→相葉・二宮→松本
炊飯器「真空熱封」→「打込鉄釜 おひつ御前」…大野・相葉※→櫻井・松本→二宮・松本※→相葉

Social Innovation,（ソーシャル・イノヴェイション） It's Our Future（イッツ・アウアー・フューチャー）2013年 - 、日立がグローバルで事業展開する社会インフラ事業を「社会イノベーション事業」と名付け、その活動をアピールする企業広告メッセージ。鉄道事業、水環境事業、エネルギー事業、ヘルスケア事業、IT事業を取り上げている。
Social Innovation,（ソーシャル・イノヴェイション） THE FUTURE IS OPEN TO SUGGESTIONS（ザ・フューチャー・イズ・オープン・トゥ・サジェスチョンズ）2016年 - 「未来は、オープンだ。アイデアで変えられる。」日立の強みであるOT(制御技術)とIT(情報通信)を最大限に活用し、社会イノベーション事業を一層成長させるとともに、時代のイノベーションパートナーとしてお客さまとの協創の加速をめざすメッセージ。
サウンドロゴ
時期不明～1988年:なし：冒頭に日立ロゴのキャッチを表示
1988年～1996年:HITACHI（1991年を境に上記の日立マークの使用を廃止したがブラックバックにHITACHIロゴの下に青緑のラインが表示されるものであった。）
1996年～2000年:Here,The Future HITACHI
2000年～:HITACHI Inspire the Next （何度か変更されているが2009年からは日立の樹を採用したものが使用される）
現在放送中の提供番組

テレビ
2018年4月現在
日立 世界・ふしぎ発見!（TBS系　開始当初は日立製作所のみだったが、現在は日立グループ各社として協賛）
Rising Reysol（千葉テレビ放送　日立グループ各社として協賛。2012年までは一社提供だったが、2013年からはレイソルの地元柏市にあるモラージュ柏が、2016年からは千葉県に本社があるイオンが加わり、現在は3社提供。）
VS嵐（フジテレビ系、2011年4月から。クイズ!ヘキサゴンIIより移動。）
太字</b>は、現在一社提供。提供番組は減少傾向にあり、複数社提供の場合は一時的（週替わり）にスポンサーになる場合が主で、それ以外はスポットCMでの放送が中心。
かつて放送していた提供番組
テレビ
まんが日本昔ばなし（MBS）
走れ!ケー100（TBS）
Holiday（TBS）
日立テレビシティ（TBS）
日本テレニュース（日本テレビ）
鉄人28号（実写版）（日本テレビ）
日立ファミリーステージ 圭三ビッグプレゼント（日本テレビ）
日立ファミリーステージ おのろけ夫婦合戦（日本テレビ）
日立ファミリーステージ 圭三ミュージカルプレゼント（日本テレビ）
スター登場（日本テレビ。前期のみ）
日立ミュージックプレゼント 詩の灯
日本テレビ系列日曜19時台後半枠
日立ドキュメンタリー すばらしい世界旅行
島田紳助の日立地球トライアル
日立 あしたP-KAN気分!
投稿!特ホウ王国（1時間番組となるが、後半のみの一社提供は継続 当枠最後の「日立の樹」放映番組　ここまでは「日立グループ」としての名義で協賛）
だんトツ!!平成キング（同上、後半のみの一社提供は継続）
ザ!鉄腕!DASH!!（複数社提供。放送開始から2009年9月まで。番組自体は現在も継続中）
ぴったし カン・カン（TBS系）[注 11]
赤いシリーズ（TBS系）
ザ・ベストテン（TBS系）
8時だョ!全員集合（TBS系・1972年頃）
いい旅・日本（TBS系）
金曜ドラマ（TBS系・1990年頃から1992年3月まで。番組自体は現在も継続中）
星の詩（フジテレビ）
フジテレビ木曜9時30分枠の連続ドラマ（フジテレビ系。ただし最終作『おかしな夫婦』は関わらず）
フジテレビ月曜9時枠の連続ドラマ（フジテレビ系・1989年頃から1996年9月まで。番組自体は現在も継続中）
ニュースJAPAN（フジテレビ系（新潟総合テレビ除く）・隔日提供。2003年頃から2008年頃まで。）
クイズ!ヘキサゴンII（フジテレビ系、一時期PTで同業のソニーもスポンサー。2011年3月まで、VS嵐に移動。2011年9月打ち切り）
暴れん坊将軍などのテレビ朝日土曜夜8時枠時代劇（テレビ朝日系）
びっくりハンター〜運命の月曜日〜（テレビ朝日系）
ポカポカ地球家族（テレビ朝日系）
スピルバーグのアニメ タイニー・トゥーン（テレビ東京）
さわやかゴルフ（テレビ東京）
ポケットモンスター（テレビ東京）
ラジオ
日立ミュージック・イン・ハイフォニック→―ミュージック・イン→―HITACHI FAN! FUN! TODAY（ニッポン放送他）
日立クレセント・タイム（ニッポン放送他）
槇原敬之のHITACHI CLOSE TO YOU （TOKYO FM）
LIVE! LIVE! LIVE!（TOKYO FM系列 当時JFN系列に加盟していたエフエム富士もネットしていた。）
日立ハローサタデー（文化放送）
ゴールデン・ワイド（TBSラジオ 1979年度 - 1982年度のナイターオフ期の金曜に提供）
その他
HANDSHAKING（日立総合計画研究所web（）上で無料配信）
なお、2009年4月21日に日立グループの子会社日立アプライアンス製造の冷蔵庫において虚偽表記を行っていた事が発覚し公取委から景品表示法違反で排除命令（優良誤認）を受けた事からそれ以降日立グループでは番組の提供を自粛しACジャパンのCMに差し替えた。その後5月初旬はお詫び広告を流し、『世界・ふしぎ発見!』は5月16日より通常CMを再開、複数社提供の番組では6月より通常CMを再開している。
また東日本大震災発生から1カ月程も同様の措置が取られた[注 12]。自粛の解除後、前述「エコにたし算」シリーズの総集編も兼ねた節電啓発CMが放送された[注 13]。CM最後に流れるサウンドロゴにも「みんなで節電」が挿入され、15秒版ではサウンドロゴに代わってこちらが読み上げられる[注 14]。
社会関係
スポーツ事業

柏レイソル（Jリーグ）
1940年に創部された 日立製作所本社サッカー部が前身で現在も日立が大株主。ホームスタジアムの日立柏サッカー場は日立の敷地内にあるクラブ所有のスタジアムである。
日立製作所本社サッカー部（新）
現・レイソルとは別に本社のサッカー部が東京都社会人サッカーリーグに参加している。社業に専念してレイソルには入団しなかった選手や、日立本社に所属するサッカー愛好家による同好会。
日立製作所茨城サッカー部
日立製作所笠戸サッカー部
日立リヴァーレ（Vリーグ女子）
日立オートモティブシステムズ佐和事業所のバレーボール部（旧「日立佐和リヴァーレ」）で、かつての本社バレーボール部（日立ベルフィーユ）とは別の組織。
日立製作所硬式野球部（社会人野球）
日立製作所ラグビー部（トップイーストリーグDiv.2）
サンロッカーズ渋谷（Bリーグ）
2000年に本社バスケットボール部（日立本社ライジングサン）と関西支社バスケットボール部（日立大阪ヘリオス）の統合で設立。2015年に運営母体を分社化。
日立ハイテク クーガーズ（Wリーグ）
日立ハイテクノロジーズの女子バスケットボール部。
日立ソフトボール部（日本女子ソフトボールリーグ）
本社ソフトウエア事業部のソフトボール部（一般に「日立ソフト」と略称される日立ソフトウェアエンジニアリングのチームではない）。ソフトボール日本代表選手のほかに斎藤春香監督も輩出している。
かつて存在したチーム
日立グループでは、事業再編の一環としてスポーツ事業についても大幅に整理を行った。そのため、バレーボールを中心に廃部が相次いだ。
日立国分トルメンタ（Vリーグ男子） - 廃部
日立ベルフィーユ（Vリーグ女子） - 廃部
日立戸塚レパード（Wリーグ） - 廃部
茂原アルカス（Vリーグ女子） - 廃部
ビックカメラ女子ソフトボール高崎（ソフトボール日本リーグ） 
旧日立高崎→日立&ルネサス高崎（ルネサス テクノロジと合同運営）を経てルネサスの単独チームに移行。その後、2015年にビックカメラに移管され、現存。ルネサス テクノロジとして関連会社に分社化する以前は「日立ソフトウェア」と並んで、同一法人の下に女子ソフトボールの有力チームが2チーム並存していた状態であった。
山梨クィーンビーズ（Wリーグ） - 撤退、クラブチーム化
旧日立甲府。1999年に日立本体がチーム運営から撤退し、2009年以降は一般社団法人の運営するクラブチームとして現存。
ハリケーンズ（Xリーグ） - 撤退、クラブチーム化
旧日立ハリケーンズ。2003年にルネサス テクノロジに運営移管後、2004年にクラブチーム化。現在はルネサスとサンディスクがメインスポンサー。
栃木ウーヴァFC（JFL） - クラブチーム化
旧日立栃木サッカー部。2006年に日立アプライアンスの実業団チームからクラブチーム化して現存。日立アプライアンスは現在も同クラブのスポンサー。
冠スポンサー
日立3ツアーズ選手権（ゴルフ　日本の男子レギュラー、男子シニア、女子の3大ツアーチーム対抗戦）
1988～1997年はゴルフ日本シリーズの特別協賛を務めており、大会名も「ゴルフ日本シリーズ日立カップ」であった。
文化事業
日立評論
ひたち (雑誌)
HITACHI NOW
どっきりドクター
和鋼博物館
鉄人28号（モノクロ：実写版）：第1話は日立製作所日立工場でロケが行われた。
HANDSHAKING
バブルへGO!! タイムマシンはドラム式
阪急電車 片道15分の奇跡
大阪国際女子マラソン - 2012年大会の中継では後半の各社スポンサーとして提供。この時は大阪関連として珍しく最新版の鉄道関連技術（自動改札システム）のCMが流れていた。
脚注・文献

注釈

出典

参考文献
小山和伸著『技術革新の戦略と組織行動』（白桃書房 、1998年（平成10年））ISBN 4561253017
関連項目
日立チェーンストール（日立製品を販売する系列電器店）
日立就職差別事件
日立製作所武蔵工場事件
ハンビットユビキタスエンターテインメント
日産コンツェルン / 芙蓉グループ
日立市
ひたちなか市
常陸国（ひたちのくに）
常陸太田市（ひたちおおたし）
日立台（ひたちだい） - 千葉県柏市の地名で、現在は柏レイソルホームグラウンドの日立柏サッカー場がある。
千葉繁 - 俳優・声優、芸能界に入る前に横浜工場に勤務していた。
ぴったし カン・カン - スポンサーで、商標登録も行っており、司会者が小島一慶→吉田照美と変わるとタイトルも「元祖・ぴったし カン・カン」と改められ、また登録商標を意味する(R)マークが付けられた。
大前研一
廣川裕司 - 現ホートンワークスジャパン執行役員社長、元レッドハット株式会社代表取締役社長。日立製作所国際営業本部や Hitachi Data Systems（米国カリフォルニア）で働いていた。
雨宮清
国際原子力開発株式会社 - 電力会社9社・メーカー3社・産業革新機構の出資により、2010年（平成22年）10月22日に設立された。
オーディー05オムニバスチャイナトリーティ
BEMSアグリゲータ
博多どんたく - 1960年より、花自動車（当初は花電車）におけるスポンサーを西鉄グループ（運行も担当）と共に分担している。
外部リンク