個別研究：平成15年度　主な研究成果｜労働政策研究・研修機構（JILPT）

# 個別研究：平成15年度　主な研究成果

研究テーマ名 成果物

構造的・摩擦的失業の増加に関する研究

労働政策研究報告書No.L-8 『構造的・摩擦的失業の増加に関する研究』（中間報告）　（2004年9月）

外国人労働者問題の現状把握と今後の対応に関する研究

労働政策研究報告書No.14 『外国人労働者問題の現状把握と今後の対応に関する研究』（2004年10月）

学校から職業への移行促進のための諸外国の政策に関する研究

労働政策研究報告書No.1 『諸外国の若者就業支援政策の展開−ドイツとアメリカを中心に』　（2004年3月）

若者の職業への移行の実態と移行支援のあり方に関する調査研究

労働政策研究報告書No.6 『移行の危機にある若者の実像−無業・フリーターの若者へのインタビュー調査（中間報告）−』（2004年6月）

若年者にとっての「魅力ある仕事、職場」に関する研究

『経営組織の診断と活性化のためのチェックリスト−HRMチェックリスト利用・活用マニュアル−』（2005年10月）

中高年長期失業者の構造に関する研究

調査シリーズNo.22 『長期失業者の求職活動と就業意識』（2006.9）

労働市場の将来展望と中高年齢者の活躍の場についての研究

労働政策研究報告書No.L-6 『中高年齢者の活躍の場についての将来展望』～就業者数の将来推計と企業調査より～（2004年9月）

産業空洞化の国際比較に関する研究

労働政策研究報告書No.L-7 『産業と雇用の空洞化に関する国際比較研究』 （2004年9月）

自動車産業の雇用・労働に関する研究

ディスカッションペーパー04-009 『グローバル化と日本の自動車産業−日本的生産方式に関する課題と論点−』（2004年6月）

長時間労働の実態とその雇用・生産性に及ぼす影響に関する研究

ディスカッションペーパー04-001 『日本の長時間労働・不払い労働時間に関する考察』（2004年4月）

ＩＴとディーセントワーク（良質な就業機会）に関する研究

アジア労働問題研究機関ネットワーク会議報告論文 『日本のホワイトカラー職場におけるITCの影響』（PDF：193KB）（2004年12月）

「雇用重視」型社会についての研究

労働政策研究報告書No.L-3 『変わる企業社会とこれからの企業・個人・社会の課題』（2004年4月）

コーポレート・ユニバーシティに関する調査研究

労働政策研究報告書No.8 『コーポレート・ユニバーシティに関する調査研究』（2004年8月）

特別法に基づく企業組織再編に伴う労働関係上の諸問題に関する研究

労働政策研究報告書No.L-10 『企業再編に伴う労働関係上の諸問題に関する調査研究』（2005年7月）

職業訓練の就職行動に及ぼす影響に関する研究

労働政策研究報告書No.4 『受講指示後の求職者―職業訓練と求職活動―』（2004年4月）

企業のコンプライアンスと雇用に関する研究−障害者雇用を例として−

ディスカッションペーパー04-005 『企業のコンプライアンスと雇用～障害者雇用を例として～』（2004年5月）

韓国におけるコーポレートガバナンスの変化と労使関係への影響

労働政策研究報告書No.10 『韓国のコーポレート・ガバナンス改革と労使関係』（2004年6月）

キャリア発達課題とキャリア教育のあり方に関する調査研究

労働政策研究報告書No.11 『企業が参画する若年者のキャリア形成支援−学校・NPO・行政との連携のあり方−』（2004年9月）

「職業レディネステスト」の改訂に関する研究

研究開発成果 『職業レディネス・テスト（第３版）』（2006年3月）

「適性診断システム：キャリア・インサイト」の改訂に関する研究

『キャリア・インサイト』 改訂版（2004年）

若年者職業ガイダンス実施者に対する支援に関する研究

研究開発成果 『高校生就職スタートブック2003-04年版』 （2004年1月）

研究開発成果 『就職サポートブック（For the Young)2004年版』 （2004年3月）

若年者向け職業情報ＯＨＢＹの改訂に関する研究

OHBY改訂に向けた方向を検討し、その要点をとりまとめた。

職業紹介・指導関係行政における知的資産の整理、再評価、活用に関する研究

職業紹介・職業指導関係行政における資料の整理等を行い、大学校の研修に活用した。

諸外国の集団的労使紛争解決制度とその実態に関する研究

労働政策研究報告書No.L-9 『諸外国における集団的労使紛争処理の制度と実態−ドイツ、フランス、イギリス、アメリカ−』（2004年9月）

諸外国の有期労働契約に関する制度及び実態に関する研究

労働政策研究報告書No.L-1 『ドイツ、フランスの有期労働契約法制』（2004年4月）

諸外国におけるＩＴを中心とした在宅ワークの実態に関する研究

労働政策研究報告書No.5 『欧米における在宅ワークの実態と日本への示唆−アメリカ、イギリス、ドイツの実態から−』（2004年6月）

諸外国における男女間の賃金格差に関する研究

国際会議等報告論文 『雇用環境の変化と女性労働の実態』（PDF：580KB）（2003年10月）

イギリスにおける能力開発を担う指導者の養成及び資格に関する調査研究

労働政策研究報告書No.16 『イギリスにおける職業教育訓練と指導者等の資格要件』（2004年10月）

ロシアにおける労働政策と労使関係に関する研究

ディスカッションペーパー04-002 『 ロシアの労働経済動向と労働法制研究ノート』（2004年4月）

失業者の属性と再就職経路に関する研究

調査シリーズ No.39 『ハローワーク来所者の求職行動に関する調査』（2008.1）

失業者の実態に関する追跡調査

PDF形式のファイルをご覧になるためにはAdobe Acrobat Readerが必要です。バナーのリンク先から最新版をダウンロードしてご利用ください（無償）。

### 研究体系