脱炭素経営―週刊東洋経済eビジネス新書no.311  <b>※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。</b><br /><br />地球温暖化(気候変動)の原因物質とされるco2(二酸化炭素)の濃度が過去最高を更新し続けている。その多くが、石炭や石油などの化石燃料を燃やすことが原因だ。「省エネルギー」に加え、エネルギーそのものを化石燃料から太陽光や風力など再生可能エネルギーに切り替える「エネルギーシフト」が大きな潮流になり始めている。だが、日本での進展は遅れ、本誌の独自調査からも日本の大手企業が危機感を強めていることが見てとれる。何がエネルギーシフトを遅らせているのか? 電力調達をめぐり企業が生き残るカギとは?<br /><br />本誌は『週刊東洋経済』2019年5月18日号掲載の30ページ分を電子化したものです。<br /><br />【主な内容】<br />脱炭素経営に向けて動き出す日本企業<br />interview ソニー執行役員・佐藤裕之<br /> 2040年に再エネ100%化 課題は国内の半導体工場<br />コスト低減進む太陽光発電<br />洋上風力で先行する台湾<br />洋上風力に期待する秋田県<br />interview 世界風力エネルギー会議 &