東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた取り組みを組織委員会に聞く (2015年8月6日 No.3235) | 週刊 経団連タイムス

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2015年8月6日 No.3235
東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた取り組みを組織委員会に聞く

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週刊 経団連タイムス　2015年8月6日 No.3235
東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた取り組みを組織委員会に聞く
－オリンピック・パラリンピック等推進委員会企画部会

経団連は７月２７日、東京・大手町の経団連会館でオリンピック・パラリンピック等推進委員会企画部会（スポーツ推進委員会企画部会を改称、山本一郎部会長）を開催し、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の中村英正ＣＦＯ・企画財務局長から、２０２０年大会の開催に向けた取り組み状況や目指す姿などについて説明を受けた。

中村氏はまず、７月２４日に発表したオリンピック、パラリンピックそれぞれの新しいエンブレムについて、「黒と赤を基調に抽象的なデザインとした。すべての色を集めた『黒』は多様性を、『赤』は一人ひとりの心臓の鼓動をイメージしている。多くの機会に見ていただき、シンプルな力強さを感じてほしい」と述べた。

続いて中村氏は、大会の開催によるレガシー（遺産）に関して、「スポーツだけでなく文化・教育、テクノロジーなどの『分野的な広がり』、東京から日本全体、さらにはアジア、世界へといった『地域的な広がり』、大会の準備期間、開催中、２０２０年以降という『時間的な広がり』を持たせたい」として、組織委員会による「アクション＆レガシー」への取り組みを説明した。特に、「世界で初めて、２回目のパラリンピックを開催する都市にふさわしく、パラリンピアンたちが全力でプレーできる環境を整えたい。さらに、パラリンピックを契機に人々の意識も変え、『真のバリアフリー社会』というレガシーを形成したい」と強調した。

また、東北復興を支援するために、被災３県などと連携していることを紹介し、「２０２０年には、復興した姿を世界に見てもらうとともに、アジアやアフリカなどの国々に復興・防災のノウハウを伝えたい」と述べた。

オリンピック種目の追加に関しては、「野球・ソフトボール、ボウリング、空手、ローラースポーツ、スポーツクライミング、スカッシュ、サーフィン、武術太極拳のなかから、組織委員会がＩＯＣ（国際オリンピック委員会）に対して９月末までに種目を提案し、来年８月のＩＯＣ総会で最終決定される」と説明した。

最後に、「オリンピック・パラリンピックの主役はアスリート。オリンピックは２０１２年ロンドン大会のメダル３８個、パラリンピックは２００４年アテネ大会の５２個が過去最高だが、これらを上回ってほしい」と、競技力強化による日本人選手・チームの活躍に期待を示した。