ニューヨーク・ニュージャージー港湾公社
両者は後に和解して折衷案が公表されたが、その後、治安担当機関などによる保安上の要請や土地所有者のニューヨーク・ニュージャージー港湾公社の意向等のため、計画案はさらに変更を余儀なくされた。結局リベスキンド案は全体の4%のみ残った。