日本プロサッカーリーグ

Question: Jリーグはいつ設立した



日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、English: Japan Professional Football League）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ[注釈 1]（ジェイリーグ、English: J.LEAGUE）。
概説
主催団体は公益財団法人日本サッカー協会（JFA）、公益社団法人日本プロサッカーリーグ。主管団体はJリーグに加盟する各クラブ。加盟するには参加カテゴリーに対応した単年のみ有効のクラブライセンスが必要である。
1993年に10クラブで開始し、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現J1リーグ）と「Jリーグ ディビジョン2」（現J2リーグ）[lower-alpha 1]の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。制度上J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とではリーグエンブレムや参加要件等様々な点で差別化されている。
2018年シーズン開始時点で、日本国内の38都道府県に本拠地を置く54クラブ（J1：18、J2：22、J3：14）が参入[注釈 2]、また、JFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが6クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
J1リーグの年間最終順位上位原則3クラブは、同年度の天皇杯 JFA 全日本サッカー選手権大会優勝クラブとともに、翌年度のAFCチャンピオンズリーグ（ACL）出場権を与えられる（J1上位3クラブと天皇杯優勝クラブが重複した場合は、J1の4位も出場）。アジアの大会における日本のサッカークラブも参照。
アルファベットの「J」をかたどった公式ロゴマークは、設立当時博報堂に在籍していた大貫卓也が手がけたものである[2]。
理念と活動方針
Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている[3]。
日本サッカーの水準向上およびサッカーの普及促進
豊かなスポーツ文化の振興および国民の心身の健全な発達への寄与
国際社会における交流および親善への貢献
また、次の内容の活動方針を掲げている[3]。
フェアで魅力的な試合の開催
スタジアム環境の確立
地域交流の推進
フットサルの普及
サッカー以外のスポーツの推進
障がい者スポーツの推進
この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる[4]。
加盟要件

Jリーグ加盟の要件には、スタジアム・経営状況・チーム運営状況などの項目が定められている。チーム運営については、実際にJリーグの試合に参加するチームそのもののみならず、育成組織（下部組織）によるクラブユースチームの運営義務なども規定されている。2013年シーズンよりJリーグクラブライセンス制度が発足し、Jリーグへの加盟可否・加盟可能なディビジョンについての判断を行う制度が更新された。
また2006年から、Jリーグ加盟の基準を満たしているか近い将来満たせそうと判断されたクラブを「Jリーグ準加盟」と認定することを定め、J3発足後の2014年以降は代わって「Jリーグ百年構想クラブ」と呼称するものとしている。
設立経緯

日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ（JSL）が1965年に創設され[5][6][7][8]、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが[6][9][10]、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した[9][11][12][13][14]。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの[8][15][16]、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった[17][18]。JSLや日本サッカー協会（JFA）ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり[19]、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』[20][21]、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど[22]、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった[9][11][17][23][24]。
日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会（日本サッカー協会）会長・野津謙が将来の"プロ化導入"を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり[25][26][27][28]、1977年にドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度[9][18][29]により奥寺、木村和司を始め[30]、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた[6][14][24][31]。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が、「（プロ化を先んじていた）韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった[32][33]。
1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにも関わらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた[16][34][35][36]。
このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」[lower-alpha 2]が、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる[9][6][14][17][18][24][42][43][44]。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」でも、この1988年3月「JSL第一次活性化委員会」設置をその始まりに置いている[30]。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を"実質的なプロ化検討委員会の創設"と評している[45]。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』[14]（プロリーグ）にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した[19][46][lower-alpha 3]。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり[14][18][43]、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」[lower-alpha 4]を設置[14][30]。サッカー協会内部では“JSLの活性化”では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが[51]、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり[52]、まだまだ“リーグのプロ化”に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」[lower-alpha 5]で大勢を占めた[54][55]。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった[43]。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会(JFA)に移さなければ何も始まらないと判断し[14][56]、翌1989年 6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し[6][14][43][57]、JFA内に「プロリーグ検討委員会」[lower-alpha 6]が設置された[14][30][50][59]。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた[60]。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたときである[41]。プロリーグ構想は具現化され[14][61]、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表[50]、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」（Jリーグ）が発足した[lower-alpha 7]。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案[lower-alpha 8]の中から川淵が気に入り採用に至ったもの[19][64][65]。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが[21][66]、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で[21]、電通がペレの引退興行を始め[67]、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった[68]。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる[69]。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる[70]。
1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で[24][71]、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て[24][72]、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える[24][73]。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などの他、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化[lower-alpha 9]とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった[24][74][75]。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らねばならず[41]、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた[24][76][43]。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は[14][77]、「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている[73]。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした[8][11][78][79]。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた[14][18][80][81]。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが[8][16][82]、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になったのは事実ではある。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっていて[18][45][83][84]、川淵は日本サッカーに絶望し、一時サッカー界から離れていた時期があり[85][86]、後から入って来た川淵に手柄を取られたようで面白くなかった[87]。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており[88]、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで[89]、木之本は「川淵さんのJSL総務主事就任前にプロ化の道筋はすでに出来上がっていた」[90]、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている[91]。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが[84]、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった[18]。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早いと反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、Jリーグ映像他、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された[18][75][80]。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ[18]、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した[7][18][84][92]。
1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ（現・ヤマザキビスケット）をスポンサーとし第1回のJリーグヤマザキナビスコカップが開催された。
クラブ名称表記
Jリーグでは方針としてクラブ名称を地域名称+愛称にしているため、発足当初から企業名称は原則排除している。ただ、前哨戦として1992年に開催されたヤマザキナビスコカップではプロ化への移行・準備的な要素が考慮された事から一部のクラブ名称表記について、例えば「読売ヴェルディ」（ヴェルディ川崎）や「三菱浦和レッドダイヤモンズ」（浦和レッドダイヤモンズ）などの様に報道などでクラブ名称表記に企業名称を入れることを暫定的に容認したことがある。
沿革
1988年
3月、JSLによって日本サッカーリーグ事務局内に第一次JSL活性化委員会が組織される[30]。
7月、第一次JSL活性化委員会による第一回報告書が日本サッカー協会へ提出される。
8月、川淵三郎がJSLの総務主事に就任する。
10月、第二次JSL活性化委員会が組織される。
1989年
6月、第二次JSL活性化委員会による最終報告書が日本サッカー協会へ提出される。
1990年
3月、Jリーグ参加条件の詳細が決定される。（ホームタウン制、ホームスタジアムの確保、拠出金など）
6月、日本サッカーリーグ参加クラブへJリーグ参加の要請が行われ、20団体からプロリーグ参加希望の返答。
8月、プロリーグ検討委員会が組織される。
1991年
2月、発足時に加盟する10クラブが発表される（オリジナル10参照）。
3月、プロリーグ設立準備室が組織され、川淵が室長に就任。
7月、プロサッカーリーグ設立の報道発表。（正式名称、ロゴマークなど）
11月、「社団法人 日本プロサッカーリーグ」設立、初代チェアマンに川淵が就任。
1992年
3月29日の最終節限りで日本サッカーリーグ（JSL）は廃止。
5月、Jリーグ開幕時に参加する10クラブのユニフォームなどが「Jリーグ・プレスプレビュー」で報道発表される。
1993年
4月、Jリーグ規約施行。
5月15日、「サントリーシリーズ」開幕で初年度のリーグ戦開始。（1993年Jリーグ開幕節）
1994年
・が新規加盟。（12クラブ）
1995年
勝点制を導入。
・が新規加盟。（14クラブ）
1996年
・が新規加盟。（16クラブ）
この年のみ、1ステージ制を導入。
3月、「Jリーグ百年構想」をキーワードとした広報活動が開始される。
5月、福島県に「Jヴィレッジ」が完成する。
1997年
が新規加盟。（17クラブ）
1998年
が新規加盟。（18クラブ）
J1参入決定戦を実施。
1999年
2月、がと合併、新たにとしてJ1に参加。（17クラブ）
3月、ディビジョン1（J1、16クラブ）とディビジョン2（J2、10クラブ）の2部制に移行。・・・・・・・・が新規加盟。
PK戦を廃止、引き分け制を導入。延長を含め120分以内に勝敗が決しない場合に引き分け。
2000年
が新規加盟。（J1.16クラブ、J2.11クラブ）
2001年
が新規加盟。（J1.16クラブ、J2.12クラブ）
2002年
J2での延長戦を廃止。
7月、鈴木昌が2代目チェアマンに就任。
Jリーグアカデミー・サポートセンターが発足。
2003年
J1での延長戦を廃止。
2004年
J1・J2入れ替え戦を導入。
2005年
J1の所属クラブ数が増加（16クラブ→18クラブ）。
・が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.12クラブ）
J1を1ステージ制へ移行。Jリーグチャンピオンシップを廃止。
2006年
が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.13クラブ）
7月、鬼武健二が3代目チェアマンに就任。
2007年
2008年
・が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.15クラブ）
2009年
・・が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.18クラブ）
J1・J2入れ替え戦を廃止。
Jサテライトリーグが廃止。
2010年
が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.19クラブ）
7月、大東和美が4代目チェアマンに就任。
2011年
が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.20クラブ）
2012年
4月1日、「公益社団法人 日本プロサッカーリーグ」に移行[93]。
、が新規加盟。（J1.18クラブ、J2.22クラブ）
J1昇格プレーオフを導入。
J2・JFL間での入れ替え制度を導入。
タイ・プレミアリーグ、ベトナムサッカーリーグ、ミャンマーサッカーリーグとパートナーシップ協定を締結。
2013年
Jリーグクラブライセンス制度を導入。
が新規加盟、が正会員資格喪失。（J1.18クラブ、J2.22クラブ）
Jリーグ月間MVPを新設。
カンボジア・リーグ[94]、Sリーグ（シンガポール）[95] とパートナーシップ協定を締結。
2014年
2月、村井満が5代目チェアマンに就任。
3部にあたる下部リーグ・J3リーグ（J3、11クラブ+の計12クラブ/チーム）[96]。を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」（特別協賛）として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。
 (J2)・・・・・・・・・（以上J3）が新規加盟、が再加盟。
インドネシア・スーパーリーグ[97] とパートナーシップ協定を締結。
2015年
スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J（1・2・3）リーグ」に統一。
J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップを復活させる。
が新規加盟（J1.18クラブ、J2.22クラブ、J3.13クラブ/チーム）。
ニューイヤーカップを新設。
イランサッカーリーグ[98]、マレーシア・スーパーリーグ[99]、カタール・スターズリーグ[100] とパートナーシップ協定を締結。

2016年
が新規加盟。が活動終了し、・・がJ3に参加（J1.18クラブ、J2.22クラブ、J3.13クラブ+3チーム）。
Jサテライトリーグが7年ぶりに復活。
3月、日本トップリーグ連携機構に加盟[101]。
Aリーグ（オーストラリア）と戦略的連携協定を締結[102]。
7月20日、イギリスの大手動画配信会社パフォーム・グループと2017年から2026年まで10年間の放映権を契約。
2017年
が加盟（J1.18クラブ、J2.22クラブ、J3.14クラブ+3チーム）。
J1を3年ぶりに1ステージ制へ移行。JリーグチャンピオンシップおよびJ2・J3入れ替え戦を廃止。
ラ・リーガ（スペイン）と戦略的連携協定を締結[103]。
2018年
J1参入プレーオフを導入。
2019年
ヴァンラーレ八戸が加盟（J1.18クラブ、J2.22クラブ、J3.15クラブ+3チーム）。
開催日時
リーグ戦は基本的に試合は毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。
土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期（おおむね6月下旬から9月上旬にかけて）のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は全てナイトマッチで開催されている（ただし、Jリーグの発足直後と2011年には水曜日の開催でもデイマッチを行う事があった[注釈 3]）。
なお、最終節は全試合の開催日と試合開始時間を統一している。
2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない（この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない）。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。
試合日程については、概ね1月中旬に、各クラブのホームゲーム開幕節の試合日程・対戦組み合わせ・試合会場のみを先行で発表し、1月末もしくは2月上旬に残り全試合の詳細な試合日程・組み合わせ・試合会場、並びに前半戦（概ね8月下旬まで J1リーグが2シーズン制となる年は、第1ステージの17試合分のみ）の試合開始時間を、6月下旬または7月初めに後半戦（概ね9月以後 J1リーグの2シーズン制となる年の第2ステージ17試合についても同様であるが、第2ステージの開始時期によっては前倒しとなる場合あり）の試合開始時間について発表される[104]。
J1
1部制だった時代（1993年から1998年）も含めて、1993年から2000年までは基本的に土曜日に開催されていた。ただし、1993年から1995年の2ステージ制だった時代は試合数の問題から平日（主に水曜日）にも開催されていた。
2001年以降はスポーツ振興くじ（toto）の導入に伴い、J2と共に土曜日を中心とする開催になった。
2002年、テレビ中継などの日程調整も考慮し、土曜日開催を基本としつつ、原則として1節のうち2試合を日曜日に開催する分散型が採用された。
2012年以後は原則土曜日開催に固定したが、AFCチャンピオンズリーグに参加するクラブについては、週の中間（火曜・水曜）に試合をすることを考慮して、週末の試合を金曜日や日曜日に組んだり、アウェーゲームを国外で行う場合を配慮して別の週の水曜に開催する例もある。国際Aマッチ期間は試合が開催されない。
2018年度からは、DAZNと協力し年間10節程度、各節1-3試合程度を「明治安田生命フライデーナイトJリーグ」として金曜日に適宜開催する。
J2
1999年から2000年の2年間は基本的に日曜日に開催するのが中心だったが、1か月に1-2回程度は木曜日にも開催されていた。
2001年以降はtotoの導入に伴い、J1と共に土曜日を中心とする開催になった（一部は日曜日に開催）。
2012年以降は原則日曜日開催。J1の大半の試合が日曜日開催となる週は土曜日開催となることがある。水曜日開催が行われる週もある。国際Aマッチ期間も、日本代表戦と重複しない範囲で調整しながら試合を開催する（ただし2002年と2010年のワールドカップ期間は試合を行わなかった）。
J3
基本的に原則日曜日の開催に固定している。
J3クラブのスタジアム基準で照明設備が必須とされていないことから、夏季を含め基本的にデイマッチを中心として編成している（本拠地に照明設備があるクラブのホームゲームはナイトマッチも開催される）。
毎年8月から9月は、天皇杯の都道府県予選（J3は都道府県予選から出場）、並びに国体ブロック予選（ミニ国体）が行われるため、3週間から1か月程度のインターバルがある。なおこれについては2017年以降、天皇杯の制度改革によって多少見直されている。
その他、同一都道府県・市区町村を本拠地とするクラブが複数ある場合は、極力同じ節にホームゲームを開催しないように日程を調整している（2011年の場合はJ1のさいたま市、神奈川県、静岡県、大阪府、J2の東京都、神奈川県が該当）。ただし、初期の頃は横浜市の2チームが同じ日にホームゲームをしたことがあった[注釈 4]。2011年にもJ1のさいたまと大阪、J2の東京都、さらにJ1・J2それぞれ2クラブずつの神奈川県の2チームが同じ節にホームゲームをする場合があるが、このときでもやむをえない場合を除き原則として、どちらかが土曜日、もう一方は日曜日の開催[注釈 5] とするように配慮されている。
なお、2012年から2016年までJ1とJ2の開催日が分けられていたこと、及びキックオフ時間がずらされていたが、これは当時Jリーグ中継を担当していたスカパー!のチャンネル数や放送時間の制約によるものであったことが、2016年のJリーグとDAZNの契約記者会見の際に明らかにされており、現在は土曜か日曜のどちらを開催日にするかはクラブ側に委ねられているという[105]。
クラブ一覧
正会員クラブ
2019年シーズン[106]。複数の資料で記述にぶれがあるものについては、Jリーグ公式サイトのクラブガイドの記述に基づき、スタジアム名称は命名権によるものとした（命名権の取り扱いについては各スタジアムの記事を参照のこと）。準加盟年度については、準会員（1992-98）、準加盟（2005-13）、Jリーグ百年構想クラブ（2014-）をすべて含む。

Jリーグ百年構想クラブ

過去にJリーグ正会員であったクラブ

入れ替え制度
1998年にJ1参入決定戦を実施。1999年からはJ1・J2の2部制への移行に伴い、入れ替え制度を導入した。
Jリーグによる審査でJ1昇格の権利を得たJ2クラブがJ1の規格に満たしていなければJ1昇格が取り消され、J1の16位からJ2降格も取り消される。なお、J1・J2の2部制へ移行した1999年から2017年シーズン終了時点までにJ1昇格・J2降格が取り消されたことは1度もない。
公式試合安定開催基金から融資を受けているクラブが返済期日まで完済できない場合、次シーズンはJ2所属となる。すなわち、J1に所属するクラブにおいてはJ1残留できる順位であってもJ2降格となり、J2に所属するクラブにおいてはJ1昇格できる順位であっても昇格は見送られる。ただし、過去にこの制度が適用（J1からの強制降格、もしくはJ2からの昇格見送り）となったクラブは1度もない（2017年シーズン終了時点）。
2012年よりJ2からの降格が制度化され、J2への昇格クラブが生じた場合、同数のクラブが2012年のポストシーズンにおいては日本フットボールリーグ(JFL)へ、2013年のポストシーズン以降はJ3へ降格する。
2012年の昇降格要件（ポストシーズン参戦要件を含む）にはJリーグクラブライセンス制度により新シーズンの上位カテゴリのライセンスを取得していることが要件とされている。
1996年 - 2012年

2013年以降

懲罰
Jリーグでは各クラブが不正行為や選手・観客のトラブルなどがあった場合に以下の順で制裁処置をとる場合がある。制裁措置についてはJリーグ規約第141条から第143条に定めがあり、裁定委員会もしくは関連する専門委員会の調査結果を踏まえて、チェアマンが最終的な制裁措置の判断を下すとされている。
制裁措置はクラブ、及びクラブに所属する個人に対して行われ、以下のような段階が設けられている。
クラブに対する制裁
けん責
制裁金（最大1億円）
中立地での試合の開催
無観客試合の開催
試合の没収（得点を3対0として試合を没収）
勝点減（最大15点の勝点減）
（リーグカップ戦における）出場権剥奪
下位ディビジョンへの強制降格
除名
※中立地開催・無観客試合・没収試合・強制降格は2014年から設けられた。
個人に対する制裁
けん責
制裁金（最大5,000万円）
出場資格停止（無期限または最大1年以内の期限付き出場停止）
公式試合に関わる職務の停止（一定期間、無期限または永久的な公式試合に関わる職務の全部または一部の停止）
通算成績

J1リーグ戦

J2リーグ戦

J3リーグ戦

タイトル獲得クラブ一覧
Jリーグ発足以降に主なタイトルを獲得したクラブのみ掲載。
天皇杯については、Jリーグ所属クラブが参加するようになった1992年度の第72回大会以降の戦績について記す[注釈 25]。
Jリーグカップについては、Jリーグ発足前年の1992年大会を含む。
J2・J3の年間優勝および2ステージ時代のJ1ステージ優勝は除く。
詳細な情報については各クラブ・大会の項目を参照の事。

※2018年12月9日現在[30][107][108][109][110][111][112][113][114][115][116][117]
表彰

試合入場者数
歴代入場者数

2010年8月8日、J1およびJ2のリーグ戦における通算のべ入場者数が1億人に到達した。なお、カップ戦やオールスターゲームなどの公式試合を含めた通算のべ入場者は、2009年3月に1億人を突破している。
なお、イギリスのサッカー専門誌『World Soccer』が2009年8月号で掲載した統計によると、世界各国のサッカーリーグで平均入場者数が最も多いのはブンデスリーガの38,975人であり、J1リーグは19,278人（2008年シーズン）で第6位に位置している[120]。
スタジアム別入場者数
掲載順は1試合あたりの平均入場者数の多いクラブ順による。
ホームスタジアムの略称、所属ディビジョン、入場者数[121] は、2018年度時点（年度途中で呼称変更があった場合はシーズン終了時点）のもの（ホームゲーム数：J1が17試合、J2が21試合、J3が16試合）。
ホームスタジアムが複数登録されている場合は、座席数が大きいものから記載（ただし本拠登録されていてもJリーグ主催公式試合が行われなかった場合は除外）。
招待券比率は、2017年シーズン中に各クラブ毎の特定のホームゲーム開催日にJリーグが行ったスタジアム観戦者調査（アンケート）の集計結果による[122]（必ずしもシーズン全体の傾向を示しているわけではない）。
入場料収入[123] は、各クラブの2017年（平成29年）度決算の数値（ホームゲーム数：J1が17試合、J2が21試合、J3が16試合）。

ユニフォーム
1993年から1996年までは「ミズノ」が全クラブのユニフォーム・サプライヤー（供給メーカー）を一括して受け持っていた。ただ、その契約はリーグ戦のみの契約だったので、天皇杯やJリーグカップなどのカップ戦では各クラブが個別にユニフォームメーカー等と契約して、カップ戦用のユニフォームを着用していた[注釈 26]。しかし、1997年にはこれまでの「ミズノ」に加えて、「アンブロ」・「アディダス」・「プーマ」（ヴェルディ川崎は自主制作という形で「ナイキ」）が新たなユニフォーム・サプライヤー（これもリーグ戦限定）として加わり、1998年からは事前にJリーグとユニフォーム・サプライヤー契約を結んでいるユニフォームメーカーなどに限って、各クラブがユニフォームメーカーなどの各社と個別の契約を締結することができるようになった[124]。
3rdユニフォームは横浜FMと名古屋がJリーグでは2001年になって初めて採用したが、現在ではその年のACLに参戦をするクラブを中心に数クラブが導入している。また、Jリーグ事務局長の事前承認があれば、「ユニフォーム使用計画」に定めるユニフォームとは異なるユニフォームを着用することができる。なお、Jリーグ年間王者のクラブは、金色のJリーグロゴマークをチャンピオンマークとして翌シーズン、ユニフォームの袖にJリーグのロゴに代えて付けることができる。
国内公式戦（リーグ、リーグカップ、天皇杯）では、ユニフォームの前面胸部と、背番号上部、左袖、トランクスにそれぞれスポンサー広告を付けることが認められている。2016年からは背番号下部、2018年からは前面鎖骨部（左側および右側）に関してもスポンサーを付けることが認められたが、これ以前にもFC東京とガンバ大阪が背番号下部のところに広告を入れた事例がある[125]。
2019シーズンユニフォーム・サプライヤー

背番号
1993年から1996年までは試合ごとに付ける番号が違う変動背番号制であったが、1997年からはシーズン開幕前やクラブ加入時点で決定される固定背番号制へと変更された[126]。
また、2004年には欠番の解禁など規約を一部改定し、
背番号はJリーグへ登録し、シーズン途中の変更は認められない。
背番号0は不可。
背番号1はゴールキーパー、背番号2から11まではフィールドプレーヤーが付けなければならない。
背番号12以降は、登録選手が50人以下であれば50まではポジションとは無関係に自由に付けることができる。ただし登録選手が51人を超えた場合は、51から連番で番号をつけなければならない。
などの取り決めがあったが、2018年5月30日、Jリーグの理事会が開催され、上記規約のうち、シーズン途中の背番号変更が可能となり、同日から適用となった[127]。初適用者はヴィッセル神戸の三田啓貴で、8から7に変更となった。
なお、変動背番号制であった1996年にはG大阪の今藤幸治がGKの番号である1以外の2から11までの背番号を付けた事がある。
固定背番号導入当初、天皇杯では、Jリーグへの届け出とは別に背番号を登録したため、リーグ戦と異なる背番号を着用した例がある。
公式試合球
Jリーグの試合では、Jリーグの公式ロゴマークが入っているJリーグ公認の試合球（公式試合球）が使用されている。なお、1993年の開幕戦でヘニー・マイヤー（V川崎）が決めたJリーグ第1号ゴールの試合球はJリーグ事務局のチェアマン室に、ガラスケースに入れて保存されている[128]。
製造は全てアディダス、提供は全てモルテン。

指導者資格
第1種チーム（トップ）の監督は日本サッカー協会公認S級指導者ライセンスを保持している者が指導すること。
第1種チーム（サテライト）は同A級（以上）指導者ライセンス保持者、第2種以下は同B級（以上）ライセンス保持者が監督を務めることが出来る。
審判員
日本サッカー協会の「サッカー公認審判員」の1級審判員の中より推薦、決定されJリーグ担当審判員となる。
Jリーグでは審判のレベル向上のため、一部の審判員にプロ審判員（プロフェッショナルレフェリー、略称PR）制度を採用している。アマチュアが一般的なサッカー審判員のプロ化は世界でも珍しい例である。
フラッグ
毎試合、Jリーグの試合会場にはJリーグフラッグと対戦する両クラブのフラッグ（旗）が掲げられる。フラッグのデザインは自クラブのクラブカラーを基調とし、自クラブのロゴタイプやエンブレムが入っていることが一般的である。また、Jリーグ旗の横や下などにFIFAのフェアプレーフラッグが掲げられている場合があるほか、選手が入場する際には必ずスターティングメンバーのサインが入ったJリーグのフェアプレーフラッグを先頭にしてピッチへ入場する。なお、リーグ戦で使用されるJリーグフラッグは2種類あり、通常の試合会場では主に無地のフラッグが使われている。
背景は「白」を基調とした無地の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。
背景は左側から黒で縁取られた「緑」「白」「赤」を基調としたイタリア国旗風の柄で中央部にJリーグの公式ロゴマークが入ったタイプ。
音楽
特に規約では規定されていない[lower-alpha 11]ものの、リーグ戦では選手入場時にアンセムが流れる。Jリーグの公式アンセム「THE GLORY」（作曲：岸利至）も存在し、一部のクラブでアンセムとして使用しているが、多くのクラブがクラブオリジナルのアンセムを作成し、入場時に流している。また、Jリーグ公式テーマソングがあり、Jリーグに関するイベントなどで使用される機会がある。
ルヴァンカップは専用のアンセム（作曲：☆Taku Takahashi）を使用する。

スローガン

アカデミー

Jリーグに所属するクラブはアカデミー（下部組織、Jリーグの用語では「育成組織」）をもつことを義務つけている。アカデミーはJFAに世代別のチームとして登録され（日本サッカー協会チーム登録種別を参照）、Jリーグの主催する各大会やJFA主催大会などに出場する。
マスコットキャラクター
Jリーグ
Mr. ピッチ
読み方は「ミスター・ピッチ」。
1991年11月1日生まれ、出身地は不明。
血液型はJ型。
身長は180センチメートル、スリーサイズは上から200・200・200センチメートル、全身を緑の芝生におおわれているのが特徴。
好きな色はグリーン。好きな言葉は「地球は青かった」、「石の上にも三年 芝の上にも百年」。
趣味はガーデニング。
「Jリーグ百年構想メッセンジャー」として、現在は各地で毎年行われている「ファミリーJoinデイズ」や「Jリーグオールスターサッカー」を始め、積極的に様々なイベントなどに出演している。また、各地の試合会場において、試合の前後やハーフタイム中に電光掲示板などで彼の出演しているビデオ映像を目にすることができる。なお、「百年構想」をPRしているポスターや雑誌の広告などでも、彼がモデルを務めている。
Jリーグキング（J-boy）

Jリーグクラブ

協賛団体
Jリーグ（リーグ戦）の公式スポンサーはJ1の試合会場で広告看板を掲示できるほか、新聞や雑誌、放送媒体の広告でJリーグのロゴマークとともに「（企業名）はJリーグの○○パートナーです」、あるいは「（企業名）はJリーグを応援しています」のクレジットを掲載できる。また、各所属クラスに関係なく、試合前後の時間やハーフタイム中に試合会場の電光掲示板や場内放送で企業名を読み上げられる。
2011年度までの協賛カテゴリーは「オフィシャルスポンサー」と、それ以外のスポンサー（用具サプライヤー、90度システム広告スポンサーなど）とに区分されていたが、2012年度から原則として「○○パートナー」に呼称を統一させており、スポンサー・サプライヤーのカテゴリーをよりわかりやすく細分化している。
全ディビジョン共通
オフィシャルパートナーの広告設置に関しては、Jリーグ規約[137] 第35条（27ページ）に「スタジアムにはJリーグが指定する位置にJリーグ、並びにJリーグオフィシャルパートナーの企業・団体が所定サイズ・及び枚数の広告看板（幕）を設置・掲出できるスペースを確保しなければならない」とする取り決めによるものである。
日本スポーツ振興センター（toto・BIG、2001年より）、朝日新聞社（2003年より）、パフォーム・インベストメント（DAZN、2017年より）のトップパートナー[注釈 27] 以外の形でリーグ戦を協賛する企業の広告横断幕が基本的にバックスタンドの最前列の箇所に設置されている[注釈 28]。なお一部のスポンサーはJリーグカップにも広告看板を掲出する場合[注釈 29] もある。
2008年から2013年まで、メインスタンドから見て左側（原則としてホームゴール裏）にオフィシャルサプライヤー（コンタクトレンズ等提供）のジョンソン・エンド・ジョンソンの小型広告が設置されていた。
2015年度より、Jリーグ全体（J3含む）の「トップパートナー」よりさらに最上級のスポンサーカテゴリーとして「タイトルパートナー」が制定され、明治安田生命保険が就任することになり[1]、リーグの正式な名称が「明治安田生命J（1・2・3）リーグ」となった。
J1
1993年から1995年の2ステージ制時代は、そのステージの冠スポンサー（1st・サントリー、2nd・日本信販）の広告看板がバックスタンドとゴール裏のそれぞれ最前列[注釈 30] に2枚ずつの合計4枚、他のオフィシャルスポンサー団体は1枚ずつ掲出されていた。それ以後は原則バックスタンドに各社2枚ずつ掲出されている。2015年2ndステージからは1stステージよりトップパートナーが1社増加したため、両サイドの外側にトップパートナーの広告が1枚ずつはみ出る形になり、ランダムに2社の広告が1枚ずつはみ出している（球技専用が多い）場合がある[注釈 31]。
2005年から2014年までJ1の各節1試合ごとに電動式回転広告板を導入していた。ただ、導入される試合は各節注目の試合に設置される場合が多い。また、2008年からはこれと併用する形でJ1の各節1試合ごとに三菱電機社製の電光広告板（オーロラリボンビジョン）を導入した。主に、NHK-BSの中継対象試合を中心に運用されている。2015年からは回転広告板を廃止した代わりに、電光広告板を使用する試合は1節に2試合に増加した。
2015年からは、タイトル協賛である明治安田生命の広告を6枚（うち、長方形の通常サイズ4枚を両コーナーとハーフライン付近に各2枚ずつ、コーナー部分に同社商品の正方形の広告が2枚）設置されている（J2・J3も同様）。またJ1ではこれとは別に90度システムの広告幕2枚（各ゴール裏1枚ずつ）を設置している。
J2
J2ではJリーグの公式スポンサーの広告看板は2007年まで掲出されなかった（各クラブごとの公式スポンサーの看板がかかっている）が、1996年から1998年のジャパンフットボールリーグでJリーグ準会員だったチームのホームゲーム開催時にはゴール裏部分に各1枚ずつのJリーグ公式スポンサーの広告看板が掲出されていた。なお、2008年から大会名の看板の横に小さめに公式スポンサーの広告が1枚にまとめて載るようになった。
J3
2014年は、J1・J2とは別の独自の協賛スポンサーが制定されており、各会場のバックスタンド最前列[注釈 30]に、タイトル協賛の明治安田生命が4枚、他のJ3公式スポンサーからは2枚ずつの広告看板（横断幕）が設置されていた[注釈 28]。2014年のJ3のスポンサーのうち、日本航空以外の各社はJ1・J2の何らかの公式スポンサーを兼務していたが、2015年度からはJ1・J2を含めて統一したスポンサー体系にすることになり、J2同様、大会名の看板の横に公式スポンサーを1枚にまとめて載せるようになった（なお2014年はJ3公式スポンサー団体を除いたJ1・J2のスポンサー団体の広告は設置しなかった）。
Jリーグカップ
大会創設時よりヤマザキナビスコ→ヤマザキビスケットの企業ロゴ、および同社商品の広告看板（ルヴァン、チップスター他）が設置されている。なお創設当初からの最初の3年（1992年から1994年）は、予選リーグの試合（1994年は1・2回戦）に限って、ナビスコの広告と一緒に、通常ゴール裏に設置される各クラブ個別の協賛スポンサーの看板を置いていた。
スポンサースペシャルデー&スペシャルマッチ
1996年にこれまでのステージスポンサーの制度が廃止されてから数年間に渡って、Jリーグでは公式スポンサー企業が特定の節・試合を対象としてスポンサースペシャルデー、ないしはスペシャルマッチを開催した。試合会場ではスペシャルデーのスポンサー企業がキャンペーンプロモーションを展開した。
協賛団体一覧

過去の協賛団体一覧

注釈

出典

参考文献
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関連項目

試合関連
世界のサッカー
日本のサッカー大会一覧
日本サッカーのリーグ構成 (1種)
Jリーグの試合中止例
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タイ・プレミアリーグ（2012年2月、パートナーシップ協定締結）
ベトナムサッカーリーグ（2012年8月、パートナーシップ協定締結）
ミャンマーサッカーリーグ（同上）
カンボジア・リーグ（2013年5月、パートナーシップ協定締結）
Sリーグ（2013年6月、パートナーシップ協定締結）
インドネシア・スーパーリーグ（2014年1月、パートナーシップ協定締結）
イランサッカーリーグ（2015年1月 - 2017年、パートナーシップ協定締結）
マレーシア・スーパーリーグ（2015年2月、パートナーシップ協定締結）
カタール・スターズリーグ（2015年5月、パートナーシップ協定締結）
Aリーグ（2016年5月、戦略的連携協定締結）
ラ・リーガ（2017年6月、戦略的連携協定締結）
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外部リンク

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