経営学科 | 札幌学院大学

Department of Business Administration

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経営学部
経営学科

### お知らせInformation

2024.02.21 お知らせ

- 【経営学科】リテールマーケティング（販売士）検定2級に合格しました
- 2024.02.21 お知らせ
- 【経営学科】2024年度基礎ゼミナール募集要項
- 2024.01.24 お知らせ
- 【経営学科】コープさっぽろ　大見英明理事長の特別授業を開催しました（マーケティング概論）
- 2024.01.24 お知らせ
- 【経営学科】リテールマーケティング（販売士）検定2級に合格しました

お知らせ一覧

### 学科の教育目標
Our Aims

社会や経営の「今」を体験しながら、社会で必要とされるマネジメント能力を実践的に身に着けられます。
30年にわたる調査・実習活動で蓄積されたノウハウを生かしながら、問題・課題の発見だけでなく、どうしたら改善できるかという解決能力を育成します。

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### 経営学科の学び
Annual Curriculum

01
社会人としての生命力の育成を重視

現代の社会人に求められているのは、上司に言われたことを黙々とこなしていくというタイプではありません。自ら問題を発見し、その問題を解決できる能力が問われています。経営学科はその問題発見および解決能力を養う、ビジネスシーンに適応したカリキュラム編成となっています。「ITコーディネート論」「ITソリューション論」「メディア応用論」「リスクマネジメント論」などを積極的に取り入れ、社会人としての生命力の育成に取り組みます。

02
“one to one”の少人数ゼミナール教育を重視

1年次の「基礎ゼミナール」の後、2年次の「専門ゼミナール」、3年次から4年次までの「応用ゼミナール」および「卒業論文」という少人数のゼミナールを設置しています。担当教員の専門性に沿って、学生がテーマを持ち学習を深めることができます。

03
フィールド実践概説（2年次前期の科目）

地域調査とは何かーーそれに答えるべく、まずは調査法の基礎を学びます。調査研究の目的と意義、調査の設計、アンケート調査の取り方、ヒアリング調査の仕方、データの収集・解析方法、プレゼンテーションの仕方、調査研究報告書のまとめ方など、実際に調査研究する上で必要な知識を修得します。

04
フィールド実践入門（2年次後期の科目）

フィールド実践概説で学んだ調査法の知識を活用し、実際に調査をします。実態調査の入門として、札幌市や江別市など大学周辺の地域から調査対象を選定し、テーマを絞り込んで初歩的な調査研究を展開。3年次の本格的なフィールド実践に対応できるよう、現地調査の基本を体験的に学びます。

05
フィールド実践（3年次の科目）

経営学の実証的研究、かつ総合的研究として取り組みます。それぞれの研究テーマに従い10の調査グループに分かれ、それぞれの調査グループの研究目的、対象、方法に基づき、全国の諸地域の中から対象地域を選定します。前期は事前調査、予備調査、資料・文献調査を中心に展開。後期はグループ毎に分かれて実際に現地調査活動を行います。調査結果は報告会で発表し、報告書を作成します。

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### 学科での4年間
Your Four Years at the Department

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### 目指せる資格や検定
Qualifications and Certification Programs

ファイナンシャル・プランナー
経営学検定試験
リスク検定
日商販売士検定
日商および全経簿記検定

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### 講義紹介
Lecture Introduction

#### マーケティング戦略論

企業が消費者の欲しいと思うモノやサービスを的確に提供する。そのこと自体、簡単なことではありません。しかし、現代のビジネス現場では、「競争相手よりもより良く」消費者の欲しいと思うモノやサービスを提供できなければ存続できない時代になりました。その競争相手も国内だけでなく、グローバルになりました。その厳しい状況下で必要不可欠とされる戦略理論を、誰もが知っている企業の具体的な事例をたくさんとりあげながら講義していきます。さらに、口先ではない消費者志向の考え方や行動観察などのアプローチについて講義します。

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### ゼミナール・
研究活動紹介
Seminars & Research

橋長 真紀子 ゼミ

「SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)」

碓井和弘 ゼミ

「現代マーケティング」

ゼミナールの一覧を見る

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### 卒業後の進路
Paths after Graduation

地域のサービス業、卸・小売業、製造業、運輸・鉄道事業などの交通・物流関連企業の社員、NPO職員、起業家・コミュニティ経営者、観光業、情報通信事業社員、ITコーディネーター、高等学校教諭（商業）、大学院進学など