Say's law
ケインズは、セイの法則は所得のうち消費されなかった残りにあたる貯蓄の一部が投資されない可能性を指摘してセイの法則を批判した。ケインズの診断によれば、古典派の均衡理論では景気が後退すれば資金供給が増え（貯蓄↑）資金需要が減る（投資↓）ため金利は低下するはずであるが、現実の観測では2%を下回らない「慣行的でかなり安定的な長期利子率」と、「気まぐれで高度に不安定な資本の限界効率」が原因となって、不況であるにもかかわらず金利は高止まりし、完全雇用を提供するに足る高い水準の有効需要を維持することは困難であるとする。この原因はおもに通貨のもつ流動性に対する人々の選好と、投機を要因とした資本の限界効率の不安定性にあるとする。