公権力
日本経済が混迷を極め続ける頃、先進国の首脳たちは日本経済の回復、ひいては世界経済の安定のため、強権を発動し公権力横領罪法を制定させる。様々な特権を持つ公権力横領取締室による調査の元、公権力を乱用し私腹を肥やした者には最低5年の懲役、加えて財産没収という、憲法違反ギリギリの時限立法である。