大韓体育会
さらに、大韓体育会も朴の懲罰を回避するため、コシノヒロコがデザインした体操競技の日本代表ユニフォームに描かれている放射線の模様は日本の旭日旗を表し、日本の旭日旗はナチスのハーケンクロイツと同義であるため政治的表現に該当すると主張したが、ジャック・ロゲ国際オリンピック委員会委員長は「そのユニフォームに関して論争があるという話は今この席で初めて聞いた」と韓国の主張を退けた。大韓体育会はアジア諸国との共闘を試みたが、中国は「体育界ではなく国家対国家の問題で解決すること」と同調せず、東南アジア諸国からは関心を得ることもできなかった。韓国はこの結果に対して、韓国ではFIFAの規定「応援時の政治的主張または侮辱的内容が含まれれば懲戒を受けることがある」を適用させて旭日旗の掲揚を禁じることはできないと判断し、旭日旗に問題があるという韓国の主張が国際的な共感が得らるような運動を起こすことを目標として掲げるようになった。大韓体育会の主張が退けられると、韓国のチェ・ミンヒ民主統合党議員は朴容晟会長に対して「日本の体操選手のユニホームは（帝国主義を象徴する）旭日昇天旗であり、大東亜旗だ。大韓体育会はIOCに抗議すべきだ」と主張し、朴会長も同意した。