公定価格
戦後混乱期はオート三輪にも公定価格制が実施されており、着実な需要から「作れば売れ、収益になった」が、この情勢下でシェアを確保するには量産体制強化による供給力向上が必須であった。ダイハツとマツダは量産体制の整備を急ぎ、シェア拡大効果を享受できたが、日本内燃機はこの時点で大きく出遅れた。更に1949年3月からのドッジ・ライン施策による経済引き締めで不況による需要減退が生じ、公定価格制も1949年末までに解除されたことで、業界各社は経営維持のための自力拡販に迫られた。1949年時点で「くろがね」のシェアは戦後参入グループの中でも技術力・生産体制とディーラー網整備に長けた三菱「みずしま」に凌駕され、業界第4位に転落した。