Jリーグ秋春制

この項目においては、日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）のシーズンを「秋開始・春終了」へ変更すべきか否か（すなわち、Jリーグ秋春制の導入是非）の議論について記す。

概要 
Jリーグのシーズンは1993年のリーグ戦開始当初から「2-3月開始・11-12月終了」という、いわゆる「春秋制」が採用されている。一方で、世界中の有力選手が集まる欧州サッカー連盟 (UEFA) 加盟国のプロリーグは、その多くで「8-9月開始・5-6月終了」という、いわゆる「秋春制」が採用されている。加えて、そもそもJリーグの前身である日本サッカーリーグ (JSL) は、最後の7年間である1985年度（第1節9月6日から最終節1986年3月26日まで）から1991年度（第1節9月7日（1部は9月14日）から最終節1992年3月29日まで）までを、秋春制で実施していた。

こうしたことから、Jリーグのシーズンを欧州に合わせた「秋春制」へ移行すべきという意見は2000年頃から複数のサッカー関係者の間でなされていたが、特に2008年7月に日本サッカー協会 (JFA) 会長に就任した犬飼基昭が就任直後から「2010年からのJリーグ秋春制移行」という持論を唱え、関係機関に議論を促したことで議論が具体化することになった。

メリットとデメリット

賛成者側の主張 
 西ヨーロッパの主要なリーグの日程に合わせることを主眼に組まれた国際カレンダーに対応しやすく、日本代表の強化にも繋げられる。
 国際Aマッチデーが欧州日程に合わせ欧州シーズン序盤の秋に多く設定されていることから、代表チームの強化に利点がある。現在春秋制のJリーグではシーズン最終盤になり、欧州遠征の日程調整が難しい。
 激しい運動で脱水症状にも陥りやすいサッカー選手はリスクもより高くなる。選手の命を守るために酷暑の日本の夏にサッカーをするのは避けるべき。
 春秋制でも実質的に冬～初春に始まり晩秋～冬に終わる日程のため、酷寒や雪での試合開催を防げていない。例えば開幕時に積雪が多いケースとして2018年3月の山形、終盤に酷寒だったケースとして2020年12月の松本などがある。また試合会場の変更（2014年第2ステージ最終節の新潟対柏が当初予定のデンカビッグスワンの豪雪により、カシマに代替されたり、同年第1ステージ開幕戦だった甲府対鹿島も山梨中銀スタジアムの大雪の除雪が間に合わなかったとして国立で代替された）という事例もある。
 雪国のクラブも、冬季に長期に渡ってアウェーが連続する日程にしてしまえば、試合を行える。

反対者側の主張 
 秋春制移行に当たって、雪国のクラブでは冬季開催に向けた雪寒対策のために相当の施設整備が必要になるが、このことがクラブにとっての相当な経営リスクとなる。
 Jリーグの実質的な前身である日本サッカーリーグ (JSL) は秋春制で実施していたが、当時最も北に位置するクラブは茨城県の住友金属であり、地域的に降雪の心配をする必要がなかったため参考にならない。
 欧米と同じ秋春制へ移行したとしても、夏の移籍期間中に移籍金が少なく済むとは言えないし、冬期の選手移籍の数が減るとも言えない。
 日本では学校や企業の季節区切りを春とすることが定着しており、これとずらすことのマイナス面が大きい。
 サッカーを含めたスポーツに対する捉え方が「楽しむ」観点から始まった欧米とは異なり、日本では教育の延長上にスポーツがあるが、日本では「4月入学」が定着しており、欧米同様の「9月入学」への移行も検討されたが見送られた経緯もある（9月入学論争も参照）。
 ウィンターブレイクを導入した場合、厳寒期の試合開催を減らせるかも知れないが、その分試合開催可能な期間が1か月近く減り、日程が今以上に過密になる。
 アメリカ代表対ホンジュラス代表戦で寒さにより、選手が低体温症になるという事態も起きており、健康への悪影響は軽視できない。
 秋春制を採用しているヨーロッパでも、北部を中心に春秋制への移行を唱える意見がある。
 2008年には当時ドイツ代表監督を務めていたヨアヒム・レーヴが「2月開幕・11月終了」の春秋制移行を提案したことがある。
 2013年頃にはカタールでの開催が決定した2022 FIFAワールドカップの冬開催案にあわせて、欧州のサッカーリーグがこれに対応すべく春秋制に移行する議論が行われている。

議論の動向

2007年以前 
2000年5月、Jリーグはリーグの盛り上げと活性化を目的に、過去の経験からさまざまな問題点や課題を洗い出し、開催シーズンや日程、動員対策などを検討するプロジェクトとして「J.League NEXT 10 Project」を立ち上げ、この議論の中で「2006年ごろを目途とした秋春制への（シーズン）移行を検討する」ことが盛り込まれていた。

また、2006年7月には、当時の日本代表監督であったイビチャ・オシムが「日本もヨーロッパにシーズンを合わせた方がよいのではないか」との提言を残している。

こうした動向を受けて、朝日新聞は2007年当時のJリーグ各クラブに対して、秋春制の導入についての賛否アンケートを行い、その結果を公表した。5クラブが賛成する一方、東北にホームタウンを置く2クラブを含む6クラブが反対、「どちらでもない」「（賛否を）判断できない」と回答したクラブが9クラブと、意見が大きく割れることとなった。

2008年 
前述のとおり、2008年にJFA会長に就任した犬飼基昭が、Jリーグに対して2010年からの秋春制導入を目指して積極的な議論を促したことで、2008年10月28日にはJリーグ将来構想委員会がシーズンの秋春制移行を課題に挙げて本格検討することを確認、秋春制の是非についての議論が本格化する。

Jリーグ将来構想委員会は2009年3月、検討の結果として「冬場の試合開催が困難」「観客動員が見込める7-8月に試合をしないことに対する倶楽部経営へのデメリット」を理由に『秋春制移行をしない』とする結論をまとめたが、犬飼JFA会長がこの結論を「議論が不十分」として了承せず、JFAとJリーグの双方からメンバを出したワーキングチームによる議論の継続を求めることとなる。

そんな中、2009年3月14日に行われたJ1第2節・vs（NDソフトスタジアム山形）が激しい降雪の中行われ、加えて山形のホーム開幕戦にも関わらず観客が12000人程度にとどまったことが議論に影響を与えた。これに対し、犬飼は「観戦者の多さは対戦カードで決まり、季節では決まらない」と降雪の影響を否定し、引き続き秋春制移行を前提とした議論の継続を求めた。

しかし、犬飼の協会運営（特に秋春制導入への強硬姿勢）に批判的な多数意見を受けて1期のみでJFA会長を退任し、後任のJFA会長となった小倉純二も秋春制移行を支持はするものの、犬飼ほど急進的に結論を求めることをしなかったため、表面上は落ち着いた状況となった。

2012年 
2012年5月9日、小倉JFA会長はAFCアジアカップ2015の開催時期に合わせた2014年からの秋春制本格移行を前提として、Jリーグ開幕を3月から8月に変更することを提案していることを明らかにした。

Jリーグの実行委員会は2013年6月、シーズン移行を前提に積雪地クラブの環境整備などの準備を進めることで合意した。ヨーロッパ各国リーグやAFCチャンピオンズリーグ（ACL）の動向を見極めるためにシーズン移行の期限を定めないこととし、寒冷地の4クラブに対して施設整備を行うことを前提としたが、その費用についてJFA会長の小倉は2010年のインタビューの中で「最低でも20数億、上の方で200億近く」と述べており、時間がかかることが予想された。

2016年 
2016年1月に行われたJFA会長選挙では田嶋幸三が僅差で勝利したが、対立候補の原博実が大幅に票を伸ばした要因として田嶋が秋春制推進派であったことが挙げられた。

2017年になって、Jリーグの秋春制への移行について、「2019年から移行」「2022年から移行」「当面移行しない」の3案を掲げ議論を重ねるとした。Jリーグチェアマン・村井満は、2017年5月の理事会で、「実行委員会の議論を理事会に報告して（2017年）年度内に一つの方向性を出していきたい」とする見解を述べた。その後の実行委員会で検討を行ったが、「雪国での練習・試合・観戦等の環境整備」「リーグ戦開催可能期間（約1か月短くなる）」「シーズン移行によるクラブ経営上のリスク」「年度をまたぐことによるスタジアム使用調整」を理由に8割のJリーグクラブが秋春制への移行に反対の姿勢を示し、最終的に2017年12月12日に行われたJリーグ理事会で、シーズン秋春制の移行を正式に見送ることを決定した。

2022年 
2022年2月25日、アジアサッカー連盟（AFC）はアジアのクラブチームが参加する国際大会であるAFCチャンピオンズリーグ（ACL）及びAFCカップを2023年以降は秋春制に移行することを発表した。これはAFC会長のサルマーン・ビン・イブラーヒーム・アール＝ハリーファが2021年11月のAFC実行委員会で提唱した改革案が採用されたもので、その意義についてはACLは「アジアのトップクラブが移籍期間を同期することによって、質の高い選手やコーチを獲得する機会を改善し、代表チームの活動とのバランスを保つこと」と説明しており、春秋制を採用する（日本を含めた）東アジアの国内リーグに対して秋春制への移行を暗に促すものとなった。

2017年の議論では「ACL出場4クラブだけがリーグ戦最終局面を厳しい日程で戦うことになる」ことを移行しない理由に掲げていたが、この理由が覆されることにもなり、秋春制移行への議論が再燃しつつある。2022年にJリーグチェアマンに就任した野々村芳和は役員候補者選考委員会後の記者会見で、それまで北海道コンサドーレ札幌の社長として2017年の議論に加わってきた経緯を踏まえた上で、「雪国では12月、1月、2月にその作品が見られない、表現できないということは、変えていけるのであれば変えていかなくてはいけないのではないか」と述べ、表向きは議論に前向きな意向を示している。

2023年 
2023年4月以後、秋春制移行へ向けた具体的な議論が重ねられており、4月13日付けスポーツニッポンによれば、建設的なプランが固まっていなかったこれまでとは違い、ほぼ全クラブがそれに賛成、ないしは前向きな意見が示されているという。この報道に対し、鹿島の小泉文明社長は、「決まったことは何も無い」「建設的にもっと検討、議論すべき」と報道を否定した。4月18日の実行委員会では7割以上のクラブ社長がシーズン移行に消極的な発言を述べた。

同年4月25日、理事会後の会見でリーグ側から具体的な方針が明らかにされ、今回の移行検討は「外部環境の変化をきっかけとして、日本のサッカーに最適なカレンダーを考えるため」とし、大きく国際大会の日程変更・試合方式変更による影響を踏まえたものである。この外部環境は、以下のことである。
AFCチャンピオンズリーグの2023ｰ24年度大会からの秋春制への移行
FIFAクラブワールドカップの2025年以後の大会制度・開催時期サイクル変更
2026年度からの国際Aマッチウィンドーの見直し（国際強化試合の集中開催日を現行の9・10月各2試合づつから9-10月の間で4試合に変更）
現行のFIFAクラブワールドカップに代わって創設が予想されているクラブ大陸王者大会（仮称）への影響

また、これに伴い、具体的な日程を7月最終週ないしは8月第1週から開幕、12月の第3週ないしは第4週から翌年の2月の第1週ないしは第2週まで1か月超のウィンターブレイク（冬季休催期間）を設け、5月最終週ないしは6月第1週に閉幕するとしている。移行手続きは2023年4月をめどとして初期整理を完了したうえで、5月にかけてメリット、疑念点のそれぞれの洗い出しと解決策を明確化し、その後5ｰ7月にかけて必要な情報の収集と整理、7ｰ9月にそれらの整理を基に方向性について議論をしたうえで2023年内に理事会での正式決議を求める予定という。仮に実現した場合、移行時期は2026 FIFAワールドカップ北米大陸大会（アメリカ合衆国・カナダ・メキシコ合衆国共同主催）が終わった後の2026ｰ27年シーズンとして仮置きし、2025年度のリーグ戦終了後の2026年度前半の時期に半年間（0.5シーズン。以下ハーフシーズン）のリーグ戦、ないしは2025年度のシーズンを2026年前半まで延長した1.5シーズンのリーグ戦のどちらかを行う案が想定されている。

しかし、これに関してはいまだ反対意見が多いのも事実であり、アルビレックス新潟の応援団は「雪国のクラブにメリットがない」という理由で、4月29日のJ1・10節のFC東京戦（味の素スタジアム）で移行反対の抗議の横断幕を掲げたほか、堀米悠斗と高木善朗も反対の意思表示をしているとされる。その他、冬季の積雪が多い地域のクラブを中心として公式戦の本拠地開催ができない可能性を示唆するクラブもある。またアルビレックス社長の中野幸夫は「感情論ではなく、現実論として（秋春制は）できない」と強調し反対する意向を示しているほか、松本山雅FCのサポーターとの意見交換会で、応援団からは「学校を卒業した新卒者の入団がシーズン途中からになると、いきなり出番が無くなるのではないか」「寒い時期のプレーは選手の健康面へ影響が出ないか」とする意見がある一方で、元選手のスタッフは「けがのリスクこそ高まるが、真夏よりも健康面への影響は低いのではないか」とする意見の回答があった。また、日本プロサッカー選手会も2023年11月、「雪国対策などの重要な課題を日本サッカー協会やJリーグと協議することを条件として、JPFAとして納得のできる解決策が見いだせるなら基本的に賛成する」意向を示した。

2023年10月のJリーグ全正会員60クラブが参加した実行委員会で、大半のクラブが秋春制への移行に前向きな姿勢を示したことが明らかになり、同12月の理事会で2026-27年シーズンからの移行を正式決定する運びとなった。上記の具体的な日程で7-8月に開幕してしまうと、近年の地球温暖化の加速による猛暑で顕著なパフォーマンス低下のデーターが示されていることから、9月開幕を求める意見も多かったが、夏休み、特にお盆休みがあり多くの集客が見込めることもあり、8月の開幕でほぼ全クラブが同意したという

また、試合日程に関しては、各クラブに提案していた「A案」（中断期間が短いもの）「B案」（現在の春秋制とほぼ同じ、12月第1週まで試合を行い、その後翌年春まで中断期間とするもの）に加え、「B´（ダッシュ）案」として、7月の最終の週末に開幕して12月第2週まで試合をしたのち、2月の2週目ぐらいまで一度中断、その後2月3週目から6月の第1週ぐらいまで試合をする案が検討されている。

これに付随して、新たに春季に「スプリングカップ」（仮称）を設置する案が浮上しているとスポーツ報知が報じた。上記の通り秋春制移行に際しては、2025年度のシーズンを2026年春までの1年半に延長する案、または、2026年春季にハーフシーズンリーグを行う案が検討されていたが、1年半だとモチベーションの維持が難しいこと、ハーフシーズンであれば昇・降格がないことから盛り上がりに欠くといった課題があるため、通常のリーグ戦とは別建てで2025年と2026年の春季に、J1・J2・J3の全60チームを地域別に8組に分けて総当たりのグループステージと順位決定トーナメントを行う「地域別王者を決める大会」を設ける案が浮上したというものである。この場合、2026-27年に秋春制移行となった場合、2025年の2-4月と2026年の4-6月にこの「スプリングカップ」を開催し、2025年シーズンは2025年春に開幕し、2026年春までの日程延長が検討されていると報じられていたが、2023年12月6日に行われたJリーグ臨時実行委員会で、移行直近の春からのシーズンはハーフシーズンリーグとする意向を示したという。

2023年12月14日に開催されたJリーグの実行委員会では、この「秋春制」へのシーズン移行の賛否について、「2026-27シーズンからシーズン移行を実施することを決め、残された課題を継続検討していく」が52クラブ、「現段階ではシーズン移行を決めない。数ヶ月の検討期間を目安として、継続検討を行う」が7クラブ、「シーズン移行を実施しない。継続検討を行わない」が1クラブとなった。これによって、シーズン移行の賛成クラブが過半数を超えた。この結果を踏まえ、2023年12月19日に開催される理事会において、最終決定を行う。

正式決定
かくて、2023年12月19日に開催されたJリーグ理事会で、秋春制への移行を2026-2027年シーズンから移行することを全会一致で可決し、正式に決定した。

計画では、移行時期は、2026 FIFAワールドカップ北米大陸大会終了後の2026年8月第1週からとし、2026年12月第2週から2027年2月第3週ごろまで冬季ウィンターブレークを挟んで、2027年5月最終週に最終節を迎えるという日程。ただし「移行に際しては残された課題も継続的に検討していく」ことも強調している。また2026年上半期にハーフシーズントーナメントの実施へ向けた調整もしているとした。

秋春制移行の狙いについて、Jリーグは
上述のACLの秋春制（2023-24シーズンより実施）の時期のずれの解消
多くが秋春制であるヨーロッパ各国のリーグとのずれの解消
国外リーグからの移籍金の売り上げの格差の問題（国外では10億円クラブが毎年100以上を超える反面、Ｊリーグは全クラブ合計で15－25億円程度にしか満たない）
暑熱期間の6-9月にもリーグ戦を行うことにより、猛暑でパフォーマンスが大きく低下して、終盤の涼しい気候の時に回復する「谷型のカーブ」であるのに対し、ヨーロッパは開幕からコンディションを上げて、終盤に下がる「山型のカーブ」であることによるパフォーマンスの差の問題
以上の課題解決を挙げている。

また、クラブの売り上げ規模の差は、1994-95年頃までのプレミアリーグ（イングランド）と同等の500億円規模だったのが、この30年間で、プレミアが8300億円（1部の20クラブの売上合計）に対し、Jリーグは全3ディビジョン・正会員58クラブ合計しても1375億円と大きく差をつけられている。また、J1リーグの上位5クラブの平均でも68億円であり、日本国外の主要上位20クラブの630億円の10分の1程度にしかならないという課題も残っている。

そして、「Jリーグが世界一のサッカーリーグになること」「Jリーグ主体のメンバーで構成される日本代表がFIFAワールドカップで優勝すること」を目指した「次の30年」に向けた施策の一環として、まず最初に「次の10年」で目指す姿として、以下を挙げている。
アジアで勝ち、世界と戦うJリーグ
AFCチャンピオンズリーグエリート（ACLE）で4年に2回以上優勝=FIFAクラブワールドカップに2クラブ以上が出場する、また毎年出場する3クラブ（J1リーグ上位2チーム・天皇杯優勝クラブ）が毎年ベスト8以上を挙げる
FIFAクラブワールドカップでベスト8以上を挙げる
トップクラスの売り上げ規模を200億円以上にする
ヨーロッパ各国リーグとJリーガーによる日本代表の構築
Jリーグの中で「世界基準」（Jリーグで戦える力=世界で戦えることが示せる環境）を設ける
日本代表のJリーガーの割合を現在の15%の倍・30%までに引き上げる
すべてのJリーグクラブの売り上げを1.5倍-2倍に引き上げる
トップラインを引き上げつつ、それぞれのクラブがそれぞれの地域で輝く存在を目指す
（2023年現在、J1：49億円、J2：17億円、J3：7億円の平均だが、これをそれぞれ97億円、35億円、13億円までに引き上げる）

また、シーズン移行後の主たる改正点としては以下である。
試合日程
現行は2月第3週ごろ開幕～12月第1週・ないしは第2週閉幕（J1は概ね8年に3回のペースで、FIFAワールドカップやAFCアジアカップの日本代表出場の関係で6-7月に中断期がある）→改正後は8月第1週ごろに開幕～12月第2週ごろから翌年2月第2週ごろにウィンターブレークを挟み、2月第3週ごろに再開、5月最終週頃閉幕のスケジュールにする
平日開催は従来4試合（W杯などの年は8試合）程度であるのを、6試合程度とし、ホームゲームが1試合程度増える
降雪地域クラブのリーグ戦のアウェーゲームの連続開催
春秋制と比較し、「アウェーゲームが＋1連続」となるクラブが発生する
降雪クラブ地域のクラブ支援
夏季のシーズンオフ、並びにウィンターブレーク期間中のキャンプ（合宿）、並びにシーズン中にホームタウン以外でキャンプを行いながら試合をする際のキャンプ費用の増額分を支援する
施設整備の支援。練習などに使用することを目的とした、スポーツの行えるエアドーム施設の整備、降雪エリアのスタジアムの対応、降雪エリア以外についても、暑熱対応などを支援する

なおJリーグは正会員の降雪地域をホームタウンとするクラブ（回答13クラブ）に対して、「アウェー連戦」の想定時期についてアンケートを取ったところ、多くは12月の第2週目（ウィンターブレーク前の最終節）と、翌年2月の第3週（ウィンターブレーク後の再開節）から3月上旬にかけての長くて4-5週間程度（盛岡、福島U、松本）、平均でも2月最終週までを想定しているとする統計がある。

参考文献

脚注

注記

出典 

あきはるせい