学院概要｜富山県技術専門学院

# 学院からのごあいさつ

このたびは、富山県技術専門学院のホームページをご訪問いただき、誠にありがとうございます。
当学院は富山県立の職業能力開発校であり、意欲ある皆さんに一定期間（2年、1年、6か月間など）、職業訓練を受けていただくところです。
訓練期間中においては、皆さんの就職に必要な専門知識や技能の習得、さらには資格・免許の取得に向けて、担当職員が全力で指導いたします。
当学院は、実習や専門知識の付与だけにとどまらず、産業界の急速な変化や技術革新に柔軟な対応ができる技術者を育成するため、より実践的な即戦力となる技能を付与するほか、社会に出ても立派に通用する人格形成のため、マナー教育にも力を入れています。
当学院で学ばれる期間はわずかですが、志を同じくする仲間との出会いもあり、人生経験豊かな指導担当職員との交流もあります。
高い技術を身につけた職業人となりたいという意欲のあるあなたの入校をお待ちしております。

# 施設の概要

富山県技術専門学院は、富山市向新庄町にある本校と、黒部市の新川センター、南砺市の砺波センターの3つの施設で成り立っています。
各校それぞれの訓練内容については、下記の「訓練の科目」をご参照ください。

## 本校

所在地：富山市向新庄町1丁目14-48

名称 構造 面積
土地25,136.69m²（グラウンド含む）、建物9,015.18m²
管理棟 鉄筋コンクリート造 2198.54m²
短期訓練棟・セミナー室 〃 1007.52m²
メカトロニクス科実習棟 鉄骨造 948.25m²
自動車整備科実習棟 〃 912m²
金属加工科実習棟 〃 638.28m²
木材加工科実習棟 〃 583.2m²
造園管理科実習棟 〃 248.28m²
環境エネルギー設備科実習棟 〃 597.53m²
民間訓練振興用実習棟 〃 277.46m²
体育館 〃 1121.74m²

## 新川センター

所在地：黒部市三日市10

名称 構造 面積
土地11,020.96m²、建物 3,706.71m²
本館・講 堂・エントランスホール 鉄筋コンクリート造 2066.81m²
実習棟 鉄骨造 1639.9m²

## 砺波センター

所在地：南砺市寺家301-1

名称 構造 面積
土地12,289.00m²、建物1,404.98m²
管理棟 鉄筋コンクリート造 722.16m²
実習棟他 鉄骨造他 682.82m²

# 訓練の科目

訓練課程 訓練科名 コース名
本校 普通課程 自動車整備科
メカトロニクス科
電子情報科
短期課程 金属加工科 企業実習付コース
金属ものづくり基礎科
造園管理科
環境エネルギー設備科 企業実習付コース
配管･電気コース
配管・制御コース
木材加工科 企業実習付コース
一般コース
OA事務科 販売事務コース
経理実践コース
生産事務コース
新川センター 短期課程 エコ住宅リフォーム科 企業実習付コース
一般コース
ビジネス実務科 パソコン・経理コース
会計実務コース
介護サービス科
砺波センター 短期課程 パソコン事務科
簿記・会計科
介護サービス科

# 組織

┌ 企画管理課┤ ─ 管理班
─ 企画調整班（木材加工科、OA事務科、委託訓練、在職者訓練他）
├ 普通訓練課（自動車整備科、メカトロニクス科、電子情報科）
校長 ─ 次長 ┼ 短期訓練課（金属加工科、金属ものづくり基礎科、造園管理科、環境エネルギー設備科）
├ 新川センター（エコ住宅リフォーム科、ビジネス実務科、介護サービス科）
└ 砺波センター （パソコン事務科、簿記・会計科、介護サービス科）

# 訓練の概要

職業訓練

施設内訓練

普通課程
高等学校卒業者等を対象に２年間の専門教育を行い、社会人としてのマナーや自ら学ぶ習慣を身に付けるとともに社会のグローバル化、情報化に柔軟に対応できる知恵と基礎技能を備えた職業人の育成を目指します。
短期課程
離転職者等を対象に2か月～1年間の専門教育を行い、職業人としての職業能力の開発及び向上を図ることにより、産業社会の変化に適応できる創造性のある技能者の養成に努め、併せて社会人としての人格の形成を目指します。

在職者訓練、能力開発セミナー
地域企業の在職者を対象に短期間の専門教育を行い、職務遂行に必要な知識や技能・技術の向上を目指して職業人の職業能力開発を支援します。
委託訓練
離転職者や障害者を対象に、委託した事業所等で2年未満の専門教育を行い、基礎的な知識や技能・技術の習得を通して求職者の早期就職促進を目指します。

職業能力開発の援助

受託生訓練
事業主が従業員に対して、自ら教育訓練を行うことが困難な場合に当該施設が委託を受けて、事業主に代わって職業訓練を行います。
講師派遣の援助
事業主が従業員に対し教育訓練を行う場合などに必要に応じ職業訓練指導員を講師として派遣します。
調査研究等
職業能力開発に関する調査研究、指導方法の研究開発及び民間企業の教育訓練に関する情報の提供と指導援助を行っています。