包括的核実験禁止条約
2005年から2008年にかけての3年間にわたる顕著な投資プログラムが実施されており、1年当たり3億5千万ポンドをかけて、既存のトライデント・ミサイル用核弾頭を、当初の就役寿命をこえて信頼可能かつ安全な状態とする保障を提供することが目指されている。包括的核実験禁止条約によりもはや核弾頭による実験は許されないため、新しい施設と拡張支援インフラが必要となった。