hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域包括支援センター保健師の専門的職業能力強化のための教育プログラムの開発

本研究の目的は、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力強化のための教育プログラムを開発することである。第1段階として、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目をインタビューと文献から必要なスキル項目を抽出した。その後、第2段階として、第1段階で抽出したスキル項目をもとに、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラムを開発する予定であった。しかし、専門的スキルの抽出(認知症・精神・栄養面の指導スキル)が明らかになったと同時に、教育体制が整っていないことが明らかになった。そのため、教育プログラムの実施前に、「本研究の対象地域であるA県内の地域包括支援センターの教育体制の実態を明らかにする必要がある」と専門家から指導を受け、教育プログラムの基礎資料として地域包括支援センターの教育体制の実態を調査した。本研究の専門的職業能力強化のための教育プログラムが活かされれば、新任期の保健師(看護職)が早期に積極的な活動を実施することができると考えらえる。また、習得すべきスキルを明確化することから、保健師(看護職)が一定の地域にいることで、「住民へ一定水準のサービス提供」と住民を巻き込んだ「効果的な連携・協働」を可能とする結果が期待できる。保健師(看護職)の教育プログラムをきっかけに、多職種連携の教育プログラムの見直しも可能となり、地域包括支援センター全体の質向上・住民へのサービス向上が期待できが大変意義がある研究といえる。本研究では、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力強化のための教育プログラムを開発することである。第1段階として、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目をインタビューと文献から必要なスキル項目を抽出する。第2段階として、第1段階で抽出したスキル項目をもとに、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラムを開発する。第3段階として、作成した教育プログラムを地域包括支援センター職員に提示し、信頼性・妥当性を検討し、修正を加え完成度の高いものにすることを計画立てている。平成26年度の計画として、教育プログラムの開発に向けて、必要なスキル項目の抽出をかかげ保健師に求められるスキルについて先行研究を多方面より文献検索を行った。また、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目の抽出に向けて研究計画書を作成、学内での倫理審査委員会への提出準備段階である。(1勤務年数1年以上の保健師(看護職)20名を対象、2データ収集方法:インタビューガイドに基づく半構造化インタビューを行いデータ収集する。)本研究では、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力強化のための教育プログラムを開発することである。平成27年度計画では、1保健師に求められるスキル項目の抽出、2教育プログラムの原案作成を予定していた。しかし、平成27年度は、産前産後の休暇又は育児休業による中断(平成27年2月15日平成28年3月12日まで)のためやや遅れている。現在、研究計画書を倫理審査に提出中で、承認後すぐ調査を実施する。本研究の専門的職業能力強化のための教育プログラムが活かされれば、新任期の保健師(看護職)が早期に積極的な活動を実施することができると考えられる。また、習得すべきスキルを明確化することから、保健師(看護職)の「活動意欲の向上」、「離職率の低下」が期待できる。更に、離職率の低下から保健師(看護職)が一定の地域にいることで、「住民へ一定水準のサービス提供」と、住民を巻き込んだ「効果的な連携・協働」を可能とする結果が期待できる。保健師(看護職)の教育プログラムをきっかけに、多職種の教育プログラムの見直しも可能となり、地域包括支援センター全体の質向上・住民へのサービス向上が期待でき大変意義がある研究といえる。産休・育児休暇取得(平成27年2月15日平成28年3月12日まで)のため、1年間は活動を中断していた。平成28年度は、第1段階である地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目の抽出を目的に研究を進めた。具体的にはA県のホームページにアップしている地域包括支援センター約80か所に研究依頼を実施した。研究協力者が集まらずに苦慮したが、結果9名から聞き取り調査を実施することができた。

地域包括支援センターの運営方法(直営、委託)で結果が違うということも明らかになった。現在は、第2段階である地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラム(案)を作成中である。本研究の目的は、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力強化のための教育プログラムを開発することである。第1段階として、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目をインタビューと文献から必要なスキル項目を抽出する。第2段階として、第1段階で抽出したスキル項目をもとに、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラムを開発する。第3段階として、作成した教育プログラムを地域包括支援センター職員に提示し、信頼性・妥当性を検討し、修正を加え完成度の高いものにすることを計画立てている。本研究の専門的職業能力強化のための教育プログラムが活かされれば、新任期の保健師(看護職)が早期に積極的な活動を実施することができると考えらえる。また、習得すべきスキルを明確化することから、保健師(看護職)が一定の地域にいることで、「住民へ一定水準のサービス提供」と住民を巻き込んだ「効果的な連携・協働」を可能とする結果が期待できる。保健師(看護職)の教育プログラムをきっかけに、多職種連携の教育プログラムの見直しも可能となり、地域包括支援センター全体の質向上・住民へのサービス向上が期待できが大変意義がある研究といえる。第1段階である地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目を対象者9名の聞き取り調査から抽出することができた。8つの分野(保健、医療、福祉、連携、コーディネート、PR活動、個別訪問時のスキル、仕事の働き方)と、サブカテゴリー17つで構成している。地域包括支援センターの運営方法(直営・委託)で求められているスキルの結果が違うことも明らかになった。第2段階である地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラム(案)作成は、第1段階の結果をもとに原案を作成した。第3段階である作成した教育プログラムの実施について、内容を見直し検討中であるため、やや遅れている。第1段階として、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)に求められるスキル項目をインタビューと文献から必要なスキル項目を抽出した。その後、第2段階として、第1段階で抽出したスキル項目をもとに、地域包括支援センターに所属する保健師(看護職)の専門的職業能力の強化のための教育プログラムを開発する予定であった。しかし、専門的スキルの抽出(認知症・精神・栄養面の指導スキル)が明らかになったと同時に、教育体制が整っていないことが明らかになった。
双極性障害における小胞体ストレスおよびミトコンドリア機能障害の意義についての研究

双極性障害のモデルマウスと考えられるmPOLG-トランスジェニックマウス、および野生型マウスに、気分安定薬であるバルプロ酸を投与し、輪回し行動量の周期的変動に対する効果を計測した。バルプロ酸は、餌に混入し、2週間投与した。終了後、血中濃度を測定し、治療濃度範囲にあるかどうかを確認した。オスは治療濃度に達していなかったため、メスについて、効果を検討した。その結果、リチウムにおいて観察されたような、トランスジェニックマウスの周期的行動変化や日内リズムの異常に対する改善作用は見られなかった。また、しばしば躁転を引き起こすことが知られている断眠を加えることが、このマウスに躁転様の行動変化を引き起こすかどうかを検証するため、断眠を行った。6匹のトランスジェニックマウスおよび4匹の野生型のマウスに関して、12時間の断眠を行った。その結果、断眠はマウスの輪回し行動量に顕著な変化を引き起こさなかった。次に、双極性うつ病を含む、うつ状態に対し、顕著な効果が知られている通電療法(ECT)の有効性を検証するため、トランスジェニックマウスにおいてECTを施行した。15-50mAの通電を毎秒60パルスにて行った。トランスジェニックマウスおよび野生型マウスに対し、2週間に6回、あるいは1週間に3回のECTを施行した。その結果、トランスジェニックマウスで見られる日内リズムの異常が顕著に改善した。ECTの効果があることは、本マウスがうつ状態としての予測妥当性を満たしていることを示していると考えられた。我々は以前、一卵性双生児双極性障害不一致例のリンパ芽球における遺伝子発現解析により、XBP1が患者で低下していることを見出し、XBP1の神経系細胞における標的遺伝子を探索したところ、精神疾患関連遺伝子として注目されていたWFS1が見出された。WFS1は小胞体ストレスに関連する蛋白質であることが知られており、WFS1変異による疾患であるウォルフラム病の患者の脳内では、ミトコンドリアDNA欠失が蓄積していることが報告されている。そこで、本研究では、XBP1-WFS1系が脳内で果たす役割を検討するため、WFS1ノックアウトマウスの解析を行った。WFS1ノックアウトマウスをC57BL6マウスと8世代以上掛け合わせ、若年および高齢のWFS1ノックアウトマウスおよび野生型マウスの海馬を摘出し、RNAを抽出し、逆転写を行ってcDNAを作成し、蛍光ラベルしたcRNAを、GeneChip(マウス430 2.0アレイ)実験に供し、遺伝子発現解析を行った。得られたデーターをGeneSpringソフトウェアを用いて解析し、WFS1ノックアウトマウスにおいて発現量が変化している遺伝子を探索した。その結果、加齢マウスの方が遺伝子発現差異が大きく、WFS1を欠くことによる脳内遺伝子発現差異への影響は、加齢の影響を受けると考えられた。また、WFS1ノックアウトマウスおよび野生型マウスの脳を還流固定し、切片を作成後、ヘマトキシリンエオジン染色により形態観察を行った。視察的に明らかな変化は見られなかったが、海馬の細胞構築が異なる傾向が見られたため、対象数を増やして検討を進めている。また、WFS1抗体を作成し、野生型マウスにおいて、その分布を検討した。その結果、WFS1蛋白質の分布は、ラットで報告されている分布とよく一致し、いわゆる大脳辺縁系に多く発現していることが明らかとなった。
上皮細胞極性を制御する分子Albatrossの結合蛋白質と新規TPHD分子の検索

研究成果の概要(和文):ケラチンは分化上皮細胞に特異的に発現する細胞骨格蛋白質であるにも関わらず、分化制御への関与は不明な点が多かった。報告者らが同定したケラチン結合蛋白質Albatrossおよびtrichopleinは、そのアミノ酸配列からTPHD分子群(トリコヒアリン・プレクチン類似ドメイン分子群)と名付けられたが、本研究において細胞現象、結合分子の面から検討を行ったところ、これらが分化・増殖に関与するbi-player分子群である根拠を増すことができた。今後も多角的な検証を追加することで、ケラチンおよびケラチン結合蛋白質を介した新規上皮分化・増殖転換メカニズムの解明に期待ができる。ケラチンは分化上皮細胞に特異的に発現する細胞骨格蛋白質であるにも関わらず、細胞に機械的強度を与えること以外の上皮特異的な機能は不明な点が多かった。申請者らは、ケラチン結合蛋白質Albatrossが分化上皮細胞の極性、主には細胞間接着装置複合体の制御に関わり、ケラチンがこれを促進することを見出してきた(Sugimoto, Inoko etal.,J.Cell Biol.)。また、Albatrossと同様のドメインを持つTPHD分子群(トリコピアリン・ブレクチン類似ドメイン分子群)を見出し、これが細胞の分化状態に応じて細胞間接着部位あるいは中心体に局在してそれらを制御していることを明らかにしつつある。このことはTPHD分子群が分化と増殖の両方の制御に関わるbi-player分子であることを示唆しており、その個々の分子メカニズムを明らかにし、さらに統合していくことで、いまだ不明な点の多い分化と増殖の相互関係の解明が期待できる。本研究では、このAlbatrossの上皮細胞極性制御における分子基盤の詳細を明らかにすることを目的とし、本年はAlbatross結合蛋白質の同定を多角的に行ってきた。そして、細胞増殖状態で中心体のAlbatrossを機能欠失(ノックダウン)させた結果から、Albatrossが微小管細胞骨格の重合核形成に関わる可能性を見出した。また、イーストハイブリッド法によるAlbatross結合蛋白質の検索では、分化上皮細胞の細胞間接着を制御する低分子量G蛋白質に結合する蛋白質を含む複数の候補を見出した。今後これらの結果をもとに、Albatrossと結合すると考えられる分子について、上皮細胞極性制御の観点からAlbatrossとの関連性を生化学的、細胞生物学技術を駆使して検討し、その分子基盤の解明を目指す。正常上皮細胞の分化の特徴は、はっきりした極性や細胞間接着などに見られる。ケラチンは分化上皮細胞に特異的に発現する細胞骨格蛋白質であるにも関わらず、このような上皮分化制御への関与は不明な点が多かった。申請者らは、ケラチン結合蛋白質Albatrossが分化上皮細胞の極性、主には細胞間接着装置複合体の制御に関わり、ケラチンがこれを促進することを見出してきた(Sugimoto,Inoko etal.,J.Cell Biol., 2008)。さらにAlbatrossおよびtrichoplein(Nishizawa, Izawa,Inoko et al., J.Cell Sci., 2005)をそのアミノ酸配列からTPHD分子群(トリコヒアリン・プレクチン類似ドメイン分子群)と名付けた。TPHD分子群の特徴は、ケラチン結合蛋白質であり、分化状態では主に細胞間接着部位に、そして増殖中は主に中心体に局在を変えることにある。このことは、TPHD分子群が分化・増殖の両方に関わるbi-player分子群である可能性を示している。本年度はこのうちtrichopleinの中心体機能について報告した。すなわちtrichopleinは詳細には母中心小体遠位端で微小管細胞骨格の係留を行っており、その分子基盤はナイニン、Odf2との結合を介していることを明らかにした(Ibi, Zou, Inoko et al., J.Cell Sci., 2011)。さらにTPHD分子群と細胞周期制御の関わりについても結合蛋白質および機能面から見出しており、分化・増殖のbi-player分子群としての可能性について検討を進めていく予定である。
高齢者の生活機能維持に関連する因子の探索

1.高齢期には一般に加齢による生理的な変化により生活機能が低下しやすい。地域在住高齢者を対象とした調査を分析し、以下の結果を得た。対象者の手段的自立、知的能動性、社会的役割間には有意な相関があり、年齢上昇と共にこれらの機能が低下する傾向にあった。機能維持に関連していた項目として、主観的健康感が良い、過去1年間に転倒経験がない、過去1年間の役割喪失がない、かかりつけの医師・看護師に自身の体調を良く相談できている、地域活動をしている、楽しみがあるといった特性が示された。2.近年、フレイルの一つとしてオーラルフレイルが提言されている。要介護高齢者の口腔機能と生活リズムに関連する要因を日常生活因子及び主観的健康感を含めて分析し、以下の結果を得た。1)舌圧の関連要因として、BMI、認知機能、会話の頻度、ADLでは特に手段的ADL・コミュニケーションADLが関連性を示した。2)オーラルディアドコキネシスには、BMI、ADL、認知機能が関連していた。3)生活リズムには、PGCモラールスケール下位尺度「老いに対する態度」「孤独感・不満足感」、笑いの頻度、会話の頻度が関連しており、自己の老いの受容、現在の生活への満足感、笑いや会話の頻度が高い者に生活リズムが整っている傾向が示された。4)口腔ケアの実施は生活リズムを整える可能性が示唆された。口腔機能維持の観点から、要介護高齢者においては話をしてもらうことや、口腔ケアでは口腔機能訓練の視点をより重視していく必要性が示唆された。1.要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者を対象とした調査結果から、社会的孤立とその関連要因を分析した。日本語版Lubben Social NetworkScale短縮版(LSNS-6)を用いた評価では、社会的孤立を意味するとされている12点未満の割合は、26.3%であった。多変量解析の結果、社会的孤立には、性別(男性)、活動能力、経済状態、保健行動等が有意な関連性を認めた。介護保険サービス利用対象者以外の高齢者における、複数の健康課題の存在が示唆された。2.介護老人保健施設を利用する要介護高齢者を対象に、生活リズムと口腔機能評価を含む関連要因に関する調査を開始した。生活リズムは、睡眠・覚醒リズム測定器(アクティウォッチ)による身体活動量の客観的指標と主観的指標、口腔機能評価は、嚥下・舌・音節の交互反復運動の各機能(反復唾液嚥下テスト,舌圧,オーラルディアドコキネシス)とし、その他の調査項目として、日常生活動作能力(ADL)、認知機能等を設定した。約30名の高齢者よりインフォームドコンセントが得られ、調査を実施した。引き続き調査対象の拡大を予定している。3.大学生を対象とした調査結果から、生活習慣と口腔機能の関連を分析した。その結果、規則的な食習慣を持つ者、ファストフードを食べる頻度が低い者に嚥下機能及び舌圧値が高く、口唇運動には、笑う頻度、生活の主観的充実度、体育会系クラブの所属期間、嚥下運動には、インスタント食品の摂取頻度の関連が認められた。口腔機能と生活行動との関連は、青年期にも認められることが確認された。研究協力を得た施設において、感染症の流行により一時的に調査を見合わせたものの、おおむね予定通りの研究協力者からの同意を得て調査を実施した。28年度はさらに調査対象を拡大し、調査を行う予定である。1.介護老人保健施設を利用する要介護高齢者84名の口腔機能評価(舌圧,オーラルディアドコキネシス,嚥下)と生活リズムを含む日常生活に関する調査を行い、口腔機能と生活リズムに関連する要因を分析した。現在得られている結果は以下の通りである。(1)舌圧に関連していた要因は、手段的ADL、コミュニケーションADL、BMI、認知機能(HDS-R)、会話の頻度であり、ADL・年齢調整後も会話の頻度、HDS-R、BMIは舌圧に有意な関連性を示した。要介護高齢者の口腔機能関連要因として従来報告されている要因以外に、舌圧には、会話の頻度、ADLでは特に手段的ADLとコミュニケーションADLが関連することが示された。これらは舌圧低下を示す指標となる可能性がある。(2)簡易生活リズム質問票(Motohashi, et al.)による評価結果、対象者の生活リズムに関連していた要因は、孤独感・不満足感、老いに対する態度、笑い・会話の頻度であり、多変量解析の結果では、孤独感・不満足感、老いに対する態度の関連が有意であった。通所者においてのみ口腔ケア実施状況は生活リズムに関連があり、在宅要介護高齢者では口腔ケアは生活リズム同調因子となる可能性が示唆された。以上の結果は、要介護高齢者のケアにおける看護上の知見になり得る。(3)協力が得られた対象者において、体動センサーによる活動量の測定を行った。結果は解析中である。2.地域における健康教室参加者を対象とした調査結果から、精神的回復力と笑い、気分、主観的健康感の関連を分析した。精神的回復力の評価には精神的回復力尺度(小塩,他)を用いた。「新奇性追求」が高い者は笑いの健康体操により「緊張-不安」が低下しやすく、「感情調整」が高い者は、笑いにより「怒り-敵意」低下、及び「活気」が上昇しやすい傾向を認めた。本結果は精神的回復力の特性の一部を示すと考えられる。

要介護高齢者の口腔機能と生活リズムに関連する要因を、80名以上の対象者からのデータから検討した。これまであまり明確でなかったいくつかの看護上の知見が示唆された。1.高齢期の社会的孤立は生活機能低下につながりやすいことが指摘されているが、性別の特徴を分析した報告は限定されている。地域在住の高齢者において、社会的孤立傾向にある場合の生活背景を性別に分析した。多変量解析の結果、男性では、地域の一員という実感がない、概して地域の人は信頼できない、ADLが低いこと、女性では、地域活動をほとんどしない、1年以内に楽しみがない、ADLが低いことが、社会的孤立に有意に関連していた。年齢、同居者の有無、婚姻状況、教育歴は、今回の分析では有意な関連はなかった。社会的孤立傾向にある者は複数の生活上の課題を抱えていることが指摘されており、本結果から、ADLが低いことに加え、男性では地域での所属感・信頼感の少なさ、女性では地域活動・楽しみの少なさが社会的孤立傾向にある場合の生活背景として示された。2.介護老人保健施設入所利用の要介護高齢者39名より研究参加の同意と協力を得て、体動センサーによる活動量と睡眠効率を測定し、結果を分析した。活動量が多い者の特徴として、要介護度が低い、起床時刻が早い、活動時間が長い、歯科指導を受けたことを実践していることが挙げられた。睡眠効率の良い者は、生きがい感が高い傾向にあった。活動量・睡眠効率共に、年齢、認知機能との関連は今回の分析では有意ではなかった。要介護1以上のデイケア利用者を対象とした質問紙調査結果では、口腔ケア実施状況の良好な者に生活リズム得点が高い傾向にあった。口腔ケアは生活リズムや活動量増加に関与するか、さらに検討が必要である。データ測定結果の分析を行い、対象者への結果還元を進めた。1.高齢期には一般に加齢による生理的な変化により生活機能が低下しやすい。地域在住高齢者を対象とした調査を分析し、以下の結果を得た。対象者の手段的自立、知的能動性、社会的役割間には有意な相関があり、年齢上昇と共にこれらの機能が低下する傾向にあった。機能維持に関連していた項目として、主観的健康感が良い、過去1年間に転倒経験がない、過去1年間の役割喪失がない、かかりつけの医師・看護師に自身の体調を良く相談できている、地域活動をしている、楽しみがあるといった特性が示された。2.近年、フレイルの一つとしてオーラルフレイルが提言されている。要介護高齢者の口腔機能と生活リズムに関連する要因を日常生活因子及び主観的健康感を含めて分析し、以下の結果を得た。1)舌圧の関連要因として、BMI、認知機能、会話の頻度、ADLでは特に手段的ADL・コミュニケーションADLが関連性を示した。2)オーラルディアドコキネシスには、BMI、ADL、認知機能が関連していた。3)生活リズムには、PGCモラールスケール下位尺度「老いに対する態度」「孤独感・不満足感」、笑いの頻度、会話の頻度が関連しており、自己の老いの受容、現在の生活への満足感、笑いや会話の頻度が高い者に生活リズムが整っている傾向が示された。4)口腔ケアの実施は生活リズムを整える可能性が示唆された。口腔機能維持の観点から、要介護高齢者においては話をしてもらうことや、口腔ケアでは口腔機能訓練の視点をより重視していく必要性が示唆された。
アルコール代謝及び薬物代謝関連酵素活性別にみた環境要因と生活習慣病との関連

日本人を含む東洋人はアルコール代謝能力に著しい個体差があり、少量飲酒で顔面紅潮(フラッシング反応)等のアルコール過敏症状が出現する者がいる。これは主にアルデヒド脱水素酵素の遺伝的低活性によるものである。特に近年、ALDH2の活性別にみた飲酒と疾病罹患リスクに関する研究が盛んに行われているが、飲酒以外の生活習慣との関連はあまり明らかにされていない。先行研究において、ALDH2の低活性の者では、ALDH2の高活性の者に比べて同一の飲酒量で比較した場合であっても、喫煙をやめた者の割合が有意に高いという報告がある。この理由は不明であるが、タバコの煙にはアルデヒド類が含まれており、ALDH2はその一部の代謝にも関わる可能性があることから、ALDH2の不活性の者が受動喫煙および喫煙をすることで、頭痛、吐き気等の不快感が出現しやすいのではないかと仮説をたてた。本研究は、ALDH2の活性別にタバコの煙に関する自覚症状の比較を行い、ALDH2と喫煙の関連についての基本的な知見を得ることを目的とした。2005年5月6月に調査が行われた8地区の20歳以上の男女を対象とした。ALDH2活性はアルコール症センターの横山らの「簡易フラッシング質問紙法(改訂版)」を用いて判定し、非フラッシング群(非F群)、フラッシング群(F群)に分けた。自記式質問紙による喫煙習慣およびタバコの煙に関する自覚症状の調査(食欲がなくなる、食事がまずくなる、頭痛がおこる、咳がでる、だるくなる、その他)を実施した。本調査に参加した対象者は857人、20歳以上で有効回答があった726人(男性325人、女性401人)を解析対象とした。F群は男性の41.5%、女性の46.5%であった。フラッシング反応と喫煙習慣では、非F群の方がF群のよりも喫煙をやめた者が多かった(12.4% vs. 6.8%)。タバコの煙に関する自覚症状では、食欲がなくなる、食事がまずくなる、咳がでるとした者の割合は、非F群よりもF群において有意に高かった。いずれの自覚症状もない者は、非F群においてF群よりも有意に多かった(24.5% vs. 15.3% P=0.013)。ALDH2の活性の違いにより喫煙習慣およびタバコの煙に対する自覚症状が、異なることがわかった。多くの疫学研究が飲酒と高血圧、脳出血、がん等の生活習慣病リスクとの関連を明らかにしてきており、特に近年では、日本や東アジアを中心にアルコール脱水素酵素2(ADH2)及びアルデヒド脱水素酵素2(ALDH2)の遺伝的活性の相違に注目したがん罹患リスクに関する疫学的研究が行われるようになっている。しかし循環器疾患に関連する研究は少なく、他の酵素(Cyp2e1等)を考慮した研究はほとんどない。また飲酒の健康影響に関する研究を進めるためには、習慣飲酒量を把握するための調査票の開発が必須となる。そこで今年度は、地域住民を対象として、飲酒習慣およびALDH2活性の評価項目を含む以下の3つのアンケート調査を実施またはデータ解析を行った。(1)全国14地区(各地区30世帯)で、20歳以上の男女を対象として季節ごと(計4回)の調査を行った。調査内容は、飲酒習慣、フラッシング反応(簡易フラッシング質問紙法)、飲酒による食欲の変化、喫煙習慣、食事調査等。(2)M県の20歳以上の男女を対象とし、県民健康・栄養調査と併せて、飲酒習慣及び喫煙習慣の調査(聞き取り式と自記式)を行い、両調査法の比較検討を行った。(3)H県S郡の40-69歳の男女を対象とした調査において、ALDH2活性を「簡易フラッシング質問紙法」により判定し、24時間思い出し法と自記式質問紙法の飲酒量の比較を行った。その結果、(1)2004年5月6月に調査を行った3地区の男女201人を解析したところ、フラッシング反応があった者は、反応がなかった者より、飲酒により食欲が増しにくい傾向が示唆された。(2)飲酒習慣および喫煙習慣の調査を523名に実施した。その結果は現在解析途中である。(3)320人の調査参加者の、24時間思い出し法と自記式調査法の飲酒量をALDH2活性別に比較したが、系統的な違いは認められなかった。ALDH2及びCyp2e1の遺伝子解析に関しては、現在、分析中である。これらは日本公衆衛生学会総会及び疫学会総会で発表を行った。1.アセトアルデヒド脱水素酵素2(ALDH2)の新しく発見された-357遺伝子多型の解析多くの疫学研究により、飲酒とがん、心疾患等のさまざまな疾病リスクとの関係が明らかになっている。近年では、アルコールの代謝に関連する酵素の遺伝的な代謝の違いにより、飲酒とさまざまな疾病リスクとの関連の強さが異なることが報告されている。アセトアルデヒドへの代謝への関与が最も強いALDH2は、日本人を含む東洋人において遺伝子型の違いにより代謝能力が異なることが、487多型としてよく知られている。近年、ALDH2遺伝子のプロモーター部位、-357にG/Aの多型が発見された。この変異はアジア人のみならず、白人、黒人の間でも多型を示している。

塩基弛緩部部は、転写因子の結合箇所であり、転写活性因子の1つMAZの結合する配列に生じたものであるので、GアリルとAアリルの間では転写活性に何らかの違いが存在する多型として考えられているが、ALDH2活性との関連に関する疫学研究はほとんどない。そこで本研究は、一般地域住民を対象にALDH2の487多型と357多型を、アセトアルデヒドの曝露指標の1つであるMCVとFulushing反応等との関連を調べALDH2の-357多型による酵素活性の違いを間接的に検証することを目的とした。ALDH2の-357多型とFlushing反応において有意な違いがみられた。-357多型別にみたMCVと飲酒量との関連との違いは認められなかった。2.健康・栄養調査における「飲酒・喫煙」の質問票の検討平成14年まで施行されていた国民栄養調査においては、飲酒・喫煙習慣に関して「身体状況調査」の一部として調査員による聞き取り調査(A調査法)と質問紙による自記式調査(B調査法)の2つの方法のよる飲酒・喫煙習慣に関する評価指標に関して相互の比較性を検討することを目的とした。飲酒習慣に関しては、A調査法ではB調査法よりも「飲酒習慣あり」に分類された者が明らかに多かった。両調査法を比較した所、A調査法で「飲酒習慣あり」に分類された者の約半数(46.6%)がB調査法において「飲酒習慣なし」と異なる回答をしていることが分かった(κ係数0.55)。飲酒量に関しても両法では飲酒者の飲酒者の飲酒量が一致しないことが明らかになった。喫煙習慣に関しては両方法とも同じ割合となった。飲酒習慣に関しては経年的に比較することは問題あると考えられた。日本人を含む東洋人はアルコール代謝能力に著しい個体差があり、少量飲酒で顔面紅潮(フラッシング反応)等のアルコール過敏症状が出現する者がいる。これは主にアルデヒド脱水素酵素の遺伝的低活性によるものである。特に近年、ALDH2の活性別にみた飲酒と疾病罹患リスクに関する研究が盛んに行われているが、飲酒以外の生活習慣との関連はあまり明らかにされていない。先行研究において、ALDH2の低活性の者では、ALDH2の高活性の者に比べて同一の飲酒量で比較した場合であっても、喫煙をやめた者の割合が有意に高いという報告がある。この理由は不明であるが、タバコの煙にはアルデヒド類が含まれており、ALDH2はその一部の代謝にも関わる可能性があることから、ALDH2の不活性の者が受動喫煙および喫煙をすることで、頭痛、吐き気等の不快感が出現しやすいのではないかと仮説をたてた。本研究は、ALDH2の活性別にタバコの煙に関する自覚症状の比較を行い、ALDH2と喫煙の関連についての基本的な知見を得ることを目的とした。2005年5月6月に調査が行われた8地区の20歳以上の男女を対象とした。ALDH2活性はアルコール症センターの横山らの「簡易フラッシング質問紙法(改訂版)」を用いて判定し、非フラッシング群(非F群)、フラッシング群(F群)に分けた。自記式質問紙による喫煙習慣およびタバコの煙に関する自覚症状の調査(食欲がなくなる、食事がまずくなる、頭痛がおこる、咳がでる、だるくなる、その他)を実施した。本調査に参加した対象者は857人、20歳以上で有効回答があった726人(男性325人、女性401人)を解析対象とした。F群は男性の41.5%、女性の46.5%であった。フラッシング反応と喫煙習慣では、非F群の方がF群のよりも喫煙をやめた者が多かった(12.4% vs. 6.8%)。タバコの煙に関する自覚症状では、食欲がなくなる、食事がまずくなる、咳がでるとした者の割合は、非F群よりもF群において有意に高かった。
薬剤耐性発現機構と温熱療法における制癌剤増強機構の分子レベルでの解析

制癌剤に対する耐性を示す細胞では多剤耐性遺伝子としてMDR1、MDR2遺伝子の発現が増強していることが示され、これらの遺伝子はイオンチャンネルと関連していることを明らかにした。一方、制癌剤に対する耐性は他にもいくつかの機構が存在することが報告されている。著者らは癌細胞のアルキル化剤に対する感受性に06-methylguanine-DNA methyltransferase(MGMT)が関連しているかどうかについて検討をした。著者らは、いくつかのヒト悪性腫瘍細胞株を用いて、メチル化によるMGMTの発現低下がアルキル化剤の効果に影響を受けるかどうかを検討した。まず、ヒト悪性腫瘍細胞株7株で、アルキル化剤MNUへの感受性について、生存率から耐性株と感受株に分類した。さらに、プロモーター領域についてTa cloningを行い、bisulfate sequencingを行った.Sequencingの結果、耐性株では、プロモーター下流および第一エクソン内にメチル化を認めた。それに加え、感受株では、プロモーター上流にもメチル化を認めた。以上のことから、プロモーター下流および第一エクソン内のメチル化以上に、プロモーター上流のメチル化がアルキル化剤への細胞の感受性を反映している可能性を明らかにした。その上、各細胞でのMGMT発現についてRT-PCRを行った結果、プロモーター上流にメチル化が認められた群では、MGMT発現が低化していることを認めた。Ehrlich腹水癌細胞の親株とアドリアマイシン耐性株細胞の両者を用いて、細胞内へのアドリアマイシンの細胞内取り込みに対するアントシアニジンの効果を観察しその作用が細胞内Ca^<2+>イオンの濃度と密接に関連していることを明らかにした。一方、calceinは親株では急速に取り込まれるが耐性細胞では取り込まれない。このことは親株には存在しないが耐性細胞に存在する流出機構あるいは流入機構の阻害機構があることが考えられる。細胞内に取り込まれたcalceinの排泄速度は親株、耐性細胞共に同じである。このことは両細胞とも同じ排泄システムを持っていると考えられる。アドリアマイシンの排泄に関与するP-gpはcalcein-AMを細胞内から排泄するがcalceinは排出しない。しかしながら、calceinはMRPかMOATでは排出される。それ故、Ehrlich腹水癌細胞では親株、耐性細胞ともにp-gp以外にMRPとMOATのような他の排泄機構があることが考えられた。アドリアマイシン耐性細胞では親株に比し細胞内に取り込まれたアドリアマイシンの約20%多く排泄する。このことから、アドリアマイシンの排泄機構はcalceinの排泄機構と異なっていることが示唆されている。一方、細胞の制癌剤、放射線、温熱等外的刺激に対する様々な分子レベルの反応を検討する目的で示す。細胞の反応としてPKCや癌抑制遺伝子p53の産生が誘導される。p53の産生は細胞周期と密接に関連しており、DNA合成開始前4時間に多量産生された。また、WAF-1遺伝子の産生も細胞周期と関連しており、DNA合成開始4-6時間にarrest pointがあるることが示唆された。Ehrlich腹水癌細胞の親株とアドリアマイシン耐性株細胞の両者を用いて、細胞内へのアドリアマイシンの細胞内取り込みに対する血清濃度の効果を観察した。細胞内へのアドリアマイシンの流入が血清の濃度と密接に関連していることを明らかにした。一方、8種類の分化度の異なるヒト喉頭癌培養細胞の制癌剤や放射線、温熱に対する感受性を検討しており臨床で観察される制癌剤に対する感受性の違いの遺伝子発現との関連を検討しており、特に制癌剤で起きるDNA損傷と細胞の修復機構との関連を検討している。分化度の違いにより制癌剤、温熱、放射線に対する感受性の異なる細胞が認められており、現在これらの細胞の修復機構との関連を解析している。また、細胞の制癌剤、放射線、温熱等外的刺激に対する様々な分子レベルの反応を検討をすすめており、細胞の修復過程で細胞内PKCや癌抑制遺伝子p53の産生が誘導される。p53は細胞周期と密接に関連しており、DNA合成開始前4時間に多量産生されることが認められており、WAF-1遺伝子も細胞周期と関連している。

癌の温熱療法で治療効果に重要な役割をしていると考えられる温熱耐性はwortmannin(PKCやATM、PI-3の阻害剤)を作用させるとPI-3キナーゼを阻害する低濃度でも耐性が一部阻害されるという興味ある知見が得られており、この方面からのアプローチを進めている。制癌剤に対する耐性を不す細胞では多剤耐性遺伝子としてMDR1、MDR2遺伝子の発現が増強していることが示され、これらの遺伝子はイオンチャンネルと関連していることを明らかにした。一方、制癌剤に対する耐性は他にもいくつかの機構が存在することが報告されている。著者らは癌細胞のアルキル化剤に対する感受性に06-methylguanine-DNA methyltransferase(MGMT)が関連しているかどうかについて検討をした。著者らは、いくつかのヒト悪性腫瘍細胞株を用いて、メチル化によるMGMTの発現低下がアルキル化剤の効果に影響を受けるかかどうかを検討した。まず、ヒト悪性腫瘍細胞株7株で、アルキル化剤MNUへの感受性について、生存率から耐性株と感受株に分類した。さらに、プロモーター領域についてTa cloningを行い、bisulfate sequencingを行った.Sequencingの結果、耐性株では、プロモーター下流および第一エクソン内にメチル化を認めた。それに加え、感受株では、プロモーター上流にもメチル化を認めた。以上のことから、プロモーター下流および第一エクソン内のメチル化以上に、プロモーター上流のメチル化がアルキル化剤への細胞の感受性を反映している可能性を明らかにした。その上、各細胞でのMGMT発現についてRT-PCRを行った結果、プロモーター上流にメチル化が認められた群では、MGMT発現が低化していることを認めた。
超深地層中の天然有機物の構造特性と錯生成能，そして，起源

深部地下水中の天然有機物(NOM)は,その特異的な起源から,表層環境由来のNOMとは大きく異なる.本研究では,堆積岩系の深部地下水から抽出されたNOMの物理化学的性質の特徴を因子分析を用いて明らかにすると共に,金属イオンとの錯生成挙動と酸化還元挙動を電位差滴定やX線吸収分光,メディエーターを用いた電気化学測定から評価し,得られた結果を表層環境由来のNOMと比較することで,両者の相違を明らかにした.深部地下水中の天然有機物(NOM)は,その特異的な起源から,表層環境由来のNOMとは大きく異なる.本研究では,堆積岩系の深部地下水から抽出されたNOMの物理化学的性質の特徴を因子分析を用いて明らかにすると共に,金属イオンとの錯生成挙動と酸化還元挙動を電位差滴定やX線吸収分光,メディエーターを用いた電気化学測定から評価し,得られた結果を表層環境由来のNOMと比較することで,両者の相違を明らかにした.深部地下環境中の天然有機物(NOM)は,その特異的な起源から,表層環境由来のNOMとは大きく異なる.現在,放射性廃棄物処分における天然バリア中の核種移行に対する有機物影響に関する研究では,表層由来のNOMをモデル物質として使用することが一般的であるが,その妥当性は検証されるべきである.本研究では,堆積岩系の地下水から抽出されたNOMと表層由来のNOMを比較することで,我が国の深地層NOMの特性を位置づけ,その物理化学的性質と起源の関係を探ることを目的としている.平成25年度には,日本原子力研究開発機構幌延深地層研究センターの-250 m坑道にて採取された地下水より,国際腐植物質学会に準拠した方法(DAX8法)にて抽出された2種類のNOM(フミン酸,フルボ酸)の物理・化学的特性評価,および,電位差滴定による詳細な帯電挙動の評価を行った.元素組成および13C-NMRの結果から,幌延フミン酸,フルボ酸が,表層由来のNOMと比べて,脂肪鎖に富んだ構造を有しており,また,特に,硫黄の含有量が大きいことが明らかになった.また,流動場分画法によるサイズ分布の評価から,幌延NOMが比較的小さなサイズの分子から成ることが分かった.さらに,多様な特性情報に対して,クラスター分析を行うことで,幌延NOMが表層由来のNOMが異なり,独立した一つのグループを形成していることを示した.異なる塩濃度における電位差滴定より得られた帯電挙動の比較においても,幌延NOMと表層由来のNOMの相違は明確であった.特に,前者では,低pH域でpHに対する電荷量変化が大きく,一方,高pH域の電荷量の変化はあまり大きくないことが分かった.この結果は,幌延NOMでは,脂肪鎖骨格上に化学的に均質なカルボキシ基サイトが存在し,それらが主要な官能基となっていることを示唆する.深部地下環境中の天然有機物(NOM)は,その特異的な起源から,表層環境由来のNOMとは大きく異なる.現在,放射性廃棄物処分における核種移行に対する有機物影響に関する研究では,表層のNOMをモデル物質として使用することが一般的であるが,その妥当性は検証されるべきである.本研究では,堆積岩系の深地層から得られたNOMの物理化学的特性,金属イオンとの錯生成挙動を評価し,得られた結果を表層由来のNOMと比較することで,両者の相違を明らかにすることを目的とした.実験には,深度-250 mの坑道にて,直接,堆積岩系の地下水よりDAX-8法で回収・精製したフミン酸,フルボ酸画分のNOMを使用した.深部地下NOMの物理化学的特性として,元素組成,13C NMR,流動場分画法によるサイズ分布評価を行った.また,H+,および,Cu2+イオンの結合量を電位差滴定法にて評価した.深部地下NOMは,表層のNOMと比較して,脂肪鎖に富んだ,サイズの小さな有機分子からなることが分かった.また,そのH+解離性官能基量が表層のNOMと同程度であることも分かった.深部地下NOMの電荷/pH曲線の傾きは,低pH域では大きく,高pH域では小さくなり,負電荷が,主に,脂肪鎖上に分布した化学的に均質なカルボキシル基からのH+解離によることが示された.また,Cu2+の結合等温線の傾きは低pH域で大きく,また,その結合量は,表層のNOMの比べて,小さかった.これは,深部地下NOMの脂肪鎖上に分布したカルボキシル基の空間的な配置により,Cu2+との間に安定な多座配位の結合を形成できず,主に,Cu2+が単座でカルボキシルに結合していることを示唆する.このように,深部地下のNOMへの金属イオンの結合挙動は,その構造,物理化学的性質の特異性を反映して,表層のNOMとは異なることが,本研究を通して,初めて明らかになった.放射性廃棄物処分工学平成25年度では,堆積岩系深部地下水より抽出された天然有機物(NOM)の物理・化学的特性評価,および,電位差滴定による詳細な帯電挙動の評価を行い,得られた結果を表層環境

由来のNOMのものと比較することを目的とした.上記の「研究実績の概要」で説明した通り,元素組成や炭素の化学形評価,サイズ分野,官能基量などの多様な特性情報を取得し,クラスター分析により,表層環境由来のNOMと比べた深部地下水NOMの特異性を明らかにした.さらに,電位差滴定による帯電挙動の比較から,プロトンの解離に寄与する官能基の特性の点でも,両者が異なることを示した.これらの結果は,年度当初の目的を満たすものであり,次年度の研究結果と合わせて,深部地下水の腐植物質の構造や錯生成能と起源の関係の解明に資するものである.本年度(平成25年度)の結果を踏まえ,次年度(平成26年度)では,深部地下水のNOMに対する金属イオンの錯生成挙動を評価し,反応のモデル化を実施する.金属イオンとしては,銅,カドミウム,そして,放射性廃棄物処分で問題となる6価ウランや3価アクチノイド元素(ex.キュリウムやアメリシウム)と類似した化学的性質を有するユーロピウムを用いる.銅,カドミウムに対しては,イオン選択性電極を用いた電位差滴定により,ウランやユーロピウムに対しては,透析法あるいは時間分解型レーザ蛍光法にて,錯生成の評価を実施する.得られた結果に対して,NOMへのイオンの結合を表すためのモデルであるNICA-Donnanモデルによるフィッティングを行い結合パラメータを取得し,表層由来のNOMに対する報告値と比較し,表層由来のNOMに関する文献値の比較から,両者の金属イオンとの錯生成の相違を議論する.さらに,ウランなどの酸化還元をに敏感なイオンの環境動態に大きな影響を及ぼす可能性のあるNOMの酸化還元能も合わせて評価する.これらの結果を,平成25年度に取得した物理化学特性情報や帯電挙動と合わせて,総合的に議論し,因子分析などの統計手法を用いることで,深部地下水中のNOMの特徴をまとめるとともに,その起源に迫る.
不均一系有機薄膜のデバイス駆動状態における局所価電子状態の2次元分布の観測

有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的とする。実駆動状態で光電子放出顕微鏡(PEEM)像からイオン化ポテンシャルの2次元分布解析するための、予備的な各種測定を行った。具体的には(1)有機半導体として高い移動度を示すDNTT分子を用いた。またボトムタイプ(OTFT)の実デバイス構造(基板として、絶縁層SiO2に電極である銅が配線されていること)を考慮して、銅(前年度とは異なり、酸化過程が少ない銅基板(わずかに大気にさらすだけで実際のプロセスで用いられる基板に近い)を用いた、銅上のDNTT分子薄膜の軟x線吸収スペクトルや、斜入射x線回折、角度分解紫外光電子スペクトルを測定し、その分子配向、およびイオン化ポテンシャルを明らかにした。(2)大量生産が可能な塗布法が適用できることから、実用有機薄膜トランジスタに最も近いと思われる高分子タイプの有機半導体(具体的にはP3HT-PCBM系)に着目した。P3HTーPCBMは、複数の有機半導体からの混合物であるが、その構造においても結晶性の部分と、結晶性の低い(非晶室に近い)部分が混在し、イオン化ポテンシャルの2次元分布がみられる不均一系であると考えられる。P3HT-PCBMの斜入射X線回折だけでなく、同じ試料の、軟x吸収ペクトルも測定した。これにより、分子配向の平均値を求めただけでなく、X線回折からは知見が得られにくく、これまで有益な知見がなかった結晶性の低い領域に着目し、結晶質と非晶性部分の割合を定量的に決めることに成功した。上記の実験には高強度のX線源、軟x線領域での波長選択が必要なことから、放射光施設で実験を行った。(このために旅費を使用しました)有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的とする。実際に,ソース,ドレイン,ゲートに電圧を印可した駆動状態について測定を行うため、電子顕微鏡(PEEM)-測定用,試料部(サンプルホルダー)を作製し、電圧印加についてテストを行った。しかしながら、短絡、接触不良等で、十分な電圧印加ができなかった。使用予定のPEEM(機種名LEEMIII)の標準サンプルホルダーの電圧印加方法を利用し、それに必要な電気的接続をもたらすインターフェースを付けくわえる方式に変更し新たな試料ホルダーの設計を行っている、一方、実駆動状態でPEEM像からイオン化ポテンシャルの2次元分布解析するための、予備的な各種測定を行った。具体的には実用有機薄膜トランジスタに最も近いと思われる、高分子タイプの有機半導体(具体的にはP3HT-PCBM系)に着目した。P3HTーPCBMは、複数の有機半導体からの混合物であるが、それだけでなく、その構造においても結晶性の部分と、非結晶性部分が混在したイオン化ポテンシャルに2次元分布がみられる不均一系であると考えられる。これまでX線回折等から、結晶領域に関しては、結晶構造や分子配向等、移動度に深く関連する性質が明らかになってきている。今回はP3HT-PCBMの斜入射X線回折だけでなく、同じ試料の、軟x吸収ペクトルも測定することにより得た分子配向の平均値から、これまで有益な知見がなかった結晶性の低い部分に着目し、結晶質の領域との割合を定量的に決めることに成功した。有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的としている。実際に,ソース,ドレイン,ゲートに電圧を印可した駆動状態について,測定を行うため、電子顕微鏡(PEEM)-測定用,試料部(サンプルホルダー)を作製し、電圧印加についてテストを行った。使用予定のPEEM(機種名LEEMIII)の標準サンプルホルダーの電圧印加方法を利用し、それに必要な電気的接続をもたらすインターフェースを付けくわえる方式に変更し新たな試料ホルダーの設計を行っている。この改良した試料部を用いて、これまで予備実験を行いイオン化ポテンシャルや分子配向を明らかにしてきたDNTT/SiO2+(酸化)銅混在基板の試料、および複数の有機半導体からなり、かつ結晶性と結晶性の低い領域が混在する不均一系のP3HT-PCBMの、実駆動状況でのPEEM像からイオン化ポテンシャルの2次元分布像を得ることを目的とする。本研究では、有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的とする。具体的には、有機半導体として有機薄膜トランジスタ(OTFT)の半導体層として用いた場合、高い移動度を示すDNTT分子を用いた。またボトムタイプ(OTFT)の実デバイス構造(基板として、絶縁層SiO2に電極である銅が配線されていること)を考慮して、SiO2および銅を選定した。PEEMで2次元分布が得られるイオン化ポテンシャルは、使用する有機半導体の電子構造だけでなく、その(分子配向などの)膜構造にも依存する。

そこで、実デバイス作成時と同じ表面処理をしたSiO2および(酸化)銅上のDNTT分子薄膜の軟x線吸収スペクトルや、紫外光電子スペクトルを測定し、その分子配向、およびイオン化ポテンシャルを明らかにした。その結果、SiO2上では、DNTT分子はほぼ垂直に分子長軸方向を立てて配向していること、また(酸化)銅上では、約10°から15°傾いて配向していることを明らかにした。ここでは、単に分子の傾き角だけでなく、分子の回転角まで求める手法を見出した。さらに,有機薄膜トランジスタで、移動度向上のために使用される自己組織化単分子(SAM)の代用として、SiO2上および酸化銅上に分子接合材を挿入層として用いた場合のDNTTの分子配向及びイオン化ポテンシャルの変化を明らかにした。この得られたDNTTのイオン化ポテンシャルから、PEEM測定のための光源としてD2ランプ光源が適当であることを見出した.有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的とする。実際に,ソース,ドレイン,ゲートに電圧を印可した駆動状態について測定を行うため、電子顕微鏡(PEEM)-測定用,試料部(サンプルホルダー)を作製し、電圧印加についてテストを行った。しかしながら、短絡、接触不良等で、十分な電圧印加ができなかった。そこで、新たな試料ホルダーの設計を行っている、一方、実駆動状態でPEEM像からイオン化ポテンシャルの2次元分布解析するための、予備的な各種測定を行った。具体的には、有機半導体としては高い移動度を示すDNTT分子を用いた。また基板としては絶縁層SiO2に電極である銅が配線されていること実デバイス構造を考慮して、SiO2および銅を選定した。PEEMでその2次元分布が得られるイオン化ポテンシャルは、有機半導体の電子構造だけでなく、その(分子配向などの)膜構造にも依存する。そこで、実デバイス作成時と同じ表面処理をしたSiO2、酸化銅上のDNTT分子薄膜の軟x線吸収スペクトルや、紫外光電子スペクトルを測定し、その分子配向、およびイオン化ポテンシャルを明らかにした。さらにDNTTのイオン化ポテンシャルの分布を知るために必要な励起エネルギーを放出することができるD2ランプ光源を導入することで実デバイス構造を持つCu配線されたSiO2基板上に作製したDNTT薄膜のPEEM像の測定を試みている。有機トランジスタにおいて,実デバイスで集積化を考えた時必須となる金属と絶縁層が混在する複合基板を用い,実デバイスの駆動状態での,イオン化ポテンシャル2次元分布を調べることを目的とする。実駆動状態で光電子放出顕微鏡(PEEM)像からイオン化ポテンシャルの2次元分布解析するための、予備的な各種測定を行った。具体的には(1)有機半導体として高い移動度を示すDNTT分子を用いた。
低速多価イオン衝突におけるオ-ビティング散乱の検証

本研究に関連した平成5年度重点領域公募研究におけるAr^<a+>-H_2(q=6-11)衝突系の系統的な電子捕獲反応断面積測定において、低エネルギー電子捕獲反応では一電子および二電子捕獲反応断面積が衝突エネルギーの減少と共に増大するエネルギー依存性を示し、多価イオンと標的間に誘起する分極力により衝突軌道が曲がり旋回衝突をするいわゆるオ-ビティング散乱効果によりE^<-1.2>なるエネルギー依存を持つLangevinの断面積に漸近的に近づいていく現象を見いだした。本研究ではAr^<na+>-He(q=6-11)衝突系の一電子、二電子捕獲反応断面積測定においてもH_2標的と同様にオ-ビティング効果による低エネルギー側における反応断面積の増大を確認できた。そして更に、標的が入射イオンより質量が重く分極率の異なるC^<4+>-Ne、Ar、Krの各衝突系における一電子、および、多電子捕獲の反応断面積測定を行い、電子捕獲入射イオンのイオン強度測定から得られる前方散乱による電子捕獲反応断面積にはH_2やHe衝突で観測された低エネルギー側での増大現象は現れず、電子捕獲反応の後方散乱による標的イオン強度測定で低エネルギー側で反応断面積が急増する現象を見いだした。これらの実験結果から低速多価イオン衝突では、入射イオンの電荷数が大きく標的の分極率が大きい衝突系ほどより高い衝突エネルギー領域でオ-ビティング散乱の影響を受けていること、そして、電子捕獲反応では捕獲電子数が多い多電子捕獲反応ほど衝突エネルギーのより高い領域で前方散乱より後方散乱においてオ-ビティング散乱が重要な役割を演じている実験的証拠が得られた。またC^<4+>-Ar、Kr衝突系ではAr^<4+>とKr^<4+>イオンの検出によりC^<4+>を直接中性化する共鳴的な四電子捕獲反応が起ることも確認された。