新規取扱ファンド：三井住友銀行

投資信託

新規取扱ファンド

# 新規取扱ファンド

三井住友銀行の新規取扱ファンドをご紹介します。

2024年1月5日（金）より取扱開始
（SMBCダイレクトでの取扱は2024年1月5日（金）7:00より開始します。）

アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信NEW

アライアンス・バーンスタイン・米国大型グロース株マザーファンドを通じて、主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資します。
企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本としたアクティブ運用を行います。
「Ａコース(為替ヘッジあり）」と「Ｂコース（為替ヘッジなし）」の2本のファンドがあります。
Ｓ＆Ｐ500株価指数（配当金込み、円ヘッジベース）をベンチマークとします。
ファミリーファンド方式で運用を行います。

運用会社：アライアンス・バーンスタイン

ファンド詳細　アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 Ａコース（為替ヘッジあり）
ファンド詳細　アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信 Ｂコース（為替ヘッジなし）

2024年1月5日（金）より取扱開始
（SMBCダイレクトでの取扱は2024年1月5日（金）7:00より開始します。）

netWIN GSテクノロジー株式ファンド NEW

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。

運用会社：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

ファンド詳細　netWIN GSテクノロジー株式ファンド Ａコース（為替ヘッジあり）
ファンド詳細　netWIN GSテクノロジー株式ファンド Ｂコース（為替ヘッジなし）

2023年10月17日（火）より取扱開始
（SMBCダイレクトでの取扱は2023年11月21日（火）7:00より開始します。）

GSグローバル・パーシャルヘッジ社債ファンド

日本を含む世界の企業が発行する債券（ハイ・イールド債券を含みます。）を実質的な主要投資対象とします。
比較的デュレーションの短い債券に投資します。
70%程度の為替ヘッジ（パーシャルヘッジ）を行い、部分的に為替変動リスクの低減を図ります。

運用会社：ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント

2023年10月6日（金）より取扱開始
（SMBCダイレクトでの取扱は2023年10月6日（金）7:00より開始します。）

グローバル好配当株オープン（年1回決算型）

世界主要国・地域の好配当株式に分散投資します。
3つの地域に均等投資します。
実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
「グローバル好配当株オープン」との間でスイッチングが可能です。

運用会社：三井住友DSアセットマネジメント

ファンド詳細　グローバル好配当株オープン（年1回決算型）
ファンド詳細　グローバル好配当株オープン

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ファンド・基準価額一覧
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投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等（購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬や保証料、監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
投資信託は預金ではありません。
投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。
「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。