利益相反行為
この経験から大蔵は「郷に入れば郷に従え」と反省し、高級な洋画から庶民的な邦画に上映作品を変えたところ、大成功。こうして東都随一の映画興行師となった1936年、経営難に喘ぐ日活が常務に迎える。大阪の森田佐吉と共に、東宝・松竹の両社から狙われた日活の自主再建のため中立的な存在として経営に当たったものだが、実は既述の通り大谷と通じていたため利益相反行為で執行停止処分を受け、辞任を余儀なくされた（なお、後任の堀久作は小林一三と通じていた。）。戦後、「日活常務」のため、公職追放となる。