hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原始星雲中での鉱物生成に関する実験的研究

輝石組成を上部に取り付けたタングステンバスケットで蒸発させた試料をX線粉末回折法と透過型電子顕微鏡で解析した。数多くの条件を検討した結果、水素圧25mmHg、凝縮温度1150°Cで10分間下部基盤に凝縮させる条件で、a軸方向に伸びるウイスカー状エンスタタイトが10%程度生成することが分かった。残りの生成物はc軸方向に伸びるウイスカー状エンスタタイトが40%程度、ウイスカー状フォーステライトおよび未同定鉱物が50%程度であった。1.オリビンの(100)面に沿う面欠陥の再生実験TSFZ法により、Fa-Fo固溶体のうちFa_<100>、Fa_<90>、Fa_<80>、Fa_<70>、Fa_<60>の単結晶を育成した。各組成の単結晶から厚さ約15μmの(010)面の薄膜を作成し、300°C、0.1Kbar、HMの条件で、HCl1N、NaOH1Nの水溶液を用いた水熱変質実験を行った。酸性溶液では、オリビンの(001)面に、アルカリ性溶液では100)面に平行に面状析出物が析出した。面状析出物は酸性溶液中ではヘマタイトとアモルファスシリカで構成され、アルカリ性溶液中ではライフ-ナイトとヘマタイトから構成される。これらの結果はオリビンが水熱変質をうける時の陽イオン溶出メカニズムで説明した。実験結果は、Cコンドライトの変質がアルカリ性環境のもとであったこと意味している。鉱物学会で講演し、Physics.and Chemistry of Mineralsに発表した。2.a軸方向に伸びるウイスカー状エンスタタイトの再生実験水素圧25mmHg、凝縮温度1150°Cで10分間基盤に凝縮させる条件で、わずかではあるが、a軸方向に伸びるウイスカーが生成することが分かった。これより高温では凝縮せず、低温ではc軸方向に伸びるウイスカーだけになる。過飽和度が高い(高温)と成長速度の遅いa軸方向の成長も可能であるが、過飽和度が低い(低温)と成長速度の速いc軸方向のエンスタタイトしか成長しないためと考えられる。これらには転移双晶が見られるので生成時にはプロトエンスタタイトであったと考えられる。惑星間塵で見つかったa軸に伸びるウイスカーは転移双晶のないクライノエンスタタイトであったことから、今回の実験で得られたものは惑星間塵で見られたものとは生成条件が違っていると考えられる。
新古典主義を通してユルスナールを読む――２０世紀フランス文学史再考の試み

戦間期のフランス文学における古典回帰の包括的な理解、それによるマルグリット・ユルスナールの作品の再解釈、20世紀フランス文学史の再考を目的とした本研究において、今年度は雑誌『新フランス評論』NRFの戦間期に出版された号、および、これらと同時代のユルスナールの作品を調査した。平成28年7月29日8月27日におこなった第一次調査と平成29年3月6日3月19日の第三次調査には科学研究費補助金を用い、平成28年12月16日30日の第二次調査の経費は研究遂行経費として計上した。『新フランス評論』に関しては、プルースト没後、追悼特集を契機として文学作品における散文に関する考察が多く掲載されていることに着目し、Stephanie Smadjaの研究書、『フランスにおける新しい散文ー1920年代初頭における叙述的散文についての研究』(La nouvelle prose francaise ; Etude sur laprose narrative au debut des annees 1920, PUB, 2013,フランス語アクサン記号は省略)を参考にしながら、この時代において「作家の文体」と「時代の文体」がどのように相互作用しているのかという問題について検討した。作家が新しい文体を模索する過程で、常にその文体と伝統的・規範的文体との距離が意識されるため、おのおのの作家がいかに古典を受容しているかというその諸相を明らかにすることの重要性が浮き彫りになった。また、戦間期に出版された、ユルスナールの中篇小説集『東方綺譚』と散文詩集『火』が、単行本として出版される前にさまざまな雑誌に掲載されたオリジナル版をマイクロフィルムで閲覧した。単行本で出版されている版と比較すると、作家自身の記述に反していくつかの興味深い相違点が見つかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
男性不妊における凍結保存精液の応用

1液体チッソ上記凍結簡易化を目的とする凍結用浮台を開発した。凍結等浮台は高さ3.0cmの発泡スチロール枠の上面にアルミプレートを張ったものであり、適当量の液体チッソを入れた発泡スチロール製凍結槽内に浮かべた。チューブを浮台上面に横置にして載せて凍結を行ない、約5分後凍結したチューブを液体チッソ中に落下させて凍結を完了する。2一般に細胞の凍結保存では凍結保護剤の細胞浸透を図るため、保護剤と細胞を混合した後平衡化時間を設けるが、本研究で用いたKS-11精子保存液中では平衡化時間は1分間が最も高い蘇生率を与えた。KS-11精子保存液中のグリセリンの高浸透圧が非凍結時にはむしろ精子に対して障害的に作用した。phosphodiesterase阻害剤pentoxifylline(PXF)添加により精子に対する高低浸透圧負荷が引き起こす精子生存率の低下を軽減し得ることを見い出した。3逆行性射精においては、排尿後、膀胱を温生食で洗浄し、さらに精子培養液を膀胱内に注入して射精を行い、逆行した精液を回収する。精子は尿に対して感受性が高く、射精に手間取り、尿が膀胱内に再流入すると精子運動率が低下する。5.0mM PXFの添加により尿の毒性を軽減することが可能であり、無添加では運動性をほぼ失う尿混入率60%においてもPXFを添加すると約20%の運動率を保持しており、運動速度においても同様な傾向を認めた。4頻回授精は推定排卵日周辺に複数回授精することにより受精のチャンスを増やそうとするものであるが、精液性状が不良な症例において禁欲期間をおかずに連続的に射精すると精液性状の低下が著しくて実施困難な場合が多い。精子凍結保存法を用いると1排卵周期に充分間隔をあけて数回採取が可能であり、頻回授精が容易となった。男性不妊のうち人工精液瘤造設例、射精障害例、性交障害例、逆行性射精例および制癌剤投与予定者などでは人工受精に際して採精が困難である場合が多く、しかも採取機会も少ない。不妊治療においては排卵は1周期に1度であるのに対して精液は随時採取できるが、その保存が困難であるため排卵時以外に得られた精液は無効であった。そこで精液の凍結保存を試みることとした。今までの凍結保存法には種々の欠点があったためその改良に努めた。まず凍結中の精子を保護する目的で精子を十分洗浄濃縮した後に新しく開発したKS-II精子保存液を使用した。次に日常診療に頻用するために凍結手順の簡易化と低コスト化をはかった。すなわち発泡スチロール容器に液体チッソを注ぎ凍結用チューブを液面上3cmに静置し、5分間で凍結が完了するのをまって液体チッソタンク中に移し精子を凍結備蓄した。さらに精子の代謝賦活の意味でペントキシフィリンを添加した。この方法によって人工精液瘤造設例、射精障害例、逆行性射精例のそれぞれで人工受精により妊娠が成立した。今後はこのような特殊症例だけでなく一般の男性不妊例とくに乏精子・精子無力症例にこの方法を応用するつもりである。また種々の薬剤添加を試みるとともに先体反応をおこす能力のある精子など質の高い精子を選択的に採取する方法を開発して凍結保存法と合わせて不妊治療に応用したいと考える。1.凍結前に精子Phosphodi est erase阻害剤ペントキシフィリン、細胞浸透性cAMP誘導体ジブチルcAMPと短時間培養し、細胞内cAMP濃度を上昇させた後に凍結保存を行うことにより凍結融解後の精子蘇生率を向上させることができた。

精子凍結保存液に凍害防止剤として添加されるグリセリンは凍結時には不可欠であるが、非凍結時にはその高浸透圧は精子に有害であり、本研究で用いたKS-ll精子保存液(12%グリセリン含有)と精子を混合後、1分以内に凍結を開始すると高い蘇生率が得られ、また融解後は速やかに凍結保護剤を洗浄除去すべきであった。2.逆行性射精例においては、膀胱中の尿による精子生存性の低下を避けるため、事前に膀胱洗浄を行い、培養液約50mlを注入した後に射精させた。しかし射精にてまどり膀胱中に尿が再流入すると精子生存性の低下を認め、培養液中に1.0mMペントキシフィリンを添加することにより精子の尿に対する抵抗性を強化し得た。3.閉塞性無精子症例に対して人工精液瘤を造設し、週に2回程度穿刺して貯留した精子を回収、凍結保存することにより人工的な授精に必要な精子を確保し得た。しかし症例により融解後の精子蘇生率に大きな差を認めた。
視床下部におけるSIRT1のエネルギー代謝制御機構の解明

NAD+依存性のタンパク脱アセチル化酵素であるSirt1は、インスリン感受性・代謝を制御することが報告されていたが、中枢性代謝制御への役割は未解明だった。そこで、Sirt1が視床下部で食欲を調節するか検討した。その結果、Sirt1は視床下部で摂食行動を制御する部位に発現しており、食事性の調節を受けることが分かった。また、視床下部内側基底部でのSirt1の強制発現が食欲を亢進させる神経ペプチドAgRPの発現を抑制し、食欲と体重増加を抑制することが分かった。本研究課題においては、脱アセチル化酵素Sirt1の視床下部におけるエネルギー代謝制御機構における役割をin vitroおよびin vivoの系を用いて検討し、以下のようなデーターを取得した。(1)組織蛍光免疫染色にて、視床下部Pomc, AgrpニューロンにおけるStrt1発現を確認。(2)絶食・再摂食の系を用いて、視床下部Sirt1タンパク量が、再摂食により増加することを確認。この際、Sirtl mRNAのレベルに変化はなかった。(3)細胞培養系でSirt1がユビキチン化されることを免疫沈降を用いたウェスタンブロット法にて確認。(4)Agrp及びPomcプロモーターを用いたルシフェラーゼアッセイにより、Sirt1はインスリンと共役的に作用してAgrpプロモーターの活性を抑制すること、そしてこの効果は、核内滞留型FoxO1変異体存在下では抑制されるが、FoxO1アセチル化変異体存在下では観察されることを確認。(5)Sirt1を発現するアデノウィルスをマウスの視床下部にマイクロインジェクションし、摂食行動・体重変化への影響を現在検討中である。現時点では、Sirt1注入群にて、摂食量が増える傾向があり、体重増加率が優位に増加するというデーターを取得している。以上より、Sirt1は摂食行動を制御する重要な視床下部神経核に発現しており、摂食行動に伴いそのタンパク量が変化することが分かった。また、Sirt1は摂食行動を制御するペプチド性神経性伝達物質であるAgrpの発現をインスリンシグナルを介して制御することが分かった。そして、Sirt1の強制発現は、摂食行動・体重への影響があることが分かった。NAD+依存性のタンパク脱アセチル化酵素であるSirt1は、FoxO1などの基質の脱アセチルを介してインスリン感受性・代謝を制御することが報告されているが、Sirt1の中枢性代謝制御への役割は未解明である。そこで、Sirt1が視床下部で摂食行動・エネルギー代謝制御機構を調節するというかどうかを検討した。その結果、以下の点が明らかとなった。(1)Sirt1は視床下部でAgrp及びPomc陽性ニューロンで発現している。(2)Sirt1の視床下部におけるタンパク量は、絶食後の再摂食で増加する。この変化はRNAレベルでは見られない。(3)Sirt1は視床下部および視床下部培養細胞N41においてユビキチン修飾を受け、プロテオソーム阻害剤存在下でタンパク量が増加する。(4)マウスの視床下部内側基底部へのSirt1発現ウイルスのmicro-injectionによるSirt1の強制発現は、核内滞留型Foxo1による摂食過剰・体重増加を有意に抑制する。(5)Sirt1は摂食促進性神経ペプチドをコードするAgrpプロモーターの活性を抑制し、AgRPの発現を抑制する。この効果にはSirt1酵素活性が必須である。また、核内滞留型Foxo1によって亢進したAgrpプロモーターの活性をSirt1は抑制する。なお、Sirt1はPomcプロモーター活性には影響を及ぼさない。以上より、栄養素もしくは成長因子等の食事性の変化が視床下部に伝わり、その結果としてSirt1タンパク量が増加し、摂食促進性神経ペプチドAgRPの発現を抑制して、摂食の停止が起こるメカニズムが示唆されるということを解明した。
トーラス写像の周期点の位相不変量

トーラス等のコンパクト有向曲面上の同相写像で,恒等写像とイソトピックなものについて考察した。この写像の周期点の位相的性質について,不動点指数および組ひも不変量の2種の位相不変量を用いて調べ,特に不動点について以下の成果を得た。1.不動点全体の集合に組ひも不変量を用いて,ある関係が導入できることを示し,さらに,それが同値関係となることを証明した。2.不動点類の不動点指数は位相不変であることを証明した。この不変性は,与えられた写像の不動点の不動点指数を求めるための一つの手段を与えるものとして有用である。3.同値類の不動点指数は1以下であることを示した。4.3で得た不動点に関する制限条件を用いて,不動点の同値類が2個以上の不動点を含むならば,それら不動点のうち少なくとも1個は不安定であることを示した。この結果は,不動点の不安定性を不動点全体の位相的性質から導いたものであり,安定性の問題と写像の大域的な位相的性質との関連を与えている。5.不安定な不動点を含む同値類全体の個数は,同値類全体の個数の半分から曲面の種数を引いた値よりも大きいことを証明した。なお,35の結果はいずれも,1つの例外的な場合を除く。6.1つの元しか含まない同値類が存在し,さらにその元の不動点指数が1であるならば,写像の位相エントロピーは正値を取ることを示した。これは,不動点の位相幾何的性質が,写像の力学系的性質の一つであるカオス性と関連があることを示している。トーラス上の向きを保つ同相写像の不動点に関する2種の位相不変量(不動点指数,組ひも不変量)について考察し,以下の成果を得た。1.不動点全体の集合に組ひも不変量を用いて同値関係が導入できることを示し,すべての同値類の不動点指数は常に1以下であることを示した。2.不動点類の不動点指数は位相不変であること,すなわち,写像を連続変形して不動点全体の組ひも不変量が同一である写像に変形されたとき,各不動点類の不動点指数は変化しないことを証明した。3.1つの元しか含まない同値類が存在し,さらにその元の不動点指数が1であるならば,写像の位相エントロピーは正値を取ることを示した。これは,不動点の位相幾何的性質が,写像の重要な力学系的性質の一つであるカオス性と関連があることを示している。4.不動点の同値類が2個以上の不動点を含むならば,それら不動点の内・少なくとも1個は不安定不動点であることを示した。5.4の結果は,不安定不動点を含む同値類の個数はある程度多いことを示唆しているが,実際,不安定な元を含む同値類全体の個数は,そうでない同値類全体の個数より大きことが証明できた。なお,以上の結果は,トーラス以外の曲面にも拡張可能であると考える。昨年度,トーラス上の向きを保つ同相写像の不動点に関して得た結果を一般の曲面に拡張することができた。具体的には,不動点に関する2種の位相不変量(不動点指数,組ひも不変量)について考察し,以下の成果を得た。

4.不動点の同値類が2個以上の不動点を含むならば,それら不動点の内,少なくとも1個は不安定不動点であることを示した。5.4の結果は,不安定不動点を含む同値類の個数はある程度多いことを示唆しているが,実際,不安定な元を含む同値類全体の個数は,そうでない同値類全体の個数から曲面の種数を引いたものより大きいことが証明できた。
口腔癌膜脂質と同組織のリポソーム・抗EGF受容体抗体複合体のターゲッティング療法

腫瘍組織型の違いによる抗癌剤の有効性の相違を検討するため、無血清培養の条件下に偏平上皮癌細胞(SCC)と唾液腺由来細胞(SAC)を用いて各種の抗癌剤に対する感受性の相違について検索した。この条件下ではSCCはSACに比べて親水性のcisplatin(CDDP)とpaclitaxel(TXL)に対して抵抗性を示した。一方,疎水性のadriamycin(ADM)やpeplomycin(PEP)はSACに比較してSCCに対して強い殺細胞作用を示した。そこで薬剤の能動輸送を決定すると考えられる膜透過性を検討するため,それぞれの細胞膜の脂質組成を分析した。その結果,SCCでは膜脂質の70%以上がphospholipidであり,残りはcholesterolであった。一方,SACでは80%以上がneutral lipidで,残りはphospholipidで占められていた。SACのneutral lipidの上昇は細胞膜の流動性の低下を招き,CDDPの細胞内濃度の上昇をきたしたものと考えられた。しかしSCCの膜脂質はphospholipidの割合が高いため膜の流動性はSACに比べて高く,ADMやPEPに対する感受性が高くなったものと考えられた。この結果から,抗癌剤の感受性を決定する因子として膜の脂質組織の相違が考えられた。そこでSCCの細胞膜脂質と同組織の脂質からなる抗癌剤封入リポソームを作成し,培養細胞に作用させた。その結果,抗癌剤単独処理に比べて抗癌剤封入リポソームはSCCに対して殺細胞効果の増強を示したが,SACに対しては抗癌剤単独処理とも差がなかった。またSCCやSACにおいて上皮成長因子(EGF)受容体が過剰発現していることから,EGF受容体に対するモノクロナール抗体(12-93)を作製し,抗癌剤封入リポソームにアビチン・ビオチン法を用いて本抗体を結合させ培養細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。その結果, SCCおよびSACに対して抗癌剤封入リポソームに比較して高い抗腫瘍効果を有していることが示唆された。癌化学療法において抗癌剤や腫瘍組織型の違いにより有効性が異なることは臨床の場において経験することである。我々は無血清培養の条件下に扁平上皮癌細胞(SCC)と唾液腺由来細胞(SAC)を用いて各種の抗癌剤に対する感受性の相違について検討した。この条件下ではSCCはSACに比べて親水性のcisplatin(CDDP)に対して抵抗性を示した。この結果から,抗癌剤の感受性を決定する因子として膜の脂質組成の相違が考えられた。そこでSCCの細胞膜脂質と同組成の脂質からなる抗癌剤封入リポソームを作成し,培養細胞に作用させた。

その結果,抗癌剤単独処理に比べて抗癌剤封入リポソームはSCCに対して殺細胞効果の増強を示したが,SACに対しては抗癌剤単独処理とも差がなかった。またSCCやSACにおいて上皮成長因子(EGF)受容体が過剰発現していることから,EGF受容体に対するモノクロナール抗体(12-93)を作製し,抗癌剤封入リポソームにアビチン・ビオチン法を用いて本抗体を結合させ培養細胞に対する抗腫瘍効果について検討した。その結果,SCCおよびSACに対して抗癌剤封入リポソームに比較して高い抗腫瘍効果を有している可能性が示唆された。腫瘍組織型の違いによる抗癌剤の有効性の相違を検討するため、無血清培養の条件下に扁平上皮癌細胞(SCC)と唾液腺由来細胞(SAC)を用いて各種の抗癌剤に対する感受性の相違について検索した。この条件下ではSCCはSACに比べて親水性のcisplatin(CDDP)とpaclitaxel(TXL)に対して抵抗性を示した。一方,疎水性のadriamycin(ADM)やpeplomycin(PEP)はSACに比較してSCCに対して強い殺細胞作用を示した。そこで薬剤の能動輸送を決定すると考えられる膜透過性を検討するため,それぞれの細胞膜の脂質組成を分析した。その結果,SCCでは膜脂質の70%以上がphospholipidであり,残りはcholesterolであった。一方,SACでは80%以上がneutral lipidで,残りはphospholipidで占められていた。SACのneutral lipidの上昇は細胞膜の流動性の低下を招き,CDDPの細胞内濃度の上昇をきたしたものと考えられた。しかしSCCの膜脂質はphospholipidの割合が高いため膜の流動性はSACに比べて高く,ADMやPEPに対する感受性が高くなったものと考えられた。この結果から,抗癌剤の感受性を決定する因子として膜の脂質組成の相違が考えられた。そこでSCCの細胞膜脂質と同組成の脂質からなる抗癌剤封入リポソームを作成し,培養細胞に作用させた。その結果,SCCおよびSACに対して抗癌剤封入リポソームに比較して高い抗腫瘍効果を有していることが示唆された。
ゲノム安定性の向上によりがん・生活習慣病を予防するゲノムディフェンダーの具現化

本研究は、ゲノム不安定化を軽減する食品および食品成分を発見し作用機序を解明することを目的として行うものである。種々の疾病や老化にはDNA損傷やDNA修飾、染色体構造変化や遺伝子突然変異などのゲノム不安定化による遺伝子機能不全が密接に関与していると考えられている。このようなゲノム不安定化を抑制することで遺伝子機能不全を未然に防ぎがん・生活習慣病を予防するという視点からの健康寿命延伸に取り組む。平成30年度は、食品として利用されていないが機能性成分を含有している可能性が期待できる新規の海藻由来抽出物(数種)についてゲノム安定化活性を有するかどうか、その予備試験として抽出物そのものの細胞毒性および遺伝毒性(小核形成)をヒトリンパ芽球由来培養細胞株(TK6細胞)を用いて分析した。その結果、細胞毒性および遺伝毒性の増加が確認されなかった抽出物があった一方、陽性対象として使用したメチルメタンスルホン酸と同程度の高い毒性を有している抽出物もあった。毒性が確認されなかった抽出物については今後、ゲノム不安定化誘発因子(過酸化水素など)との複合処理によりその影響を軽減できるかどうか確認する。一方、強い毒性が確認された抽出物についてはゲノムディフェンダーとしてではなく、新規抗がん剤としての利用が期待されることから、今後、がん細胞増殖抑制活性などの分析を実施していく予定である。また、これまでに報告してきたカシス抽出物のゲノム安定化活性の作用成分を明らかにするために、カシス抽出物に含まれるアントシアニン4種について過酸化水素による細胞毒性および遺伝毒性(小核形成)の軽減効果を分析した。その結果、4種全てで細胞毒性の軽減が確認された一方、遺伝毒性の軽減効果は3種類で確認された。この結果よりカシス抽出物のゲノム安定化活性にはカシスアントシアニン3種が関与している可能性が示唆された。本研究は、ゲノム不安定化を軽減する食品および食品成分を発見し作用機序を解明することを目的としており、平成30年度は新たな素材から得た抽出物のヒト細胞への細胞毒性・遺伝毒性の確認、ゲノム安定化活性の機能性成分の同定などを行うことを計画していた。そこで平成29年度に新たに得た抽出物の細胞毒性・遺伝毒性の分析を実施した。細胞毒性・遺伝毒性が確認されなかった抽出部については計画通りゲノム安定化活性の分析を進める予定である。一方、抽出物の中には強い遺伝毒性を示すものが見出されたが、本抽出物については当初の研究計画で想定していた通り、抗がん剤としての可能性などゲノムディフェンダー以外の利用方法の検討に展開していく。また、これまでにゲノム安定化活性が確認されているカシス抽出物についてアントシアニン別での活性評価に継続して取り組むことで、4種類のアントシアニンにゲノム安定化活性の差異があることを確認したことなどから、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成31年度は平成30年度の研究成果をもとに、新規抽出物のゲノム安定化活性を評価するとともに、遺伝毒性が確認された抽出物についてはがん細胞増殖抑制活性分析などにより新規機能性物質としての可能性を検討する。ゲノム安定化活性は過酸化水素により生じる細胞毒性・遺伝毒性に対する抑制効果をTK6細胞を用いて確認する。また、がん細胞増殖抑制活性については死亡率が増加している大腸がん細胞(DLD-1など)に対する活性を中心に分析する。既に過酸化水素に対してゲノム安定化活性を有することを報告しているカシス抽出物およびカシスアントシアニンについては、新たに紫外線によるゲノム不安定化に対する効果を明らかにする。出芽酵母を用いた過去の研究では紫外線により生じる遺伝子突然変異をカシス抽出物が軽減することを明らかにしていることから、ヒト培養細胞においてもその活性が見出されることが期待される。また、ゲノム安定化活性の作用機構を明らかにするために、p53などDNA修復や細胞周期調節に関連するタンパク質の発現解析についてwestern blottingや細胞免疫染色による分析を試みる。平成29年度はまず新たな素材から成分の抽出を行った。今年度は食品だけではなく、食品として利用されていないが機能性成分を含有している可能性が期待できる木材や海藻を中心に計20種の素材から抽出した。今後、これらの抽出物についてヒト培養細胞を用いたゲノム安定化活性を有するかどうか、小核試験や遺伝子突然変異試験により確認する予定である。ゲノム安定化を有する食品(ゲノムディフェンダー食品)として摂取する場合、毒性の有無は非常に重要であることから、細胞毒性についても分析する必要がある。これまでに得ている沖縄県産植物のエタノール抽出物8種についてヒトリンパ芽球由来培養細胞株(TK6細胞)を用いて細胞毒性ならびに遺伝毒性(小核形成)について確認したところ、有意な毒性は検出されなかった。今後、ゲノム不安定化誘発因子との複合処理によりその影響を軽減できるかどうか確認していく。化学物質の中にはDNA損傷を誘発しないが発がん性を有する「非変異原性発がん物質」に分類されているが、その発がん機構が明らかになっていないものがある。このような化合物の作用機構を解明するとともに、その影響を如何に軽減するかも重要である。

そこで非変異原性発がん物質1種のTK6に対するゲノム不安定化誘発を分析したところ、小核形成および遺伝子突然変異誘発が確認され、この影響を抗酸化物質との複合処理により低下することができることを発見した。本研究は、ゲノム不安定化を軽減する食品および食品成分を発見し作用機序を解明することを目的としており、平成29年度は新たな素材からの抽出物の調整、ヒト細胞への細胞毒性の確認、抽出物のゲノム不安定化誘発能の有無、ゲノム不安定化誘発因子に対する抽出物の抑制活性評価を行うことを計画していた。平成29年度は新たな素材20種類から抽出物を調整することできたこと、数種類の抽出物の細胞毒性の分析を実施していること、これまでにゲノムディフェンダー活性が確認されているカシス抽出物についてアントシアニン別での活性評価に取り組んでいること、また非変異原性発がん物質に対する抗酸化物質の効果について発見していることなどから、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究は、ゲノム不安定化を軽減する食品および食品成分を発見し作用機序を解明することを目的として行うものである。種々の疾病や老化にはDNA損傷やDNA修飾、染色体構造変化や遺伝子突然変異などのゲノム不安定化による遺伝子機能不全が密接に関与していると考えられている。このようなゲノム不安定化を抑制することで遺伝子機能不全を未然に防ぎがん・生活習慣病を予防するという視点からの健康寿命延伸に取り組む。平成30年度は、食品として利用されていないが機能性成分を含有している可能性が期待できる新規の海藻由来抽出物(数種)についてゲノム安定化活性を有するかどうか、その予備試験として抽出物そのものの細胞毒性および遺伝毒性(小核形成)をヒトリンパ芽球由来培養細胞株(TK6細胞)を用いて分析した。その結果、細胞毒性および遺伝毒性の増加が確認されなかった抽出物があった一方、陽性対象として使用したメチルメタンスルホン酸と同程度の高い毒性を有している抽出物もあった。毒性が確認されなかった抽出物については今後、ゲノム不安定化誘発因子(過酸化水素など)との複合処理によりその影響を軽減できるかどうか確認する。一方、強い毒性が確認された抽出物についてはゲノムディフェンダーとしてではなく、新規抗がん剤としての利用が期待されることから、今後、がん細胞増殖抑制活性などの分析を実施していく予定である。また、これまでに報告してきたカシス抽出物のゲノム安定化活性の作用成分を明らかにするために、カシス抽出物に含まれるアントシアニン4種について過酸化水素による細胞毒性および遺伝毒性(小核形成)の軽減効果を分析した。その結果、4種全てで細胞毒性の軽減が確認された一方、遺伝毒性の軽減効果は3種類で確認された。この結果よりカシス抽出物のゲノム安定化活性にはカシスアントシアニン3種が関与している可能性が示唆された。本研究は、ゲノム不安定化を軽減する食品および食品成分を発見し作用機序を解明することを目的としており、平成30年度は新たな素材から得た抽出物のヒト細胞への細胞毒性・遺伝毒性の確認、ゲノム安定化活性の機能性成分の同定などを行うことを計画していた。
中年・高齢者を対象とした椅子立ち上がり動作時の地面反力による下肢筋力評価法の開発

研究課題「中年・高齢者を対象とした椅子立ち上がり動作時の地面反力による下肢筋力評価法の開発」に向け、第1年度より開発を進めている普及型機器やプログラムを用い、次の研究活動をおこない、成果を上げた。まず、宮城県石巻市における大橋メンズクラブへ、本評価システムの導入をおこなった。大橋メンズクラブは、仮設大橋団地に居住する男性を対象とした、石巻市が主催するサークル活動である。月2回の開催頻度で、1回の開催時間は90120分間である。サークルに参加する度に本機器を用いた測定をおこなうこととした。ラジオ体操、ダンベル体操、ロコモ体操(オリジナル体操)などに取り組むとともに、活動量計を配付し日々の歩数を増やす働きかけをおこない、下肢筋機能の向上を目指した。その結果、最大値体重比変数(床を踏み込む力の最大値)において、8ヵ月間で有意な向上が見られた。本評価を定期的におこなうことにより、下肢筋機能の向上を把握する、ならびに向上に寄与することが示唆された。また、本評価を活用した取り組みは、男性中年・高齢者のクラブ参加や身体活動意欲の増進に好影響を与えることを確認した。また、要支援・要介護認定を受けた58名の虚弱高齢者を対象とし、立ち上がり動作の違いによる地面反力への影響を検討した。自身が最も立ち上がりやすい方法(A.何もつかまらない、B.膝に手をつく、C.座面に手をつく、D.前方の机に手をつく)で立ち上がるよう求めたところ、A: 11名、B: 12名、C: 7名、D: 28名となり、机に手をついた立ち上がりをおこなった者が最も多かった。要支援・要介護高齢者の地面反力指標は自立高齢者よりも顕著に低い値(9.865.1%↓)を示し、本評価法が身体の虚弱化に伴う下肢機能の低下を反映しうることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。1.椅子立ち上がり動作時の地面反力を、より簡便に測定評価することを可能とする普及型機器の開発これまでの試作機をベースとし、測定直後に変化率変数および最大値変数が自動算出されるアプリケーションソフトを付加し、結果のフィードバックを円滑化した。さらに、測定姿勢や動作手順を教示する音声ガイド機能を付加した。測定者による被測定者への口頭説明事項が大幅に短縮されたため、本評価システムをより容易に使用できるようになった。また、教示内容が統一されることにより、測定者間の誤差混入の危険性を最小化することに寄与した。2.普及型機器を用いた測定の、評価基準値の作成地域在住高齢者430名(男210名、女220名、73.6±5.1歳)のデータを基に、性・年代(65-69歳、70-74歳、75-79歳、80歳以上)別に、平均値+1.5標準偏差(SD)、+0.5 SD、-0.5 SD、-1.5 SDを境界値として5段階評価基準値を作成した。これに伴い、測定者ならびに被測定者のいずれに対しても、本測定結果の解釈を促すことに寄与した。3.地域の要介護化予防の現場における、普及型機器の活用法の検討宮城県石巻市における大橋メンズクラブへ、本評価システムの導入をおこなった。2013年7月以降、サークルに参加する度に本機器を用いた測定をおこなうこととした。推移の仕方に個人差は見られるものの、およそ4ヵ月間で変化率変数および最大値変数とも、約5%の向上が見られることが確認された。

自身が最も立ち上がりやすい方法(A.何もつかまらない、B.膝に手をつく、C.座面に手をつく、D.前方の机に手をつく)で立ち上がるよう求めたところ、A: 11名、B: 12名、C: 7名、D: 28名となり、机に手をついた立ち上がりをおこなった者が最も多かった。要支援・要介護高齢者の地面反力指標は自立高齢者よりも顕著に低い値(9.865.1%↓)を示し、本評価法が身体の虚弱化に伴う下肢機能の低下を反映しうることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、普及型機器の開発・改良が順調に進み、本測定評価法の一般化へと歩みを進めることができた。また、本機器を要介護化予防の現場へと導入を図りデータの収集を開始したことも、本研究課題の解決に向けた大きな一歩となった。ただし、研究成果の公表が学会発表に限られ、論文化できなかった点には課題が残る。平成26年度の主な課題は次の2点である。・これまでは、健康度が比較的高い地域在住高齢者を対象とした検証が中心であったが、今後は身体的な虚弱が進行している高齢者(要支援、要介護認定を受けている者)を対象とした本評価システムの適用可能性を検証する。・地域住民へ開発中の試作機を貸与し、地域における運動サークル内での活用や、その後のユーザビリティ評価をおこなう。これにより、より一層操作性を高めた普及型機器への発展を目指す。
樹状細胞機能の理解に基づく腫瘍特異的免疫誘導法の開発

樹状細胞機能をさらに深く検討し、その結果を利用すれば、よりよい癌免疫療法の開発のための糸口が見出せるのではないかと考えられる。そこで本研究においては、これまで集積してきた知見を利用して下記の検討を進めた。まず、樹状細胞の分泌するサイトカインの一つであるIL-23の抗腫瘍効果を、IVE法を用いて、マウス皮下腫瘍モデルならびに肺転移モデルにおいて検討した。その結果、IL-23-IVEは有意の抗腫瘍効果を持ち、治療されたマウスにおいてはTh1型の強い抗腫瘍免疫反応の惹起されていることが判明した。また、OK432およびPGE2を併用した刺激を用いて成熟誘導された樹状細胞の有用性に関して検討した。その結果、マウスin vivo可移植腫瘍モデルにおいて、OK-432+PGE2により刺激された樹状細胞を腫瘍内投与すると、抗腫瘍効果があり、同時に全身的免疫反応も誘導できることが判明した。さらに、生体内の樹状細胞を有効に利用する方法として、生体内で末梢臓器へ大量の樹状細胞を動員できるFlt3-LのIVEを用いた検討も進めた。その結果、Flt3-LのIVEにより、生体内の樹状細胞の数量と機能を、培養系を用いることなく制御できることを確認した。現在、この方法をペプチドならびにDNAプラスミドを用いたワクチン療法を併用することにより、各々の効果増強が可能か否かを検討中である。以上の結果より、上述の3手法により強い抗腫瘍獲得免疫を誘導することが可能であることが確認され、更に基礎研究を進あることにより、これらを近い将来臨床応用できる可能性が示唆された。
MDS/AMLの多段階発症・進展機構における、AML1遺伝子変異の役割解明

骨髄異形成症候群(MDS)の発症や骨髄増殖性疾患(MPD)の白血病化に関わる遺伝子異常として、AML1遺伝子点突然変異を発見した。ヒト造血幹細胞を用いてAML1変異体の役割を解析し、MDS発症の主原因となること、MPDから白血病化していく原因となっていることを見出した。さらにAML1変異体と他の遺伝子異常を共に造血幹細胞に発現させることにより、MDS発症機構を明らかにした。骨髄異形成症候群/骨髄増殖性疾患(MDS/MPD)では、高頻度に白血病への進展が見られ、この分子メカニズムの一端をAML1遺伝子の点突然変異が担っている。本研究では、AML1点突然変異および協調する他の遺伝子異常を共に造血幹細胞に発現させて、MDS/MPDからの白血病化の分子機構を明らかにすることを目的としている。本年度は、AML1変異体および協調遺伝子変異体を組み込んだウイルスベクターを構築してヒト造血幹細胞に導入し、それぞれの幹細胞でin vitroでの増殖反応およびコロニー形成能などを検討した。まずAML1点変異および野生型、AML1-MTG8、SHP2変異、c-kit変異、JAK2変異、N-RAS変異、BMI-1、EVI-1などのcDNAを作製し、造血幹細胞にAML1変異体を導入するためのレトロウイルスベクタープラスミドpMXsに組み込んだ。これらには実験系によりFLAG、HAなどのタグやGFP、DsRedなどの蛍光、あるいはneo、puroなどの耐生遺伝子を付加した。まずマウス造血幹細胞にAML1点変異体を導入して移植する実験系では、長期観察期間中に高率に白血病の発症を認めた。これはレトロウイルスによる遺伝子導入の際にセカンドヒットとなる遺伝子(Evi1など)に組み込まれるためで、これらのマウスではEvi1の発現が亢進しており、実際にAML1変異体とEvi1を同時に導入して移植すると、白血病の発生は早くなった。次にヒト臍帯血由来造血幹細胞にAML1点変異を導入したところ、変異の種類により全く異なる増殖形態をとることが判明し、それぞれの変異を有する患者症例の臨床病態に一致していた。D171N変異体は、分化がブロックされて増殖も細胞死もしない状態となったため、他の遺伝子異常の獲得が必要と考えられた。一方S291fsX300変異体は、CD34陽性細胞が増加していったことから、変異体自体増殖能を持っていると考えられた。以上の結果を学会・論文等で報告した。来年度は引き続き協調遺伝子異常との共発現による造血幹細胞の動態を解析する。本年度は、昨年度に引き続きAML1変異体および協調遺伝子変異体を組み込んだウイルスベクターをヒト造血幹細胞に導入し、共発現による造血幹細胞の動態をin vitroでの増殖反応およびコロニー形成能などで解析した。まずAML1点変異を導入した造血幹細胞の遺伝子プロファイルを作成し、BMI-1の発現が変異体のタイプにより異なることを見いだした。D171N変異体では発現低下、S291fsX300変異体では発現亢進していることから、造血幹細胞培養実験の結果はBMI-1の発現が影響していると予測された。ところが患者サンプルでは、D171Nタイプの症例でBMI-1の著しい発現亢進が認められたことから、付加的にBMI-1発現が誘導されたと考えられた。そこでD171N変異体およびBMI-1を段階的に共発現させたところ、増殖能が付加され、MDS病態を再現できた。次にJAK2変異を有するMPD患者のCD34陽性細胞にAML1点変異を導入した。するとコントロールと比較して幼弱細胞の増加や自己再生能の亢進が認められ、AML1変異体がMPD患者の白血病化開始因子であることが示唆された。以上のヒト造血幹細胞を用いた検討結果は学会・論文等で報告し、一部は現在投稿中である。
リンパ管静脈吻合術後変化の3次元的解析

近年のマイクロサージャリー技術の発達により、リンパ管静脈吻合術(以下:LVA)が広く普及して来ている。LVAは浮腫の治療効果に加えて蜂窩織炎の予防効果も期待されることから多くの施設でリンパ浮腫の外科的治療の中心となっている。一方、LVAに関しては、手術の適応・吻合数・吻合様式・吻合部位など術式に関する詳細が施設毎に大きく異なり、標準的な様式が定まっていない。この為、LVA術後の浮腫軽減効果や蜂窩織炎予防効果の発現機序など、術式に関する根本的な部分にも不明点が多い。これらの現状を踏まえ、我々は201516年度の科学研究費補助金を用いた研究により、簡易的なLVAの動物実験モデルを作成し、LVA術後組織学的変化について検討を行った。この結果、吻合部内膜下組織の内腔への露出が吻合部閉塞の主要原因であることを解明した。一方、LVAにおいてはリンパ管と静脈の吻合様式が各種報告されており、どの吻合様式が最も生理的で長期間吻合部の開存を保つことが可能かに関して、一定の見解が得られていない。一方、これらの吻合様式を比較する際に、術者の技術的な要因を排除するためには、先行研究の様な組織学的検討が必須である。しかしながら、過去に検討を行った端々吻合術以外の吻合様式においては、1断面で吻合全体を含む標本を作製することが出来ず、光学顕微鏡や透過型電子顕微鏡による観察は困難であった。今回、過去の経験を踏まえ、走査型電子顕微鏡による経時的な吻合部の3次元的変化の組織学的検討を行うこととした。今年度はラットにおけるリンパ管、静脈の結合織分解酵素の作成を行った。リンパ管静脈吻合術後の3次元解析を行う前提条件として、リンパ管及び静脈周囲に存在する結合織を分解する酵素の作成が必須である。リンパ管と静脈という異なる2種類の脈管及びその周囲の結合織を対象としており、最適な成分及び濃度の同定が困難であるため。最適な結合織分解酵素の同定が終了した後に、LVA術後のリンパ管及び静脈の組織学的検討に移る予定である。また、これまでの実験成果も含めて明らかになった知見を学会にて報告していく予定である。LVAはリンパ液の生理的な還流が可能なること、非常に低侵襲な術式であること、浮腫症状の改善に加えて蜂窩織炎の予防効果も期待されることなどから多くの施設でリンパ浮腫の外科的治療の第一選択の術式となっている。一方、LVAに関しては、手術の適応・吻合数・吻合様式・吻合部位など術式に関する詳細が施設毎に大きく異なり、スタンダードな様式が無い。この為、LVA術後の浮腫軽減や蜂窩織炎の発症予防の発現機序や術後リンパ管と静脈の吻合部の組織学的な変化など、術式に関する根本的な部分にも不明点が多い。これらの現状を踏まえ、我々は201516年度の科学研究費補助金を用いた研究により、簡易的なLVAの動物実験モデルを作成し、LVA術後組織学的変化の詳細について検討を行った。この為、国内でLVAの手術数が多い代表的な施設間でも手術の様式は全く異なり、各施設で様々な方法でLVAが行われている。一方、これらの吻合様式を比較する際に、術者の技術的な要素を排除するためには、先行研究の様な組織学的検討が必須である。この場合、結合織を分解しつつリンパ管及び静脈に影響を与えない成分、濃度の調整が必要となるが、この成分の同定を行っている段階である。

一方、LVAにおいてはリンパ管と静脈の吻合様式が各種報告されており、どの吻合様式が最も生理的で長期間吻合部の開存を保つことが可能かに関して、一定の見解が得られていない。一方、これらの吻合様式を比較する際に、術者の技術的な要因を排除するためには、先行研究の様な組織学的検討が必須である。しかしながら、過去に検討を行った端々吻合術以外の吻合様式においては、1断面で吻合全体を含む標本を作製することが出来ず、光学顕微鏡や透過型電子顕微鏡による観察は困難であった。今回、過去の経験を踏まえ、走査型電子顕微鏡による経時的な吻合部の3次元的変化の組織学的検討を行うこととした。今年度はラットにおけるリンパ管、静脈の結合織分解酵素の作成を行った。リンパ管静脈吻合術後の3次元解析を行う前提条件として、リンパ管及び静脈周囲に存在する結合織を分解する酵素の作成が必須である。リンパ管と静脈という異なる2種類の脈管及びその周囲の結合織を対象としており、最適な成分及び濃度の同定が困難であるため。今後は、これまでの実験成果も含めて明らかになった知見を学会にて報告していく予定である。最適な結合織分解酵素の同定が終了した後に、LVA術後のリンパ管及び静脈の組織学的検討に移る予定である。また、これまでの実験成果も含めて明らかになった知見を学会にて報告していく予定である。今年度に使用したラットが予想よりも少なかったため。また、今後は必要に応じて組織分解に必要な酵素や走査型電子顕微鏡の使用に必要な物品の購入に充てる予定である。研究代表者のその他の業務の多忙により、当初の研究計画より研究可能な時間が少なくなってしまい、研究計画に遅延が生じたため。研究期間の延長に伴い、2018年度に使用予定であった使用額の一部を2019年度に使用予定である。
情報通信ビルシステムのための統合安全監視ICチップの開発と応用

設計・作成したディジタル制御電源システムの基本特性を明らかにした。また,高周波スイッチングノイズを発生する電源部とノイズに対して敏感な映像信号を扱う画像処理回路を同一の基板上に置いた場合を考慮し,電源が発するノイズの影響を最小限に抑えるための方式を提案した。さらに,煙の認識を的確に行う方式を提案した。以上のことからスイッチング電源のディジタル制御機能と煙検知の画像処理機能を共に備えた統合安全監視ICチップ製造のための十分な知見を得ることが出来た。(1)電源の制御と監視機能をもち,また,大脳の視覚系構造の画像処理機能を併せ持つICチップ設計のための最適な回路構成,回路パラメータ設定等の指針および応用を含めた適用範囲を検討した。(2)(1)の電源の監視機能の情報収集として調査研究を行った。具体的にはl平成18年12月1日から2日まで米国のカルフォルニア州モハベ市の大規模風車サイトのモハベサイトとMountain View(MV)サイトを見学し,遠隔制御・操作の実態を調査した。(3)(1)に基づいた新しい監視・制御アルゴリズムを実現する回路を特定用途向き集積回路ASICにより設計するための基本的な機能を設計した。(4)火災,侵入者検知等の画像解析の検討を行い,各種の方式の比較を行い,組み合わせることにより認識率の向上を図った。(5)監視対象である電源シミュレータの構築を行うためのデータの収集およびモデル化を行った。提案するICは,監視機能のみでなく,ディジタル制御の機能を備えている。このディジタル制御の方式の検討を行い,VCO方式が有効であることを確認した。また,通信プロトコルの検討を行い,今後も継続して検討することにした。(1)平成18年度で得られた結果を基に、ASICを用いた電源システムおよび画像処理システムの構築を検討した。また、シミュレーション実験により動作させるためのプログラムを作成することにより評価システムを構築した。検討にあたっては、高周波スイッチングノイズを発生する電源部とノイズに対して敏感な映像信号を扱う画像処理回路を同一の基板上に置き、しかも一つのASICで信号を入出力するということを考慮に入れた。ノイズに対しては、予期せぬ問題点が発生することが十分に考えられるが、映像信号を早い時点でディジタル化することにより、電源が発するノイズの影響を最小限に抑える工夫を検討した。また、電源からのノイズでA/D変換器が誤動作することを避けるために、積分動作方式のA/D変換器を工夫により高速動作させることを検討し良好な結果を得た。(2)提案しているシステムを用いて、電源の短絡故障時の動作解析、火災を想定した煙の画像認識等の動作確認を行った。(3)平成18年度で得られた結果を基にディジタル制御機能を付加した回路を設計し、その過渡特性の動作解析を行い、性能を評価し、実用に耐えうる良好な結果を得た。(1)平成18,19年度で得られた結果を基に,設計・作成したASICを用いた電源システムの基本特性を明らかにした。また,動作プログラムの評価システムを確立した。高周波スイッチングノイズを発生する電源部とノイズに対して敏感な映像信号を扱う画像処理回路を同一の基板上に置いた場合を考慮し,電源が発するノイズの影響を最小限に抑えるための方式について検討した。...研究代表者:黒川,研究分担者:谷内(パワーデバイス,電池の専門家),西田(電力変換器の専門家),研究協力者:阿部(IC設計の専門家)(2)試作したシステムの電源の短絡故障時の動作解析を行い,特性を明らかにした。...研究代表者:黒川,研究分担者:谷内(パワーデバイス,電池の専門家),西田(電力変換器の専門家)(3)さらに,平成18,19年度で得られた結果を基にディジタル制御回路にあった通信機能の仕様を検討した。...研究代表者:黒川,研究協力者:江藤(通信プロトコルの専門家)(4)これまでの成果をさらに発展させ,煙の認識を的確に行う方式を提案した。本研究では,テクスチャ特徴を用いた類似度を時系列として累積したもの(累積類似度)による煙検出手法を提案する。一定時間間隔の映像から移動領域を抽出し,テクスチャ解析により煙との類似度を算出,時間的累積により,一般環境下での安定した煙検出を行っている。...研究代表者:黒川(5)これまでの研究成果を国際会議,学術雑誌で発表した。...研究代表者:黒川,研究分担者:谷内(パワーデバイス,電池の専門家),西田(電力変換器の専門家)
情報化と情報行動

1.生活領域における情報行動の変化(橋元、吉井、三上他)東京都民を対象に実施したパネル調査を詳細に分析し、また職場での情報行動調査との関連をみた。その結果、人々の情報行動パターンは依然テレビ視聴などが中心であまり大きな変化が生じてないが、ワープロ利用行動などにおいては30代を中心に変化がみられること、職場での機器接触と自宅での情報機器所有率が極めて高い相関を示し、職場での情報環境が家庭に大きな影響を及ぼしていること等が実証された。また学生調査からは、学生のワープロ・パソコン所有も学校での情報教育から直接的な影響を受けていることが示された。さらに94年度「職場のコンピュータ利用調査」を実施し現在分析中である。2.情報化と言語行動の変化(荻野)筑波大学の学生を対象に電話のかけ方について調査を実施した。その結果、(1)学生は遠距離通話は実家程度しかせず、大変限定された通話行動をしていること、(2)電話の通話時間については特に個人ごとに大きな差があること、(3)パソコン通信をやっている人は、通話パターンが極めて特異であること、(4)留守番電話の影響で結果的に1秒程度の「短い通話」がかなり多くなっている、等のことが明らかになった。人間と計算機とのコミュニケーションに関する研究(白井他)初年度から前年度までに得られた理論的および実験的考察をもとに、マシンを介した人間間のコミュニケーション、およびマシンと人間との間のコミュニケーションに関するモデル構築を試みた。特に計算機の対話ツールを用いた場合と、電話等のメディアによる対話実験の場合とを比較し、計算機と人間とのよりよいコミュニケーションを実現するための問題点と発展性について考察を行った。初年度は東京都住民を対象として日常生活での情報行動の実態を調査したが、女性の職場進出、通勤時間の増加などに伴い、家庭での滞在時間が減少していることもふまえて、本年度、情報行動班(橋元他)では、職場における情報行動に関する調査を実施した。中でもとくに、今後の一般市民のコミュニケーション・ツールとして大きな可能性を潜めたパソコン通信に焦点をあて、先進的に電子メイルを導入している23社を対象にその現状や将来性に関するヒアリングを実施し、さらにそのうち18社の社員545名に対してアンケート調査を行なった。ヒアリングとアンケート調査の結果、電子メイルシステムが有効に活用されるには、(1)利用者が一定数(critical mass)を越えていること、(2)端末が一人一台に近いハード環境にあること、(3)上司を始め、職場の雰囲気が利用に積極的であること、(4)フォーマルな利用に限らず、インフォーマルな利用も比較的自由であること、(5)キーボード操作能力の高さが電子メール利用頻度と正の相関をもつこと、(6)電子メイル導入の効果として、ファックスの利用や会議回数が減少したこと等の知見が見いだされた。コミュニケーションにおける記号媒体の変化を探る言語行動班(荻野)では、初年度のプリテストに続き、684名を対象として、ワープロ利用と日本語表記変化に関するアンケート調査を実施した。人間にとって情報機器との最適インターフェイスモデルを考察するマン・マシーン・インターフェイス班(白井他)では、人間と計算機との交流における状況依存性に関し、リアルタイム・非対面・文字による対話形態であるtalk形式の対話形態で、どのような会話が行われるかを実験してその分析を行い、対面対話との比較・検討を行った。さらに、情報化社会における人間行動へのネガティブな影響を探る社会的脆弱性班(広井他)では、初年度に続き災害時の情報システムダウン問題の分析に加え、情報化に伴って、予想に反し増加しつつある紙量消費および処理の実態について実態調査を実施した。1.家庭における情報行動の変化(橋元他)家庭生活における情報化進展の状況を実証的に検証することを目的とする情報行動チームでは、1991年の東京都住民調査の回答者を対象にパネル調査を実施した(N=450)。その結果、衛星放送受信装置やビデオカメラ、ファクシミリなど一部の情報機器の普及で伸びがみられるものの、パソコンをはじめ多くの情報機器の伸びは停滞していること、人々の情報行動パターンは依然テレビ視聴などオールドメディアを中心としたもので、2年間の間にほとんど変化が生じていないこと、情報社会に対する意識はむしろ保守化する傾向にあることなどが明らかになった。情報文化の未成熟、家庭での自由行動時間の短さ等がその背景に考えられる。2.情報化と言語行動の変化(荻野)荻野は、1993年には、留守番電話の利用に関するアンケート調査を行った(N=446)。その結果、学生は、応答メッセージを頻繁に入れ替え、いろいろ工夫して「遊ぶ」傾向があるが、社会人は入れ替えせずにいつもマジメなメッセージを使うこと、等が明らかになり、留守番電話の普及による、かける側優位から受ける側優位への変化が裏付けされた。3.人間と計算機とのコミュニケーションに関する研究(白井他)白井チームでは、昨年度に引き続き、人間と計算機との円滑なコミュニケーションを実現するための基礎研究を行った。具体的には、人間と計算機とが対話をすすめながら、プログラムの構築やデバッグを行うPrologのプログラム作成ツール(PIN)を試作した。

また学生調査からは、学生のワープロ・パソコン所有も学校での情報教育から直接的な影響を受けていることが示された。さらに94年度「職場のコンピュータ利用調査」を実施し現在分析中である。2.情報化と言語行動の変化(荻野)筑波大学の学生を対象に電話のかけ方について調査を実施した。その結果、(1)学生は遠距離通話は実家程度しかせず、大変限定された通話行動をしていること、(2)電話の通話時間については特に個人ごとに大きな差があること、(3)パソコン通信をやっている人は、通話パターンが極めて特異であること、(4)留守番電話の影響で結果的に1秒程度の「短い通話」がかなり多くなっている、等のことが明らかになった。人間と計算機とのコミュニケーションに関する研究(白井他)初年度から前年度までに得られた理論的および実験的考察をもとに、マシンを介した人間間のコミュニケーション、およびマシンと人間との間のコミュニケーションに関するモデル構築を試みた。特に計算機の対話ツールを用いた場合と、電話等のメディアによる対話実験の場合とを比較し、計算機と人間とのよりよいコミュニケーションを実現するための問題点と発展性について考察を行った。