シラバス参照／View Syllabus

教員名
／Instructor
教員所属名
／Affiliation
大坪　史治
経営学科／MANAGEMENT

授業の目的・内容
／Course Objectives
(1) 授業の目的
経済学部の学位授与方針(DP)は、｢学位の裏付けとなる「能力」｣として、｢現実社会に発生する多種多様な諸問題を広く経済学の視点から分析し、経済学、経営学・情報または環境学の専門知識を修得して問題解決を図ることを通じて自己を発展させ、社会に貢献する能力を身に付けている。｣ことを求めている。本授業は、そのような視点から、｢経営学｣の１学科目である｢簿記原理｣に関する専門知識及び問題解決能力の修得を通じて 社会に貢献する能力を身に付けてもらうことを、その｢目的｣とするものである。
(2) 授業の内容
｢簿記原理ｂ｣では、｢簿記原理ａ｣で取り扱わなかった 会計期間中の様々な取引や決算時における種々の｢決算修正｣ [←｢決算整理｣とも呼ばれる。] 事項 に対処するための複式簿記のルールを説明し、複式簿記一巡の手続きのフルスペックな中身を紹介していく。
すなわち｢簿記原理ｂ｣の受講生は、まず最初に 商品売買取引に関し、｢簿記原理ａ｣で学んだ｢分記法｣という処理方法とは異なる｢商品3分法｣という処理方法を学び、併せて｢商品有高帳｣の記録方法を学んでいく。次いで、信用取引の問題に関連して、｢約束手形｣や｢電子記録債権｣の処理方法を学び、また それらに係るリスクへの対処 という問題に関連して、｢貸倒れの見積り｣という手続きを学ぶ。さらに、有形固定資産の取引につき、その簿記上の取扱いの基本と租税法上の｢減価償却｣の規定内容を学んでいく。そののち、個人企業の場合とは異なる 株式会社の場合の会計処理方法(の一端)を学び、さらには、複式簿記一巡の手続きとは直接の関係は無いのであるが、実際の現場での取引データの入力方法 (｢会計伝票｣の利用方法を含む。) の基本も学ぶことになる。最後に、秋学期に説明してきた様々な決算修正事項がある場合の決算手続きと、その場合の 8桁/10桁 精算表の作成原理を学んでいくことで、複式簿記一巡の手続きのフルスペックな中身を頭の中に入れることができることになる。
このように｢簿記原理ｂ｣は、｢簿記原理ａ｣の内容を前提とした、その言わば続きの学科目である。そのため｢簿記原理ｂ｣は、｢簿記原理ａ｣をすでに修得していること (あるいは それと同等の知識があること；具体的には、複式簿記の原理に関する最低限の知識があること) を履修の条件とする。
授業の形式・方法と履修上の注意
／Teaching method and Attention the course
(1) 授業の形式
｢簿記原理ｂ｣の受講生は 毎年200人以下のため、授業の形式は対面授業とする。なお、授業のライブ配信や録画配信を行うかどうかは、担当者によって相違がある。その詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
(2) 授業の方法
授業は、指定された教科書 (あるいは、毎回 配付される 当日のテーマに係る資料的レジメ的な中身のhandout資料) に沿って進められる。しかしながら、教科書 (あるいは、毎回 配付されるhandout資料) は あくまでも要点を記したものに過ぎないので、口頭説明まで的確に理解することが受講生には求められる。
ただし｢簿記原理｣という科目の場合、それだけでは まだ不十分である。テーマに関連した課題を自ら考え解決していく過程 (具体的には、複式簿記のプロセスを 演習問題等を通じて実際に体験していく過程) が、絶対に必要である。したがって本講義では、各回の講義内容の理解を より確実なものにしていってもらう目的から、ほぼ毎回、授業の最後に、その週のテーマに関する演習問題をやってもらう。そのやり方であるが、その場では、科目担当者から与えられたヒントだけを頼りに解答をして答案を提出 (場合によりPorTaⅡにアップ) してもらう。そして次回の授業の冒頭において、模範解答を示しながら 先週の課題の解説をし [←このことは、前回の授業内容と今回の授業内容との架け橋になろう。]、さらには採点結果の説明等をしていく、という形で進めていく。
なお、授業の より具体的な進め方については、科目担当者により多少の違いがある。その詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
事前・事後学修の内容
／Before After Study
毎回の授業の終わりに、次回の授業のテーマ(及び今週の授業内容との関係)を簡単に説明するので、次週までに事前に教科書の該当箇所を通読してくること。ただし本講義の場合、科目担当者により、特定の市販の教科書を使用しない場合がある。その場合は、上述のような事前学修作業は、容易ではないかもしれない。しかしながら、ネット情報を利用してキーワードの中身を調べておくだけでも、当日の授業を より有意義なものにしていくことができよう。
｢簿記原理｣の場合、そうした事前学修よりも、事後学修の方が はるかに重要である。事後学修のメインは、その週の授業内容の復習であろう。しかしながら、前週に解答して提出した演習問題の中身を、今週 説明を受けた模範解答と突合しながら再復習する作業も、とても重要である。
こうした事前学修や事後学修に、できれば、毎回 合わせて4時間は割いてほしい。
なお、以上のことについても、科目担当者により多少の違いがある。その詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
テキスト1
／Textbooks1

書籍名
／Title
教科書は、科目担当者により異なる。また、科目担当者により、特定の市販の教科書を使用しない場合もある。それらの詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
著者
／Author name
出版社
／Publisher
ISBN
／ISBN
その他（任意）
／other

書籍名/ｻｲﾄ名
／Title
推薦したい参考文献や その紹介の仕方は、科目担当者により異なる。その詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
著者
／Author name
出版社/URL
／Publisher
ISBN
／ISBN
その他（任意）
／other

評価方法
／Evaluation
(1) 評価のポイント
本講義では、複式簿記一巡の手続きのフルスペックな中身の修得に その重点を置いている。そのため、評価においても、複式簿記一巡の手続きのフルスペックな中身を受講生がきちんと修得しているか、がポイントとなる。
(2) 評価の手段
評価のための具体的な手段は、毎回の授業の提出物 (毎授業の最後にやってもらう演習問題等) と、最後の14回目の授業のとき あるいは定期試験期間中に実施する 期末試験である。最終の評価に対するウェイトは、基本的には、期末試験の結果を50％前後、平常点 (毎回の授業の提出物の評価結果) を50％前後としたい。
ただし、以上のことは、科目担当者により 多少の違いがある。その詳細は、初回の授業(オリエンテイション)で説明したい。
関連科目
／Related Subjects
備考
／Notes
｢授業の目的･内容｣の箇所で記したように、｢簿記原理ｂ｣の履修に当たっては、｢簿記原理ａ｣をすでに修得していること (あるいは それと同等の知識があること；具体的には、複式簿記の原理に関する最低限の知識があること) を条件とする。
到達目標
／Learning Goal 複式簿記に関する基礎知識（日商簿記検定試験３級程度の知識）を習得し、企業の基本的な取引についての記帳、決算手続きの遂行、および財務諸表の作成ができるようにする。

回
／Time 授業計画（主題の設定）
／Class schedule 授業の内容
／Contents of class 事前・事後学修の内容
／Before After Study
1 オリエンテイション 本講義における 授業の目的や内容,授業の形式 (ライブ配信や録画配信を行うかどうかを含む。),授業の進め方,事前･事後学修の内容,参考文献等の紹介の仕方,評価方法 といった事柄を、具体的に説明する。
2 商品3分法について：処理方法の概要 多くの商的企業が商品売買の処理に用いている｢商品3分法｣という処理方法の概要を、具体的に説明する。他方、製造業では｢販売のつど売上原価勘定に振り替える方法｣で処理しているので、その概要説明もしたい。
3 商品3分法について：設例による説明 [←最終授業日に期末試験実施の場合は、今日を省略し繰り上げる。] 商品3分法という処理方法の理解を より深めてもらうため、商品3分法という処理方法のポイントを、今日は より現実的な設例を用いて、具体的に説明する。
4 商品3分法について：精算表での取扱い 商品3分法という処理方法が採用されている場合、決算時に作成される精算表は どのようなものになるのか、といった事柄を、具体的に説明する。
5 商品有高帳 (移動平均法/先入先出法 によるもの。) について 主要簿(仕訳帳,総勘定元帳)以外に、特定の 取引/項目 だけの詳細な記録を受け持つ帳簿(補助簿)がある。その1つである｢商品有高帳｣の意義や記帳方法(2種類)といった事柄を、具体的に説明する。
6 手形取引の簿記上の取扱いについて 近年利用頻度が減ってきている｢手形｣だが、まだ重要な役割を果たしてはいるので、その手形取引の簿記上の取扱いの概要を、具体的に説明する。手形に代わって利用されつつある｢電子記録債権｣についても言及する。
7 貸倒れの見積りについて 手形を含めた金銭債権は、債務者から回収できないことになるリスク(貸倒れのリスク)にさらされている。そうした状況に簿記はどのように対処していくのか、といった事柄を、具体的に説明する。
8 有形固定資産の簿記上の取扱いについて (減価償却の問題を除く。) 有形固定資産につき、まずは今日の時間を使い、そもそも有形固定資産とは何か、それを取得したときや 売却ないし除却をしたときには どのような処理が行われるのか、といった事柄を、具体的に説明する。
9 有形固定資産の減価償却について その1：基本原理 有形固定資産は、基本的に 使用や時間の経過によって 徐々に劣化していくものである。そうした問題に簿記は、｢減価償却｣という手続きにより対処しているのであるが、その手続きの概要を、具体的に説明する。
10 有形固定資産の減価償却について その2：｢200%定率法｣について 減価償却は、わが国では租税法の規定に従って行われている。その規定内容の全体を簡単に紹介した後、そのうちの｢200%定率法｣と呼ばれる特殊な減価償却方法につき、その手続きの概要を、具体的に説明する。
11 株式会社の貸借対照表における純資産の区分 及び株式会社の場合の純資産の増減取引 について まず、株式会社の貸借対照表では純資産が区分されている理由を概説し、株式会社の場合の純損益の振替手続を、個人企業の場合と対比して説明する。次いで、株式会社における剰余金の分配手続きの基本を説明する。
12 収益及び費用の見越しと繰延べについて サービスの授受に係る収益や費用の発生額は、決算日時点で見ると、それに係る収入や支出の発生額と一致していない可能性がある。それに対して簿記はどのような処理をするのか、といった事柄を、具体的に説明する。
13 伝票について (今では用いられることが少なくなった 3伝票制,5伝票制,複写式伝票 の紹介を含む。) 仕訳は、かつては｢仕訳帳｣という帳簿にされていたが、今日では伝票という紙片にされている (ただし、仕訳帳のある会計ソフトは存在する)。その伝票(会計伝票)に関する様々な論点の概要を、具体的に説明する。
14 様々な決算修正事項がある場合の決算手続きの総まとめ この秋学期には、様々な決算修正手続きを説明してきた。そうした、様々な決算修正がある場合の決算手続き(決算本手続)と、その場合の 8桁/10桁 精算表の作成原理、といった事柄を、具体的に説明する。