化学物質過敏症

Question: アレルギーを引き起こす物質は病院でどのように検査されますか？

化学物質過敏症（かがくぶっしつかびんしょう）とは、非常に微量の薬物や化学物質（主に揮発性有機化合物）の<!--摂取-->曝露によって健康被害が引き起こされるとする疾病概念。人体の薬物や化学物質に対する許容量を一定以上超えると引き起こされるとされており、個人差が大きいといわれる。化学物質の摂取許容量と同様に、発症原因および症状、その進行･回復速度や度合いも多種多様であるといわれる。
本態性環境不耐症</b>とも呼ばれる[1]。
薬物と化学物質の定義についてはそれぞれの項を参照
歴史
1950年代に、アメリカの医師セロン・G・ランドルフは、化学物質への暴露によって発生する過敏反応の可能性を提唱した。1980年代にマーク・カレンによってMCS（Multiple Chemical Sensitivity：多種化学物質過敏状態）という概念が提唱された。これは、慢性または大量の化学物質に曝露された後、極めて微量の化学物質に過敏反応し、多岐にわたる症状を示す疾患であるとされた。その後、同様の概念を提唱する「臨床環境医」と呼ばれる医学研究者を主体に研究が行われてきた。
日本では北里研究所病院がMCSの概念を導入し、「化学物質過敏症」として診断方法・治療法の検討が行われてきた。その後、北里研究所病院臨床環境医学センターが設立された。
2009年10月1日から、厚生労働省は病名リストに化学物質過敏症を登録し、カルテや診療報酬明細書(レセプト)に記載できるようになった。
2010年には、有機溶剤を扱う業種で勤務し、化学物質過敏症による眼球運動障害を患った男性が、労災と認定されている[2]。また、ガスボンベの再生作業に従事したことにより化学物質過敏症を発症したとの主張につき、労災認定では否定され、取消訴訟の第一審でも行政の判断が支持されていたが、控訴審において業務起因性が肯定された例がある[3]。
疾患概念
化学物質過敏症は、薬物中毒、アレルギーとは異なる概念の疾患であるとされる。
シックハウス症候群と混同されることがある。こちらは単一の疾病を示す用語ではなく、住宅に由来する様々な健康傷害の総称とされるため、両者は異なった概念であると考えられる。化学物質としての住宅内の揮発性有機化合物 (VOC) は、シックハウスの原因としては一部である。
環境省が環境庁時代の1997年度より研究班を設置して、二重盲検法による疫学調査を行っており、2004年の報告[4]では、原因化学物質の一つとされている微量ホルムアルデヒドの暴露と症状の間に関連は見られないという結果が出ているが、動物実験の結果から、微量の化学物質の曝露による未解明の病態の存在を否定できず、なお研究が必要であるとしている。
厚生労働省は2003年に有識者からなる「室内空気質健康影響研究会」を計3回開催しており、用語の検討や化学物質過敏症についての見解の整理を行っている[5]。こう語られている。国内で化学物質過敏症と診断された症例の中には、既存のアレルギー等の疾病概念で病体の把握可能な患者が少なからず含まれており、既存の疾病概念で説明可能な病態について「化学物質過敏症」という名称を用いることが、化学物質過敏症に対する科学的議論を行う際に妨げになっている。非アレルギー性の過敏状態としてのMCSについて、その病態の存在を否定するものではないが、MCSに相当する用語として「化学物質過敏症」が適当であるとは言えないため、既存病態との分別が可能な臨床検査法及び診断基準が開発され、研究が進展することを期待する、と結んでいる。
症状
化学物質過敏症の症状は多岐にわたり、粘膜刺激症状 (結膜炎、鼻炎、咽頭炎、皮膚炎、中耳炎、気管支炎、喘息など)、循環器症状 (動悸、不整脈など) 、消化器症状 (下痢、便秘、悪心など)、自律神経障害(異常発汗、手足の冷え、易疲労性)、精神症状 (不眠、不安、うつ状態、記憶困難、集中困難、価値観や認識の変化など)、中枢神経障害 (痙攣、頭痛、発熱、疲労感、光を眩しく感じるなど) 運動障害、四肢末端の知覚障害、意識障害などがある。
化学物質過敏症に関する議論
肯定的見解
化学物質が人体に及ぼす影響については未だ十分な解明が進んでいないが、専門家の間では、近年激増の傾向にある自律神経失調症やうつなどを含めた現代病は、化学物質の曝露が原因である、との見解がある[6]。また、化学物質過敏症は様々な症状を呈するため、適切な診断が下されない場合がある。具体的には、眼に症状が現れている場合では、アレルギー性結膜炎及びドライアイなどの診断が、呼吸器系の症状では風邪や喘息が、その他では自律神経系異常に関連する疾患または精神科領域の疾患として診断されてしまう可能性がある[7][8]。なお、化学物質過敏症は煙草の受動喫煙により生じる受動喫煙症の悪化で生じたり[9]、あるいは新築あるいは改築した住宅で発症するシックハウス症候群の悪化により生じる場合もある[10][11]。不定愁訴、咳喘息、気管支炎、ドライアイ、アレルギー性結膜炎、アレルギー性鼻炎、自律神経系の病、脳や神経系の病、うつ病などの様々な病名の診断がなされ手術や投薬を重ねても改善されなかった、および逆に悪化した症例で、化学物質過敏症としての診断と治療によった後、病状の現状維持または改善及び社会復帰に結びついた例があるとの主張がある[12][13]。また、functional MRIによる脳画像解析を用いた客観的診断手法についての研究がある[14]。日本においては、2017年現在ICD10 国際疾病分類に入っておりコードはＴ65.9で詳細不明の物質の毒作用とされ、精神疾患の分類ではない[15]。また、障害年金を申請することができる疾病となっている。
懐疑的或いは心因性とする見解
化学物質過敏症とされる症状については科学的・疫学的な立証を経たものは少ない。微量の化学物質が多彩な症状を引き起こしているとする客観的な証拠がなく、においや先入観により引き起こされていると考えられるとの主張がある。[16]
また、化学物質過敏症は身体表現性障害の診断基準を満たし、心因性とする意見があり[17]、皮膚科における精神科的薬物療法を提唱している羽白誠は、「患者本人が精神疾患であることを認めず身体疾患であることに固執したり、種々の自律神経機能検査で異常を呈することもそれが原因と考える事もできる」と主張している。[18]。また、化学物質過敏症と診断された患者に対して、認知行動療法や抗うつ薬による精神医学的な治療[19]、あるいは祈りなどが功を奏した例[20]が報告もある。
相談・外来診療
化学物質過敏症を専門に扱う化学物質過敏症外来などを設ける医療機関もある。
室内空気の化学的汚染を極力排除するように設計された診察設備、環境コントロール施設（Environmental Control Unit、ECU、クリーンルーム）を有する医療施設　
そよ風クリニック　北里研究チームの1人で化学物質過敏症の権威的な宮田幹夫医師が診断を行っている。 基本的に正式な診断書はそよ風クリニックと北里研究所病院と言われるのは研究チームだったからである。 
国立病院機構相模原病院（シックハウス症候群外来、2016年3月末で閉鎖）
国立病院機構盛岡病院　（化学物質過敏症・環境アレルギー外来）
国立病院機構高知病院
国立病院機構福岡病院
関西労災病院 - 2008年10月、専門外来休診の後、2009年4月より再開するも2015年には化学物質過敏症外来を閉鎖。
東京労災病院 - 2009年1月、新患受け入れ中止。2010年6月現在、月2名（初診優先、電話予診で決定）のみ診察受け入れ中。投薬治療等は原則行わず、希望のあて先に診察結果を郵送。
北里研究所病院 - 2009年2月、クリーンルーム廃止、一般診療室にて診療
シックハウス症候群については保健所に相談窓口がある。また、室内空気の揮発性有機化合物 (VOC) の測定なども有料で行う。
啓発デー
慢性疲労症候群、線維筋痛症といった疾患と合同で、"May 12th International Awareness Day"と称される国際啓発デーが5月12日に開催される[21]。
関連項目
香害
慢性疲労症候群
毒性学
電磁波過敏症
杉並病[22]
脚注


外部リンク