日本拳法
長年の流派・分派の諸問題については、問題がたびたび訴訟に発展した。日本拳法会が全日本拳法全国連盟を相手に、拳法普及活動事業での「日本拳法」の名称使用禁止、法人名としての全日本拳法連盟の名称使用禁止等を求めた裁判では、1審の大阪地裁（平成21年（ワ）第2948号、不正競争行為差止等請求事件）が原告全面敗訴判決を下し、2審の大阪高裁(平成22年（ネ）第2247号、控訴人は被告の全日本拳法連盟)でも、原判決が相当であるとして控訴棄却判決が下された。これを受け国体種目・インカレ・インターハイ正式種目への実現に向けて未来志向の取り組みがなされている。