規制物質法
アメリカ合衆国において、2C-Iは規制物質法に基づくスケジュールや規制がされていない。しかしながら、規制物質法でスケジュールI薬物に指定されている2C-Bに構造や効果が似ていることから、（規制物質法に含まれる項目。規制物質法におけるスケジュールI及びII物質に類似した物質は、この項目により取り締まられる可能性がある。）に基づき、2C-Iの所持及び販売は潜在的に起訴される可能性がある。2004年、ウェブ・トリップ作戦において、麻薬取締局は2C-Iを含む連邦類似化合物法に触法する物質を販売していたオンラインベンダーを告発している。