南満州鉄道

Question: 蓬莱社で最初に最高責任者を務めたのは誰




南満洲鉄道株式会社（みなみまんしゅうてつどう、、English: The South Manchuria Railway Co., Ltd.）は、1906年（明治39年）に設立され、1945年（昭和20年）にポツダム宣言の受諾に伴って閉鎖された大日本帝国の特殊会社。南満州において鉄道運輸業を営んでいた。略称は<b data-parsoid='{"dsr":[1367,1375,3,3]}'>満鉄（まんてつ）。
鉄道事業を中心として広範囲にわたる事業を展開し、日本軍による満洲経営の中核となった。本社は関東州大連市であるが、のちに満州国が成立すると満州国首都の新京特別市に本部が置かれ、事実上の本社となった。また、東京市麻布区麻布狸穴町[1]に東京支社が置かれた。最盛期には80余りの関連企業を持った。
概要


南満洲鉄道株式会社は、日露戦争中の満州軍野戦鉄道提理部を母体に、日本政府が1906年（明治39年）に半官半民の特殊会社として設立させた。設立は、勅令（南満洲鉄道株式会社に関する件（明治39年勅令第142号））に基づいてなされ、資本金2億円のうち、1億円は日本政府によって鉄道・炭坑などの現物で出資された。
日露戦争の勝利により、1905年（明治38年）のポーツマス条約の結果ロシア帝国から譲渡された東清鉄道の南満州支線・長春 - 大連間の鉄道施設・付属地と、日露戦争中に物資輸送のため建設された軽便鉄道の安奉線（安東（現・丹東） - 奉天（現・瀋陽）間）とその付属地の経営が当初の設置目的であった。当初はアメリカの実業家のエドワード・ヘンリー・ハリマンが資本参入し、桂内閣においてハリマンとの共同経営も浮上したが、渡米していた小村外務大臣のポーツマス条約締結の帰国報告を受けて日本単独資本となる。
初代総裁には台湾総督府元民政長官の後藤新平が就任した。後藤は、満鉄の監督官庁である関東都督府の干渉によって満鉄が自由に活動できないことを懸念し、総裁就任の条件として、満鉄総裁が関東都督府の最高顧問を兼任することで首相（当時）の西園寺公望と合意した。また、人材確保のため、官僚出身者は在官の地位のまま満鉄の役職員に就任することが認められた。
都市・炭坑・製鉄所から農地までを経営し、独占的な商事部門を有し、さらに大学以下の教育機関・研究所も擁していた。日本租借地である関東州および南満州鉄道附属地の行政をたずさわるのが関東都督府（のちの関東庁）であり、その陸軍部がのちに関東軍として沿線各地に配備されるようになった。
事業展開

満鉄は単なる鉄道会社にとどまらず、日露戦争中に児玉源太郎が後藤新平の影響を受けて献策した「満州経営梗概」に「戦後満洲経営唯一ノ要訣ハ、陽ニ鉄道経営ノ仮面ヲ装イ、陰ニ百般ノ施設ヲ実行スルニアリ。」とあるように、それを具現するための組織であった。
満鉄は鉄道経営に加えて炭鉱開発（撫順炭鉱など）、製鉄業（鞍山製鉄所）、港湾、電力供給、農林牧畜、ホテル（ヤマトホテル）、航空会社などの多様な事業を行なった。後藤の発案で設けられた満鉄調査部は当時の日本が生み出した最高のシンクタンクの一つであった。
後藤は「満鉄十年計画」を策定し、ロンドンでの社債の発行によって2億円を調達、これらの事業の原資とした。
鉄道付属地行政


満鉄には、ロシア帝国から引き継いだ鉄道付属地での独占的行政権を与えられており、地方部のもとで大規模な近代的都市計画（大連、奉天、長春のちの新京など。）を進めた。上下水道や電力、ガスの供給、さらには港湾、学校、病院、図書館などのインフラストラクチャーの整備を進め、満洲経営の中心となった。
しかし、満洲全土が日本の勢力下に入ると、鉄道付属地は必要なくなり、1937年（昭和12年）に満洲国に返還された。これに伴い、地方部の行なっていた付属地行政（土木・衛生・教育）は満洲国政府に移管され、満鉄地方部は廃止された。大量の満鉄職員（その多くは教員）が満鉄から満州国へ移籍した。
資本金
設立時 - 2億円。うち1億円は政府の現物（鉄道施設とその付属物）出資。
1920年（大正9年） - 4億4千万円（第1次増資）
1933年（昭和8年） - 8億円（第2次増資）
1940年（昭和15年） - 14億円（第3次増資）
南満洲鉄道株式会社歴代代表者
代表者の肩書は、4代目までは「総裁」、5代目の国沢新兵衛は「理事長」、6代目の野村龍太郎（再任）からは理事会の廃止に伴い「社長」となった。10代目の山本条太郎の任期途中の1929年6月20日から再び「総裁」に戻る。

歴史

設立直後
満鉄の初代総裁・後藤新平は「午前八時の男でやろう」というスローガンを掲げ、台湾総督府時代の腹心で40歳そこそこの中村是公を副総裁に抜擢し、中村とともに30代、40代の優秀な人材を理事はじめ要職にスカウトし、その内の1人である三井物産元門司支店長の犬塚信太郎は32歳であった。
政党の介入と社員の抵抗
1912年（大正元年）12月、第2代総裁中村是公、副総裁国沢新兵衛が更迭される。立憲政友会出身の内務大臣・原敬の差し金であった。総裁に政友会系鉄道官僚・野村龍太郎、そして副総裁には政友会の幹部だった伊藤大八が就任した。これ以来、満鉄幹部のポストは政党の利権の対象となり、社員と激しく対立することもしばしば生じた。伊藤はそれまで行なわれていた理事の合議制を廃止し、総裁の権限強化を提案したが、創立以来の理事であった犬塚が強硬に抵抗した。その結果、犬塚と野村、伊藤はいずれも株主総会で更迭された。1917年に総裁の役職名が理事長に変更されるとともに、国沢新兵衛が理事長に就任する。
1918年（大正7年）原敬内閣が成立すると、原は1919年（大正8年）4月、理事長・国沢新兵衛を更迭した。同時に理事会を廃止してトップを社長に改め、再び野村龍太郎を起用、副社長に政友会系鉄道官僚・中西清一が就任した。
中西は塔連炭坑と内田汽船を異常に高い値段で買収した。塔連炭坑は政友会の幹部・森恪が経営していた。内田汽船も政友会系の人物が経営していた。炭坑や汽船を満鉄に売りつけた代金は政友会の選挙資金に充てられた（満鉄疑獄事件）。野党・憲政会はこの問題を帝国議会で追及し、中西を背任罪で告訴した。また社員の中にも職を賭して抵抗したものがいた。興業部庶務課長であった山田潤二は野村と中西に直言し、容れられないと職を辞し、検事に決定的証拠を提出した。中西は逮捕・起訴されるが、控訴審で無罪となる。
こうした度重なる政党の介入に対し、社員は団結し、1927年（昭和2年）、社員会を結成した。
1929年6月20日に、再び理事会が設置され、トップの役職名は総裁に戻された。
張作霖爆殺事件と満洲事変


1928年（昭和3年）6月4日、満鉄の車両が奉天付近で爆破され、乗車していた奉天派軍閥の領袖、張作霖が死亡した（張作霖爆殺事件）。張作霖の暗殺後に後継者となった張学良は、日本嫌いになり、排日政策を行った。満州中の貨物を満鉄から奪還する目的で、満鉄包囲戦の鉄道を敷設して葫蘆島に結び、さらに海吉（海龍‐吉林）、奉海（奉天‐海龍）、京奉の三線を結んで、吉林から奉天まで直通列車を運転するようになった。
また、張学良は、日本が敷設権をもっている鉄道の建設を許可せず、奉天政府の鉄道建設のために満鉄が与えた一億円の借款に対しては、元利ともその支払いを拒否した。このこともあり、1930年（昭和5年）の満鉄は利益が前年の3分の1に減少したため、2000人の従業員を解雇した。
1931年（昭和6年）9月、柳条湖事件を発端に満州事変が起こり、関東軍が軍事的に勝利して満洲全土を支配下に置いた。
当時の満鉄総裁であった内田康哉以下の満鉄首脳は事変の不拡大を望んでいたが、理事の中でただ一人事変拡大派であった十河信二の周旋で内田が関東軍司令官・本庄繁と面談すると、急進的な事変拡大派に転向し、満鉄は上から下まで事変に協力することになる。この満洲事変、および満州国の成立によって満鉄の性格は大きく変わった。満鉄の監督官庁は満洲国建国以後、日本の在満洲国特命全権大使となったが、この職は関東軍司令官が兼任していた。こうして満鉄は事実上、関東軍の支配下に入った。
満鉄改組
サムネイル|南満洲鉄道株式会社の腕章、中国工業博物館蔵。
1932年（昭和7年）、軍部に批判的だった江口定条副総裁が解任され、これを了知していなかった内田総裁が辞表を提出する事態となるが、軍部の慰留を受け、内田は辞任を撤回した[2][3][4]。
満洲事変以来、満洲の経営の中心は満鉄から関東軍に移り、満洲国政府にも日本から高級官僚が送られてきて力を持つようになった。こうした勢力は、満州国の経済における満鉄の独占的地位をよしとしなかった。1938年3月、満鉄は鞍山製鉄所をはじめとする重工業部門を満州重工業開発（満業）に譲渡し、鉄道と炭鉱部門および調査部門に特化することになった。
こうしたなか、総裁松岡洋右は大調査部構想を掲げ、調査部門を強化するが、1942年（昭和17年）、1943年（昭和18年）の二度に亙る「満鉄調査部事件」（満鉄調査部の研究者が左翼的であるとして大量に検挙された）により、調査部門も活力を失った。
子会社の東亜勧業は満蒙開拓団の入植地確保のため、関東軍の指示で用地買収を行なった。
消滅とその後


1945年（昭和20年）の日本の降伏の直前に満洲に侵攻したソ連軍に接収された。その施設は同年8月27日に発表された中ソ友好同盟条約により、中華民国政府とソビエト連邦政府の合弁による中国長春鉄路に移管され、その後1955年に中華人民共和国政府への路線引き渡しが完了した。
一方、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）によりポツダム宣言受諾にともなう閉鎖機関令が公布され、満鉄は1945年9月30日に遡って閉鎖されたものとされた。ただし敗戦後も、満鉄東京支社の財産などが残っていたため、清算は1957年（昭和32年）までかかった。
満鉄は消滅したものの、現地の鉄道輸送の人員や技術者は不足しており、総裁だった山崎元幹ら旧満鉄社員の多くはソ連や中華民国の依頼によって現地に留められ、鉄道運行などの業務に従事（留用）させられた。留用は1949年に建国した中華人民共和国でも続き、現地から他の地域の鉄道建設へと駆り出され[5]、その成果として天水 - 蘭州間の天蘭線開通が挙げられる（1953年に帰国後「天水会」を組織）[6][7]。また、大村卓一は満鉄総裁を務めた罪で、中国共産党軍に逮捕され、獄死した。
満鉄が満洲に残した各種インフラは、日本が撤退し、その後勃発した国共内戦の結果として中華民国から中華人民共和国へ政体が変わり、1955年には全路線がソ連から中国に返還され、1980年代に改革・開放政策が始まるまで、鞍山製鉄所や付近で発見された大慶油田と共に、国内が不安定であった中華人民共和国の経済を支えた。
長春（旧・新京）や大連、瀋陽（旧称・奉天）といった主要都市では現在でも日本統治時代の建築物を多数目にすることが出来る。満鉄関連の建物は多くが修復されながら現在も使われており、満鉄大連本社は現在でも大連鉄道有限責任公司の事務所としてその建物を使用しているほか、大連などにある旧ヤマトホテルは現在も大連賓館や遼寧賓館などとして営業を続けている。
満鉄各線で運行されていた車両の一部は、ジハ1型など現在も現地で稼働しているが、老朽化などの理由で、徐々に廃車、静態保存などが進んでいる。
かつて満鉄に勤務した田中季雄は太平洋戦争後に次のように語っている[8]。
戦後になって日本の大陸への進出を侵略としてとかく悪く言われるが、清国の衰退で国家の形をしていなかった現在の中国東北地域に新しい国をつくった満州国の場合は、五族（支那・満州・蒙古・日本・朝鮮）の民族協和による王道楽土の建設を目指し、満鉄はその新国家の動脈として産業発展と民生向上に大きく貢献していたと思う。満鉄が同地域に残した有形無形のものは極めて大きく、戦後の新中国の発展にも大きく役に立っているはずだ。—田中季雄, 「第17章 満鉄の興亡」『日本の鉄道史セミナー』（p131）

2017年4月6日、中国社会科学院は長春に満鉄研究の中心地として「満鉄研究センター」を設立した[9]。
満鉄会
1946年（昭和21年）、元社員の就職斡旋や未帰還者の早期帰国などを目的として、「満鉄会」が設立された[10]。1954年（昭和29年）11月25日には、財団法人「満鉄会」となった。旧満鉄社員及び満洲関係引揚者の援護厚生などを行った。
会員は多い時で約15,000人いたが、その後は会員の高齢化に伴って減少した。2012年（平成24年）10月19日に最後の大会を開催し、翌2013年（平成25年）3月末をもって解散した。なお、2013年4月から3年間は情報発信のみをおこなう「満鉄会情報センター」として運営された[10]が、これも2016年3月末で幕を閉じた[11]。
鉄道事業

標準軌への改軌
サムネイル|満鉄新京駅時刻表、中国工業博物館蔵。
レールの間隔の変更（改軌）は、初期満鉄の大きな問題だった。もともとロシアの敷いた軌間は5フィート（1524mm）の広軌であり、日露戦争中、野戦鉄道提理部が日本から持ち込んだ内地用の車両が走行可能なように3フィート6インチ（1067mm）の狭軌に改築していた。これを、政府の命令書により中国や朝鮮などに合わせて4フィート8.5インチ（1435mm）の国際標準軌間に改築しなければならなかった。1908年（明治41年）には大連 - 長春の本線の改築が終わった。不要になった狭軌の機関車は日本に還送されることになり、周水子駅で異例の機関車の送別会が行なわれた。また、日露戦争中に軽便鉄道として敷設された安奉線も標準軌に改築された。
日本の改軌論争
代表的な列車

特急「あじあ」　大連 - 新京 - 哈爾濱
急行「はと」　大連 - 新京
急行「ひかり」　釜山 - 新京
急行「のぞみ」　釜山 - 新京
急行「大陸」　釜山 - 奉天 - 北京
急行「興亜」 釜山 - 奉天 - 北京
急行「あさひ」　羅津 - 新京
特急「あじあ」
1934年（昭和9年）11月、大連 - 新京間に満鉄最初の特急「あじあ」が設定された。最高速度は130km/h、表定速度は82.5km/hで、日本国鉄の特急「つばめ」の平均速度66.8km/hを上回った。流線型の外被をつけて空気抵抗を少なくした大出力蒸気機関車「パシナ型」がこれを牽引した。1935年（昭和10年）には運転区間は哈爾濱（ハルビン）まで延長された。
経営路線

鉄道は満鉄本来の路線（社線）つまり新京（現・長春） - 大連・旅順間の満鉄本線と安奉線のほかに、満洲国が1935年（昭和10年）にソビエト連邦から買収した新京以北の北満鉄路（旧称・中東鉄道）をはじめとする満州国有鉄道（国線）や北部朝鮮の一部の鉄道の運営および新線建設を受託し、営業キロ数は格段と伸びた。これに対応するため、満鉄は1936年（昭和11年）、奉天に<b data-parsoid='{"dsr":[13408,13418,3,3]}'>鉄道総局</b>を設置、さらに1942年に本社を大連から満洲国の首都新京に移転した。
以下は、1945年（昭和20年）8月時点での満鉄経営路線の一覧（委託経営路線を含む）[12]
凡例 ： [貨] 貨物線
社線

北鮮線

国線
満州国国有鉄道委託経営線（1933年3月1日～）

新線
安南線 - 渾三線 - 遼宮線 - 鳳灌線 - 霍黒線 - 双源線 - 東当線（1944年4月1日廃止）
社内専用線
湯旺森林線
廃止線
社線
霊山線[貨] 首山 - 霊山操車場（1941年6月1日廃止）
西寛城子線 孟家屯 - 寛城子（1909年2月3日廃止）
国線
馬船口線 （松浦 - 馬船口、旧呼海鉄路、1936年7月1日廃止）
奶子山線[貨] （蛟河 - 奶子山、旧吉長吉敦鉄路、1936年9月1日廃止）
松浦線（新松浦 - 松浦、旧呼海鉄路、1938年6月1日廃止）
道裡線[貨] （哈爾浜 - 道裡、旧北満鉄路、1941年12月1日廃止）
新線
東当線（1944年4月1日廃止）
満鉄の車両

南満洲鉄道が製作した日本刀
満鉄刀（興亜一心刀）

満鉄は不純物の少ない鉄鉱石と石炭を用いて低温還元のスポンジアイアンを製造し特殊鋼の材料としていた。これをアーク炉で炭素量を調整して芯金と皮金を製造、皮金に穴をあけ芯金をいれ日本刀とした。（パイプ法またはもろ包という）行程は13に分けて流れ作業で製造され1日100振りを目標とした。昭和12年から試作が開始され14年から19年まで約5万振りが製造されている。松岡総裁の命名興亜一心と命名され1振り40円で販売された。日本刀製法である刀工自ら槌で折り返し鍛錬をすると心金と呼ばれる刀身真ん中の柔らかい鉄が均等にならないが、満鉄刀は心金を均等に真ん中にしている。切れ味も優れている[13]。
主な満鉄出身者
役員
金井章次（満鉄地方部衛生課長）
安井武雄（建築家。満鉄で大連税関長官舎を1911年に設計）
村上義一（理事）
河本大作（理事）
十河信二（理事）
久保田政周（理事）
中西敏憲（理事）
北條秀一（理事）
田代由紀男（吉林局）
野田俊作（参事）
伊藤顕道（満鉄安東、奉天第二中学教諭）
筒井省二（皮膚科学者。満鉄病院で勤務後、鶴岡市立荘内病院長）
岸一太（理事、満鉄病院院長）
社員
足立篤郎（元農林大臣、科学技術庁長官）
出光佐三（出光興産創業者、貴族院議員）
出光計助（元出光興産社長、元石油連盟会長）
稲嶺一郎（元自由民主党参議院議員、琉球石油（現・りゅうせき）設立者）
井上日召（日蓮宗僧侶、政治活動家、血盟団事件主犯）
岩永裕吉（元同盟通信社社長）
宇田耕一（元経済企画庁長官、科学技術庁長官）
大賀一郎（植物学者）
大宮守人（味の三平創業者）
岸一郎（元大阪タイガース監督）
具島兼三郎（国際政治学者、元長崎大学学長）
坂本直道（坂本龍馬の甥で自由民権家の坂本直寛の長男）
佐々木義武（元科学技術庁長官、通商産業大臣）
東海林太郎（歌手）
田中龍夫（元文部大臣、通商産業大臣）
坪内寿夫（元来島どっく社長）
永末英一（元民社党委員長）
中西功（元日本共産党参議院議員）
布村一男（民族学者、元熊本女子大学教授）
野々村一雄（元一橋大学教授、満鉄調査部勤務）
野間省一（元講談社社長）
浜崎真二（元阪急ブレーブス・国鉄スワローズ監督）
早川徳次（東京地下鉄道（現・東京メトロ）創業者、「地下鉄の父」）
松木侠（大同学院院長、元鶴岡市市長）
松原治（紀伊國屋書店会長兼CEO）
毛利松平（元環境庁長官）
安井謙（元参議院議長）
義永秀親（元鹿児島県大島郡瀬戸内町町長）
和田耕作（元民社党衆議院議員）
松岡満寿男（元満鉄会理事長）
尾崎秀実（嘱託職員）
社員の子息・孫
あまんきみこ(児童文学者)
衛藤瀋吉（国際政治学者・元亜細亜大学学長・元東京大学名誉教授）
小田島雄志（英文学者・演劇評論家）
三代目桂米朝（落語家）
加藤登紀子（歌手）
桑田佳祐（シンガーソングライター・サザンオールスターズボーカル兼リーダー）
斎藤次郎（元大蔵官僚）
佐野洋子（絵本作家）
せんぼんよしこ（テレビディレクター・映画監督）
宝田明（映画俳優）
高野悦子（岩波ホール元支配人）
高橋克典（俳優、母方祖父）
財部誠一（経済ジャーナリスト）
タモリ（タレント）
張富士夫（トヨタ自動車第4代会長）
三重野康（第26代日本銀行総裁）
水野晴郎（映画評論家・映画監督）
山田洋次（映画監督）
文仁親王妃紀子（母方祖父、曽祖父）
関係者子息としては、山口淑子（映画俳優・歌手）がいる。
関連企業・団体
満鉄衛生研究所
満鉄調査部
満洲映画協会
満州日日新聞
満州航空
華北交通
華中鉄道
大連都市交通
南満州電気
阪神築港（現在の東洋建設）
大連汽船（現在のNSユナイテッド海運）
昭和製鋼所（現在の鞍山鋼鉄集団）
日満倉庫（現在の東洋埠頭）
日満マグネシウム（現在の宇部マテリアルズ）
日本精蝋
満鉄会
扶桑レクセル - 南満州鉄道、華北交通、華中鉄道従業員の雇用対策のため設立された。
関連項目
満州国有鉄道
満鉄調査部事件
朝鮮総督府鉄道
大東亜縦貫鉄道
南満州鉄道の車両
軍刀（興亜一心　満鉄刀）
イギリス東インド会社 - 南満洲鉄道株式会社の参考となったモデル
東洋埠頭
関連図書
貴志俊彦　『満洲国のビジュアル・メディア――ポスター・絵はがき・切手』　吉川弘文館、2010年
歴史群像シリーズ編　『満洲帝国』 学研、2006年
『忘れえぬ満鉄』 世界文化社、復刻版2006年、左記は鉄道本、この3冊は主に図版と解説。
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参考文献

原田勝正 『満鉄』 岩波新書黄版
原田勝正 『満鉄』 日本経済評論社、増補版も出された
天野博之 『満鉄を知るための十二章』 吉川弘文館
加藤聖文 『満鉄全史』 講談社選書メチエ
草柳大蔵 『実録満鉄調査部』 上下、朝日新聞社、のち朝日文庫
小林英夫編　『近代日本と満鉄』　吉川弘文館
小林英夫 『満鉄調査部』 平凡社新書、のち講談社学術文庫
小林英夫　『満鉄調査部の軌跡』　藤原書店
小林英夫　『満鉄　「知の集団」の誕生と死』　吉川弘文館
『「別冊環」12号　満鉄とは何だったのか』　 藤原書店－満鉄創立百周年記念出版
『図説　満鉄　「満洲」の巨人』 西澤泰彦編・解説、＜とんぼの本＞河出書房新社
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『南満洲鉄道株式会社十年史』、大正8年刊の複製：原書房
『南満洲鉄道株式会社第二次十年史』、上下巻.昭和3年刊の複製：原書房
『南満洲鉄道株式会社第三次十年史』、4冊組.昭和13年刊の複製：龍渓書舎
『南満洲鉄道株式会社第四次十年史』　満鉄会編、龍渓書舎
山崎元幹・田村羊三　『忘れえぬ満鉄』　満鉄会叢書1：龍渓書舎
渡辺諒　『満鉄史余話』　満鉄会叢書2：龍溪書舎
松岡洋右　『満鉄を語る』　慧文社　復刊
菊池寛 『満鉄外史』 原書房　復刊
外部リンク




 （冒頭の動画のみ音声あり）
　満鉄副総裁 大村卓一 『土木建築工事画報』　第13巻 第4号　工事画報社　昭和12年4月発行
　昭和11年、東京市赤坂区葵町に完成した満鉄ビルについて 『土木建築工事画報』　第12巻 第6号　工事画報社　昭和11年6月発行

脚注


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