hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
標準計量の存在問題とGIT安定性

まず、次元が4以下であるトーリック・ファノ多様体で一様相対Ding安定であるものを完全に決定した。次に偏極トーリック多様体の一様相対K-安定性がmodifiedK-energyの強圧性を導くことを示した。また、偏極トーリック多様体が定めるDelzant多面体のデータを使った一様相対K-安定性の十分条件を得た。この条件はトーリック・ファノ多様体においては相対Ding-安定性と同値である。特に相対Ding-安定なトーリック・ファノ多様体は一様相対K-安定性であることが分かる。本研究の目的は、偏極射影代数多様体における標準計量の存在問題に対して、代数多様体のモジュライ理論におけるGIT-安定性の観点からアプローチすることである。今年度は、偏極代数多様体におけるGIT-安定性と標準計量の存在に関する、いわゆる「Donaldson-Tian-Yau予想」と関連した次の内容について研究を行った。(1)偏極多様体の強K-安定性は、偏極を定める正則直線束のエルミート計量を一つ固定して定義されるが、そのエルミート計量に関する不変性について研究を行った。決定的な結論を得ることはできなかったが、難しさがどこに集約されているかをはっきりさせることができた。(2)テスト配置全体のなす空間の構造について、大阪大学の満渕俊樹氏と継続的に議論を行った。満渕氏によってある種の有界性が得られたという報告を受け、計量の存在問題への応用が大いに期待できると思っている。(3)Szekelyhidiによって導入され、Boucksom-Hisamoto-Jonssonらによって研究されている一様K-安定性について、強K-安定性と関連付けて考察した。また、久本氏にセミナーでの講演を依頼し、そこで情報交換を行った。現在、一様K-安定性と強K-安定性の関係についていくつかの予想が立っており、これからそれらの予想について検証していくつもりである。今年度は、前年度に引き続き偏極射影代数多様体におけるGIT-安定性と標準計量の存在に関するいわゆる「Donaldson-Tian-Yau予想」に関連した次の事柄について研究を行った。(1)偏極多様体の強K-安定性の不変性について、昨年度に引き続き研究を行った。偏極を定める正則直線束のエルミート計量が2つ与えられると、それら2つの"差"を考えることでテスト配位列が得られるが、このテスト配位列のDonaldson-Futaki不変量の評価を行った。(2)前年度に得られた研究成果により、強K-安定な偏極多様体は常に漸近的Chow安定である。特にbalanced metricの列を許容するが、そのbalanced metric列が誘導するテスト配位列についてDonaldson-Futaki不変量の挙動を調べた。(3)テスト配位列のDonaldson-Futaki不変量について、Chowノルムをケーラー計量の空間の上で定義されたエネルギー汎関数と関連付けた特徴付けについて考察した。前年度までの研究成果により、我々の研究課題に関して今後の発展の基礎となり得るものが得られた。特に、強K-安定な偏極多様体は常にbalanced metricの列を許容するが、そのbalanced metric列が誘導するテスト配位列について、Donaldson-Futaki不変量の挙動を詳しく調べることができた。このような進展があったが、論文として纏めるに至らなかったためやや遅れていると判断している。今年度は、トーリック・ファノ多様体における漸近的相対Chow-安定性について具体例を対象とした研究を行った。トーリック・ファノ多様体の相対K-安定性と漸近的相対Chow-安定性についてはYotsutani-Zhouによる先行研究があり、端的ケーラーベクトル場が誘導するトーラス作用に関し相対K-安定な3次元トーリック・ファノ多様体が分類されている。漸近的相対Chow-安定性についても部分的な分類がされているが、その中で相対K-安定であるが漸近的相対Chow-不安定である例が報告された。本研究では、相対安定性を定義するトーラスをもっと大きなもので置き換えたときに、漸近的相対Chow-安定性が成り立つかどうかを検証した。その結果、上述の例においてYotsutani-Zhouで導入された相対Chow-安定性の数値的不変量が全て消滅することを示せた。端的ケーラーベクトル場が誘導するトーラス作用の場合はこの不変量が消えないので、この結果はトーラスを変更することで異なる結果が現れることを示している。この多様体が相対Chow安定であるどうかを決定するには、さらにChow-多面体の振る舞いを調べる必要があるが、この問題については目下検討中である。また、斎藤俊輔氏(東京大学)・橋本義規氏と複素幾何学の勉強会を開き、この分野の最新の研究動向について継続的に情報交換を行った。上述のトーリック・ファノ多様体の研究を通して相対K-安定性と漸近的相対Chow-安定性の関係について理解が深まった。また、偏極多様体の相対強K-安定性と相対K-安定性の差異を調べるための一つの指針が得られたと思っている。しかし、相対Chow-安定性を決定するには至らなかったためやや遅れていると判断している。

本研究の目的は、偏極多様体における標準計量の存在問題に対して代数多様体のGIT-安定性の観点からアプローチすることである。今年度は主に偏極トーリック多様体に対する次の事柄について研究を行った。(1)満渕が導入した一般化されたケーラー・アインシュタイン計量の存在問題について研究を行った。Yaoはトーリック・ファノ多様体に対して(一様)相対Ding-安定性を定義し、一般化されたケーラー・アインシュタイン計量の存在と一様相対Ding-安定性が同値であることを示した。この結果に基づいて、筆者は次元が4以下であるトーリック・ファノ多様体で一様相対Ding安定であるものを完全に決定した。(齋藤俊輔氏、四ッ谷直仁氏との共同研究)この結果は共著論文“Relative GIT stabilities of toric Fanomanifolds in low dimensions"としてプレプリントサーバーarXivにおいて確認することができる。(2)久本氏によるJノルムを使って偏極トーリック多様体の一様相対K-安定性の研究を行った。(齋藤俊輔氏、四ッ谷直仁氏との共同研究)偏極トーリック多様体の相対K-安定性についてはZhou-Zhuによる先行研究があり、偏極トーリック多様体が定めるDelzant多面体のデータによる相対K-安定性の十分条件が知られている。我々はこの事実を推し進めて、この十分条件がさらに一様相対K-安定性を導くことを示した。また、トーリック・ファノ多様体においてこの十分条件は相対Ding-安定性と同値であることを示し、その系として相対Ding-安定性が一様相対K-安定性を導くことを示した。また、齋藤俊輔氏(東北大学)・橋本義規氏(Aix-Marseille Universite, Marseille)と複素幾何学の勉強会を開き、この分野の最新の研究動向について継続的に情報交換を行った。まず、次元が4以下であるトーリック・ファノ多様体で一様相対Ding安定であるものを完全に決定した。次に偏極トーリック多様体の一様相対K-安定性がmodifiedK-energyの強圧性を導くことを示した。また、偏極トーリック多様体が定めるDelzant多面体のデータを使った一様相対K-安定性の十分条件を得た。この条件はトーリック・ファノ多様体においては相対Ding-安定性と同値である。特に相対Ding-安定なトーリック・ファノ多様体は一様相対K-安定性であることが分かる。テスト配置の基礎付けが着実に進んでいると思う。テスト配置とはK-安定性の定義に現れる最も基本的な対象の一つであり、その深い理解がK-安定性の研究に必要不可欠になる。今後、これらの結果が標準計量の存在問題に関わって大きな助けになると期待している。強K-安定性の基礎的研究およびDonaldson-Tian-Yau予想における計量の存在問題に引き続き取り組むつもりである。
伝統産業技術の継承と発展のための新しいマルチメディアアーカイブ技法の研究

京弓の制作行程における技能の伝達のための職人言葉の分析を行い、作業説明のための言葉だけでは技能の神髄を表現しきれないことを示した。次に、刃物研ぎ動作が師匠と弟子でどのように異なるかを3次元動作解析した。師匠は刃物を安定して広い範囲を迅速に動かして研いでいることを明らかにした。また、師匠の動作の充分な観察は必須であり師匠の意図を充分にかついち早く把握する必要があるので、人間の指示動作について、視線や指示動作から第3者がその意図(指示先)をどの程度、把握可能であるかを実験により測定した。さらに、高度技能者の作業中の生体信号評価指標を明確化するための実験を行い、負荷を末梢血流で評価できる可能性を示した。伝統色彩に関してはその機能のデータベース化のための基礎的検討を行った。伝統的文化の担い手である職人に対する訪問インタビューを行い、文化的基盤と価値観を洗い出し、今日のデザイン創造における経験価値について考察した。(マルチメディアアーカイブ班)観光客などあまり伝統産業技術になじみのない人々を対象に、伝統産業紹介ビデオなどのコンテンツを友人と一緒に鑑賞し、感動を共有するためのメタファーをロボットにより実現した。情報検索手法に関しては、検索の観点に応じたデータの動的な構造化の実現に向けて、過去に使用された検索語に基づく関連語リストを用いて次の検索に役立つ関連語を表示する方法を提案・実装した。さらに、伝統技術に関する情報をユーザに伝えるための3次元情報空間による豊かな表現と直感的な操作の基礎研究として、ユーザが把持した情報端末を物理的に動かすことにより、その方向と角度に応じた情報を直感的に提示する手法について検討した。また、伝統技術の伝承という行為においてコミュニケーションは注目すべき要素のひとつであり、特に言葉としては表現されない「気づき」の情報の重要性についても検討した。(伝統産業技術班)京弓の制作行程における技能の伝達のための職人言葉の分析を行い、作業説明のための言葉だけでは技能の神髄を表現しきれないことを示した。

高度技能者の持っている技術や素材と製品の諸特性を計測、分析し、伝統技術の本質である勘やコツが何であるかを解明するとともに、データと分析結果を統合してマルチメディアアーカイブを構築することを目的とした。(1)伝統技術の計測と分析、コンテンツ制作に関して、本研究で対象とした伝統技術は京弓の制作、和包丁の刃研ぎ、そして京菓子のデザインであった。技術の計測、分析、インタビュー、さらに技術内容に応じた提示方法とコンテンツの仮制作を行った。京弓に関しては(a)制作時に用いられる言葉と動作の関係、(b)竹削り動作の計測と分析、組み物職人の技術については、(c)糸巻き動作の3次元分析、また包丁の刃研ぎに関するテーマとしては、(d)生体信号による刃研ぎ時の覚醒度や集中度の検討、(e)刃研ぎの3次元動作解析、(f)各種被験者の刃研ぎ動作、刃研ぎ結果との関係の分析などを行った。また、職人や弟子が技術習得時に行う動作、行動から得られる生体信号の計測、分析に関する基礎研究も行った。これらを総合して、技の数値による表現とその利用法について検討し、技の教授のためのコンピュータアニメーションを作成した。(2)マルチメディアアーカイブに関するシステムおよび各種利用目的に適したインタフェースの開発に関しては、伝統技能の教授と習得、伝統技術情報の提示に必要となるアーカイブデータの構造化とこれに基づいて制作されたコンテンツをユーザとシステムの間で双方向コミュニケーションを通して有効利用するための各種インタフェースの開発を行った。具体的には(a)伝統技術に関するアーカイブデータを動的に構造化する技術の開発、(b)技能習得を支援するシステムの開発、(c)インタラクティブにデジタルアーカイブを鑑賞するシステムの開発などを行った。
蛋白質リン酸化酵素PKB/AktおよびPKCを介する細胞死と細胞周期の制御機構

PKB/AktおよびPKCは受容体刺激によりそれぞれホスファチジルイノシトール(PI)3-キナーゼおよびホスホリパーゼCを介して産生されるリピッドメッセンジャーにより活性化を受けることが知られており、また私どもはこれらの蛋白質リン酸化酵素が各種ストレス刺激によっても活性型に変換され細胞の死および増殖の制御に関与することを明らかにしている。本研究においてPKB/Aktの標的蛋白質として知られるフォークヘッド転写因子FOXO4(別名AFX)の制御について解析した結果、FOXO4はその分子内に存在する3カ所のPKB/Aktコンセンサス部位が細胞内で全てリン酸化を受け、そのうち2カ所のリン酸化反応が細胞増殖に必要であることが示された。また、PKCファミリーのうちPKCδの過剰発現は細胞周期をG2/M期で停止させ、酸化ストレス下におけるアポトーシスを促進することが知られている。そこでその活性化機構を検討したところ、過酸化水素処理細胞内においてPKCδは従来から知られているチロシンリン酸化反応を受けることに加えて複合体を形成し、この多量体化がその活性上昇に貢献していることが明らかとなった。一方、これまでに細胞死の実行因子として確立されているカスパーゼ3はPKCδを基質とするが、その核移行を検討する過程でカスパーゼ3が細胞分裂期特異的に活性化を受け、PKCδをはじめとする基質蛋白質を切断することが見いだされた。また実際にカスパーゼの活性を阻害することにより細胞周期の進行が遅延され、また培養細胞の増殖が抑制されることが明らかとなった。従って、カスパーゼ3が細胞周期進行に重要な役割を果たしているという、細胞分裂制御に関するこれまでに知られていなかった可能性が示された。本研究において3種類のPKB/Aktサブタイプの細胞刺激による活性化機構を比較解析した結果、細胞増殖因子と熱ショックによる活性化の程度がサブタイプの間で異なることが明らかとなり、PKB/Aktファミリーのなかでその細胞機能調節における役割が異なることが示唆される。一方、PKCファミリーのうちPKCβは、従来の解析からメラノサイトには発現されているものの、色素細胞に由来する悪性腫瘍であるメラノーマにおいては欠失していることが知られていた。今回、メラノーマ細胞では肝細胞増殖因子(HGF)刺激によりPI3-キナーゼ反応が促進されるが、メラノサイトではHGFはPI3-キナーゼは影響を受けないことが見いだされた。そこで、メラノーマ細胞にPKCβを強制発現したところ、PI3-キナーゼの活性化は抑制され、HGFによる浸潤運動も抑制されることが示された。従って、今後、各種の細胞を用いてHGFからPI3-キナーゼに至る経路におけるPKCβの役割を検討することが必要である。また、これまでに細胞死の実行因子として確立されているカスパーゼ3が細胞分裂期特異的に活性化を受けることが見いだされ、その標的蛋白質としてPKCδを切断することが示された。また、実際にカスパーゼ阻害剤が細胞周期の進行を遅延させることが明らかとなった。従って、カスパーゼ3ならびにPKCδが細胞周期進行に重要な役割を果たしていると考えられる。
キャビテーション放電を用いたCNT固定化ナノ粒子複合体の作製

本研究では、水中の微小気泡を利用した放電処理装置(キャビテーション放電装置)を用いて、CNT同士を接合するナノ粒子の生成を目的としている。ナノ複合体の基盤になるシリカ粒子とCNTに対してキャビテーション放電処理を施し,ゼータ電位の変化を観測し,電子顕微鏡を用いて粒子の状態を観測した。その結果,キャビテーション放電処理によって, CNTとシリカ粒子のゼータ電位が変化することが分かり,また,溶媒中に分散させることができることが分かった。近年、エレクトロニクス分野では,透明性の高い機能性高分子フィルムが求められている.本研究の目的は、単層カーボンナノチューブ(SWNTs)を用いた透明性の高い機能性高分子フィルム(ポストITO膜)を作製することを目指して,ナノ粒子複合体作製技術を開発することである。本研究では,佐賀大学にて開発された「水中キャビテーション放電技術」をコア技術とし,放電生成ラジカルと衝撃波を使った粒子微細化およびSWNTsの固定化を含めたナノ粒子複合体作製を目指す.ナノ粒子を水中に混入させ,ポンプによって放電リアクタに導入される.リアクタ放電部でナノ粒子が微小化され,さらにCNTs固定化がなされ,ナノ粒子複合体が生成される.平成21年度は、まず、放電リアクタ製作を含めた装置の設計製作、放電処理装置の立ち上げを行った。電源として交流高電圧(周波数10kHz,印加電圧12kV)を用い、シリカナノ粒子の微細化実験を実施した。放電処理前後で粒径分布で測定した結果、シリカナノ粒子は、放電による微細化は起きないことが分かった。一方、シリカ微粒子の表面のゼータ電位を測定した結果、放電処理によってゼータ電位が負に高くなっていた。このことは、シリカ粒子表面にOH基が結合したためと思われる。また、投入電力の増加によってゼータ電位は負側に高くなることが分かり、このことは、放電生成ラジカルがゼータ電位を挙げる効果をもっていることが分かった。本研究では,佐賀大学にて開発された「水中キャビテーション放電技術」をコア技術とし,放電生成ラジカルと衝撃波を使った粒子微細化およびSWNTsの固定化を含めたナノ粒子複合体作製を目指す.ナノ粒子を水中に混入させ,ポンプによって放電リアクタに導入される.リアクタ放電部でナノ粒子が微小化され,さらにCNTs固定化がなされ,ナノ粒子複合体が生成される昨年度は放電処理によってゼータ電位は負に高くなること,粒子径分布は放電処理によって変化しないことが明らかになった。この結果は粒子表面にOH基が結合したことを示唆するものであった。平成22年度は,昨年度よりもシリカ粒子の径を約一桁小さくし,粒子径を5nmのものに替えて同様の実験を実施した。電源として交流高電圧(周波数10kHz,印加電圧12kV)を用い、放電処理前後で粒径分布とゼータ電位を測定した。その結果,粒径分布は変化なかった,ゼータ電位についても処理前後で変化は観測されなかった。この結果を検討した結果,水中でのラジカル生成量に変化はなかったことから,粒子径が小さくなったことによってOH基の結合効率が著しく減少したことが推測される。本年度は,5nmのシリカ粒子を用いてキャビテーション放電処理による粒子状態について分析を行った.その結果以下のような結果が得られた.混酸処理により精製水中に分散させたCNTをキャビテーション放電処理にかけた場合,処理の前後でその結晶構造は変化せず,かつゼータ電位は正方向に変化した.また,処理後のCNTは処理前に比べ凝集が起こりづらいことが分かった.溶媒としてエタノールを混合した場合も同様に,正方向へのゼータ電位の変化と,凝集を阻害する効果が得られた.シリカ粒子をキャビテーション放電処理にかけた場合,処理の前後でゼータ電位に大きな変化は見られなかった.また,溶媒にエタノールを混合するとゼータ電位は正方向への変化を生じたが,凝集阻害効果は確認できなかった。CNT・シリカ混合液をキャビテーション放電処理にかけた場合,処理の前後でゼータ電位に変化は見られなかったが,溶媒にエタノールを混合した場合は正方向への変化が見られた.エタノールを混合しキャビテーション放電処理にかけた試料では,CNTとシリカ粒子が凝集を阻害され支持膜全体に網状に分散している様子がTEM画像から確認できた.これは本研究が目標としていたナノ複合体の予想モデルに外観が似ていた.今後は,CNT間がシリカを仲介として電気的に結合しているかを明らかにしていく必要がある.
シリコン量子ドット凝集体の電子物性とメモリ効果に関する基礎的研究

自己組織化形成シリコン量子ドット(QD)をフローティングゲートとして絶縁膜中に埋め込んだMOS(metal-oxide-semiconductor)構造を作製し,ドットの電子注入,電荷保持及び電子放出特性を調べ,メモリデバイス開発への指針を得た。また,Si QDにおける量子サイズ効果及び発光過程を明らかにした。以下にメモリ効果に関する主な研究成果を示す。1.ゲート長1μm以下のSi QDフローティングゲートMOSトランジスタのドレイン電流-ゲート電圧特性にドットへの電子注入・放出に基づくヒステリシスを見出し,メモリ動作を実証した。また,ゲート電圧を一定に保持してドットへの電子注入をドレイン電流の時間変化(減少)として観測すると,ドットの帯電状態は段階的に生じ,準安定状態を経て最終安定状態に達することが分かった。更に,パルスゲート電圧印加によるドレイン電流の変化から,ドットへの電子注入は多段階的に起こることを明らかにした。2.Si QDフローティングゲートMOSキャパシタの電気特性から,ドットへの電子注入・放出特性を定量評価した。ドットへの電子注入後及び電子放出後の2状態が室温で安定に保持されることが分かった。ゲート電圧0Vにおける保持電荷量がドット当たり電子約1個であることを明らかにした。また,帯電したQDフローティングゲートを均一誘電体層とみなすことはできず,フローティングゲート中の総保持電荷量が同じであっても,QDフローティングゲートの方が均一層に比べてフラットバンド電圧シフト量が大きくなることが分かった。更に,Si QDフローティングゲートからの電子放出は,ドットに保持された保持電子間のクーロン相互作用のため,多段階的に起こることが分かった。自己組織化形成シリコン量子ドットをフローティングゲートとして絶縁膜中に埋め込んだMOSキャパシタを作製し、容量-電圧(C-V)特性、電流-電圧(I-V)特性及び電流-時間(I-t)特性からドットの電荷保持状態及び電子放出特性を明らかにした。具体的には、SiO_2(3.5nm)/p-Si(100)基板上にSiドットを形成した後、コントロール酸化膜としてドット上に厚さ7.5nmの酸化膜を形成した。最後に、n^+ p oly-Siゲート電極を形成してMOS構造を作製した。ドットの平均高さ及び横方向直径はそれぞれ約5nm、10nmで、ドット面密度は約5x10^<11>cm^<-2>であった。容量-電圧(C-V)特性に、ドットへの電子注入・放出を反映したヒステリシスが再現性よく観測された。ドットへの電子注入後或いは電子放出後、各ゲート電圧Vgにおける容量の過渡特性を測定し、Vg=-0.7+0.7Vの間で注入電子がドット中に安定に保持されることを明らかにした。電荷放出にともなうI-t特性から、Vg=OVで安定に保持されている電荷量はドット当たり平均約1個に相当することを明らかにした。また、I-t特性及びdI/dt-t特性の解析から、ドットからの電子放出が、ドットに保持さた電子間相互作用のため、多段階的におこることが分かった。また、フローティングゲートMOS構造中のポテンシャル分布を2次元シミュレーションし、Siドットフローティングゲートの方が、連続体層のフローティングゲートよりもフラットバンド電圧シフト量が大きくなることを明らかにした。更に、Si量子ドットフローティングゲートMOSトランジスタを作製し、室温でのメモリ動作を確認した。また、ゲート電圧1V以下で書き込みできることが分かった。si重子ドット(QD)をフローティングゲートとして絶縁膜中に埋め込んだMOS構造は室温でメモリ機能を有する。昨年度までに,室温,ゲート電圧OVでドット当たり電子約1個が安定に保持されること,フラットバンド電圧シフト軍と保持電荷量との関係にドット特有の効果が現れることなどを明らかにした。また,表面を熱酸化したSiQDの室温における高効率発光が局在準位を介した再結合に起因することを明らかにした。

本年度は,主として,SiQDフローティングゲートMOS構造を作製し,メモリ機能とドットへの電子の注入・放出特性を調べた。ゲート長1μm以下のSiQDフローティングゲートMOSトランジスタのドレイン電流-ゲート電圧特性において,ドットへの電子注入によると解釈できる顕著な電流減少とヒステリシスが観測された。また,ドットから電子放出した後,ゲート電圧を一定値(正)に保持した状態でドレイン電流の時間変化を測定した結果,ドレイン電流の多段階的な減少が観測された。これは,SiQDフローティングゲートへの電子注入が段階的に起こることを示しており,ドットの帯電状態は準安定状態を経て最終安定状態に達することが分かった。更に,ドットへの電子注入特性を明らかにするため,ゲートにパルス電圧を印加し,ドレイン電流の過渡特性を測定した。その結果,ドットへの電子注入がゲート電圧に対しても多段階的に起こることが分かった。この多段階的変化は帯電したドット間のクーロン相互作用に由来することが示唆された。本研究により,高密度形成したドット凝集体系の電子物性は,ドットの形状やサイズ分布及びドット間の相互作用に大きく影響されることが明らかとなった。
南インド・チダンバラムの寺院司祭集団にみるジェンダー規範と実践

□現地フィールド調査昨年度5月から引き続き、調査地チダンバラム近郊に位置するアンナマライ大学言語文化研究所に訪問研究員として所属しながら、2013年9月13日まで、フィールドワークを実施した。長期調査も2年目となった本年度は、フィールドワークの総まとめとして1年目に行なった通過儀礼や寺院祭祀についてのデータの補足調査を中心に行なった。司祭集団の通過儀礼や寺院祭祀の参与観察やインタビューを継続し、また、食文化や家庭用品、祭祀の道具などの物質文化について調べ、寺院司祭集団のジェンダー規範に関わる家族関係や宗教実践にっいて人類学的なミクロな調査を行なった。□文献資料収集また、調査地でのフィールド調査と平行して、現地文献収集の収集も行なった。主にフランスの研究機関Ecole Francaise D' Extreme-OrientとInstitut Francais de Pondicherryと現地で研究員として籍をおいていたアンナマライ大学言語文化研究所にて、チダンバラムを含むタミル中南部地域の歴史と人類学、民俗言語学に関わる文献を収集し、資料分析を行なった。□博士論文執筆2013年9月に帰国後は、これまでの1年半にわたるフィールド調査のデータの精査と分析を行なった。目次とアウトラインの作成と文献の精読を行い、大学院ゼミでの発表で討議を重ね、研究課題に関わる理論的な検討を深め、博士論文執筆を進めた。□アウトリーチ活動(i)フリーペーパーの作成と配布タミル文化やヒンドゥー教の祭礼や慣習について冊子にまとめ、5070(部/月、2013年49月、計6回)を配布した。(ii)現地の日系企業での講演2013年8月30日に、チェンナイの日系企業にて、タミル・ナードゥ州の歴史、文化、宗教、社会の概要など、約2時間の講演を行なった。予定通り長期調査を実施し、これまで体系的に収集できていなかった通過儀礼と寺院祭祀について、データ収集を行うことができた。特に、寺院司祭の居住空間内部で行われる通過儀礼の参与観察は、彼らの浄・不浄にまつわる排他的慣習のために、極困難であった。しかし、長期滞在により調査対象である寺院司祭やその家族と信頼関係の構築ができたことで、これまで家族・親族を除いて参加が叶わなかった家庭における儀礼に関する微視的調査が可能となった。帰国後は現地調査のフィールドデータの整理を行い、博士論文の執筆準備を進めた。今後は、これまでの調査結果を学会発表や学術雑誌への投稿として公表したい。(抄録なし)本年度は、おもに下記2点を目標に設定していた。第一は、修士論文の成果の発表である。第二は、議論上修士論文では取り上げることができなかった現地調査のデータを整理することで、博士論文へのテーマへいかにつなげるかを検討することであった。まず、第一点目については、寺院司祭の婚姻儀礼にかんして「宗教と社会」学会、南アジア研究集会で、ヒンドゥー教門前町の空間構造については文化人類学会で発表した。そこでは、学外および文化人類学以外のさまざまな研究者より助言および討議の機会をえて、更なる考察を行うことができた。第二点目については、タミル・ナードゥ州政府との寺院管理権をめぐる法廷抗争の事例や聖地巡礼の事例について、それぞれ南アジア学会と日本宗教学会で発表し、今後の研究可能性の追求を試みた。10月の現地への渡航では、特に第二点目の課題であった、聖地巡礼と寺院管理権裁判について、現地資料の収集を行った。巡礼地を訪れ、葬送儀礼や現地タミル・コミュニティを調査し、バラナシ・ヒンドゥー大学では、宗教地理学の研究者にヒンドゥー聖地の空間論について教授を受けることもできた。寺院管理権裁判については、州都チェンナイにおいてヒンドゥー寺院管理(HR&CE)委員会やマドラス高等裁判所において、公的条例集や、裁判資料を入手することができた。そして、同期間において、来年度の長期調査の拠点となるアンナマライ大学の言語文化研究所にて、じかにビザ取得や、調査協力/補助のための打ち合わせを行うことができ、事前の現地研究機関との関係構築は、博士論文執筆のための円滑な調査の実施に役立つものであった。また、NIHUプログラム「現代インド地域研究」が主催するシンポジウムや人類学セミナー、次世代研究者合宿などへの参加をとおして、学際的ネットワークを広げ、当該地域における研究課題や議論について学ぶことができた。博士課程2年目である本年度の研究はフィールド調査でのデータ収集を中心に行った。2012年5月10日より、調査地近郊に位置するアンナマライ大学言語文化研究所に訪問研究員として所属しながら、1年半の予定で長期フィールドワークを実施中である。調査対象の寺院司祭が多く住む寺院周辺に居住し、寺院での祭礼や司祭家族の通過儀礼、日常の宗教実践について調査を行った。特に、結婚から出産に至る一連の婚姻儀礼、再生産にまつわる儀礼について体系的に参与観察ができたことは、本研究である寺院司祭のジェンダーとセクシュアリティーを考察してゆく上で意義深い。その一部は、コラム「ヒンドゥー寺院司祭の初夜儀礼」として発表している。また、同時に家庭儀礼において女性を中心に歌われる儀礼歌、および子守唄などの録音と歌詞の聞き取りを行った。その内容には儀礼や祭礼の記述のみならず、贈与される物品や食事、儀礼や家庭における女性の役割や、彼らの女性観・男性観などが色濃く反映されており、歌の選択などにも近代化による影響がみられる。これらは、物質文化から生み出される実践と社会関係、および、伝統と近代の狭間で構築されるジェンダー・アイデンティティと人間関係を理解する重要な資料となるだろう。

また、2013年3月13-15日に行なわれた国際セミナー"Language Endangerment in South Asia"では、所属機関の要請により、日本の琉球方言についてのプレゼンテーションを行い、その成果は論文として同名の論文として掲載されている。発表の内容は、本プロジェクトの研究テーマと直接的に関わるものではなかったが、ヨーロッパやマレーシア、またインド各地のタミル言語文化関係の研究者と交流ができたことは、学際的にネットワークを広げる上で有意義であった。□現地フィールド調査昨年度5月から引き続き、調査地チダンバラム近郊に位置するアンナマライ大学言語文化研究所に訪問研究員として所属しながら、2013年9月13日まで、フィールドワークを実施した。長期調査も2年目となった本年度は、フィールドワークの総まとめとして1年目に行なった通過儀礼や寺院祭祀についてのデータの補足調査を中心に行なった。司祭集団の通過儀礼や寺院祭祀の参与観察やインタビューを継続し、また、食文化や家庭用品、祭祀の道具などの物質文化について調べ、寺院司祭集団のジェンダー規範に関わる家族関係や宗教実践にっいて人類学的なミクロな調査を行なった。□文献資料収集また、調査地でのフィールド調査と平行して、現地文献収集の収集も行なった。主にフランスの研究機関Ecole Francaise D' Extreme-OrientとInstitut Francais de Pondicherryと現地で研究員として籍をおいていたアンナマライ大学言語文化研究所にて、チダンバラムを含むタミル中南部地域の歴史と人類学、民俗言語学に関わる文献を収集し、資料分析を行なった。□博士論文執筆2013年9月に帰国後は、これまでの1年半にわたるフィールド調査のデータの精査と分析を行なった。目次とアウトラインの作成と文献の精読を行い、大学院ゼミでの発表で討議を重ね、研究課題に関わる理論的な検討を深め、博士論文執筆を進めた。□アウトリーチ活動(i)フリーペーパーの作成と配布タミル文化やヒンドゥー教の祭礼や慣習について冊子にまとめ、5070(部/月、2013年49月、計6回)を配布した。(ii)現地の日系企業での講演2013年8月30日に、チェンナイの日系企業にて、タミル・ナードゥ州の歴史、文化、宗教、社会の概要など、約2時間の講演を行なった。所属学会や研究会での発表を積極的に行ったことで、議論の組み立て方の不備や、論点の不明瞭な点、データの不足している部分など、これまでの調査、研究の反省と課題が明確となった。その発表での討議を整理し、現在投稿論文をまとめている段階であり、おおむね順調に進展しているといえる。本年度の研究目的は、南インドでの現地長期調査の実施に重点を置いていた。そのため、5月に現地調査を開始し、現在も調査を継続できている点は計画どおりである。本プロジェクトにかかわる南インドのヒンドゥー教やジェンダーに関する研究成果を論文として発表できなかったことは反省すべき点であるが、婚姻儀礼の一部については、学術書のコラムとして執筆することができた。
腎癌に対するサイトカインシグナル制御による新しい抗体療法の開発

我々はこれまで腎癌におけるSOCS3の発現が細胞増殖やインターフェロンに対する感受性に関与していることを明らかにしてきた。。SOCS3を効率よく抑制することが可能であれば新たな腎癌治療法として利用可能と考えた。そこで腎癌に対してIL-6受容体抗体を投与して、SOSC3の発現をコントロールをしインターフェロンを投与したところ、インターフェロンによる細胞増殖抑制効果が増強し、かつTRAILによる細胞死誘導も増強した。ヌードマウスモデルにおけるIL-6受容体抗体とインターフェロンの併用で腫瘍内の細胞浸潤が顕著となりTRAIL発現が亢進していた。近年、癌に対する治療として分子標的薬が注目されていたが実情は期待通りではないと言うレポートが発表され、事実その効果が限定的であることが明らかとなってきた。そのため本邦ではインターフェロン(IFN)が腎癌細胞に対するオプションとして再び見直されつつある。本研究ではIFNに抵抗性の腎癌において特に高レベルで発現する事が判明した“SOCS3"の生物活性を解析し、腎細胞癌がIFNによって活性化された宿主免疫の攻撃(NK細胞に発現するTRAIL)から回避する機構を解明する。さらに、SOCS3シグナルをコントロールすることによる、TRAILによる制癌を達成する新たな抗体併用療法の有用性を検証する。本研究ではIFNに抵抗性の腎癌において特に高レベルで発現する事が判明した“SOCS3"の生物活性を解析し、腎細胞癌がIFNによって活性化された宿主免疫の攻撃(NK細胞に発現するTRAIL)から回避する機構を解明を試みた。腎癌細胞株786-Oは、ACHN株、Caki1株、Caki2株と異なり、IFN投与でIL-6を強く発現しSOCS3を誘導することが明らかとなった。また、786-O株はIFNのみならずTRATL弐も耐性であった。そこでIL-6受容体抗体を投与することでTRAIL感受性を誘導できるか試みた。その結果、IL-6受容体抗体を投与しSOCS3誘導を抑制することが可能で有り、TRAIL感受性が回復した。しかしACHN株に比較した場合、感受性は十分とはいえなかった。またTRAIL感受性にSOCS3の関与が考えられるためSOCS3発現プラスミドを作成した。pCI-neoにSOCS3遺伝子配列を組み込んだ。腎癌細胞にトランスフェクションしたところSOCS3発現は数千倍強く強制発現させることができた。現在SOCS3分子とTRAIL受容体分子の蛋白レベルでのインターラクションを解析中である。また、これらの研究の過程で、腎癌細胞はIFNのみならず分子標的薬による処理でもIL-6を誘導していることが示唆された。IL-6シグナルの活性化も解析したところAkt-mTOR経路が活性化しており、薬剤耐性化の機序となっている可能性が考えられた。現在腎癌と薬剤抵抗性についても解析中であるが、薬剤抵抗性の克服にIL-6受容体抗体が有用である可能性が考えられる。。腎癌抗体療法に用いる製剤としてDR4抗体を使用する予定であったが、本抗体は欧米の製薬会社が保持しており、近年研究施設への提供を中止している。試薬購入手続きの業者名は判明したのでそちらに依頼する方針をとりつつ、代替方法として遺伝子組換えTRAILリガンドを用いる事も検討中。TRAIL受容体発現におけるSOCS3の役割はいまだ不明である。まずSOCS3強発現におけるTRAIL受容体発現の低下が見られるかをSOCS3発現用プラスミドを用いて検討する。SOCS3がTRAIL受容体発現と密接に関与していると考えられた場合、SOCS3発現をコントロールするためにIL-6受容体抗体とTRAILとの併用によるアポトーシス誘導効果を検討する。試薬・消耗品購入の際割引などがありあまりが出た。次年度の消耗品に使用する。
ステロイドホルモン作用機構と遺伝子調節

ステロイド・ホルモン作用機構と遺伝子発現調節機構の全容を明確にするため分担者と密接に協力して研究を遂行してきた。(坂本)はグルココルチコイド・レセプター(GR)の核・クロマチン・DNAに結合するのを促進する物質(ASTP)や阻害物質(MTI-【I】,-【II】,-【III】)の単離精製を試みASTPに関しては単一化に成功し、生化学的特性や生理的変動について知見が得られた。更に、抗ASTP抗体の作成に成功した。(一井)は生物活性の異なるグルココルチコイドと結合したラット肝GRのリサイクルや核マトリックスとの結合について解析を進め、従来から言われてきたステロイド・レセプターの核内局在説や核マトリックスの役割を支持する証拠は得られなかった。(市原)は初代培養肝細胞においてアルブミンCDNA,トリプトファンCDNA,セリン脱水酵素CDNAを用いて糖質ステロイドによる発現調節の解析をおこない、これらの発現調節には共通点と特異的な機構のあることを見い出した。(太田)はマウスやラットの顎下腺は形態,機能ともに雄の方が有意に高値を示す。これらはテストステロンによるところが大きく、アンドロゲン・レセプターを介して発揮される。このレセプターの生化学的諸特性を解析した。更に、細胞内分布や臓器特異性について報告した。(村山)はエストロジェン・レセプターの核内集積の制御機構と核内における反応について報告し、レセプター分子の疎水性領域が核内集積に重要な役割を果たしていることを見い出し報告した。(遠藤)は副腎皮質ホルモンが未分化ニワトリ胚脛部皮膚の器管培養組織を角質化することを見い出した。この角化(分化)誘導にはGRが必要であるが、ビタミンAやEGF投与でレセプター量を増加させても、生体では別の生理活性が発現されるので、表皮分化全体を見るとき、むしろ抑制されることが明らかとなった。(田中)はGRの新しい分子種をみつけ生化学的生理的解析を行い報告した。
日本企業の事業転換・多角化の要因及び効果に関する実証研究

1.本研究は,最近の日本企業の多角化や事業転換の実態,その要因,経営パフォーマンスに対する効果,についてマイクロデータを使用して定量的な分析を行っているものである。本年度においては,先行研究をサーベイしたのち,通商産業省「企業活動基本調査」の個票データを再構築して多角化・集中化,分社化等の実態を整理するとともに,同調査の企業特性データ及び関連する産業特性データを使用して企業の事業展開を規定する要因等について回帰分析を行った(OLS,TOBIT等)。2.これまでの主な分析結果は以下の通りである。(1)企業本体(親会社)の事業展開において業種の絞り込みの傾向が観察された。(2)本体の事業展開の広さには,企業規模,研究開発,平均賃金,企業の歴史などが関係していた。(3)事業の構成の変化に対しては,本業売上高の成長,企業規模,研究開発,平均賃金,雇用の固定性,親会社の有無,初期の事業構成などが関係していた。(4)子会社等の数は増加しているが,業種の拡がりは本体と同様に集中化の傾向が見られる。(5)子会社・関連会社の事業展開に影響を与える要因を見ると(親会社の)企業規模,研究開発,開業年次などが関連していたほか,親会社の事業展開が広いほど子会社等の事業展開の幅が広い傾向がある,親(祖父)会社をもつ場合に子会社展開の範囲が狭い傾向がある,といった興味深い結果が観察された。(6)本体(親会社)の事業展開と子会社・関連会社の事業展開の関係は代替的ではないと考えられる。(7)事業の集中化の利益率に対するプラスの効果が一部で観察されたが,頑健な結果ではない。子会社展開と収益性の間にもシステマティックな関係は認められない。3.今後の課題としては,推計結果の頑健性(robustness)の検証,推計方法の改善,ヒアリングによる補充等が挙げられる。
p53制御分子Pirh2の新たなユビキチン化標的分子とがん化との関連

本研究ではp53のユビキチンリガーゼとして報告されているPirh2の新たな機能を解明し、がん化との関連を明らかにすることを目的とする。これまでの我々の解析でPirh2のp53をユビキチン化する活性は低いことを示唆するデータが出ており、Pirh2のp53以外の標的の同定と機能の解明を目指す。我々はp27KiplのN末端をbaitとしたYeast Two-hybridスクリーニングで、Pirh2を検出した。このことからp27が新たなPirh2の基質である可能性が示唆され、その検証を行なった。その結果、Pirh2は哺乳動物細胞内で過剰発現させるとp27と結合し、p27のユビキチン化と分解を充進する能力を有することがわかった。この機能はPirh2のリングフィンガードメイン依存的であり、Pirh2がp27の新たなユビキチンリガーゼの候補であることが示唆された。さらに内因性Pirh2をsiRNAによりノックダウンすると,p27は安定化することがわかった。T98G細胞をGO/G1に同調し、Pirh2をsiRNAによりノックダウンしたあと、細胞周期を再開させ、Pirh2の細胞周期進行における機能を解析した。その結果、G1期においてp27の分解が抑制され、細胞周期のG1/S進行が著明に抑制された。以上よりPirh2はp27の新たなユビキチンリガーゼとして細胞周期のG1/S進行に関与していることが強く示唆された。[目的]本研究ではp53のユビキチンリガーゼとして報告されているPirh2の新たな機能を解明し、がん化との関連を明らかにする。これまでの我々の解析でPirh2のp53をユビキチン化する活性が低いことを示唆するデータが出ており、p53の分解以外のPirh2の標的及び機能解析を目指す。特に最近我々はPirh2の新たな標的として細胞周期抑制分子p27を同定しており、その詳細な分解機構、さらにPirh2の発現量制御機構を解析し、Pirh2が引き起こす細胞周期の撹乱とがん化との関連を解析する。[研究成果]CDK阻害タンパク質p27の新たなE3リガーゼを同定するためp27のN末端をベイトにしてYeast two-hybrid法を行い、p27にPirh2が結合することを見いだした。Leng等はPirh2はMdm2やCOP1と同様にp53によって誘導され、かつp53のユビキチンリガーゼとして機能していると報告している(Cell 112,2003)。しかし我々の結果ではPirh2のp53に対するユビキチンリガーゼ活性は低く、Pirh2のsiRNAによるノックダウン実験の結果でもp53の量的制御におけるPirh2の寄与は予想以上に低いことがわかった。一方でHEK293および他の細胞にP27とPirh2cDNAをトランスフェクトすると、Pirh2によりp27のユビキチン化が促進されることを見いだした。さらにリコンビナントタンパクを用いた再構成系(in vitro)でPirh2がp27をユビキチン化することが検証された。Pirh2のsiRNAによるノックダウン実験の結果でもp27の明らかな蓄積が観察された。以上の結果よりPirh2はp27の新たなユビキチンリガーゼであることが強く示唆された。
哺乳動物初期胚の凍結乾燥保存の試み

本研究では、マウスとブタの胚盤胞を用いて、凍結乾燥保存を試みた。マウス胚盤胞を用いた検討では、トレハロース添加溶液を用い元に戻す時に多量の等張液を用いることで、凍結乾燥後の胚盤胞の状態が改善されることがわかった。ブタ胚盤胞ではトレハロース添加区を含めいずれの検討区においても、凍結乾燥後、元に戻しても胚盤胞の形態は回復しなかった。以上の結果から、マウス胚盤胞では凍結乾燥保存できる可能性が示され、ブタではより工夫が必要であることが示された。哺乳動物の細胞や生殖細胞を長期間保存するためには、細胞や生殖細胞を液体窒素下で保存するのが一般的であるが、そのためには、液体窒素の維持が必要であるなど煩雑な面も多い。そこで、本研究では、哺乳動物の生殖細胞を凍結乾燥保存できないか検討する。これまで、哺乳動物細胞では、精子や体細胞において凍結乾燥保存が試みられ、精子の場合は顕微授精後産子が得られており、有用な方法であることが示唆されている。しかしながら、卵子や受精卵の凍結乾燥保存の成功例はまだない。もし、卵子や受精卵の凍結保存が可能となれば、家畜等大型動物に対して、野外で胚移植を実施する際に、胚の準備がより簡便になり、また、これまで不可能であった、設備が整っていない国や地域での卵子や受精卵の長期保存や移動が可能となる。そこで、本研究では、哺乳動物の胚盤胞を凍結乾燥保存できるか検討するうえで、本年度はまず予備的に下記について検討した。すなわち、高率な胚盤胞形成のための実験系、培養系確立、凍結乾燥に先立って必要な胚の凍結法の確立である。マウスを用いて、胚盤胞まで体外培養する顕微授精実験系と培養系を確立した、胚盤胞のガラス化凍結法を確立した。家畜卵の体外培養系、顕微授精による胚盤胞作出の実験系が確立できた、単為発生による胚盤胞作出実験系の確立ができた。本研究では、哺乳動物初期胚の簡便かつ長期的に保存できる手法開発を最終目的として、胚盤胞の凍結乾燥保存を試みる。哺乳動物初期胚の保存は、1950年代から010°Cに静置する低温保存が試みられ、1970年代に凍結保存が成功してからは、凍結ステージも初期胚に留まらず、未受精卵の凍結保存も可能となった。しかしながら、凍結保存は凍結融解の手法が難しいことや管理が煩雑であること、また、震災等で保管タンクが損傷したり、液体窒素の供給が途切れたりすると保存が出来なくなるおそれがある。本研究では、細胞質量が大きい卵子や初期卵割胚の凍結乾燥を試みる前に、初期発生過程中でもっとも細胞サイズが小さい胚盤胞に焦点を当てて、凍結乾燥を試みる。マウス受精卵を採取し、体外で培養し、胚盤胞まで育てた。得られた胚盤胞を、凍結溶液に浸漬し、まず溶液で処理する時間と毒性との関連性を検討した。ついで、ガラス化凍結した後、26時間、凍結乾燥処理を行った。凍結乾燥後は、復水し、胚盤胞の形態がどの程度復元するか検討した。その結果、いずれの時間凍結乾燥処理をおこなっても、胚盤胞の形態はある程度保たれることが分かった。炭酸ガス培養器で2448時間体外培養すると、胚盤胞の胞胚腔が観察された胚であっても、形態は徐々に劣化した。今後は、復水して形態的に回復したものが、発生能を維持しているか、胚移植試験や、胚性幹細胞の樹立効率などを指標に検討する予定である。凍結乾燥を行った胚の形態が予想よりも良好で、哺乳動物初期胚の凍結乾燥保存が、可能となる兆しがみられたため。本研究では、哺乳動物胚盤胞の凍結乾燥保存を試みた。現在、卵子や哺乳動物初期胚の保存は液体窒素を用いた凍結保存が一般的である。しかしながら、凍結保存は手法が難しいことや管理が煩雑で、もし震災等により保管タンクが損傷したり、液体窒素の供給が途切れたりすると保存が継続出来なくなる危険性もある。一方、凍結乾燥は長期保存が容易であり、将来的に有望な細胞保存法と考えられる。細胞の凍結乾燥保存では、1998年にマウス精子の凍結乾燥が成功してから、相次いで体細胞の凍結乾燥が試みられた。しかしながら、サイズが大きい哺乳動物初期胚の凍結乾燥保存についてはほとんど検討されていない。そこで、本研究では、初期発生過程中でもっとも細胞サイズが体細胞に近く小さい胚盤胞に焦点を当てて凍結乾燥を試みた。まず、マウス胚盤胞を用いて諸条件を検討した。m-ETBS培地で10分処理後に凍結乾燥し、その後、37°Cで培養すると、24時間以降で胞胚腔は徐々に小さくなり、細胞数も減少することがわかった。次に、トレハロースを添加したところ、胞胚腔が回復する割合が高くなり、透明帯や栄養外胚葉の破損率も有意に少なくなった。さらに、rehydration時に培地を用いると生存率が向上することが分かった。ブタでは単為発生由来胚盤胞を用いてトレハロースあるいはハチミツを添加した区を設けて検討したが、全ての区において凍結乾燥後に胞胚腔が回復する胚は見られなかった。

以上の結果より、マウス胚盤胞では、m-ETBSにトレハロースを添加したm-ETBSで凍結乾燥した後、Rehydration時に培地を加えると培養後に胞胚腔が回復することがわかり、哺乳動物胚盤胞が凍結乾燥できる可能性が示唆された。本研究では、マウスとブタの胚盤胞を用いて、凍結乾燥保存を試みた。マウス胚盤胞を用いた検討では、トレハロース添加溶液を用い元に戻す時に多量の等張液を用いることで、凍結乾燥後の胚盤胞の状態が改善されることがわかった。ブタ胚盤胞ではトレハロース添加区を含めいずれの検討区においても、凍結乾燥後、元に戻しても胚盤胞の形態は回復しなかった。以上の結果から、マウス胚盤胞では凍結乾燥保存できる可能性が示され、ブタではより工夫が必要であることが示された。マウスでは、胚盤胞を作出するために受精卵培養系ならびに顕微授精の実験系が確立できた。マウス胚盤胞のガラス化凍結法が確立できた。また、家畜の卵子を用いる検討が予定より早く着手できた。そのため、トレハロース、ラクトース、高分子ポリマーの添加の影響についてはH27年度前期に終了できる目処がついた。凍結乾燥の試みにもH27年度前期に着手できる予定となった。以上のことから、当初予定の内容と前後するが、おおむね順調であると考えられる。凍結乾燥胚の生存性を、複数の指標で検討する。マウスのみならず、家畜胚においても検討する。動物発生工学マウスと家畜のサンプルを同時並行で使用し、培養培地と凍結乾燥培地にトレハロース等の添加物を加えた影響を検討する、また、脱水処理の影響を検討する予定で実施する。凍結乾燥を行った胚の生存性チェックのため、胚移植や胚性幹細胞樹立を試みるのに、受胚雌や試薬類の購入に当てる必要がでてきたため。また、予想より、凍結乾燥後の胚の形態がよく、他動物種でも試す価値があると判断できた。今年度は、家畜サンプルを用いて、体外成熟培養、凍結保存、胚盤胞までの発生率が安定するための条件設定をおこなったが、次年度は、実際に家畜胚を凍結乾燥する。そのため、卵巣を受理するための屠場までの交通費を確保する必要が出てきたため。繰り越した約60万円は、次年度予算に加え、屠場交通費35万円、マウス代20万円、試薬代5万円に充てる。
マダガスカルにおけるコンドワナ系の古生物学的研究

本年度はまず、昨年度に発見したマラインバンディの奥の古生代二畳紀のゴンドワナ系植物化石産地を調査した。ここでは昨年度に引き続き川原の転石の中から植物樹幹の鉱化化石を採集したほか、in situの状態のものも発見採集することができた。植物圧縮化石を含む層準からは、グロッソプテリスやロポク類をはじめ、約40点の標本を採取した。樹幹の鉱化化石の同定分類は、今後のピール法による組織学的な研究結果を待たねばならない。次に調査地をマダガスカル南西部のベチオキ周辺に移し、上部白亜紀を主とするアンモナイト、及びベチオキ南方のアンダミラミー近くのアンカメナで水生爬虫類包含層の調査採集を行った。アンモナイトの調査はベチオキ郊外のラヌンダと同北方ヴァトウラツァカ付近のサクンドゥリ川で行い、100点余りの標本を採集することができた。同定分類の結果、これら地域のアンモナイト相は北海道三笠市幾春別のものと同時代であるセノマニアン階前・中期のものであることがわり、さらに北海道やヨーロッパのものと共通の種がいくつか見出され、上部白亜紀における環テチス海地域の海生動物相を比較する上で極めて重要なことが判明した。一方、前年度に発見した新たな化石産地のアンカメナでは水生爬虫類化石120点余りに加え、植物の印象ないし圧縮化石60点余りを採集した。水生爬虫類は昨年度採集した胴体部分に較べて断片的なものが多いが、これでほぼ全体像が把握できることになる。また、この地層は三畳紀のものと考えられていたが、併産する植物化石から二畳紀後期のものである可能性が強くなった。ほぼ同時代の小型水生爬虫類はアフリカや南米からも知られており、これら地域との比較には重要な研究資料となる。まず全隊でマダガスカル南西部のペチオキに入り、1973及び75年に国立科学博物館の調査隊が発見し、未発掘のままだった首長竜の発掘を行った。その結果、全身の約50%にあたる1個体に属する骨骼を発掘することができた。化石は固い砂岩に含まれていたので母岩ごと採取し、現在クリーニング作業中である。尚、従来この地層は下部白亜系とされていたが、首長竜と併産したアンモナイト化石から上部ジュラ系であることが示唆された。その後は動物化石班と植物化石班に分かれ、動物化石班はベチオキの南のアンダミラミ-付近で三畳系の新たな化石産地を発見し、小型の水生爬虫類、樹幹の鉱化化石、グロッソプテリスの葉の印象化石を採集した。水生爬虫類は現在研究中であり、樹幹化石は針葉樹のものであることがわかり同定作業中である。この地域からは次年度調査でさらなる成果が期待できる。植物班は中西部のマラインバンディに移り、従来から知られていたザンジナの他に新たな二畳系の植物化石産地を発見し、多数の樹幹の鉱化化石を採集できた他、若干の植物圧縮化石を得た。植物圧縮化石包含層は多種類の保存の良い化石を産出するので次年度調査の成果が期待ができる。