New Zealand Defence Force
2月24日、収容所側はニュージーランド軍の警備兵の運動場造成工事のために50名の人員を出すように捕虜たちに要求した。この要求に対して、捕虜側は前述の事情で作業に出せるのは30名が限度であり、更に作業内容がニュージーランド軍の運動場造成工事ということで、敵の運動場を作るのは「利敵行為」であるとして憤慨した（軍の運動場造成の行為自体はジュネーブ条約の捕虜の労働規定には抵触せず）。前回の事件では穏健派であった安達少尉もこの要求には憤慨し、先頭に立ってニュージーランド軍と交渉したものの、収容所側は作業人員の減少について譲歩せず、交渉は決裂した。