マンホールトイレ

マンホールトイレとは、災害時に下水道管路にあるマンホールの上に簡易なトイレ設備を設け、使用するものである。災害用マンホールトイレ、災害用トイレ、災害トイレ、防災トイレ、仮設トイレ（マンホールタイプ）、マンホールトイレシステムなどの呼び名で呼ばれる場合もある。

大地震などにより甚大な被害を被った被災地において、避難場所で問題となったトラブルの上位に「トイレ」の問題が挙げられている。飲み水は、早期に給水車などにより被災地に運ばれているが、避難場所におけるトイレ環境が劣悪であるケースが多いようだ。有事に向け、簡易トイレ等を個人宅や避難場所で備蓄する事を促す自治体は多いが、数日を超える避難生活をする為には、容量の大きなトイレの確保が必要とされている。

災害用トイレ（マンホールトイレ）
国土交通省は、公共下水道管路のマンホールの上に簡易トイレを乗せ、下水道管路を直接トイレとするマンホールトイレを一部で活用し始めたが、一般的なマンホールは公道（路上）にあるため、被災地における仮設トイレとして活用する為には問題があった。こうした中、阪神・淡路大震災以降、神戸市等で避難場所にあらかじめ災害時用のトイレとしてマンホールトイレを設置する様になった。国土交通省では、こうした防災用の下水道直結型マンホールトイレの整備には下水道総合地震対策事業として交付金（地域防災計画に位置付けられた敷地面積0.3ha以上の防災拠点または避難地に整備するマンホールトイレシステム（マンホールを含む下部構造物）を補助率1/2で支援）を出してきた。令和5年度よりマンホールトイレに関する交付対象の拡充（対象施設数の上限撤廃、対象施設の敷地面積の要件緩和等）が実施されている。東京都・横浜市・京都市などの大都市を中心に普及しつつある。

災害時のトイレについては内閣府 （防災担当）により、避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン（令和4年4月改定 内閣府） に詳細がまとめてられており、マンホールトイレについても他の災害時トイレと合わせた運用方法が記載されている。

マンホールトイレの活用については国土交通省 下水道部により、下水道ＢＣＰ策定マニュアル（国土交通省水管理・国土保全局下水道部）に記されている。内閣府が大規模噴火の降灰によるインフラ・ライフライン等への影響の検討を進めている事や、令和2年度以降の水害等による下水道施設の被災から明らかになった課題を踏まえ、下水道事業における災害対応をより迅速かつ適切なものとするための改定が進み「下水道ＢＣＰ策定マニュアル2022年版（自然災害編）」となっている。

また、同じく国土交通省 下水道部より2016年3月、災害時に快適なトイレ環境を確保し、被災者の健康を守るため、被災者が“使いたい”と思えるマンホールトイレを整備するための配慮事項等をとりまとめた「マンホールトイレの整備・運用のためのガイドライン」（平成28年3月 国土交通省）が策定されている。さらに、平成30年3月には熊本地震を踏まえた内容の充実を図り「2018年版」を策定、令和3年3月には「導入例」を充実させ、「2021年版」を策定している。

また、国土交通省ではマンホールトイレの普及啓発・整備促進のためのガイドラインや広報ツールを作成するとともに、地方公共団体のノウハウを共有するための勉強会の開催等も実施しており、令和5年4月には、マンホールトイレの整備・運用 チェックリストも作成された。

公的なマニュアル・方針
下水道ＢＣＰ策定マニュアル～第２版～（地震・津波編）-平成２４年３月 国土交通省水管理・国土保全局下水道部-から、以下引用する。

下水道直結型マンホールトイレの種類
このように下水道直結型のマンホールトイレには幾つかの種類が採用されている。それぞれの特徴は以下の通り。

本管直結型 
道路上の、下水道本管が接続しているマンホールに上部構造物（便器及び仕切り施設等）を設置する。トイレ用水を確保する必要が無いが、管路に汚水が流れていない場合には汚物が滞留する可能性がある。管路が被災した場合には使用できない。避難所近傍でない場合が多い。実際の使用を想定した避難場所からのアクセス、道路管理方法など事前に十分な対応策を検討し、安全上問題無きよう精査する。

流下型（下水道本管接続）
避難場所などに、下水道本管に接続する排水管を延ばし、通常時は地上にマンホールのみが見える構造。非常時には、マンホール部上部に仮設トイレを設置するもの。基本的には下水道管の延長にあるため、貯留型に比べて排水管の管径を小さく設計できる場合が多い。そのため、接続先である公道の下水道本管が浅く埋設されている場合には浅い管路設計となり、接続しやすいというメリットがある。ただし、下流の下水道本管の耐震化が必須条件である。管口径が小さいため、下水道管路が被災した場合には、マンホールトイレ部の管路内に汚物がすぐに蓄積してしまい、使用できなくなる可能性がある。こうした懸念に対応する場合には別途、貯留施設を追加するなどの対策を検討する必要がある。また、マンホールトイレ部の管路上流には、排泄した屎尿を下流部に流すために十分な水の確保が必要である。下流の公共下水管路に汚物の滞留などをおこさないよう、使用後に定期的に（一般的には大便器使用毎に毎回）上流部から管路への給水を心掛ける仕組みづくりが必要となる。下水道管きょの耐震化整備がされている場合、管路施設としては「流下」させるだけの設備となるため建設費は最も安価となる。ただし、採用にあたっては前記のような懸念される諸条件を考慮するかどうか検討する。また、本方式では流下に必要な1日当たりの総流水量が多めに必要となる事にも留意が必要である。トイレ使用時、汚物がそのまま直下に滞留する構造の場合には臭気対策などを検討する場合もある。

貯留型（下水道本管接続）
放流先の下水道管路の状態にかか わらず一定期間は使用することが できるメリットがある。貯留型は従来「管内貯留型」であったが、近年は排水管の下流側に貯留槽を別途設け た構造のものもある。双方で汚水の流下性能や特徴（メリット・デメリット）が異なるため、分類する。

【管内貯留型】

流下型同様、避難場所などに、下水道本管に接続する排水管を延ばし、通常時は地上にマンホールのみが見える形の構造。非常時はマンホール部上部に仮設トイレを設置するもの。下流部のマンホールまたは汚水ます内に貯留弁等を設け、排水管を貯留槽とした構造をとり、常時水をためている。そのため被災時の使用時は屎尿が貯留水に漬かる事で管路から上がってくる臭気がおさえられ虫発生の軽減効果も期待できる事から衛生面での効果が大きい。また、貯留水で大便が軟化する。このように、貯まった汚水は水と共に定期的に一気に放水するため、下流の下水道管への滞留が発生しにくい。下流の下水道本管の耐震化をまず実施しておくのが望ましいが、耐震化が遅れたり、耐震化した管が万一被災してしまった場合にも、前記の貯水部が屎尿の貯留槽として利用できる。バキュームカーによる吸引対応の体制がとれるのであれぱ、万一下水道管路が被災し、下流の流下機能に支障を来した場合、または、下水道管路が被災していない事の確認が出来るまで（下水道直結型の使用を制限する自治体がある）も、貯留式災害時トイレとしてすぐに使用できる特長がある。この場合にはバキュームカーとの連携となる。貯留型は貯留弁の設置や貯留用管路の口径を大きくとるため、一般的な流下型に比べて多少割高となる。ただし、貯留水の配水が一般には1日1回～2回程度のため、汚物流下に必要な水量（排泄1回当たり換算の水量）が流下型に比べると少なく、節水型のシステムとなっている。バキュームカーによる搬送まで考慮する場合には、そのための被災時対応について事前に計画・準備しておく必要がある。また長期の貯留も考慮する場合には別途の貯留槽を切替式にて追加する事も可能。　

【流下型+便槽貯留型】

流下型の汚水搬送をベースとしながらも、管路の下流部に別途「貯留槽」等を設け貯留するもの。この場合には流下型の設置費に加え追加費用が発生する。このタイプ汚水貯留は従来の「管内貯留式」とは機能が異なることに留意する。基本性能としては「流下型+便槽型」の機能の複合型となる。管路から分流した汚水貯留槽などに貯められる汚水はバキュームカーとの連動にて排水可能であり、万一下水道管路が被災し、下流の流下機能に支障を来した場合、または、下水道管路が被災していない事の確認が出来るまで（下水道直結型の使用を制限する自治体がある）も、貯留式災害時トイレとしてすぐに使用できる特長がある。こうした特長については「貯留型」と共通した機能を有している。ただし、管路はあくまで「流下型」であるため、貯留槽に貯める場合の掃流水量（貯留時の総水量）は一般に多めとなる。総流量の考え方や臭気対策などの留意点は流下式同様となる。また、便槽部に滞留できる使用可能日数を試算(設計)する際は貯留容量と必要掃流水量に関して十分な精査が必要である。(貯留槽が満水となった場合にオーバーフローした汚水を被災した管路に流下していく設計とする場合もあり、貯留槽に流下させる計画水量により災害用マンホールトイレの使用可能日数は変わる可能性がある)。また、貯留槽は「下水道直結」ではなく分流させた別施設である。こちらに汚水を貯留させた場合、バキュームカーによる吸引搬送か、下水道管路の復旧後に汚水用ポンプによる汲み上げ排出が必要であるため、そのための被災時対応についても事前に計画・準備しておく必要がある。

また、貯留型においても、貯留弁の下流部に別途の便槽を追加設置する事も可能である。別途、分流可能な便槽施設での数日分以上の汚水を溜めれば、貯留型の上記機能のまま、便槽機能を付加することが可能である。この場合、便槽の容量は管内貯水留水量も合算し、「貯留」日数を算出検討するのが望ましい。

便槽型 
下水道直結型ではなく、昔ながらの「汲み取り便所」の構造である。下水道本管が被災した場合の貯留型同様、継続して長期使用するにはバキュームカーによる吸引対応体制と連動した計画立案が不可欠となる。便槽まで水で流下させる仕組みは考慮する必要がない。便槽型は、貯留の容量を容積にて自由に設定できるため、災害時にバキュームカーの確保が将来にわたり容易な場合には有効な選択肢といえる。汚水は滞留するため、臭気については対策の検討を要する。

便槽より下水道本管に直結するタイプのものもある。

集合住宅向け
近年、東京や大阪、京都などの大都市圏の自治体に於いて、耐震化された一定規模以上の集合住宅を建設する時、必ず「災害時向けマンホールトイレ」を設置するよう、条例化する動きがある。墨田区、世田谷区、江戸川区、流山市、文京区などで施行されている。大規模マンションが建設された場合、計画的にその人数の避難民を近隣の避難所で受け入れる仕組みとすることは困難となる。しかしながら、こうした大規模マンションや施設は耐震設計となっているため、こうした集合住宅などに住む住民には、学校や公園のような災害時避難場所には避難せず「在宅避難」が推奨されている。条例はこうした事象を考慮した試みといえ、施設ごとに災害用マンホールトイレをあらかじめ設置させるものである。対規模災害時に給水が停止すると、集合住宅のトイレも使用できなくなるため、給水が長期化した場合のトイレ対策としての施策が進んでいるとみられる。

横浜市や文京区などのように中高層住宅向けにマンホールトイレ設置時の助成金を設けている自治体もある。

関連資料
内閣府 （防災担当）避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン  令和4年4月
国土交通省 マンホールトイレの整備・運用のためのガイドライン （平成28年3月版）  改定 2021年版し
国土交通省 マンホールトイレの整備・運用 チェックリスト 令和5年4月
国土交通省 災害時に使えるトイレ
国土交通省 下水道BCP策定マニュアル 2017年版   2022年版（自然災害編）
兵庫県 避難所等におけるトイレ対策の手引き
神戸市 災害時こまらんトイレ！（下水道接続型災害用仮設トイレ）
世田谷区 災害用マンホールトイレの整備
世田谷区 マンホールトイレ取扱説明書
横浜市 下水直結式仮設トイレについて
横浜市 災害時下水直結式仮設トイレについて 使用方法(動画)
和歌山市 災害時の重要なライフライン『マンホールトイレの使用方法』(動画)
和歌山市 マンホールトイレの実用課題と対策検討～大規模断水によるマンホールトイレの実用例～（令和4年度 国土交通大臣賞 循環のみち下水道賞）
京都市 災害用マンホールトイレの概要・しくみ
船橋市 災害用マンホールトイレの解説
堺市 マンホールトイレについて
長岡京市 「災害用マンホールトイレ」の設置工事
江戸川区  緊急時のトイレに関する検討
立川市 災害用マンホールトイレ
竜ヶ崎市 マンホールトイレの整備
逗子市 災害用マンホール計画案
下水道地震対策緊急整備事業
下水道総合地震対策事業の拡充 25年度
内閣府（防災担当)  避難所における トイレの確保・管理ガイドライン
静岡県 災害時のトイレ対策の手引き
熊本県益城町 避難所の「減災」対策として全小中学校にマンホールトイレを整備

脚注 

便所
防災施設
災害
下水道施設