hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児慢性腎臓病患者の腎移植前後におけるエネルギー消費量測定と栄養管理への応用

間接カロリメトリを用いて、小児CKD患者の腎移植前後における安静時エネルギー消費量測定に関しては約10例の患者で測定が済んでおり、今後健常小児の安静時エネルギー消費量との差、ならびに腎移植前後の安静時エネルギー消費量の変化として関連学会での発表を行う予定である。現在統計解析を進めているところであるが、現在得られたデータとして、腎移植前の慢性腎臓病期においては安静時エネルギー消費量が体格から計算される基礎代謝基準値に比べ高い傾向が認められること、移植後の安静時エネルギー消費量と同時に計測される呼吸商が移植前の呼吸商に比べ高くなる傾向がある。これらのエネルギー消費量や呼吸商に影響を与える因子に関し、今後解析を進めていく予定である。また、測定場所の湿度など環境条件によりデータにばらつきが見られることもあり、研究協力いただいている医薬基盤・健康栄養研究所のスタッフと適宜打ち合わせを行い、正確なデータのサンプリングができるように注意して行なっている。総エネルギー消費量の測定に関しては必要な二重標識水の調整が終了し、移植前の1患者に投与が終了したところである。引き続き、間接カロリメトリによる安静時エネルギー消費量ならびに二重標識水による総エネルギー消費量測定を行い症例数の蓄積を進め、2019年度中には5名程度の腎移植前後の総エネルギー消費量、ならびに安静時エネルギー消費量測定を行い、統計解析を進めていく計画である。対象となる患者の入院が見込みより少なかったこと、ならびに二重標識水の調整などが予定より遅れたことが原因としてあげられる。また、発達障害や痙攣など安静時エネルギー消費に影響を及ぼす疾患を有する患者も多かったため検討から除外せざるを得なかった。症例数確保のため対象患者の年齢を12歳以下にまで引き上げる予定である。二重標識水法による総エネルギー消費量測定に関する研究の進捗が予定より遅れたことが原因である。研究準備は整っているので、次年度は症例を集積し繰越した金額と合わせた金額の使用が見込まれる。使途としては、二重標識水法の委託検査・二重標識水の追加購入、学会旅費・論文作成に使用予定である。
中高年者の最高酸素摂取量の増加がストレス反応を低減させる

中高年者を対象に、各個人の体力に合わせた個別運動処方「インターバル速歩」トレーニング(IWT)による体力とストレス反応との関係を解明することを目的とした。6ヶ月間のIWTによる最高酸素摂取量の増加と、カラーワードテストによる血圧の変化量との関係を検討したところ、CT群に比べて、IWT群でカラーワードテストによる血圧の増加量が小さい傾向にあった。心拍数、手掌発汗量については、現在解析中である。本研究では、中高年者を対象に、各個人の体力に合わせた個別運動処方「インターバル速歩」トレーニング(IWT)による体力とストレス反応との関係を解明することを目的とした。被験者は、松本市「熟年体育大学」の参加者であるIWT群50名(男性18名、女性32名:平均年齢65±5(SD)歳))と、運動を行っていない健康な中高年者をコントロール群(CT群)52名(男性19名、女性33名:平均年齢63±8(SD)歳))とした。IWT群は約6ヶ月間のIWTを行った。両群ともに、その前後の脚筋力、体力(最高酸素摂取量)、形態(身長、体重、体脂肪率)を測定した。その際に主観申告として、うつ病自己評価尺度(CES-D)と気分プロフィール検査(POMS)の質問紙を使用して、ストレス状態を把握した。さらに、精神性ストレス負荷としてカラーワードテスト(CWT)を10分間行い、血圧、心拍数、手掌発汗量を測定し、6ヶ月前後のストレス反応を比較した。まず、横断研究として、初期の最高酸素摂取量とCWTによる血圧、心拍数、手掌発汗量の増加量との関係を検討したところ、顕著な相関はみられなかった。IWT群について、6ヵ月後のトレーニング効果を解析した結果、脚筋力、最高酸素摂取量ともに、有意な増加を認めた(p<0.001)。そこで、最高酸素摂取量の増加と、CWTによる血圧の増加量との関係を検討したところ、両群で有意な差を認めなかったが、CT群に比べ、IWT群でCWTによる血圧の増加量が小さかった。以上より、ストレスを低減するための運動処方として、IWTによる最高酸素摂取量を増加させることが重要であり、ストレスやうつ改善が期待できる。本研究の目的は、松本市熟年体育大学の参加者に簡単なゲーム(カラーワードテスト)を行っていただくことでストレス反応を計測し、本研究外で定期的に計測している最高酸素摂取量と比較することで、最高酸素摂取量の増加に伴ってストレス反応が低減するかどうかを検証することである。まず、松本市熟年体育大学いきいき健康ひろば継続会員38名(男性11名、女性27名、平均年齢66.7±4.8才)を対象として、精神性ストレス負荷としてカラーワードテストを行い、血圧、心拍数を測定した。その結果、ストレスが始まって1分後に血圧20mmHg、心拍数15拍が増加したことを確認した。さらに、手掌発汗量も同時に計測し、ストレス負荷と同時に増加を認めた。また、その際に主観申告として、うつ病自己評価尺度(CES-D)と気分プロフィール検査(POMS)の質問紙を使用して、ストレス状態を把握した。継続会員を対象に行った為、ストレス度は低く、体力とストレス負荷による血圧、心拍数の増加との関係が顕著にみられなかった。しかし、新規会員を対象とした場合には、体力の増加とともにストレス反応が低減する可能性が推察される。当初計画は、実験群:松本市「熟年体育大学」の参加者について、体力測定(血液検査を含む)を行って最高酸素摂取量や体重などの生活習慣病関連指標を計測し、その際に、うつ病自己評価尺度(CES-D)と気分プロフィール検査(POMS)の質問紙を使用して、ストレス状態の把握するところまでは実施できている。さらに、一過性のストレッサーを与えるストレス負荷実験(カラーワードテスト)時のストレス反応として、心血管反応(血圧、心拍数)、手掌発汗量をモニターしながら予備実験を行い、データが得られたことも確認している。ただし、さまざまな機器で試し測定項目の確定に時間がかかってしまったが、正確なデータがとれる体制は整ったので本実験に集中して取り組むのみとなっている。平成24年度は、まずコントロール群に松本市内の健康な中高年者を被験者として設定し、5月時の体力測定(血液検査を含む)を行って最高酸素摂取量や体重などの生活習慣病関連指標を計測する。その際に、うつ病自己評価尺度(CES-D)と気分プロフィール検査(POMS)の質問紙を使用して、ストレス状態を把握する。さらに、実験群(=松本市「熟年体育大学」新規参加者)とコントロール群に対して、一過性のストレッサーを与えるストレス負荷実験(カラーワードテスト)を行って、ストレス反応として、心血管反応(血圧、心拍数)を計測する。それと同時に、手掌発汗も測定し、ストレス強度を把握する為に、正解率を計測する。これらの研究を当初の計画では福祉ひろば(福祉目的の公民館)で行う予定であったが、静かな環境で正確なデータをとる為に、参加者には、温湿度が統一できる信州大学の実験室に来て頂き行う予定である。

これらの横断的研究により、仮説「初期の最高酸素摂取量の低い被験者ほど、ストレス反応量が高い」ということを検証する。さらに、10月も同様の被験者に対して、上記の計測を行い、本研究の仮説「中高年者の最高酸素摂取量の増加が、ストレス反応を低減させる」を検証する。一過性のストレッサーを与えるストレス負荷実験(カラーワードテスト)を行って、ストレス反応として、心血管反応(血圧、心拍数)を計測するが、その際に血圧を1分毎に自動で連続モニターする血圧計、さらに、精神性発汗を把握する為の手掌発汗計を使用する予定である。当初計画では、これらで本年度実施予定であったが、研究の進捗状況により、次年度実施することとなった為、次年度使用額が生じた。コントロール群に松本市内の健康な中高年者を被験者として一般募集しているが、その際の被験者への謝金とスタッフへの実験協力の謝金を使用する予定である。これについても、上記と同様であり、次年度使用額が生じた。
手根管症候群の早期発見のためのスクリーニング・ツール開発

手根管症候群は,手にしびれを訴えて来院する患者の中で頻度が高い疾患である.本研究の目的は,手根管症候群質問表(CTSI-JSSH)を用いた手根管症候群のスクリーニング検査の有用性を検証することである.フィールド調査の結果,CTSI-JSSHの5つの質問回答を抽出してスコアリングすることにより,手根管症候群を発見することができた.さらに性別とCTSI-JSSHの「脱力」に関する回答が,手根管症候群と頚椎疾患との鑑別に利用できる可能性が示された.性別とCTSI-JSSHへの回答は医学知識を必要としないことから,集団を対象としたスクリーニング検査として活用できる可能性がある.手根管症候群は手関節部での正中神経の絞扼性神経障害である.有病率は24%とされ,手のしびれを訴えた場合,手根管症候群である可能性が高いとされている.治療は手関節部へのステロイド局注やスプリントなどの保存療法が行われるが,保存療法に反応しない例や重度例では手根管開放術が選択される.術後成績は軽度例の回復は良好であるが,母指球筋萎縮を認めるような重度例では感覚障害や母指対立運動障害などが残存することも少なくない.そのため手根管症候群の治療では,症状が進行する前に早期発見・早期治療をすることが重要である.本研究の目的は,手根管症候群の早期発見・早期治療のための質問紙を使ったスクリーニング・ツール(自己チェックシート)の有効性を検証することである.研究は自己チェックシートを使用して, 1.カットオフ値の特定と感度・特異度の調査2.フィールド調査3.手根管症候群の予測(回帰分析)4.頸椎疾患や肘部管症候群との鑑別を計画している.スクリーニング・ツールは申請者らの先行研究をもとに患者立脚型アウトカムである手根管症候群質問表日本手外科学会版(19項目の質問で構成)の中の5項目の点数を加算(最低5点,最高25点)する自己チェックシートを使用した.平成26年度は,病院で手根管症候群と診断された患者と年齢・性別・BMI等でマッチングした健常者を対象として,カットオフ値が7点であることを特定した(ROC曲線,Youden index).カットオフ値による感度は96.9%,特異度は86.7%であることがわかった.これは先行研究で示されたDiagramや神経伝導検査と同等の検査特性を示していた.また,平成27年度に計画していた自己チェックシートを使ったフィールド調査は,交渉企業との調整が進んだため前倒しして実施し,病院未受診の手根管症候群患者を発見することができた.研究成果を学会発表し,学術誌に論文投稿して掲載された.論文要旨は,以下の通りである.手根管症候群(以下,CTS)の早期発見のために作成したスクリーニング・ツール(以下,自己チェックシート)を使って,精密機械工場の従業員を対象としたCTSの有病率調査を実施した.調査の結果,1従業員の9.4%に手に何らかの自覚症状があったこと,2CTSの有病率は0.68%(男性0.50%,女性1.36%)であったこと,3性別と国際職業分類で層化した場合,女性技師が最も高い有病率であったこと(2.63%),4本調査による女性のオッズ比は4.92であることがわかった.先行研究におけるCTSの有病率は24%とされていることから,調査対象とした職種と関連してCTSを発症している可能性は低いことが示唆された.そのため本邦における精密機械工場でのCTSの発見には,職種よりも女性割合に注意して健診することが重要になると推察された.さらに本調査でCTSと診断された患者の多くは,病院未受診であった.このことは,自己チェックシートがCTSの発見に有用であることを示唆している.また,自己チェックシートが企業健診や自覚症状があっても病院受診していない地域住民においても有用となる可能性がある.一方,今回の調査では,新たな課題も明らかとなった.調査の結果,頚椎疾患や肘部管症候群なども多く含まれていた.これは,自己チェックシートが上肢疾患のスクリーニング・ツールとしても有用である可能性と共に,CTSのスクリーニング・ツールとしての感度と特異が高くならないことを示唆している.このことは自己チェックシートを集団健診等で使用した場合,精査を必要とする対象者が多くなることを示している.そのため,CTSに次いで多かった頚椎疾患との鑑別の可能性を探るために,新たな研究データの収集を平成27年11月から開始した.精密機械工場におけるフィールド調査の結果を研究成果として,学会発表し,論文として掲載された.本研究課題の当初の研究計画ではフィールド調査において作成した自己チェックシートの有用性検証までであったことから,研究計画通りに進めることができた.しかし,フィールド調査によって明らかとなった新たな課題に対する追加研究が必要となった.現在,手根管症候群と頚椎疾患の鑑別のための追加の研究データを医療機関で収集しているが,予定通りに集まっていない.加えて追加のフィールド調査の実施も予定しているが,協力企業が現時点では得られていないことから「やや遅れている」と判断した.手根管症候群(Carpal tunnnel syndrome:CTS)は,手のしびれを訴えて来院する患者の中で最も頻度が高い疾患である.CTSの予後は,早期に適切な治療を受けられれば後遺障害が残存することは少ない.しかし,現状では重度化してから来院する患者も多く,しびれや母指対立運動

障害などの後遺障害が残存する例も少なくない.つまりCTSの治療成績の向上には,早期発見・早期治療が重要である.本研究の目的は,CTSの早期発見のためのスクリーニング・ツールとしての自己記入式質問表の可能性を探ることである.低コストで実施できる自己記入式質問表によるセルフ・チェックが可能となれば,病院未受診のCTS患者の受診行動を変化させることが期待される.平成27年度までに手根管症候群質問表(CTSI-JSSH)の5つの下位項目を抽出することでCTSを発見できること,精密機械工場従業員を対象としたCTSI-JSSHを使った調査によって病院未受診のCTSを発見できたことを報告してきた.しかし,調査では,カットオフ値以上の値を示す頚椎疾患の頻度も高かった.そのためスクリーニング・ツールの精度を高めるためにCTSと手指にしびれの自覚症状がある頚椎疾患の鑑別に関する研究を追加した.CTSと頚椎疾患の鑑別研究は,平成27年11月から平成28年10月までの1年間に医療機関で診断されたCTS 18例と頚椎疾患23例(頚髄症,神経根症,頚椎ヘルニアなど)を対象として実施した.将来,一般住民を対象とした検診での利用を想定していることから,一般の方が答えられる性別や年齢などの一般情報とCTSI-JSSHのデータから鑑別の可能性を検討した.ロジスティック回帰分析の結果,「性別」(オッズ比4.37)とCTSI-JSSHの中の「脱力」に関する質問項目(オッズ比0.40)が採択された.この2項目による判別的中率は75%で,鑑別に使えることがわかった.手根管症候群は,手にしびれを訴えて来院する患者の中で頻度が高い疾患である.本研究の目的は,手根管症候群質問表(CTSI-JSSH)を用いた手根管症候群のスクリーニング検査の有用性を検証することである.フィールド調査の結果,CTSI-JSSHの5つの質問回答を抽出してスコアリングすることにより,手根管症候群を発見することができた.さらに性別とCTSI-JSSHの「脱力」に関する回答が,手根管症候群と頚椎疾患との鑑別に利用できる可能性が示された.性別とCTSI-JSSHへの回答は医学知識を必要としないことから,集団を対象としたスクリーニング検査として活用できる可能性がある.初年度の計画であった自己チェックシートの作成,自己チェックシートのカットオフ値と感度・特異度に関する研究は順調に進み,明らかとなった研究成果を公表することができた.また,平成27年度に計画していたフィールド調査は,交渉していた企業の協力が得られ,前倒しすることができた.しかし,手根管症候群の予測をするために必要な症例数に満たなかったため“おおむね順調に進展"していると判断した.今後,現在実施している医療機関における手根管症候群と頚椎疾患との鑑別データの収集を継続する.また,追加のフィールド調査についても手根管症候群の有病率が高いとされる職種を軸に対象企業の絞り込みと交渉を継続していく.医歯薬学分野前倒しして実施したフィールド調査の結果については,平成27年度の学会に演題登録(採択済み)し,発表後に学術誌に論文投稿する予定である.また,フィールド調査では手根管症候群患者を実際に発見することができたが,手根管症候群の予測をするために症例数を増やす必要があるためフィールド調査を追加する予定である.
食品関連酵素の可動ループ機能の解明

タンパク質の機能はループ領域の構造変化によって発揮されることが多い。食糧関連酵素の機能に重要な可動ループの機能を解明するために、β-アミラーゼとアルギン酸リアーゼの基質の取り込みと生成物の放出に重要な可動ループの構造と機能をアミノ酸変異体を利用して解析した。プロテイングルタミナーゼのプロ領域の変異体であるA47QとA47Eの構造解析によって本酵素の活性ポケット内では逆反応が可能なことを明らかにした。トランスグルタミナーゼについてはプロ領域の24残基のペプチドが酵素活性を阻害することを示し、このペプチドと成熟型トランスグルタミナーゼとの複合体のX線結晶構造解析を行った。タンパク質の機能の多くは分子中の可動ループの構造変化によって発現されるが、その構造変化を捉えることは困難な場合が多い。可動ループの構造変化を研究する手段としてはX線結晶構造解析が有効であるが、その場合でも可動ループが結晶中で自由に動ける結晶を調製する必要がある。本研究では食糧関連酵素としてβ-アミラーゼ、アルギン酸リアーゼ、プロテイングルタミナーゼおよびトランスグルタミナーゼを取り上げ、3年間でこれらの酵素の可動ループの構造と機能を徹底的に解明し、それぞれの酵素の可動ループのタンパク質工学を可能にし、これらの酵素の機能解析と新機能酵素の設計に役立てることを目的としている。これらの酵素は食品産業において現在用いられているか、これから用いられる酵素であり、本研究の成果は直ちに応用研究に役立つものである。β-アミラーゼについては、活性部位に存在する3か所の可動部位(Gly96からAsn104までのフレキシブルループ、Asn340からGlu345までのインナーループ、Lys295の側鎖の構造変化)について、各部位の変異体を用いて、結晶中で基質アナログのマルトース濃度を変化させた時のマルトースの結合と各可動部位の動きを調べて、構造変化のマルトース濃度依存性から、フレキシブルループとインナーループおよびLys295の側鎖の構造変化がどのような順番で酵素反応を進めているのかを明らかにした。アルギン酸リアーゼについては基質の取り込みと生成物の遊離に重要なリッドループの解析を行った。プロテイングルタミナーゼについては、プロ領域に存在する活性阻害ループの改変を利用して、触媒反応の共有結合中間体の構造をX線結晶構造解析によって明らかにした。一方、トランスグルタミナーゼについては、プロ型酵素の構造から、プロ領域が活性クレフトを覆い、酵素活性を阻害していることが明らかにされているので、このプロ領域ペプチドを合成し、成熟酵素との相互作用を検討した。タンパク質の機能の多くは分子中の可動ループの構造変化によって発現される。本研究では食糧関連酵素としてβ-アミラーゼ、アルギン酸リアーゼ、プロテイングルタミナーゼおよびトランスグルタミナーゼを取り上げ、これらの酵素の可動ループの構造と機能を徹底的に解明し、これらの酵素の機能解析と新機能酵素の設計を行うことを目的としている。平成25年度の研究によって以下のような成果を得た。1.β-アミラーゼの活性部位の内側に存在する5残基から成るインナーループ上の変異体(T342V、T342S、T342A)の結晶を用いて、ループの構造変化とマルトース結合のマルトース濃度依存性を高分解能構造解析によって明らかにした。その結果、T342VとT342Sではインナーループはそれぞれプロダクト型とアポ型に固定され、T342Aでは両方の構造が共存していることを見出した。また、T342Vではサブサイト-1に結合しているグルコースの環構造は野生型と同様にボート型であるのに対して、T342SとT342Aでは歪みの無いイス型の構造をとっていること、推定したサブサイト-2と-1に結合するマルトースの親和力はT342Vにおいて低下していることから、インナーループの構造変化は触媒反応と生成物の酵素からの遊離に重要であることを明らかにした。2.プロテイングルタミナーゼについてはプロ酵素のループ上のAla46を生成物型であるGlu46に変異した酵素を用いて、Glnに置換した場合と同様に基質のミカエリス複合体とS-アシル中間体の構造を決定し、本酵素の触媒反応過程の全貌を明らかにすることができた。3.トランスグルタミナーゼについてはプロ酵素のN末端24残基の阻害ヘリックス部分を化学合成し、成熟体との複合体の結晶構造解析を行い、阻害へリックスがプロ型と同様に本酵素に結合していることを明らかにした。可動ループが結晶中で自由に動ける結晶を調製してX線結晶構造解析を行うのが有力な方法である。本研究では実際に食品産業において用いられているβ-アミラーゼ、アルギン酸リアーゼ、プロテイングルタミナーゼおよびトランスグルタミナーゼを取り上げ、これらの酵素の可動ループの構造と機能を徹底的に解明することを目的とした。1.β-

アミラーゼの可動ループの解析β-アミラーゼの活性部位に存在する二つの可動ループ上の変異体を作成し、基質アナログであるマルトースの濃度変化に対応する各ループの構造変化を捉えることに成功している。その詳細を明らかにするために野生型、T342S、T342A、V99A、V99I等の変異体の結晶化をい、1.3 Å以上の分解能での構造解析を行った。また、ループおよび基質結合のpH変化については、凍結状態では実験の再現性が得られないため、野生型酵素の非凍結状態(キャピラリー封入)の結晶を用いて大型放射光施設で一連の予備的測定を行った。2.トランスグルタミナーゼのプロ領域ペプチドの役割トランスグルタミナーゼとそのプロ領域ペプチドの複合体のX線結晶構造解析を行い、複合体はプロ酵素と同様の構造をとることを明らかにした。また、このペプチドは酵素反応の阻害剤として作用することを明らかにした。3.プロテイングルタミナーゼの活性部位の解析プロテイングルタミナーゼのプロ体の変異体を用いて調製したSアシル中間体の構造解析から本酵素の反応機構を検討した結果、本酵素はアンモニアイオンの存在で逆反応が可能なことが推定された。そこで、触媒ポケット周辺の残基の変異により、タンパク質のグルタミン酸残基をグルタミン残基に変換する酵素の設計を行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。農芸化学26年度が最終年度であるため、記入しない。β-アミラーゼについては、平成24年度に多数の変異体の解析を行うことができた。プロテイングルタミナーゼについては、結晶中での共有結合中間体の形成条件を明らかにすることができた。また、トランスグルタミナーゼについては、N末端プロ領域ペプチドを合成し、成熟酵素との相互作用を研究する見通しができた。β-アミラーゼ、プロテイングルタミナーゼおよびトランスグルタミナーゼの研究において以下のような成果を得ることができた。1.β-アミラーゼの活性部位の内側に存在する4残基から成るインナーループのループ上の各変異体(T342V、T342S、T342A)のマルトース濃度を変化させた実験から、インナーループの機能についての新しい知見を得ることができた。特に、T342Sの変異体ではインナーループがアポ型に固定されているにも拘わらず、野生型と同様のLys295の側鎖の構造変化が観測できたことから酵素反応においてLys295の構造変化がインナーループよりも先に生じることが推定された。また、K295Aとマルトース複合体の構造解析から、Lys295がサブサイト-1の重要な残基であると同時に2つの触媒残基(Glu186とGlu380)をそれぞれ構造変化の前後で安定化する役割があることが推定された。2.プロテイングルタミナーゼについてはプロ酵素のループ上のAla46をGluとAsnに置換した変異体の構造解析によって、活性ポケット内での酵素反応は可逆的であり、溶液中のアンモニアイオン濃度と活性ポケット入口の残基(Asp54、Ser289、Tyr196等)が、本酵素の特異性を決定しているこが明らかになり、本酵素の機能改変に有力な知見を与えた。
世界文化遺産サンギラン遺跡出土古人類化石の評価にかかる年代学的検証

インドネシア、ジャワ島のサンギラン遺跡(世界文化遺産)の古人類化石に関する地質年代学的研究を実施した結果、当遺跡の人類化石で最も新しい資料は約78万年前であると推定された。近年では、サンギラン遺跡の人類化石は、新しいもので約100万年前、最古のものは150万年前を超えるという主張が一般的であったが、本研究により、この年代観を見直すとともに、人類進化史における当遺跡の古人類の位置づけを再考する必要性が示唆された。インドネシアのジャワ島からは原人あるいはそれに類する人骨が多数出土し、特にサンギラン地域はその中心的産地であるが、当地域の化石には年代の明瞭でない資料が多いという問題が付随している。本研究の目的は、サンギラン遺跡および関連の高いジャワ島の他の人類遺跡に関する年代学的研究を実施し、サンギランの古人類の評価にかかる年代学的検証を行うことである。具体的には、現地での地質層序学的調査と試料採取を基に、堆積物の高精度放射年代測定と高精度古地磁気層序対比を行う。また、動物相の変遷と絡めた地質学的検討を進めるとともに、主なサンギラン人骨の年代学的位置づけを行い、「世界文化遺産サンギラン遺跡」の新しい編年モデルを構築するものである。本研究は,ジャワ原人化石を多産する「世界文化遺産サンギラン遺跡」の新しい編年モデルの構築を進め,当遺跡の人類化石の評価にかかる年代学的検証を行うものである。本年度は以下の研究調査を実施した。1.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡において現地調査を実施し,層序学的検討を行うとともに,凝灰岩等堆積物試料を採取した。2.凝灰岩試料について,鉱物分離および鉱物分析等を行い,放射年代測定(フィッション・トラック法およびアルゴン40/アルゴン39法)用試料としての適正および層序的鍵層としての有用性に関する検討を行った。その結果,今まで未発見の重要試料が確認された。3.フィッション・トラック法に関しては,本研究にかかる若い時代の試料の測定技術の向上に不可欠な基盤として,外部検出器として用いるポリカーボネイト(DAP)の性状検討を進めた。4.凝灰岩試料について,アルゴン40/アルゴン39法による年代分析を進めた結果,サンギラン地域では火山性二次堆積物の影響の大きい試料が殆どであり,従来の年代測定報告値の信頼性の検討を夏に慎重に行う必要のあることが示唆された。5.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡の古地磁気分析を進めた。その結果,サンギラン地域における松山/ブリュンヌ境界層準をほぼ特定するに至った。6.いくつかのジャワ原人化石について,骨を構成する主要成分および少量・微量成分元素の多元素分析を行い,それらの化石の本来の出土層準に関する考察を進めた。1.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡において現地調査を実施し,層序学的検討を行いつつ,古地磁気分析用および年代測定用の堆積物試料を採取した。また,特に松山/ブリュンヌ境界相当層から下位に向かっての連続的な露頭の探索をサンギラン遺跡において実施した。2.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡の古地磁気分析を進めた。その結果,サンギラン地域における松山/ブリュンヌ境界の層序的位置が特定された。3.凝灰岩試料について,鉱物分離および鉱物分析等を行い,放射年代測定(フィッション・トラック法およびアルゴン40/アルゴン39法)用試料としての適正を検討し,いくつかの試料について年代測定を実施した。その結果,上述3の古地磁気層序の妥当性が確認された。4.ジャワ原人VIII号頭骨(標本番号:Sangiran 17)について,本頭骨の副鼻腔内残存物中の斜方輝石や角閃石などの屈折率測定を行った。その結果,骨の化学成分分析だけからでは必ずしも明瞭でなかった本頭骨化石の出土層準が,あらためて確認されるに至った。5.国際シンポジウムにて,インドネシアの古入類に関する地質学的・年代学的背景をテーマとしたセッションを主催し,代表者おび分担者が本研究に係る成果を発表した。1.サンギラン遺跡において野外調査を実施し,層序学的検討を行いつつ,古地磁気分析用および年代測定用の堆積物試料を追加採取した。また,特に松山逆磁極期中のハラミヨ亜期の上限層準の確定のために,それに相当すると予想される地層露頭の探索を行い,有望な地点の発掘調査を実施した。

2.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡において本研究調査で採取した多数の地質柱状図について,その取りまとめを開始した。3.古地磁気分析に関しては,特に,サンギラン地域の堆積物における松山/ブリュンヌ境界付近の地場変動を分析した結果,磁気的一様性に関しては,更なる検討が必要であることが示唆された。4.凝灰岩試料について,鉱物分離および鉱物分析等を行い,フィッション・トラック法およびアルゴン40/アルゴン39法用試料としての適正を検討し,いくつかの試料について年代測定を実施した。その結果,サンギランのPohjajar層は中期更新世に属することが確認された。5.ジャワ原人VI号頭骨(標本番号:Sangiran10)について,骨の多元素分析による検討を行った結果,従来から報告されていた出土層準が追認されるとともに,本人類化石がKedung Brubus動物群を伴うであろうことが示唆された。6.研究打合せ会議およびデータの比較検討会を行い,来年度以降における成果の取りまとめについて審議し,基礎データの記載を含む単行本をインドネシアから出版準備することを計画した。本研究は,ジャワ原人化石を多産する「世界文化遺産サンギラン遺跡」の新しい編年モデルの構築を進め,当遺跡の人類化石の評価にかかる年代学的検証を行うものである。本年度は以下の研究調査等を実施した。1.サンギラン遺跡および関連する人類遺跡(プルニン)において野外調査を実施し,幾つかの人類化石出土地点における層序学的再検討を行った。また,サンギラン遺跡からは年代対比に資する古環境分析用の堆積物試料を採取し,分析を進めた。2.サンギラン遺跡および関連する古人類遺跡において本研究調査で採取した数多くの地質柱状図について,その整理と取りまとめを進めた。3.サンギラン地域の凝灰岩層の地点間対比に関するテフラ分析を追加した。また,凝灰岩試料について,特にアルゴン40/アルゴン39法による年代測定を進めた。4.サンギラン地域のカブー層(バパン層)上部の堆積物から詳細な地磁気磁場変動を復元した。これより上位は同地域の地層の最上位まですべて正帯磁を示し,下位はカブー層下部まで逆帯磁を示すこと,また,た地場変動の方向と強度の変化が松山/ブリュンヌ地磁気逆転の特徴とよく一致することから,この逆から正への古地磁気極性境界が松山/ブリュンヌ境界に相当することが高い確度で示された。この結論は,カブー層より上の層のフィッショントラック年代値やアルゴン40/アルゴン39年代値とも整合的である。当地域におけ松山/ブリュンヌ境界の特定は,サンギラン遺跡の最上位の人類化石産出層に約78万年前という鍵値を与えるものである。5.日本人類学会大会にて,「ジャワ原人の年代的枠組みの再構築に向けて」と題するシンポジウムを主催し,代表者おび分担者らが本研究に係る成果を発表した。
超音波エラストグラフィを用いた人工股関節後の機能的脚長差の発生・治療機序の解明

今年度は、人工股関節置換術後患者を対象とする前の基礎研究として、当初の研究仮説である「人工股関節置換術後の機能的脚長差発生には、股関節外転筋の硬さが関連する」と「装具の使用が股関節外転筋の硬さを改善する」について、健常成人を対象に予備的な検証を実施した。男性12名、女性10名を対象とし、正常立位、股関節装具により模擬的機能的脚長差を設定した立位、模擬的機能的脚長差を補高装具で補正した立位の3条件下にて、大腿筋膜張筋および大腿筋膜のスティフネスを超音波エラストグラフィを用い計測した。計測時には下肢荷重計を用い下肢荷重量が3条件間で一定であることを確認しながら実施した。結果として、模擬的機能的脚長差の条件において大腿筋膜張筋と大腿筋膜のスティフネスは正常立位に比べ有意に減少した。さらに、補高装具の補正下でそのスティフネスは正常立位と同等に戻ることが示された。前者の結果は研究仮説1つ目の「人工股関節置換術後の機能的脚長差発生には、股関節外転筋の硬さが関連する」を支持し、後者の結果は研究仮説2つ目の「装具の使用が股関節外転筋の硬さを改善する」を支持するものと考えられる。今年度の健常成人を対象とする基礎研究により、当初の研究仮説の「人工股関節置換術後の機能的脚長差発生には、股関節外転筋の硬さが関連する」と「装具の使用が股関節外転筋の硬さを改善する」を支持する結果が得られた。また実験手順や解析方法についても一連のプロトコルを作成することができた。したがって、2019年度には当初の計画通り人工股関節置換術後患者を対象とする臨床研究をスムーズに実施することができると見込まれるため、おおむね順調に進展していると判断する。研究の実施については、当初の計画通り、人工股関節置換術後患者を対象とする臨床研究を開始し、研究仮説の1つ目の「人工股関節置換術後の機能的脚長差発生には、股関節外転筋の硬さが関連する」を検証するための前向きコホート研究ならびに、研究仮説2つ目の「装具の使用が股関節外転筋の硬さを改善する」を検証するためのランダム化比較試験までを2019年度中に計画している。研究結果の公表については、2019年5月のWCPT Congress 2019で発表する他、その結果に関する論文を投稿していく計画である。今年度の本研究では、健常成人のみを対象としたため、超音波計測時に必要な専用アタッチメントや媒介物質を購入する必要がなかったが、2019年度に実施する計画の臨床研究の際には、患者を対象するため、専用アタッチメントや媒介物質を購入する必要があり、次年度使用額が生じている状態である。
遺伝薬理学的手法による抗癌剤作用機序の解析-新規動物細胞株ライブラリを用いて-

1)分子標的剤の作用機序の解析a)細胞株パネルから代表的なDNA修復欠損株、今回2重鎖切断に特異的に欠損を示す、Rad54欠損、Brca2欠損、Ku70欠損株を用いて、プロテオゾーム阻害剤の作用点を同定した。細胞をプロテオゾーム阻害剤(ボルテオゾミブおよびラクトスタチン)で処理した後、放射線により2重鎖切断を誘導し、その修復速度をリン酸化ヒストンH2AXのフォーカスで調べると、未処理群に比べ処理群ではその修復速度が優位に低下していた。2重鎖切断基質を用いて組換え能を調べると、処理群ではRad依存性の相同組換え能が特異的に低下しており、Ku依存性の非相同組換え能は正常に保たれていた。さらに処理群では放射線照射後のRad51フォーカスの形成がほとんどみられなかった。一方、処理細胞でも2重鎖切断の初期に誘導されるリン酸化ATM、リン酸化H2AX、リン酸化SMC1集積は、放射線およびレーザー照射法にて正常に保たれており、一本鎖に集積するRPA、ATRの集積が処理細胞では低下していることがわかった。これらのことから、プロテオゾーム阻害剤の作用点は従来考えられていた、NK-kappaBを介する経路以外に、相同組換えを抑制することで殺細胞作用を発揮していることが示され、放射線治療とプロテオゾーム阻害剤の併用で相乗効果が期待できることが示唆された。2)修復遺伝子SNPの機能評価今回、相同組換えに関与するXRCC2, XRCC3, RAD51のCaucasianにみられるSNPを選び、それぞれXRCC2-/-, XRCC3-/-, RAD51-/-DT40細胞に導入し、抗ガン剤シスプラチンに対する感受性を野生型のそれと比較した。今回調べた3種類の相同組換えに関する遺伝子のSNPは、薬剤感受性に関して野生型とほぼ同様な機能を示した。興味深いことに、XRCC2のSNP(188His)シスプラチンに対して野生型よりさらに耐性を示した。これら変異を持つ個人は、シスプラチンによる化学療法に耐性を示す可能性があり、より高濃度での薬剤使用が可能ではないかと考えられた。新規抗ガン剤の一つとして、プロテオゾーム阻害剤(MG132)の抗ガン作用を解析した。プロテオゾームはポリユビキチン化された様々なタンパク質の分解を担う、細胞にとっては必須の機構である。しかしながらその作用はあらゆる細胞機能に及ぶため抗ガン作用がどのようにして発揮されているのかは不明である。今回、細胞生物学的手法を用いその作用機構を解析した。細胞をプロテオゾーム阻害剤で処理すると、細胞は放射線に感受性になる。この高感受性がどのような細胞機能の阻害で起こっているかを明らかにするため、様々な修復タンパクの挙動を調べた。レーザー照射法および放射線で2重鎖切断を誘導すると、2重鎖切断の初期に機能するタンパク質(H2AX, ATM、SMC1)の集積には異常が見られなかったが、家族性乳癌の原因遺伝子の産物BRCA1、さらにDNA2重鎖切断修復に必須の組換えタンパク質(Rad51)の局在が著しく低下していた。2重鎖切断の人工基質I-SCEをもちいて組換え頻度を測定するとその頻度は低下していた。組換えによる修復は細胞の生存に必須であるのみならず、シスプラチンをはじめとする臨床的に頻用される架橋型抗ガン剤の修復に必須の働きをする。現在、プロテオゾーム阻害が組換えのどの過程をおさえるか、詳細に検討し、組換えに必須のユビキチン化される蛋白質を検索中である。さらに、プロテオゾーム阻害剤と既存の様々な抗ガン剤の併用効果を様々な修復欠損株を用いて検討中である。

今回調べた3種類の相同組換えに関する遺伝子のSNPは、薬剤感受性に関して野生型とほぼ同様な機能を示した。興味深いことに、XRCC2のSNP(188His)シスプラチンに対して野生型よりさらに耐性を示した。これら変異を持つ個人は、シスプラチンによる化学療法に耐性を示す可能性があり、より高濃度での薬剤使用が可能ではないかと考えられた。
脊髄・脳グリオーマに対する分子標的療法の開発

脊髄・脳グリオーマの治療は現在、外科的切除と放射線・化学療法の併用であるが、治療成績は良いとは言えず、新しい治療法の開発が急務である。再発の原因として、腫瘍細胞の化学療法への抵抗性が挙げられるが、そのメカニズムは明らかではない。一方PML (Promyelocytic leukemia)は腫瘍抑制因子であるが、細胞の生存や恒常性の維持にも深く関与している。本研究で我々は、PMLがGlioblastomaの腫瘍組織中の約40%に高発現し、薬剤抵抗性に寄与していることをin vitro, in vivoで示し、PMLを選択的に分解する亜ヒ酸を用いることで、薬剤感受性の増大が可能であることを示した。Glioblastoma(GBM)に対する新たな分子標的治療法を確立するため、PMLに注目し研究を行っている。昨年度は、GBMにおける腫瘍抑制因子PMLのin vitroでの機能解析とPMLをTargetとした分子標的治療のin vitro, in vivoにおける有効性について報告し、論文として投稿・受理された(Iwanami et al, PNAS 2013。PMLはGliolastoma患者の約40%の腫瘍組織内に高発現しており、ErlotinibやRapamycin, pp242などの抗腫瘍薬剤に対して薬剤抵抗性を持つこと、亜ヒ酸(As2O3)を用いたPML targetingによりPMLを分解すると共に抗腫瘍薬剤を投与すると薬剤感受性が増大することが分かった。本年度は、この結果をもとにPMLが抗腫瘍効果を持つメカニズムを追究すべく、新たな実験系を組んで研究を行った。1.GBM患者腫瘍組織由来細胞株の作成および培養・継代とin vitroでの機能解析共同研究先(UCLA, UCSD)から得られたGBM患者腫瘍組織由来細胞を培養し、いわゆるNeurosphere法あるいは接着単層培養法により未分化状態を維持して培養し細胞株化する(GBM患者由来腫瘍細胞株の確立)。これらの細胞における増殖能・分化能・ゲノム変異・PMLの発現などを調べる。また、当院でも倫理申請を行った上で、GBM患者由来細胞株の確立を目指し、同様の研究を行う。PML高発現株U87PMLおよびコントロールU87細胞株を血清培地で培養し、これらの細胞からRNAおよび代謝物質の網羅的解析を行う。本年度は、GBMにおける腫瘍抑制因子PMLのin vitroでの機能解析とPMLをTargetとした分子標的治療の有効性について検討した。1. GBM細胞株(U87細胞)に対し、PMLを過剰発現させてPML高発現下でのGBM細胞の機能解析を行った。PML高発現GBM細胞は、対照に比し有意に細胞増殖能が低下する一方で、Rapamycin, pp242, Erlotinibなどの抗腫瘍薬剤に対する抵抗性を認めた。2. GBM細胞株において、PML targetingの効果をin vitroで確認する。U87細胞に対して亜ヒ酸(As2O3)を投与し、培養後細胞を回収しそのlysateをWestern blottingしたところ、細胞内のPMLはdegradationされていることが分かった。一方U87細胞に対しPMLをsiRNAでノックダウンしてからRapamycin, pp242, Erlotinibなどの薬剤投与すると、対照群に比し有意に薬剤感受性が増大することが分かった。そこで次に、PML targetingの有効性を確認するため、U87細胞に対して、As2O3を投与する群、pp242を投与する群、As2O3+pp242併用群の3群に分けて薬剤投与を行い、薬剤に対する腫瘍増殖能、アポトーシス細胞数をWST-1 assayやTUNEL染色で比較検討した。すると、併用群で有意に他の2群に比し細胞増殖能は減少すると共にアポトーシス細胞数は増大した。以上より、GBMにおいてPML targetingはRapamycin, pp242などの抗腫瘍薬剤に対する感受性を増大させると考えている。グリオーマ、中でもGlioblastoma(GBM)の治療は現在、外科的切除と放射線・化学療法の併用であるが、治療成績は良いとは言えず、新しい治療法の開発が急務である。一方PMLは腫瘍抑制因子であるが、細胞の生存や恒常性の維持にも深く関与している。近年PMLが血液腫瘍幹細胞や神経前駆細胞に高発現し、さらに腫瘍再発の一因であることが報告されてきた。本研究の目的は、PMLのGBMにおける発現・機能を解析し、その腫瘍増殖や薬剤抵抗性に関するメカニズムを明らかにすることで今後の新しいGBM治療の一助とすることである。まずUCLAで手術を受けたGBM患者87名の腫瘍組織を免疫組織学的に解析しPMLの発現やKi-67,腫瘍増殖に関わるEGFシグナルの関連分子(p-S6)の発現の検討を行った。

約40%の患者でPMLは高発現していることが分かった。次にin vitroでグリオーマ細胞株であるU87細胞にPMLを高発現させると、細胞増殖能は低下するが、抗腫瘍薬剤Rapamycinやpp242, Erlotinibなどの薬剤耐性が増大することが分かった。逆に、PMLをノックダウンすると、細胞増殖能は増大し、上記の薬剤感受性が増大することがin vitroで示された。PMLに直接作用しこれを分解する亜ヒ酸を用いて同様の実験を行ったところ、やはり同様の傾向が見られたことから、PMLの発現上昇により細胞がdormantな状態となることが薬剤抵抗性の一因になっており、このPMLを選択的に分解することにより、抗腫瘍薬剤に対する薬剤感受性が増大することが示唆された。AS2O3は臨床応用されている薬剤であり、今後はGBMに対する新たな治療戦略として、AS2O3と従来の化学療法の併用療法の有効性が期待される。脊椎脊髄申請時の目的の達成度に関しては、ほぼ達成されたと考えている。当時は、「GBMに対するPMLをtargetとする分子標的治療の有効性を確立すること」が目標であった。GBMの細胞株であるU87細胞を用いたin vitroでの解析により、PMLが高発現することにより細胞周期が遅延し、その結果dormant(増殖が遅く静止期に近い状態)となった細胞が抗腫瘍薬剤に対して薬剤抵抗性を持つことを証明した。同時に今年度行う予定であったin vivoでのGBMモデルに対するPML-targetingの有効性の確認が、皮下腫瘍モデルを用いることで予想よりも早く有効性のデータが得られた結果、幸い論文投稿・受理されることができた。しかしその一方で、GBM患者組織のPML高発現細胞がどのような細胞集団であるのか、あるいはPMLが高発現することによる薬剤抵抗性のメカニズムは何によるものなのかはまだ不明な点が多い。申請者は残された期間を有効活用して、そのメカニズムを追究したいと考えている。そのため、上記の研究計画の概要で述べたような実験計画に基づき研究を継続している。今回の成果を踏まえて、次に我々は同様の実験をin vivoで行った。U87細胞をNudeマウスの皮下に注入し、定量的な皮下腫瘍モデルを作成した。腫瘍が生着し、安定して増殖しはじめた10日後より、As2O3を投与する群、pp242を投与する群、As2O3+pp242併用群の3群に分けて薬剤投与を行い、薬剤の効果を腫瘍の大きさを比較することにより、また腫瘍を取り出して固定後組織薄切標本を作成し、免疫組織学的解析(PML, Ki-67, p-S6, TUNEL染色など)を行うことでで比較検討した。するとin vitroでの結果と同様に、併用群で有意に他の2群に比し腫瘍は減少すると共にアポトーシス細胞数は増大した。これらの結果を統合し、PNASに投稿した結果2013年2月に受理された。今後は上述の新たな研究計画に則り、GBMにおけるPML高発現細胞の機能解析を行いたい。
eラーニング用教材コンテンツテンプレート・ジェネレーターシステムの研究・開発

平成16年度平成17年度のLO研究会(ラーニングオブジェクトけんきゅうかい)での研究成果を踏まえ、アメリカで培われてきた顕著なID理論(Behaviorism, Cognitivism, Constructivism等)を基に日本の教育環境に効果的な学習要因を取り入れた教材コンテンツの設計・制作を行った。昨年の研究で新たに加えることになったヒューマン・インターフェイスの研究成果を取り入れて、教材コンテンツ開発・制作の作業を行った。教材コンテンツは(1)素材レベルのナレッジ・オブジェクト(説明文、画像、映像、音声など)、(2)ナレッジ・オブジェクトを一纏めにして作るラーニング・モジュール、さらに(3)ラーニング・モジュールを一纏めにしたラーニング・オブジェクトのレベルからなり、ナレッジ・オブジェクトとラーニング・モジュールはCMS(The Learning Edge)サーバーに格納した。インストラクターがCMSサーバにアクセスし、ダイナミックに教材コンテンツを学習者のレベルや学習志向(視覚志向/聴覚志向)に合わせて学習者ごとに教材コンテンツを作成できるシステムを開発した。インストラクターが作成した教材コンテンツはLMS(WebCT)サーバーより学習者に配信される。LMSは同期・非同期のコミュニケーション機能が備わっていて学習者の学習進捗をモニターする学習進捗モニターシステムである。以上。実際に留学生のための日本語学習教材を1コース分制作するために、インストラクショナル・デザインを11月から開始した。留学生が多数の国からの出身でそれぞれ母国語がことなるため、初期段階では教材中で学習指示を与える際に日本語や英語などの共通言語が使用できない。そのため、それに代わるコミュニケーション媒介を用いて教材内のナビゲーションを促したり、学習支持を与えなければならないことはわかった。実際に教師が教室にいて行うナチュラル・アプローチとは全く異なる教授法を構築しなければならないため、この部分のヒューマン・インターフェイスの研究が新たに加わり、教材コンテンツ開発・制作の作業に多少の遅れが出ている。本年度の研究計画項目の成果を纏めると以下の様になる。【本年度の研究計画成果】項目1.ID理論の総合研究、完了。項目2.学習パターンとオンライン環境の定義、ほぼ完了。項目3.研究調査は完了。部分的開発は進行中。項目4.コンテンツ開発・制作中。項目5.サーバー機の環境設定は完了。項目6.テンプレートジェネレーターシステムの開発環境、調整中。以上。以上。
在宅認知症高齢者の家族介護者に対する認知行動療法プログラムの開発と検証

本研究の目的は、在宅認知症高齢者の家族介護者に対する認知行動療法プログラムの開発と男性介護者に対する有用性の検証である。我が国では、認知症者数の増加が顕著であり、在宅医療・介護が推進される中で家族介護者の介護負担感の増加が明らかになっている。また、近年では男性介護者から要介護者への虐待も大きな社会問題となっており、虐待をする家族介護者はうつなどの精神的な問題を抱えていると言われている。本プログラムを開発・検証することで、我が国の認知症家族介護者の介護負担感などの心理的ストレッサーを軽減させ、うつの予防に繋がる可能性を示唆出来れば、今後の男性介護者に対する実践的介入方法としても提案出来るのではないかと考えた。研究開始初年度(2018年)は、第一に認知症家族介護者への認知行動療法の効果について明らかにした海外文献レビュー(システマティックレビュー)を行った。文献レビューの結果は論文化し、現在査読修正を重ねている段階である。第二に、1文献レビューの結果、2既存の認知行動療法プログラムなどをもとに、精神科看護の専門家からスーパーバイズを受け、電話を用いた認知行動療法プログラムの開発を行った。プログラムは、講義(認知症の概要、介護者の介護負担感・ストレス・抑うつ、認知行動療法について)、認知行動療法スキル(認知再構成法、行動活性化)を用いた電話介入、振り返りの全6回で構成されている。第三に、研究対象者募集のポスターを作成し、機縁法を用いて対象者の選定依頼を行っている。現在、開発したプログラムを用いて予備試験を行っており、4名の研究対象者に対して全6回の介入が終了している(研究対象者は、男性1名、女性3名)。現在までの得られた結果として、認知症家族介護者に対する認知行動療法の効果では、介入前後での介護負担感得点、うつ得点ともに減少したが、有意差はみられていない。研究開始初年度(2018年)に文献レビュー(論文化)、プログラム開発までは順調に行うことが出来ていたが、研究対象者数の確保が十分出来ていない。本研究では、電話を用いた認知行動療法を行っているが、1週間に1回のセッションを行うため(全6回)研究対象者が1か月半程度の時間的制約を受けること、電話介入の1回のセッションで平均20分程度要することが大きな要因となっていると考えている。研究にご参加頂けなかった方々からは、「時間をつくることが難しい」などのご意見を頂いている(セッションは、研究対象者が希望した日時で実施している)。現在、プログラムを用いた予備試験として4名の研究対象者に対する介入が終了している。認知行動療法の効果では、介入前後での介護負担感得点、うつ得点ともに減少したが、有意差はみられていない。認知行動療法を用いた介入、さらには電話を用いた手法については「(研修場所まで出向く必要がなく)自宅でやり取りが出来たので良かった」などの肯定的なご意見が頂けている。研究開始2年目(2019年)は、研究対象者の確保を行い予備試験を継続する。その後、研修内の振り返りで得られた研究参加者からのご意見をもとに、精神看護の専門家からスーパーバイズを受け、プログラムの修正を行う。プログラム修正後、研究対象者30名程度に本試験を実施する。本試験では、研究対象者を認知行動療法介入群、対照群1(既存の認知行動療法プログラムによる自己研鑽)、対照群2(通常の生活を営んで頂く)の3群に分け、さらに介入前(T1)・介入後(T2)・2か月後(追跡調査T3)で比較することで認知症家族介護者に対する電話を用いた認知行動療法の有用性を検証する。その後、更に研究対象者を性別で分けて検討することで、男性介護者に対する有用性を明らかにする。

研究開始初年度(2018年)に文献レビュー(論文化)、プログラム開発までは順調に行うことが出来ていたが、研究対象者数の確保が十分出来ていない。本研究では、電話を用いた認知行動療法を行っているが、1週間に1回のセッションを行うため(全6回)研究対象者が1か月半程度の時間的制約を受けること、電話介入の1回のセッションで平均20分程度要することが大きな要因となっていると考えている。研究にご参加頂けなかった方々からは、「時間をつくることが難しい」などのご意見を頂いている(セッションは、研究対象者が希望した日時で実施している)。現在、プログラムを用いた予備試験として4名の研究対象者に対する介入が終了している。認知行動療法の効果では、介入前後での介護負担感得点、うつ得点ともに減少したが、有意差はみられていない。認知行動療法を用いた介入、さらには電話を用いた手法については「(研修場所まで出向く必要がなく)自宅でやり取りが出来たので良かった」などの肯定的なご意見が頂けている。研究開始2年目(2019年)は、研究対象者の確保を行い予備試験を継続する。その後、研修内の振り返りで得られた研究参加者からのご意見をもとに、精神看護の専門家からスーパーバイズを受け、プログラムの修正を行う。プログラム修正後、研究対象者30名程度に本試験を実施する。本試験では、研究対象者を認知行動療法介入群、対照群1(既存の認知行動療法プログラムによる自己研鑽)、対照群2(通常の生活を営んで頂く)の3群に分け、さらに介入前(T1)・介入後(T2)・2か月後(追跡調査T3)で比較することで認知症家族介護者に対する電話を用いた認知行動療法の有用性を検証する。その後、更に研究対象者を性別で分けて検討することで、男性介護者に対する有用性を明らかにする。次年度使用額が発生した理由は、2018年度から行っている研修参加費等の支払いが、研修の全行程が終了していないため、2018年年度末での支払いを行うことが出来なかったためである。そのため、2018年度分として頂いた助成は申請通り使用させて頂ければと考えている。
TORC2シグナルの活性化に寄与する細胞膜脂質の作用機序の解析

TOR(Target of Rapamycin)が形成する複合体の一つであるTOR複合体2(TORC2)は、細胞増殖の根幹をなすシグナル伝達経路を構成し、酵母から哺乳動物に至るまで高度に保存されている。しかしながら、TORC2シグナルの制御機構はほとんど明らかとなっていない。本研究では、細胞膜脂質とTORC2シグナルとの関連性に着目し、生化学ならびに分子細胞生物学的解析によりTORC2シグナルの制御機構の解明を目指す。本研究により、これまでに不明であったTORC2シグナルの制御機構が明らかにされれば、TORC2が関連する"がん"や"老化"の病態理解にも繋がることが期待される。