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大学の経営企画機能強化について議論深める～野村證券と合同シンポジウム開催

## 大学の経営企画機能強化について議論深める～野村證券と合同シンポジウム開催

2018.09.11

左から引間雅史・上智学院経営企画担当理事、片山英治・野村證券金融公共公益法人部主任研究員、小野宏・関西学院総合企画部長

関西学院大学と野村證券株式会社は7月20日、東京・野村證券大手町本社（アーバンネット大手町ビル）で、合同シンポジウム「大学の経営企画機能の強化～総合的マネジメントと中期計画」を開きました。両者は、大学の組織・機能をどのように総合的にマネジメントするかをテーマに共同研究に取り組んでおり、2016年7月に「経営と教学の総合的なマネジメントを考える～KPIによるデータの活用を巡って」と題した合同シンポジウムを開催。今回はそれに続くもので、全国の大学関係者ら約120人が参加しました。

最初に、野村證券金融公共公益法人部の片山英治主任研究員が「大学の経営企画機能の強化を考える～日米比較を踏まえた検討」と題して報告。コーネル大学で教員による戦略的計画諮問委員会が中期計画策定を主導している事例とともに、米国の大学では経営企画に特化した部署があまり設置されていないことを紹介し、国内の企業の経営企画部門の実態等を多角的に示しながら、日本の大学における経営企画部門の意義や必要性を指摘しました。
続いて関西学院総合企画部の小野宏部長が、このほどまとめた「Kwansei Grand Challenge 2039」（超長期ビジョンと長期戦略）をふまえ、学院としての最終的な成果（ゴール）を明確に定め、総合指標の開発によって定量化することの重要性を説明。「教育の成果」「（学生の）満足度」「社会的評価」の三つをゴールの構成要素とし、多様な指標の中からKPI（Key Performance Indicator＝重要業績評価指標）、KGI(Key Goal Indicator＝重要成果達成指標)を選定・開発し、それらを集約した「KGI・KPIダッシュボード」によって学院全体のマネジメント状況を俯瞰する取り組みについて報告しました。

その後、総合討論に移り、将来構想「グランド・レイアウト2.0」を推進し、優れた効果をあげている上智学院の引間雅史・経営企画担当理事が「学長選任方法の改正」を実現した経緯や取り組み等を説明した後、上村敏之・学長補佐を進行役に、引間氏と片山主任研究員、小野部長が、大学における総合的なマネジメントや経営企画機能の強化をテーマに話し合いました。会場の参加者からも質問を受け付け、大学の今後について活発な意見交換が行われました。