太平洋諸島フォーラム
また第二次世界大戦後、アメリカ、イギリス、フランスの3国はポリネシア地域で核実験を行った。特にフランスは、1960年から1996年までトゥアモトゥ諸島南部のムルロア環礁とファンガタウファ環礁で200回あまりの核実験を行った。このフランスによる核実験に対し、1965年に南太平洋委員会（現：太平洋共同体）の席上で、クック諸島代表が核実験反対の立場を表明した。さらに1971年8月には、島嶼国の主体性を堅持し、結束を図ることを目的として、イギリスやアメリカ、フランスの影響力が強い南太平洋委員会とは別個に、南太平洋フォーラム (South Pacific Forum; SPF) がクック諸島、西サモア、トンガ、ニュージーランド、フィジー、ナウル、オーストラリアの7つの国と地域によって創設された。その後も、南太平洋フォーラム（現：太平洋諸島フォーラム）は核実験や太平洋への放射性廃棄物の投棄には反対の立場を取り続けており、1985年8月6日には加盟国間で南太平洋非核地帯条約（ラロトンガ条約）が調印された。また1980年（昭和55年）に、日本の科学技術庁が小笠原諸島沖に放射性廃棄物を海洋投棄する計画を発表した際には、日本政府に対して連名で抗議を行った。しかし、日本と太平洋諸島フォーラムの関係は決して悪いものではなく、1997年（平成9年）以来3年に1回のペースで、日本・太平洋諸島フォーラム首脳会議（太平洋・島サミット Pacific Islands Leaders Meeting： PALM）が日本国内で開催されている。