hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドサイトーシスによって生成するネオ・セルフへの免疫応答

代表的な自己免疫疾患の1つ全身性エリテマトーデス(SLE)では種々の核抗原への自己抗体が産生されるが、とりわけ疾患発症にはSm/RNPなどのRNAを含む核抗原への自己抗体産生が重要である。Sm/RNPは複合体では安定であるが、ばらばらにすると速やかに変性することが知られている。そこで、変性Smタンパク質がネオセルフとして機能し、自己抗体産生に関わるかを明らかにすることを目的に解析を行なった。昨年度SLE様の自己免疫疾患を自然発症するCD72/FasL二重欠損抗DNA抗体H鎖トランスジェニックマウス56Rから単離したプラズマ細胞から、1細胞PCR法によりSm/RNPに反応することが予想される56R IgH鎖とVk38C Ig L鎖からなるIgGを多数単離した。これらのIgGの多くはV領域に体細胞突然変異があるため、突然変異を修復した胚型56R IgH鎖とVk38C Ig L鎖遺伝子を作成し、これらからIgGを再構築した。胚型IgGは変性Sm/RNPに比較的強く反応したが、プラズマ細胞由来でSm/RNPに強く反応するIgGは非変性Sm/RNPに比較的強く反応した。昨年度の結果も合わせ、IgV領域に体細胞突然変異のないナイーブB細胞が変性Sm抗原に反応し、おそらくその反応により活性化したB細胞が体細胞突然変異により非変性Sm/RNPへの反応性が増強することで高親和性自己抗体を産生し、自己免疫疾患が誘導されること、この際にMHCIIとともに細胞表面に提示された変性Sm抗原がネオセルフとして何らかの役割を果たすことが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。代表的な自己免疫疾患の1つ全身性エリテマトーデス(SLE)では種々の核抗原への抗体が産生されるが、疾患発症にはSm/RNPなどのRNAを含む核抗原への自己抗体産生が重要である。抗DNA抗体H鎖トランスジェニックマウス56RのナイーブB細胞の一部はVκ38CをIg L鎖として発現することでSm/RNPとりわけ変性Smタンパク質に反応した。CD72/FasL二重欠損56Rマウスは多量の自己抗体を産生し、SLE様の自己免疫疾患を発症した。CD72/Fas二重欠損56Rマウスのプラズマ細胞を単離し、一細胞PCR法で個々のプラズマ細胞の発現するIgH鎖およびIgL鎖遺伝子を単離したところ、一部の細胞でVκ38Cを産生していた。多くの場合、Vκ38Cには突然変異があり、一部の細胞では56R Ig H鎖のV領域にも突然変異があった。さらに、これらの細胞で発現する56R H鎖とVκ38Cを持つIg L鎖タンパク質を産生し、IgGを再構築すると、一部の細胞からのIgGはSm/RNPに強く反応し、一部の細胞からのIgGはSm/RNPにごく弱くしか反応しなかった。これらの結果から、Sm/RNPに反応するB細胞が抗体産生細胞に分化する際には、正と負の両方の選択を受けていることが明らかとなった。さらに、B細胞がSm/RNPを取り込むと、細胞内に取り込まれて変性したSm抗原がMHCII分子に会合して細胞表面に提示されることを明らかにした。一細胞PCRにより個々のプラズマ細胞からIgH鎖およびIgL鎖を単離する実験系を確立し、実際にSLE自然発症マウスから1細胞レベルでSm/RNPに反応する自己抗体遺伝子を多数単離することができた。

また、B細胞がSm抗原をMHCII分子に会合して状態で細胞表面に提示されることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究でSLE様自己免疫疾患自然発症マウスのプラズマ細胞から単離した、Sm/RNP自己抗原に反応することが想定される56R IgH鎖とVk38C Ig L鎖からなるIgG V領域の体細胞突然変異を修復することで胚型IgGを取得し、ナイーブB細胞が発現する胚型のIgGとプラズマ細胞が産生する体細胞突然変異を持ったIgGの非変性Sm/RNPおよび変性Sm/RNPへの反応性を解析することで、自己抗体産生の際の自己反応性B細胞の選択のメカニズムとその際の変性自己抗原の役割を明らかにする。
有機導体における量子ホール効果の理論

本年度は、第一に3次元量子ホール状態における表面電流の役割について考察した。通常の2次元の量子ホール効果では試料内部(バルク)とともに試料端の状態もホール電流に寄与することが知られている。すべてのホール電流が端を流れたとしたときのホール伝導度はバルクのそれと全く等しくなることが知られ、バルク描像と端描像は量子ホール効果の理解において相補的な役割を果たす。本研究では3次元量子ホール効果においても試料表面が重要な役割を持ちうると考え、磁場中の3次元周期系における表面状態を初めて一般的に考察した。その結果、バルクのエネルギーギャップ内には表面状態が常に存在し、その状態が運ぶ電流は、バルクのホール伝導度を与える3つの整数でその方向が特徴づけられる「表面包囲電流」になっていることを明らかにした。これは表面電流が持つ情報がバルクの情報と密接にかかわっている事を示し、実際、表面電流で測定されるホール伝導度は2次元の時と同様、バルクのそれと同じ値になることが示された。第二に、3次元特有の量子ホール効果を実現する方法として、スピン密度波の系を考察した。ほぼ擬2次元系とみなせるBechgaard塩の議論を3次元の場合に拡張し、磁場下でのスピン密度波の振舞いを平均場近似で計算した結果、磁場の方向や大きさを変化させることで3次元系特有の様々なスピン密度波相が現れることが確かめられた。各相は量子化された3次元ホール伝導度で特徴づけられ、また準粒子スペクトルはbutterflyスペクトルになっていることが確かめられた。また上述の表面状態の議論をスピン密度波系に拡張することで、この系における量子化された表面包囲電流を議論した。本成果は2002年の国際会議International Conference on the Physic of Semiconductorsで発表された。
19世紀大陸ヨーロッパにおける地理学と公共空間の偶有的接合

本研究では,19世紀の大陸ヨーロッパを例として,広義の地理学と,非専門家の参入を許容する公共空間との,偶有的な接合の諸形態を解明することを目的とした。図書館や文書館,そして現地での資料収集は,ドレスデン,ミュンヘン,アントワープ,パリ,ブリュッセル等で行われた。結果として,講演会場や展覧会場,そして広場や公園といった公共空間は,様々な状況のもとで,地理学の思想と実践を一般大衆に浸透させる場として,また,大衆の視線が当時の地理学の内実に反作用を及ぼす場として機能したことが明らかになった。平成26年度は,インターネットを通じた資料探索・所在確認・購入・閲覧を行うとともに,ドレスデン及びミュンヘンにおいて,それぞれ資料探索・所在確認・購入・閲覧を行った。ドレスデンでは,ザクセン州立・ドレスデン工科大学図書館において,ドレスデン地理学協会に関する有益な資料を収集することができた。ミュンヘンに関しては,お雇い外国人として日本の地質調査の進展に大きな役割を果たしたエドムント・ナウマンが,自然地理学・地質学の教授資格をミュンヘン大学で取得した後に,バイエルン王国がミュンヘンに建設した水晶宮(Glaspalast)において,1887年7月31日から10月15日まで,「日本芸術の展覧会」を催していたことが新たに判明し,その調査を二度にわたって行った。その結果,この博覧会は,地理学者としても知られ,ミュンヘンで1866年に亡くなったフィリップ・フォン・シーボルトが同地に遺したコレクションとも関連を有すること,ナウマンの展覧会は会場に日本らしさを漂わせる空間的演出がなされ,地理学者としての資質がそこに顕われていたこと,その空間的演出は現地で好評を博したこと,等を明らかにすることができた。この研究成果は,平成27年7月にロンドンで開催予定の国際歴史地理学会(ICHG)で発表すべく,"Creating Japanesque Landscapes in the German Crystal Palace: Edmund Naumann and the 1887 Japanese Art Exhibition in Munich"と題するアブストラクトを投稿して受理された。また,本研究課題に関連して,ポーランド・クラクフで開催された国際地理学連合地域会議において研究発表を行い,その成果を欧文論文として発表した。本年度は,7月にロンドンで開かれた国際歴史地理学会議(ICHG)で前年度の研究成果を発表した。また同月にアントワープにおいて,1902年に開催された「地図・民族・海洋博覧会」に関する資料を収集するとともに,国際地図学史会議(ICHC)に出席して有意義な知見を得た。3月にはパリで現地調査を行い,国立公文書館等で資料収集を行うとともに,彫刻家ジャン=バティスト・カルポーが製作した地理的彫像の写真撮影を行った。一つはルーヴル美術館フロール館の外壁屋上に据えられた「帝国フランス」で,もう一つはパリ天文台北側の「大探検家庭園」南端にある「世界の四大陸」である。特に後者は,1867年から1874年にかけて整備された大探検家庭園とともに,本初子午線の地位をグリニッジと争ったパリ子午線を物質化・象徴化すべく設置されたことが判明した。1875年にパリで開催された第3回国際地理学会議では,1871年における第1回のアントワープ会議での議案に抗して,パリ子午線を本初子午線とすることが提議されたのであった。地理学と公共空間の芸術作品を媒体とした偶有的接合を論じるうえで,この発見は極めて重要である。さらに,1878年のパリ万国博覧会でトロカデロ宮殿に設置された6体のブロンズ像(ヨーロッパ・南北アメリカ・オセアニア・アジア・アフリカを象徴する)が,オルセー美術館前の広場に据えられていることが判明し,その写真撮影も行った。また,2016年8月に北京で開催される第33回国際地理学会議に提出したアブストラクト"Opening Geography to the General Public: Towardsa Genealogy of the International Geographical Exhibition in Europe (1871-1902)"が受理された。パリでの現地調査が成功し,「世界の四大陸」の新たな意義が判明し,かつ,オルセー美術館前の広場に移された地理的彫像の存在も判明したため。また,ロンドンにおける学会発表も,議論を深めることができて有益であったため。本年度は,3年間の研究期間のまとめとなる学会発表を8月に行うとともに,国内外で補足的な資料収集を行い,論文化の準備を進めた。前者については,8月に北京で開催された第33回国際地理学会議において,"Opening Geography to the GeneralPublic: Towardsa Genealogy of the International Geographical Exhibitions in Europe (1871-1902)"という題目で発表した。そこでは,1871年のアントワープにおける第1回国際地理学会議に付随する地理学展覧会から,1902年のアントワープにおける地図・民族・海洋博覧会に至る地理学展覧会の系譜をたどる中で,博覧会の会場を中心とする公共空間と地理学の思想・実践が,どのような時空間的変異の中でいかに偶有的に接合してきたのかを論じた。従来顧みられなかった地理学史の新たな側面に光を当てるものであり,国際的にみても注目される内容になったと信ずる。後者については,日本国内の他,ドイツ・ベルギー・イギリスにおいて,各地で開催された地理学展覧会等についての資料収集を行った。なお,今回の科研費(基盤C)に基づく研究を進めるなかで,新たに,公共空間は,地理学と国際主義との偶有的な接合が様々な形で表出する場でもあることがわかってきた。

幸い,「近世・近代における地理学と国際主義の接合とその意義」という研究テーマが平成29年度31年度の科研費(基盤C)に採択され,今回の研究をより発展させるための機会が与えられたので,今後,研究の一層の深化に向けて努力してゆきたい。本研究では,19世紀の大陸ヨーロッパを例として,広義の地理学と,非専門家の参入を許容する公共空間との,偶有的な接合の諸形態を解明することを目的とした。図書館や文書館,そして現地での資料収集は,ドレスデン,ミュンヘン,アントワープ,パリ,ブリュッセル等で行われた。結果として,講演会場や展覧会場,そして広場や公園といった公共空間は,様々な状況のもとで,地理学の思想と実践を一般大衆に浸透させる場として,また,大衆の視線が当時の地理学の内実に反作用を及ぼす場として機能したことが明らかになった。ドレスデンでの調査に加えて,新たにミュンヘンでの調査を研究目的に組み込むことにより,19世紀大陸ヨーロッパにおける地理学と公共空間の偶有的接合というテーマを,より豊かな事例に基づいて発展させることができると見込まれるため。当初の予定を上回る成果が見込めるので,このペースを今後も持続させてゆきたい。人文地理学当初の予定をさらにヴァージョンアップした形で研究が進んでいるので,このペースを今後も持続させて研究を発展させてゆきたい。
アンギオテンシン受容体を介する心筋細胞の機能制御

レニン・アンギオテンシン系は、生体における体液量や血圧の維持に大切であることが知られていたが、近年、(1)心筋を含む組織レベルのアンギオテンシンIIが、レニンの上昇がなくとも増加すること、また、(2)受容体結合実験で心筋にもアンギオテンシン受容体が豊富に存在すること、などが明らかにされた。アンギオテンシンIIの働きとして、強心作用や急性心筋梗塞後の心室リモデリングに関与していることが判明した。したがって、組織で産成されるアンギオテンシンが、心筋細胞にautocrine/paracrine的に作用する可能性が大である。一方、アンギオテンシン刺激は、従来、膜の燐脂質代謝を促進し、IP3,diacylglycerol,arachidonic acidの産成を促進してprotein kinase C活性を増加されると考えられている。もうひとつの重要な膜刺激伝導系のprotein kinase Aについては、未だ良くわかっていない。本研究課題で、われわれは、心筋におけるアンギオテンシン受容体の刺激伝達機構を解明するのに、唯一、protein kinase Aにより制御を受ける心筋のCFTR型クロライド・チャネル電流の活性をパッチクランプ法にて観察し、これを指標として検討した。また、radioimmuological assay(RIA)により直接、心筋細胞内のcAMPレベルを定量することにより電気現象として観察されるクロライド電流の生化学的背景を明らかとした。その結果、従来、報告されてきたprotein kinase Cに対する活性化の作用とは別にアンギオテンシンI型(AT1)受容体を介したprotein kinase A活性に対する抑制作用が存在することを明らかとした。一連のこれに関する研究は1997年初めに刊行されたアメリカ心臓学会誌のCirculationに発表の機会が与えられた(11研究発表を参照)。
凝縮相エネルギー物質の爆発学理

本研究の目的は、爆発現象の理解と予測精度を飛躍的に向上させるため,外部エネルギーの入射による反応の生起から分解,発火,燃焼,爆発に至るプロセスを精密な実験で測定,解析するとともに,現象を分子レベルでの化学結合の組み替えによる詳細反応解析に基づく量子化学計算により再現し,爆発の発生,伝播及び爆発影響予測に至る体系的な爆発学理の構築を図ることである。平成30年度は、平成29年度の成果を土台に、1対象とする凝縮相エネルギー物質の拡充、2詳細反応モデリング技術の高度化、3実験的検証および解析技術の向上に取り組んだ。1に関しては、次世代ロケット推進剤原料である硝酸ヒドロキシルアミンや自動車用エアバッグ用ガス発生剤原料である硝酸グアニジンを解析対象に追加し、詳細反応モデルの一般化を図り、それら対象物質に関する詳細反応モデル構築を達成した。2に関しては、上記詳細反応モデルを構築する上での量子化学計算の理論を見直し、より高精度な計算レベルへの刷新を行い、その結果、モデルの精度が大きく向上された。3に関しては、燃焼現象の可視化技術や熱分析技術の向上について取り組んだ。特に示差走査熱-熱重量-高分解能飛行時間型質量複合分析による熱-生成ガス分析により、これまで解析困難であった同質量を有する生成ガス種の峻別に成功し、反応機構解析技術が大幅に向上した。これら研究進捗により、熱的な外部エネルギー入力に対する凝縮相エネルギー物質の応答解析技術としては、一定の水準に達したと判断する。しかし、依然として詳細反応モデリングにおける凝縮相化学反応の理論的取扱いの向上(液相エントロピーの高精度な算出)や熱以外の外部エネルギーに関する応答に関して課題が残った。平成30年度においては,1対象とする凝縮相エネルギー物質の拡充、2詳細反応モデリング技術の高度化、3実験的検証および解析技術の向上において一定以上の成果が出た。1対象とする凝縮相エネルギー物質の拡充では、次世代ロケット推進剤原料である硝酸ヒドロキシルアミンや自動車用エアバッグ用ガス発生剤原料である硝酸グアニジンを解析対象に追加し、詳細反応モデルの一般化を図ることができた。2詳細反応モデリング技術の高度化では、前年度に引き続き計算モデルをブラッシュアップし、より精度の高いモデリング方法(G4//wB97X-D/SMD)を見出すことができた。3実験的検証および解析技術では複合測定技術の導入、特に示差走査熱-熱重量-高分解能飛行時間型質量複合分析やサイクリックボルタンメトリー-紫外可視分光同時測定法などを検討し、これまでの測定技術では測定できなかったエネルギー物質の反応挙動を検出することに成功した。これら成果は速やかに英文論文化し、国際会議で発表(4件)および国際学術誌に投稿した。投稿論文については関連学術雑誌より3件が公開されている。上記の通り、モデル範囲を拡張し、モデリングおよび実験手法が向上されたこと、加えて、それを用いた成果報告が活発に行われている点から順調に進捗していると判断した。最終年度では、これまでの成果をブラッシュアップすると共に、詳細反応モデリング時に実施する量子化学計算に取り込む溶媒効果の抜本的な改善および熱以外の外部エネルギー入力に関する基礎検討に取り組む。溶媒効果に関しては、現行広く用いられている連続誘電体モデル(PCMs)には大きな制約条件がある。それは準理想気体的な取り扱いを液相化学種に対して行うため、エントロピーを過大評価してしまい、熱力学データの温度依存性を正しく再現できない。その結果として、液体がどのような高温条件でも沸騰しない等の物理的に不合理な予測を与えることもある。限られた温度範囲では、PCMsを用いたモデリングで十分であり、一定の成果は上がっているが、より広範な条件でのエネルギー物質の挙動を高い精度で再現するためには、この問題を解決する必要がある。具体的には、液相中の分子の並進・回転運動を物理的に補正する方法を確立する。一方、熱以外の外部エネルギー入力に関する基礎検討としては、衝撃起爆に関する基礎検討に取り組む。衝撃起爆過程は、格子振動-分子振動励起もしくはHOMO-LUMOギャップの圧縮の2つの現象が協奏的に起こるとされているが、これを第一原理分子動力学シミュレーションによって解析する基礎を構築することが平成31年度の目的である。具体的には、凝縮相エネルギー物質の密度を再現する計算条件の確立と格子振動解析を実施する。前年度成果のブラッシュアップとして、詳細反応モデルのさらなく拡充と実験的検証をさらに進める。特に示差走査熱-熱重量

-高分解能飛行時間型質量複合分析による熱-生成ガス分析により、これまで解析困難であった同質量を有する生成ガス種の峻別に成功し、反応機構解析技術が大幅に向上した。これら研究進捗により、熱的な外部エネルギー入力に対する凝縮相エネルギー物質の応答解析技術としては、一定の水準に達したと判断する。しかし、依然として詳細反応モデリングにおける凝縮相化学反応の理論的取扱いの向上(液相エントロピーの高精度な算出)や熱以外の外部エネルギーに関する応答に関して課題が残った。平成30年度においては,1対象とする凝縮相エネルギー物質の拡充、2詳細反応モデリング技術の高度化、3実験的検証および解析技術の向上において一定以上の成果が出た。1対象とする凝縮相エネルギー物質の拡充では、次世代ロケット推進剤原料である硝酸ヒドロキシルアミンや自動車用エアバッグ用ガス発生剤原料である硝酸グアニジンを解析対象に追加し、詳細反応モデルの一般化を図ることができた。2詳細反応モデリング技術の高度化では、前年度に引き続き計算モデルをブラッシュアップし、より精度の高いモデリング方法(G4//wB97X-D/SMD)を見出すことができた。3実験的検証および解析技術では複合測定技術の導入、特に示差走査熱-熱重量-高分解能飛行時間型質量複合分析やサイクリックボルタンメトリー-紫外可視分光同時測定法などを検討し、これまでの測定技術では測定できなかったエネルギー物質の反応挙動を検出することに成功した。これら成果は速やかに英文論文化し、国際会議で発表(4件)および国際学術誌に投稿した。投稿論文については関連学術雑誌より3件が公開されている。上記の通り、モデル範囲を拡張し、モデリングおよび実験手法が向上されたこと、加えて、それを用いた成果報告が活発に行われている点から順調に進捗していると判断した。本研究の目的は、爆発現象の理解と予測精度を飛躍的に向上させるため,外部エネルギーの入射による反応の生起から分解,発火,燃焼,爆発に至るプロセスを精密な実験で測定,解析するとともに,現象を分子レベルでの化学結合の組み替えによる詳細反応解析に基づく量子化学計算により再現し,爆発の発生,伝播及び爆発影響予測に至る体系的な爆発学理の構築を図ることである。平成29年度は、凝縮相エネルギー物質の代表として、アンモニウムジニトラミド、硝酸アンモニウム、黒色火薬等を選定して、特に熱的な外部エネルギー入力に対する爆発学理構築を行った。その結果、上記エネルギー物質の凝縮相および気相における詳細反応機構構築および流体現象解析を行う方法論を確立することを世界に先駆けて達成した。特に溶媒効果を取り込んだ量子化学計算を用いて、凝縮相におけるエネルギー物質の詳細反応モデリング技術に関して大きな進展があった。詳細反応モデリングとは素反応の抽出、抽出した各素反応の速度定数算出、各素反応に現れる全ての化学種に関する熱力学データ(生成エンタルピー・エントロピー・比熱など)の算出のことである。
コイ補体B因子の単離

著者らは先に、魚類の補体第2経路の活性が哺乳類と比較して著しく高いことを明かにし、魚類の生体防御(感染防御)における同経路の重要性を指摘した。本研究では、魚類の補体第2経路の活性化機構を解明するために、コイ血清からC3の活性化に関わるB因子の分離・精製を試み、以下の知見を得た。1.哺乳類のB因子の特異的不活化剤として知られるcomplestatinがコイの補体活性(溶血活性)に与える影響を調べたところ、古典経路は阻害されなかったが、第2経路は約15μg/mlの投与で著しく阻害された。このことは、コイ血清中に哺乳類のB因子に相当する補体成分が存在することを示している。そこで、complestatinで処理したコイ血清をB因子の検出試薬として用いることにした。2.コイ血清(100ml)をポリエチレングリコ-ル(PEG)分画し、1020%PEGで沈澱する画分を採取した。これを10mMリン酸緩衝液(pH7.5)に溶解し、DEAEートヨパ-ルカラムクロマトグラフィ-を行い、B因子画分約10ml(タンパク量約6mg)を得た。3.上記B因子画分のうち3mlを、セルロファインGCー700ーmカラム(1.4×78cm、限界排除分子量40万)に負荷し、ゲル濾過を行って分子量を測定したところ、コイB因子の分子量は約10万であることがわかった。4.今回分離したコイB因子は46°C、20分の熱処理で失活するなど、哺乳類のB因子と類似した性質を示したが、今後さらにポリペプチド鎖組成などを詳しく検討する予定である。
神経冠由来組織に特異的なzinc fingerタンパク質Zfp-57に関する研究

1.マウス胚性腫瘍細胞株F9の分化系とプロモータートラップ法を用いて単離した未分化細胞特異的遺伝子Zfp-57は、zincfinger構造を有する核内タンパク質をコードしている。そのマウス胎生期における発現は、13日目の胎児をピークに、これ以降著明な減少を示す。そこで、Zfp-57タンパク質に対する抗体を用いて、マウス発生過程におけZfp-57タンパク質の発現部位の解析を行った。受精後9日目より14日目のマウス胎児の凍結切片を作製し、免疫染色を行なった結果、10日目の胎児で神経管に沿って腹側へ移動する神経冠細胞に弱い染色を認め、11、12日目では脊髄神経節に、13、14日目にはさらに三叉神経節や副腎にも強い染色を認めた。この内、副腎での発現は16日目以降消失した。これらZfp-57タンパク質の発現が確認された部位は、いずれも神経冠細胞由来の組織であった。また、発現の時期が神経冠細胞の移動時期とほぼ一致することから、Zfp-57タンパク質は神経冠細胞の分化に寄与している可能性が示唆された。2.Zfp-57タンパク質はzincfinger構造を複数個有していることから、転写調節因子の一つである可能性が強く示唆された。そこで、大腸菌内で発現させたZfp-57タンパク質を用いて、Zfp-57タンパク質の結合DNA配列の検索を行なった。その結果、ACTATCA(C/T)の8塩基からなるコンセンサス配列が同定された。
カオス的写像におけるフロベニウス・ペロン演算子の固有値問題の厳密解の解析的研究

カオス力学系は非線形系の大半を占め、その研究は応用面においても重要だが、解析的にこれを行なうことは一般には困難である。本研究では密度分布関数のレベルでいくつかのカオス力学系のふるまいを解析的かつ厳密に調べ、以下の結果を得た。1)保存的な決定論的拡散モデルにおける非平衡定常状態の研究:多重パイこね変換と呼ばれる保存的な決定論的拡散モデルにおいて、指数的濃度分布を持つ定常状態、一様な濃度勾配を持ちFick則に従う定常状態および一様な濃度勾配を持ち反Fick則に従う定常状態を特異不変測度を用いて構成した。そして有限の大きさを持つ多重パイこね変換で、両端での境界条件をLebesgue測度に固定して分布の時間発展を調べることにより、Fickの法則に従う状態が自然に現われることが分かった。この結果は力学の可逆性と熱力学の不可逆性の関係を明らかにする上で重要な情報を提供するものと期待され、原理的意義は非常に大きい。2)多重パイこね変換におけるFrobenius-Perron演算子のスペクトルの研究:多重パイこね変換において異なる不変測度に対応するFrobenius-Perron演算子の固有値問題の厳密解を求め、不変測度に応じ異なる拡散過程が実現されることを示し、Hilbert空間上ユニタリーなFrobenius-Perron演算子が拡散に対応するような減衰型の固有値固有関数を持ち得る数学的理由を明らかにした。3)Pitchfork分岐を示す系密度分布の発展演算子のスペクトルの研究:分布関数の時間発展を記述する演算子が、分岐前には安定固定点の吸引率に関係した離散的固有値を、分岐点ではcritical slowingに関係した連続固有値を、分岐後には安定固定点の吸引率と不安定固定点の反発率に関係した離散的固有値を持つことを示し、分岐がスペクトルの変化として捉えられることを明らかにした。
復帰変異モザイクを応用したiPS細胞による表皮水疱症の治療

表皮水疱症患者において後天的に一部皮膚で遺伝子異常が修復される現象(復帰変異モザイク)が観察される。このような部位の皮膚から正常蛋白を産生する角化細胞を採取し、iPS細胞を樹立した上で間葉系幹細胞(MSC)へ分化・培養させ、病変部皮膚へ投与することで、大量の自己由来正常細胞を投与する根本的治療が可能になると考えた。本研究では基礎的検討として、1)表皮水疱症および健常人角化細胞からのiPS細胞の樹立2)復帰変異モザイクiPS細胞の検索3)角化細胞由来iPS細胞から誘導されたMSC(KC-iPSC-MSC)の検証4) KC-iPS-MSCの皮膚基底膜蛋白の発現検討を行った。表皮水疱症(EB)は、表皮-真皮境界部を構成する蛋白の先天的欠損や構造異常により、容易に水疱や潰瘍を形成する遺伝性皮膚疾患である。表皮水疱症に対する細胞療法のうち、間葉系幹細胞(MSC)は非常に容易に培養・維持することが可能である。MSCは皮膚構成細胞に分化しうるため、EBに対する現実的な細胞療法のリソースとしてきわめて有望である。しかしながらEBは先天性疾患であるため、根本的治療を実現可能なMSCは他人由来になることから、数ヶ月程度で体内から排除されるという問題がある。そこで、後天的に一部の皮膚で遺伝子異常が修復される現象(復帰変異モザイク)に注目した。このような部位から正常蛋白を産生する角化細胞を採取し、iPS細胞を作成した上でMSCへ分化・培養させ、病変部皮膚へ投与する方法を発想するに至った。まず、重症EB患者から皮膚組織を採取、角化細胞を培養し、センダイウィルスベクターを用いて患者由来iPS細胞の樹立を試みた。この細胞は免疫染色・Alkarine phosphatase染色、RT-PCRおよびDNA methylation assayで幹細胞性を示し、in vitro分化実験および奇形腫形成実験により多分化能を示した。さらにこのiPS細胞から線維芽細胞および表皮角化細胞への分化能を確認した。次に今回樹立されたEB患者由来iPS細胞から、Mutant Allele Specific Amplification(MASA)を用いて復帰変異モザイクを生じたクローンの選別を試みたが、条件を満たすiPS細胞クローンは得られなかった。そこで、健常人および復帰変異モザイクを生じていないEB患者から樹立したiPS細胞を用いて、MSCへの分化誘導を試みたところ、間葉系分化をin vitroで示し、CD73+CD90+Lineage-を示すMSCとして妥当な細胞であることが確認された。患者由来も含めた表皮角化細胞からのiPS細胞の樹立、およびMSCへの分化誘導は順調に実現することが可能であったため、おおむね順調に実験は推移している。復帰変異モザイクを伴うクローンが現時点で得られていないため、平成28年度以降も引き続き取り組む予定である。表皮水疱症(EB)は、表皮-真皮境界部を構成する蛋白の先天的欠損や構造異常により皮膚の脆弱性を生じ、容易に水疱や潰瘍を形成する遺伝性皮膚疾患である。表皮水疱症に対する根本的治療のアプローチとして、最近は間葉系幹細胞(MSC)を応用した再生医療が注目されている。そこで、EB患者において後天的に一部の皮膚で遺伝子異常が修復される現象(復帰変異モザイク)に注目した。復帰変異モザイクが示唆される部位から正常蛋白を産生する角化細胞を採取し、iPS細胞を作成した上でMSCへ分化・培養させ、病変部皮膚へ投与する方法を発想するに至った。平成28年度では、引き続き樹立されたEB患者由来iPS細胞から、復帰変異モザイクを生じたクローンの選別を試みたが、残念ながら復帰変異モザイクを生じたiPS細胞クローンは得られなかった。そこで、健常人および復帰変異モザイクを生じていないEB患者から樹立したiPS細胞を用いて、MSCへの分化誘導を試みた。AAB法を用いて分化誘導を行い、MACSでCD105陽性細胞を分離培養したところ、プラスティックディッシュに付着しながら増殖する紡錘形細胞を得ることができた。この細胞は間葉系分化をin vitroで示し、CD73+CD90+Lineage-の表面マーカーを有しており、MSCとして妥当な細胞であることが確認された。さらに、各分化段階の細胞からmRNAを抽出し、各細胞に特異性の高い遺伝子発現を確認したところ、矛盾しない結果が得られた。マイクロアレイ解析により骨髄由来MSCと同様の遺伝子プロファイルを有していること、iPS細胞から誘導したMSCは骨髄由来MSCと比較してVII型コラーゲン遺伝子を発現しやすい可能性が示唆された。平成28年度に樹立されたEB患者由来iPS細胞から、残念ながら復帰変異モザイクを生じたクローンを選別されなかった。これは、日本で最も患者数が多い重症型EBである、劣性栄養障害型EBの患者において、復帰変異モザイクを起こした細胞の絶対数が多くない可能性が示唆される。その一方で、角化細胞由来iPS細胞からのMSCの誘導実験については、きわめて順調に推移している。免疫染色・間葉系細胞分化実験・フローサイトメトリー・RT-PCRおよびマイクロアレイ解析において、MSCに矛盾しない結果が得られている。また、骨髄由来MSCと比較して、皮膚基底膜を構成するVII型コラーゲン遺伝子の発現が強くなる可能性が示唆されており、これまでに報告されていない知見が得られる可能性がある。現時点で誘導細胞を創傷作成

免疫不全マウスへ投与するin vivo実験も順調に行われており、研究課題全体としてはおおむね順調に推移していると考える。表皮水疱症(EB)は、表皮-真皮境界部を構成する蛋白の先天的欠損や構造異常により皮膚の脆弱性を生じ、容易に水疱や潰瘍を形成する遺伝性皮膚疾患である。表皮水疱症に対する根本的治療のアプローチとして、最近は間葉系幹細胞(MSC)を応用した再生医療が注目されている。しかしながらEBは先天性疾患であるため、根本的治療を実現可能なMSCは他人由来になることから、数ヶ月程度で体内から排除されるという問題がある。そこで、EB患者において後天的に一部の皮膚で遺伝子異常が修復される現象(復帰変異モザイク)に注目した。復帰変異モザイクが示唆される部位から正常蛋白を産生する角化細胞を採取し、iPS細胞を作成した上でMSCへ分化・培養させ、病変部皮膚へ投与する方法を発想するに至った。平成29年度では、引き続き引き続き樹立されたEB患者由来iPS細胞から、Mutant Allele Specific Amplification(MASA)を用いて復帰変異モザイクを生じたクローンの選別を試みたが、残念ながら復帰変異モザイクを生じたiPS細胞クローンは得られなかった。そこで、健常人iPS細胞から誘導したMSCを用いて、実際にVII型コラーゲンなどのヒト皮膚基底膜蛋白を発現しうるかについてin vivoで検証を行った。ヒト細胞が生着し異種移植実験が可能な免疫不全scidマウスの背部に全層創傷を作成し、上記MSCを局所注射、および経静脈投与したところ、前者で5匹中3匹、後者で5匹中3匹に創傷治癒部においてヒトVII型コラーゲンの発現が確認された。一方で、ヒトHLA染色やヒトゴルジ体染色、およびRT-PCR解析において、投与14日後の創傷治癒部においてヒト由来細胞は検出されなかった。表皮水疱症患者において後天的に一部皮膚で遺伝子異常が修復される現象(復帰変異モザイク)が観察される。このような部位の皮膚から正常蛋白を産生する角化細胞を採取し、iPS細胞を樹立した上で間葉系幹細胞(MSC)へ分化・培養させ、病変部皮膚へ投与することで、大量の自己由来正常細胞を投与する根本的治療が可能になると考えた。本研究では基礎的検討として、1)表皮水疱症および健常人角化細胞からのiPS細胞の樹立2)復帰変異モザイクiPS細胞の検索3)角化細胞由来iPS細胞から誘導されたMSC(KC-iPSC-MSC)の検証4) KC-iPS-MSCの皮膚基底膜蛋白の発現検討を行った。復帰変異モザイクを伴うiPS細胞クローンが現時点で得られていないため、平成28年度以降も引き続き取り組む予定である。また、患者由来末梢血や骨髄由来細胞からの導入も検討する。どうしても復帰変異モザイクを伴うiPS細胞クローンが得られなかった場合は、当初の研究計画通り、患者由来(復帰変異モザイクを伴わない)の角化細胞および健常人角化細胞からのiPS細胞からMSCを分化誘導させ、今後の実験系を進める。
軽度発達障害児の家族支援システムの構築

この研究の目的は軽度発達障害児の母親の不安と現在受けているサポートを明らかにし、親が児の障害を受容することを促進し、適切な療育態度を身にうけるための支援システムを構築することである。鳥取大学倫理審査委員会の承認を受け研究を実施した。鳥取大学脳神経小児科外来を受診した学習障害、注意欠陥多動性障害、軽度発達遅滞の子どもの母親に承諾を得た後、子どもへの思い、現在の不安と期待、親としての役割についての考えなどについてインタビューを行った。同時に、インタビューによる心理変化を検討するために気分プロフィール検査(POMS)をインタビューの前後に実施した。10名にインタビューを行った。インタビューの結果、母親は子どもを理解してもらえない、学習障害などの診断名が先行し偏見で見られるなどの思いをもっており、適切な保育・教育を受けていないのではないかという不安をいだていた。子どもを一人の人間として理解し味方になってくれる人が欲しい、信頼して相談できる人や揚が欲しいという要求を持ち、適切な教育を受けさせたい、高校へ進学させたい、社会に適応できるようになって欲しいという願いを持っていた。そのために、学校や担任に働きかけるなどの努力もしていることが明らかになった。一方で、子どもに対する周囲の目を気にして地域のなかで孤立感を感じている母親もいた。このような不安や期待は児の年齢によって変化している。親同士の支え合いとなる親の会の活動も活発でなく、プライバシーの問題から、そうした活動を求めていない母もおり、母親が精神的に孤立している状況がうかがえた。支援システムとして、子どもの将来にわたる、関係職種の連携と、プライバシーを守りながら、情報を共有していくようなシステムが必要であることがわかった。POMSの結果はインタビュー前よりも緊張、抑うつ怒りなど負の感情は低下し、活気は高まっている母親の方が多く、インタビューは母親の精神的な負担にはならなかったことが示唆され、専門識者が、親の思いを傾聴する機会を持つことは有効であると考えられる。今後も、児の年齢、障害の種類による支援の方法の検討が必要であると考えられた。本年度は、軽度発達障害児の親の不安を明らかにし、親が児の障害を受容することを促進し、適切な療育態度を身につけるための支援システムを構築することを目的とした2年間の計画の初年度にあたる。鳥取大学倫理審査委員会の承認を受け研究を開始した。鳥取大学脳神経小児科外来を受診した、学習障害、注意欠陥多動性障害の子どもの母親に承諾を得た後、子どもへの思い、現在の不安と期待、親としての役割についての考えなどについてインタビューを行った。その結果、母親は子どもを理解してもらえない、しつけの問題や性格として捉えられ障害として理解してもらえない、学習障害などの診断名が先行し偏見で見られるなどの思いをもっており、家族、学校、地域のなかで孤立感を感じていることが明らかになってきた。子どもを一人の人間として理解し見方になってくれる人が欲しい、信頼して相談できる人が欲しいという要求を持ち、適切な教育を受けさせたい、高校へ進学させたい、社会に適応できるようになって欲しいという願いが大きく、児の年齢によって求めるものが異なっている。そのような願いを持っているが、現実にはそのようなシステムが不十分であると感じて不安を持っていることがわかった。親同士の支えあいとなる親の会の活動も活発でなく、母親が精神的に孤立している状況がうかがえた。来年度は引き続きインタビューを継続し、親の不安を聞き取り、同時に療育方法の相談を受け、精神的安定度の測定を行っていく。

本年度は軽度発達障害児の親の不安を明らかにし、親が児の障害を受容することを促進し、適切な療育態度を身につけるための支援システムを構築することを目的とした2年間の計画の最終年度である。鳥取大学倫理審査委員会の承認を受け研究を実施した。鳥取大学脳神経小児科外来を受診した学習障害、注意欠陥多動性障害の子どもの母親に承諾を得た後、子どもへの思い、現在の不安と期待、親としての役割についての考えなどについてインタビューを行うと同時に、インタビューによる心理変化を検討するために気分プロフィール検査(POMS)をインタビューの前後に行った。10名にインタビューを行った。インタビューの結果、母親は子どもを理解してもらえない、しつけの問題や性格として捉えられ障害として理解してもらえない、学習障害などの診断名が先行し偏見で見られるなどの思いをもっており、家族、学校、地域のなかで孤立感を感じていることが明らかになった。子どもを一人の人間として理解し味方になってくれる人が欲しい、信頼して相談できる人が欲しいという要求を持ち、適切な教育を受けさせたい、高校へ進学させたい、社会に適応できるようになって欲しいという願いが大きい。また、児の年齢によって求めるものが変化している。そして、現実にはそのようなシステムが不十分であると感じて不安を持っていることがわかった。親同士の支えあいとなる親の会の活動も活発でなく、そうした活動を求めていない母もおり、母親が精神的に孤立している状況がうかがえた。POMSの結果はインタビュー前よりも緊張、抑うつ怒りなど負の感情は低下し、活気は高まっている母親の方が多く、インタビューは母親の精神的な負担にはならなかったことが示唆され、専門職者が、親の思いを傾聴する機会を持つことは有効であると考えられる。今後も、児の年齢、障害の種類による支援の方法の検討が必要であると考えられた。
植物幹細胞の維持機構の解明

本研究では細胞増殖を負に制御する因子の機能解析を行ない、植物の幹細胞を維持する分子機構の解明を目指した。その結果、分裂組織において表皮から内側の細胞層に向けて作用する極長鎖脂肪酸由来のシグナルが存在し、これが幹細胞集団の細胞分裂を抑制することが明らかになった。また、分裂組織における細胞分裂をモニタリングするために、CDT1aのプロモーターにC末側のコード領域を繋いだ改変遺伝子がS期特異的マーカーとして有効であることが明らかになった本研究では細胞増殖を負に制御する因子の機能解析を行ない、植物の幹細胞を維持する分子機構の解明を目指した。また、分裂組織における細胞分裂をモニタリングするために、CDT1aのプロモーターにC末側のコード領域を繋いだ改変遺伝子がS期特異的マーカーとして有効であることが明らかになった本研究ではCDK活性を負に制御する細胞周期制御因子に焦点を絞り、それらの機能解明を通して幹細胞集団を一定数維持する機構を明らかにすることを目的としている。まず、細胞周期の負の制御因子としてシロイヌナズナのCDKインヒビター(KRP)の解析を進めている。promoter-GUS,promoter-KRP::GFP/GUSといったマーカーラインを確立し発現領域の解析を開始した。また、KRPの多重変異体の作成を進めている。PASTICCINO2(PAS2)もCDK活性を負に制御する因子であるが、その機能は不明であった。そこで、まずGFP/GUSマーカーラインを作成して発現部位を確認したところ、分裂組織のL1層と表皮特異的に発現していることが明らかになった。一方で、pas2変異体では内側の細胞層で異所的な細胞分裂の亢進や、アミロプラストの異常蓄積が観察された。そこで、表皮特異的なプロモーター下でPAS2遺伝子を発現させたところ、pas2変異体の表現型を完全に相補することが明らかになった。これらの結果から、表皮から内側の細胞層へ何らかのシグナル物質が伝達されている可能性が示唆された。一方、本研究では分裂組織における細胞周期の時空間的な制御について解析するために、組織レベルで細胞周期をモニターする系の開発も行っている。G1/S期のレポーター遺伝子候補をGUSに連結してシロイヌナズナに導入したところ、分裂組織で細胞周期依存的な発現パターンが観察された。現在、タバコBY2細胞に導入して、細胞周期における発現変動について詳細に解析しているところである。pasticcino2(pas2)変異体は細胞分裂が異常に亢進する変異体として単離された。PAS2は超長鎖脂肪酸合成酵素をコードしており、pas2変異体では超長鎖脂肪酸の含有量が低下しているとともに、サイトカイニン情報伝達が活性化されていることを見出した。相補実験の結果、PAS2は表皮での発現だけで機能的に充分であったことから、表皮から何らかの超長鎖脂肪酸由来のシグナルが内側の細胞層に作用し、サイトカイニン応答を抑制的に制御している可能性が示唆された。G1/S期マーカー遺伝子の候補としてCDTlaに注目して解析を行った。CDTlaの遺伝子断片をGUSに融合することによりレポーター遺伝子を作成し、それらの形質転換体を用いて発現パターンを観察したところ、C末側の断片をGUSに連結した場合のみパッチ状の発現が見られた。そこでC末端領域を更に断片化し、酵母のcdt1変異体を用いて相補実験を行ったところ、相補活性を持たない領域を特定することができた。現在、タバコBY2細胞を用いてタンパク質発現の細胞周期特異性について詳細に解析している。シロイヌナズナに存在する7種類のCDKインヒビター(KRP)についてpromoter-GUS,promoter-KRP::GFP/GUSマーカーラインを作成し、発現解析を行った。その結果、KRP2が側根原基の周縁部で発現していたことから、側根形成のlateral inhibitionとの関連性が示唆された。krp多重変異体の作成も進めているが、これまでに目立った表現型は見られていない。平成21年度は、まずA型CDK (CDKA)の基質候補タンパク質を探索する中で、根の形態形成を統御する転写因子がin vitroでCDKAめ標的となることを見出した。この転写因子には近縁の因子が存在し、それらが転写因子ファミリーを構成ることから、それらの近縁因子についてもCDKAの標的となるかどちか検討した。その結果、CDKAはある特定の近縁因子に対してのみリン酸化活性をもつことが明らかになった。そこでタンパク質を分割し、特定のドメインごとにリン酸化アッセイを行った結果、リン酸化部位を有するタンパク質領域を明らかにすることができた。今後、リン酸化部位を特定することにより、ノックイン植物を利用した表現型解析を行う予定である。一方、CDKインヒビターをコードするKRP積伝子のシロイヌナズナ変異体でDNA損傷応答や核内倍加に差異が見られることを見出した。この結果は、通常の細胞分裂サイクルがエンドサイクルに移行する際にKRPが何らかの機能を持っていることを示唆している。これまでG1/S期のマーカー遺伝子としてCDTlaに注目してきたが、今年度はCDTlaの各種ドメインをGUS遺伝子に連結して発現解析回を行った。シロイタナズナ植物体およびタバコBY2細胞を用いて解析した結果、C末側領域が細胞周期の時期特異的発現に必要十分であること、またその発現はS期
グルタミン酸の脳内機能解明を目的とする機能分子設計

当該研究者により開発された新規キラルジエノフィル[スルフィニルマレイミド型キラルジエノフィル]は反応性に富み、各種のジエンと高ジアステレオ選択的に反応する。このジエノフィルと各種ジエンとのディールス・アルダー反応により得られた環化付加体を用いて、立体障害により配座を固定した光学活性グルタミン酸類緑体を合成してその作用を調査することによりグルタミン酸の脳内機能解明へとアプローチすることを目的として以下の研究を行った。1)ビシクロ[2.2.1]オクタン環構造にグルタミン酸を組み込んだ光学活性体の合成シクロペンタジエンと上記キラルジエノフィルとの不斉ディールス・アルダー反応を行い、得られた環化付加成績体を用いて目的化合物の一つであるビシクロ[2.2.1]オクタン環構造にグルタミン酸を組み込んだ光学活性体を合成した。得られた化合物はNMDA antagonistとしての作用を示し、これをリ-ド化合物とする機能分子設計が可能であることが明らかとなった。ひきつづき、アシルイミニウム付加によるホスホン酸、ホスフィン酸残基の導入法を適用して、ホスホグルタミン酸構造を有する化合物群の合成法の検討を行った。ホスホラス官能基の導入法は確立できたものの、ホスホラスエステル残基の加水分解が予想と異なり、非常に困難でることが明らかとなった。2)超高圧条件を用いる不斉ディールス・アルダー反応の検討7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格へのグルタミン酸構造の導入の前段階として、ジエノフィルを中性条件下フラン誘導体と効率的に反応させる方法を確立する必要があり、超高圧反応について検討を開始した。常圧では反応しないジェノフィルであるスルフィニルアクリレートが超高圧ではフランとも、選択的に反応することが判明した。これらの環化付加成績体を用いて、7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン環構造にグルタミン酸構造、4-アミノ-4-ホスホン酸構造を組み込んだ分子を合成する手法を確立すべく検討中である。このジエノフィルとシクロペンタジエンとのディールス、アルダー反応により得られた環化付加体を用いた光学活性なグロタミン酸類縁体を合成するわけであるが、平成5年度前半においては、予備実験として、マレイミドとシクロペンタジエンとの付加体にアシルイミニウム付加反応を行って、シアノ基、ホスホン酸、ホスフィン酸残基を導入して、グルタミン酸類縁体、4-アミノ-4-ホスホノまたはホスフィノ酪酸誘導体を立体選択的に合成する手法を開発した。5年度後半においては、光学活性キラルスルフィニルマレイミドとシクロペンタジエンとの反応により得られた環化付加体に対して、その手法を適用し、光学活性体を選択的に合成しつつある。平成5年度の研究の評価5年度前半にはアシルイミニウム付加によるシアノ基、ホスホン酸、ホスフィン酸残基の導入法を確立し、ラセミ体はもとより光学活性なグルタミン酸類縁体、4-アミノ-4-ホスホノまたはホスフィノ酪酸誘導体の合成までを行う予定であったが、ホスホン酸残基の導入が予想以上に困難であったため、光学活性体の合成、生物活性の評価が数ヵ月遅れている。

しかし、その間に蓄積したネガティブデータの多くは将来の誘導体合成には役立つはずであり、また5年度後半には光学活性体の一部も合成可能であるので、所期の研究計画の80%程度は達成できたものと考えている。当該研究者により開発された新規キラルジエノフィル[スルフィニルマレイミド型キラルジエノフィル]は反応性に富み、各種のジエンと高ジアステレオ選択的に反応する。このジエノフィルとシクロペンタジエンとのディールス・アルダー反応により得られた環化付加体を用いた光学活性なグルタミン酸類縁体を合成するわけであるが、平成6年度においは、前年度に開発したアシルイミニウム付加反応によるシアノ基の導入法を用いて、もっとも単純な構造を有する目的化合物の一つであるビシクロ[2.2.1]オクタン環構造にグルタミン酸を組み込んだ光学活性体を合成した。合成その自体と最終生成物の単離が予想以上に困難であり、半年以上を要したが、生物活性に必要な量を確保することが出来たので、現在各種の試験法で、生物活性を検討している。グルタミン酸を組み込んだ光学活性体のキラル合成法を確立できたのでひきつづきマレイミドとシクロペンタジエンとの環化付加成績体に対するアシルイミニウム付加によるホスホン酸、ホスフィン酸残基の導入法を適用して、ホスホグルタミン酸構造を有する化合物群の合成法の検討を行った。ホスホラス官能基の導入法は確立できたものの、ホスホラスエステル残基の加水分解が予想と異なり、非常に困難であり、目的化合物の入手には至っていない。これは、ビシクロ[2.2.1]オクタン環構造の立体障害が原因とも考えられ、打開策の検討に着手した。一方、7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン骨格へのグルタミン酸構造の導入の前段階として、ジエノフィルをフラン誘導体と効率的に反応させる方法を確立する必要があり、超高圧反応についても検討を開始した。常圧では反応しないジエノフィルであるスルフィニルアクリレートが超高圧ではフランとも、選択的に反応することが判明した。現在、これらの環化付加成績体を用いて、7-オキサビシクロ[2.2.1]ヘプタン環上にグルタミン酸構造、4-アミノ-4-ホスホン酸構造を組み込んだ分子を合成するための手法の確立を行っている。このジエノフィルと各種ジエンとのディールス・アルダー反応により得られた環化付加体を用いて、立体障害により配座を固定した光学活性グルタミン酸類縁体を合成してその作用を調査することによりグルタミン酸の脳内機能解明へとアプローチすることをを目的として以下の研究を行った。1)ビシクロ[2.2.1]オクタン環構造にグルタミン酸を組み込んだ光学活性体の合成シクロペンタジエンと上記キラルジエノフィルとの不斉ディールス・アルダー反応を行い、得られた環化付加成績体を用いて目的化合物の一つであるビシクロ[2.2.1]オクタン環構造にグルタミン酸を組み込んだ光学活性体を合成した。得られた化合物はNMDA antagonistとしての作用を示し、これをリ-ド化合物とする機能分子設計が可能であることが明らかとなった。ひきつづき、アシルイミニウム付加によるホスホン酸、ホスフィン酸残基の導入法を適用して、ホスホグルタミン酸構造を有する化合物群の合成法の検討を行った。
インドネシアにおける新自由主義政策と農業部門のNACs(新興農業国)化についての研究

今年度は、昨年度に提出した博士論文の出版を主な目標として研究を進めてきた。特に研究の理論的な整理とインドネシアの農村の現地調査に注力をした。理論的な研究の整理では、GVC(グローバル・バリュー・チェーン)論に焦点を当て検討を行った。従来の一次産品のGVC論では、商品の生産過程の上流部門から下流部門において、一貫して多国籍アグリビジネスが支配的なシェアを有していると論じられることが多いが、パーム油については、上流部門(農園部門)ではインドネシアの国内資本がシェアを拡大させている一方、下流部門(加工部門)では、マレーシア資本の事業展開が先行しており、新たな理論的な示唆が得られた。現地調査については、2010年1月から2月にかけて、インドネシアのスマトラ島で、パーム農園の環境問題および社会問題について調査を実施し、現地では、農園開発によって被害を受けた村の村長以下、多くの人々から現状について話を聞くことができた。この地域では、企業のパーム油農園開発によって、村の土地が違法に占拠されたり、周辺の川が汚染され、村の主要な産業である漁業が成り立たなくなっているなどの問題が発生していた。インドネシア経済の主要な産業として注目を集めているパーム油農園開発であるが、調査を行った地域のみならず、インドネシアの各地において農園段階において深刻な環境破壊をもたらしており、必ずしも持続可能なかたちで開発が進められていないことが明らかになった。1.研究の目的本研究の目的は、新自由主義政策のもとでのインドネシアにおける資本蓄積体糾の変容を、農業部門のNACs(新興農業国)化を通じて明らかにすることである.具体的には、農業部門の構造変化について、米作とプランテーションの両面から分析を行った。米作の分析では、政府の米価安定化政策と水政策の変化に焦点を当てた。プランテーションでは、パーム油部門への政府の開発政策や、パーム油を原料とするバイオ燃料需要の国際的動向を分析した。2.結論(1)緊縮財政政策によりインドネシア政府は毎年の財政赤字を低く抑えることが主要な政策目標となり、財政支出の見直しが行われてきている。こうしたなか、財政負担がかかるコメの生産から、輸出用作物として有望なプランテーション作物へと農業開発の重点が移ってきている。(2)プランテーション部門では、とくにオイルパーム農園開発が積極的に進められ、国内の大規模農園企業による農園の寡占保有状況が進行している。また、オイルパームの加工部門については、アメリカやマレーシアの多国籍アグリビジネス企業による寡占状態が形成されており、パームオイル農園開発は、比較的に低付加価値の農業開発に帰結した。以上から、インドネシアにおいて進められてきた新自由主義政策によって農業部門は輸出指向化・アグリビジネス化への傾斜を深め、また、そのなかで、国内の有力資本家による寡占支配体制の強化とグローバリゼーションヘの垂直的な統合が進んだと言えよう。