シラバス参照／View Syllabus

教員名
／Instructor
教員所属名
／Affiliation
童　適平／TONG Shiping
国際環境経済学科／ECONOMICS ON SUSTAINABILITY

授業の目的・内容
／Course Objectives
「経済学(マクロ)」は、生産物市場・貨幣市場(資本市場、金融市場とも呼ばれる)・労働市場について考察し、その相互作用について理解し、経済全体における均衡について学ぶマクロ経済学の入門範囲について修得する。
まず、GDPとは何か、国民経済計算を学ぶ。物価指数とインフレ率について学び、名目GDPと実質GDPについて理解する。次に、生産物市場に注目し、国民所得決定の理論について学び、乗数効果について理解する。続いて、貯蓄を投資に結び付ける貨幣市場について学び、貨幣の定義と貨幣需要と貨幣供給の決定要因について理解し、利子率の決定と中央銀行の役割について理解する。そして最後に、生産物市場と貨幣市場を統合して、総需要曲線と総供給曲線による経済全体の均衡を学び、財政政策と金融政策の効果を理解する。
この授業は、経済学部DPに掲げる学位の能力の裏付けとなる「能力」1、経済学科DPに掲げる学位の能力の裏付けとなる「能力」1・2、経営学科DPに掲げる学位の能力の裏付けとなる「能力」1～4、国際環境経済学科DPに掲げる学位の能力の裏付けとなる「能力」1～6を養成するための前提となる経済学部の基礎力を身に付ける。経済学部、経済学科、経営学科、国際環境経済学科の各CPに記載されている学部基礎科目として、履修系統図では3学科共通で2学期に配当され、経済学部で学科基礎科目、学科専門科目を学修していくために必要な数学の統計学を修得するために授業を行う。
授業の形式・方法と履修上の注意
／Teaching method and Attention the course
この授業は講義形式で行われるが、詳細な授業の形式・方法などは各担当教員の裁量に任されている。2021年度実績で受講者が200人を超えるクラスは遠隔授業、200人以下のクラスは対面授業とするという経済学部2022年度授業基本方針が示されているので、この授業は対面が基本となる。ただし、担当教員の判断によって、またコロナの状況によって授業の形式は変わりうるので、担当教員に必ず確認していただきたい。
授業中に練習問題を解いてもらい、指名した学生に黒板に出て解答・解説してもらい、受講者に解法や正解を考えてもらうことも行いたい。
講義は積み上げ式で行うので、授業を欠席すると、講義についてこられなくなるので、注意して欲しい。講義内容については、レポート課題や小テストに取り組んで、自分の理解を確認した上で翌週の講義内容に進んで欲しい。レポート課題や小テストについては、締切後に模範解答を公表して解説を行う。
事前・事後学修の内容
／Before After Study
受講前にはテキストを予習して要点をまとめておく。受講後には授業中に出されたレポート課題や小テストに取り組む。のちに公表される模範解答で自己採点することにより復習する。14週の授業期間の事前学修2時間・事後学修2時間、単位認定試験対策として4時間として60時間の授業外学修を基本とする。
テキスト1
／Textbooks1

書籍名
／Title
著者
／Author name
出版社
／Publisher
ISBN
／ISBN
その他（任意）
／other
各担当教員が第1回目の授業で指定する。

書籍名/ｻｲﾄ名
／Title
『マンキュー入門経済学[第3版]』
著者
／Author name
N.グレゴリー・マンキュー著、足立英之他訳
出版社/URL
／Publisher
東洋経済新報社、2019年。
ISBN
／ISBN
978-4492315217
その他（任意）
／other
参考文献は各担当教員が授業中にその都度、指示する。ここには一例を掲載している。

参考文献等2
／References2

書籍名/ｻｲﾄ名
／Title
『経済学入門』
著者
／Author name
奥野正寛
出版社/URL
／Publisher
日本評論社、2017年。
ISBN
／ISBN
978-4535806092
その他（任意）
／other
参考文献は各担当教員が授業中にその都度、指示する。ここには一例を掲載している。

参考文献等3
／References3

書籍名/ｻｲﾄ名
／Title
『入門経済学(第4版)』
著者
／Author name
伊藤元重
出版社/URL
／Publisher
日本評論社、2015年。
ISBN
／ISBN
978-4535558175
その他（任意）
／other
参考文献は各担当教員が授業中にその都度、指示する。ここには一例を掲載している。

評価方法
／Evaluation
2022年度は定期試験期間が設けられていないが、クラスによっては授業終了後1週間の「補講・試験期間」において、対面で期末テストを実施するところもある。その場合には期末テスト100%として評価基準に照らして評価することになる。一方、対面で期末テストを実施しないクラスでは、毎回の授業の小テストもしくはレポート課題によって評価することになる。授業内容全体を理解し、経済学部で必要なマクロ経済学の基礎力を身につけたかどうかを評価する。
いずれの方法で評価するかは、対面・遠隔のいずれの授業方法で行われるかにもよるため、各担当教員の判断による。また、コロナの状況によっては途中で変更する場合がある。
関連科目
／Related Subjects
多くの学科専門科目でこの授業で修得する経済学の基礎を前提としている。
上位科目としては、2年次配当の学科基礎科目「マクロ経済学a,b」、3年次配当の学科専門科目「上級マクロ経済学a,b」がある。
備考
／Notes
到達目標
／Learning Goal 初歩的なマクロ経済学の知識を習得し、様々な経済事象を理論的に分析のうえ、解説できるようにする。

回
／Time 授業計画（主題の設定）
／Class schedule 授業の内容
／Contents of class 事前・事後学修の内容
／Before After Study
1 ガイダンス、経済全体のフロー循環 担当教員ごとに授業方法、テキスト、成績評価基準について説明する。ミクロ経済学とマクロ経済学の違いについて説明し、経済全体のフロー循環図について説明する。
2 GDPと国民経済計算 GDPの定義について理解し、国民経済計算における三面等価の原則を説明できるようにする。また、貯蓄投資差額(ISバランス)と財政収支・経常収支との間にはどのような関係が成立するかを理解する。
3 物価指数とインフレーション 経済全体での財・サービスの価格の水準をどのように測ればよいのかを理解する。経済全体で物価水準を示す指標はGDPデフレーターと消費者物価指数(CPI)、インフレ率について算出できるようにする。
4 生産物市場―有効需要の原理とセイの法則 生産物市場が不均衡状態のとき、調整メカニズムに関する古典派理論とケインズ経済学の違いを理解し、ケインズは「有効需要の原理」で古典派の「セイの法則」を否定したことを説明できるようにする。
5 生産物市場の均衡―国民所得決定の理論 ケインズ型消費関数を理解した上で、生産物市場の均衡について説明する国民所得決定の理論(45度線分析とも呼ばれる)を説明できるようにする。
6 乗数効果 生産物市場が均衡していても労働市場で非自発的失業が発生しているときには、総需要管理政策が必要となってくる。乗数とは何かを理解し、政府支出乗数、減税乗数、均衡予算乗数について算出できるようにする。
7 金融市場と中央銀行 金融市場とは何か、直接金融と間接金融の違い、金融市場の種類を理解する。貨幣の機能、貨幣の種類、貨幣の定義、貨幣の供給と貨幣乗数を理解し、日銀が貨幣供給を操作する手段について説明できるようにする。
8 貨幣市場と利子率の決定 貨幣に対する需要は、貨幣の機能に付随して発生し、取引需要と資産需要があることを理解し、貨幣市場の均衡は右下がりの貨幣需要曲線と垂直な貨幣供給曲線の交点で決定されることを説明できるようにする。
9 労働市場と失業 失業とは何かを定義し、失業率の計算式を理解する。労働市場において、企業の労働需要曲線と家計の労働供給曲線の交点で均衡賃金率・雇用量が決定されることを説明できるようにする。
10 総需要と総供給 ここでは、総需要と総供給のモデル(AD-ASモデル)を使って経済全体の変動を分析する。総需要と総供給を利用して、経済の長期的趨勢を取り巻く短期的変動を理解できるようにする。
11 総需要曲線―生産物市場と貨幣市場の統合 投資が実質利子率の減少関数となることを理解し、生産物市場と貨幣市場を統合できるにする。また、総需要曲線はなぜ右下がりなのか、なぜ総需要曲線はシフトするのかを説明できるようにする。
12 総供給曲線―長期と短期 それぞれの物価水準の下で総供給曲線は、なぜ長期においては垂直、短期においては右上がりとなるかを説明できるようにする。また、なぜ総供給曲線はシフトするのかを説明できるようにする。
13 財政政策と金融政策 経済の短期均衡が長期均衡になく過少雇用均衡のときに、財政政策と金融政策の効果のメカニズムについて理解し、財政政策と金融政策の効果の違いを説明できるようにする。
14 生産性の決定要因と経済成長 成長方程式を理解し、供給サイドから経済成長に影響する要因を説明できるようにする。生産性の決定要因について理解できるようにする。また、寄与度分析を理解し、需要サイドから経済成長を説明できるようにする。