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株式会社デンソー

## 表彰法人の紹介

1001人以上
製造業/その他

### 豊富な健康データを活用し、科学的根拠に基づいた施策を展開

株式会社デンソーは、世界35の国と地域に211のグループ会社をもち、グループ全体で17万人が活躍するグローバルな自動車部品メーカーです。健康を重視した職場づくりと自主的な取組を推進するため、2016年に社長名にて健康宣言を行い、健康経営に全社的に取り組むことを表明されました。
中心となる組織として、会社の健康推進部と健保組合による「健康協議会」を設置。人事部、経営企画部、安全衛生環境部、労働組合、デンソーグループの福利厚生部門である株式会社デンソーウェルが連携して推進しています。
取組の背景の1つには、社員の平均年齢が高くなることに伴う、医療費の増加があります。こうした課題に対応するため、病気になった社員だけでなく健康な社員を含めた全社的な健康増進活動を進め、健康に対する個々の意識を高めていくことに取り組んでいます。
健康経営を進める上でのポイントは、健診結果から蓄積した豊富なデータの活用です。データの分析によって適切な課題抽出を行うとともに、科学的根拠に基づいた施策を立案しています。今後は、同様の手法で世界200か所に及ぶグループ全体で展開していきます。

2000

#### 「健康リーダー」を中心に各職場独自の特性に配慮した取組で健康風土を醸成

健康に関するグループ方針や中長期計画の策定などは、健康協議会が行っていますが、職場での健康増進活動を盛り上げていくのは、各職場のマネジメント職から1名選任される「健康リーダー」です。
「健康リーダー」が中心となって各職場における健康増進活動のきっかけづくりと場づくりを行っています。株式会社デンソー健康推進部長の佐野宏明さんは「同じ会社でありながら、職場によって、担当する業務も違えば、職場の事情も規模も様々であるため、一律に同じ取組を行うのではなく、職場をひとつの会社と捉え自主運営することによって、各職場の特性にきめ細やかに配慮しながら、自由な活動ができるようにしたもの」と話します。
伝統の社内運動会に見られるように、もともと職場単位での活動が活発なデンソーでは、個人の能力を活かしながら、職場の全員が力を合わせて目標達成できるような組織づくりを得意としています。各職場が健康リーダーを中心に毎期の健康アクションプランを作成し、健康推進部がその実施状況を確認して好事例を全社に展開していくことで、PDCAを回してスパイラルアップを狙う仕組みを作っています。
健康アクションプランの中には「ラジオ体操を毎日真剣に行う」、「健康クイズを全員で解く」、「朝礼・昼礼の前に1分間のストレッチ体操を行う」といった簡単なものから、「アプリを活用した歩数競争」、「全員参加のスポーツイベントの実施」まで様々。いずれの取組も、みんなで、楽しく、気軽に行なえるアイデア満載で、健康意識の定着だけでなく職場のコミュニケーションの活性化にも大いに寄与しています。

#### 「生活習慣スコア」によって個人の健康レベルを見える化

2017年には「健康日本21」に基づいた生活行動の実施状況と生活習慣病関連の身体状況を点数化した「生活習慣スコア」を会社の重要業績評価指標（KPI）として導入。数値目標を設定し、個人には同年代平均との比較、健康リーダーには職場及び全社平均を通知し「見える化」することで、気づきと行動改善につなげています。

#### 自社開発のアプリ「DKS」を活用したきめ細やかな個別フォロー

生活習慣病予防に直結する食生活の改善については、社内食堂のメニューに塩分や脂質等の必要摂取量の社内基準を設けました。また、健康アプリ「DKS（デンソー健康ステーション）」を活用して、社内食堂での喫食履歴に基づく栄養摂取バランスや評価ランクを歩数や健診結果等のデータと合わせて確認することができるようになっています。

#### 年代の節目に個別保健指導を実施してセルフケアを促進

生活習慣の改善については、将来予測される健康上の課題をご理解いただいた上で、個々人の身体状況や生活背景に寄り添った個別のアプローチも効果的です。デンソーでは25・35・39・45・55歳到達者には、定期健診にて個別保健指導「年代別アドバイス」を全員に実施。とくに、39歳到達時には「健康を考える日」として、これからの健康課題やセルフケアについて１日健康教育を行っています。

#### ＜健康経営推進のポイント＞

弊社は、経済産業省と東京証券取引所による「健康経営銘柄」および、経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人～ホワイト500～」に2016年度から4年連続で認定。2019年度にはスポーツ庁が主催する「スポーツエールカンパニー」にも初めて認定されました。
健康づくりがうまくいっている会社はいずれも役員クラスが率先して関わっている傾向があります。ですから取組をはじめる際は役員クラスに健康経営の大切さを充分理解してもらい、積極的に推進してもらうように働きかけると良いでしょう。アプリやネットを活用し効率的な意思疎通ができる時代ですが、多くの人を動かすには、担当者の熱意に勝るものはありません。泥臭いようですが、職場に足を運んで現場を知ること、直接話すことといった関係づくりが最も効果があるのではないかと思います。何かやってみることでの新たな発見や、体に生じた良い変化での嬉しさなどを感じていただけるよう、「楽しく」取り組んでいきましょう。