自由の息子達
ニューヨークはタウンゼント諸法撤廃後平和だったが、その経済は依然として不況のままだった。1773年5月、イギリスの議会は茶法を成立させ、茶に掛かる関税を切り下げ、東インド会社が密貿易者よりも安く茶を植民地に売り込めるようにした。この法は主にニューヨークの商人と密貿易者の利益を損なった。自由の息子達は反対運動の組織者となり、1773年11月に「ニューヨークの自由の息子達協約」を出版し、茶法の支持に協力する者は誰でも「アメリカの自由の敵」であると訴えた。その結果ニューヨークの東インド会社代理人が辞任した。ニューヨーク議会は自由の息子達がとっている超法規的権限に関しては何の行動もとらなかった。ニューヨーク市の自由の息子達はボストンが如何なる茶の荷卸しも停止させる考えであることを知り、この方針に従うことを決議した。「協約」が期待したほど支持を得られなかったので、自由の息子達は、茶が揚陸されれば、市民達がそれを小売り用に配分されることを要求するのではないかと恐れた。