William D. Leahy
7月6日付の合衆国陸海軍最高司令官（大統領）付参謀長ウィリアム・リーヒによる短いメモ(JCS1398/2)には「日本を占領統治するなら、コストを節減し米軍は最小限にとどめるべきだ。米国が日本軍政に主な責任を負うべき理由はない」とあり、その影響でポツダム会談へ向かう代表団は、米軍負担の軽減化のため、連合国による日本共同占領案が高まり、日本降伏の翌8月16日に、ペンタゴンの統合戦争計画委員会（Joint War Plans Committee,JWPC）が起案した日本占領案「日本とその領土の最終占領(Ultimate Occupation of Japan and Japanese Territory)」(JWPC385/1)が成立した。それによれば、