hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフィン量子群のレベル・ゼロ表現のフュージョン積と結晶基底の研究

アフィン・リー環gのレベル・ゼロ基本ウェイトπ_i(i=1,...,n)の非負整数を係数とする1次結合の形をしたレベル・ゼロ整ウェイトλ(に対応するDrinfeld多項式)を("pseudo-")最高ウェイトとする(アフィン量子群U_{q}(g)上の)量子Wey1加群W_{q}(λ)を考え、そのq=1の極限を取ると、アフィン・リー環gのλを("pseudo-")最高ウェイトとするWey1加群W(λ)が得られる。さらに、このW(λ)は、レベル・ゼロ基本ウェイトπ_iたちを最高ウェイトとする(gの)Wey1加群W(π_i)たちの(テンソル積ではなく)フュージョン積と(gに対応するカレント代数上の加群として)同型になる事が知られている一方、型がレベル・ゼロ整ウェイトλのLakshmibai-Seshadriパスの全体B(λ)からgのnull root δをmoduloとしてパスたちを同一視する操作を施して得られる("商")クリスタルB(λ)_{c1}は、量子Wey1加群W_{q}(λ)の結晶基底と同型である事が、我々の以前の研究によって分かっている。さらに、このクリスタルB(λ)_{c1}は、型がレベル・ゼロ基本ウェイトπ_iのLakshmibai-Seshadriパスの全体B(π_i)たちのクリスタルとしての(こちらは)テンソル積Bと同型である事も分かっている。平成1719年度における研究において、我々は上述のクリスタルB(λ)_{c1}上にdegree関数なる非負数値関数を定義し、それはテンソル積クリスタルB上の(尾角正人氏らが可解格子模型の研究を背景として定義した)"エネルギー関数"と上述の同型を通して同一視される事を証明した。特に、アフィン・リー環gがA型の場合を考える事によって、Kostka多項式のLakshmibai-Seshadriパスによる記述を得た。アフィン・リー環$g$の一般のレベル・ゼロの整ウエイト$lambda in P$を型とする(カルタン部分代数$h$の実型$h_{R}$の双対空間$h_{R}^*$に値を取る)Lakshmibai-Seshadripath (LS path)の全体を$B(lambda)$とする。我々のこれまでの研究によって、このLS path crystal $B(lambda)$から、$g$のnull root $delta$をmoduloとしてpath達を同一視する操作を施して($h_{R}^*/Rdelta$に値を取る)pathcrystal $B(lambda)_{cl}$を作れば、これはアフィン量子群$U_{q}^{prime}(g)$の(有限次元かつ既約である)レベル・ゼロ基本表現の結晶基底達のテンソル積$B$とクリスタルとして同型になる事が分かっている。アフィン・リー環$g$のレベル・ゼロの整ウエイト$lambda in P$を型とする(カルタン部分代数$h$の実形である$h_{R}^$の双対空間$h_{R}^{*}$に値を取る)Lakshmibai-Seshadri(LS)pathの全体を$B(lambda)$とする。そして、アフィン・リー環$g$に付随する量子群$U_{q}(g)$上の、整ウエイト$lambda in P$をextremalウエイトとするextremal

ウエイト加群を$V(lambda)$とする。$lambda in P$がレベル・ゼロ基本ウエイト$pi_{i}$,$i in I_{O}$,の時には、この$B(pi_{i})$はextremalウエイト加群$V(pi_{i})$の結晶基底のクリスタルとしての実現を与える事が分かっている。又、一般のレベル・ゼロの優整ウエイト$lambda in P$についても、LS pathのクリスタル$B(lambda)$から、$g$のnull root $delta$をmoduloとしてpath達を同一視する操作を施して(商ベクトル空間$h_{R}^{*}/Rdelta$に値を取る)pathのクリスタル$B(lambda)_{cl}$を作れば、これはアフィン量子群$U_{q}^{prime}(g)$の(有限次元かつ既約な)レベル・ゼロ基本表現$W(pi_{i})$,$i in I_{O}$,の結晶基底達のテンソル積クリスタル$B$とクリスタルとして同型である事も、分かっている。そこで、我々は、一般のレベル・ゼロの優整ウエイトである$lambda in P$に対して、pathクリスタル$B(lambda)_{cl}$上にdegree関数なるものを定義し、それが上記のクリスタルとしての同型を通して、尾角正人氏等が導入した(テンソル積クリスタル)$B$上の"エネルギー関数"と一致する事を証明した。特に、アフィン・リー環$g$が$A_{n}^{(1)}$型の場合を考える事によって、Kostka多項式についてのLS pathのクリスタル$B(lambda)$を用いた記述を得た。Gを連結かつ単連結な複素単純代数群、gをGのりー環の(Langlands)双対リー環、bをそのBorel部分環とする。Gのdominantコウェイトλを最高ウェイトとするg(に付随する量子群)の既約最高ウェイト加群L(λ)の結晶基底B(λ)は、Gに付随するアフィン・グラスマン多様体の中のMirkovic-Vilonenサイクル(部分多様体)のモーメント写像による像であるMirkovic-Vilonen多面体の族として実現される。しかし、個々のMirkovic-Vilonen多面体への柏原作用素f_iの具体的な作用の仕方は、一般には未だ良く分かっていない。但し、GがA型の場合には、(Kamnitzerによって解かれた)Anderson-Mirkovic予想によって、柏原作用素の具体的な記述が得られている。ところで、GがC型の場合には、上述のAnderson-Mirkovic予想は一般には成り立たない事が知られている。そこで、我々は先ず、GがB、C型の時のMirkovic-Vilonen多面体を、GがA型の時のMirkovic-Vilonen多面体への(Gの)Dynkin図形の自己同型の作用の固定点集合として実現した。そして、この実現を利用して、元々のAnderson-Mirkovic予想を少しmodifyして、GがB、C型の時のMirkovic-Vilonen多面体への柏原作用素の作用の仕方の具体的な記述を得た。
コムギ無細胞産生抗原を用いたサメナノボディ作成の基盤技術開発

我々は、松山沖の伊予灘において、ドチザメ科に属する3種類のドチザメ類サメが十分量、実験材料として利用できることがわかった。それらのドチザメ類の飼育・免疫条件を明らかにし、採血法の至適化を行った。また、免疫したドチザメ類を他のドチザメと区別できる様にするために蛍光物質を皮下注射する標識法を見出した。ドチザメ類の全血からRNAを抽出する手法を確立し、得られたトータルRNAを用いたHiSeq1500でのwhole transcriptome解析を行い、3種のドチザメ類のナノボディをコードするIgNAR遺伝子配列を同定することに成功した。I.サメに適した抗原免疫条件の確立1)抗サメナノボディFc領域抗体の作成:本年度は、生きたドチザメを捕獲することができなかったため、mRNAが入手できず、Fc領域遺伝子のクローニングができなかった。そこで人工遺伝子としてFc領域遺伝子のデザインを行った。現在、タンパク質合成に必要なコムギ無細胞タンパク質合成用のベクターへクローニング中である。タンパク質発現後は、マウスへ免疫して抗サメナノボディFc領域抗体の作成を行う。2)至適抗原量の決定:ドチザメ捕獲が上手く行かず、抗原の至適化は試みることができなかった。3)構造認識型サメナノボディ検出系の確立:本申請者は、ビオチン化リポソームとアルファースクリーニング法を組み合わせることにより、膜タンパク質の3次元構造を認識する抗体を選別する技術を開発してきた(投稿中)。抗ドチザメナノボディFc抗体が取得できていないため、サメナノボディのモデル実験として、一本鎖抗体を用いてアルファースクリーン法によるビオチン化タンパク質を認識できる系の構築を行った。1)ドチザメの確保・飼育法:ドチザメの確保・飼育法:愛媛県農林水産研究所水産研究センター栽培資源研究所と共同で、ドチザメ類のサメの確保条件および飼育法を検討した。その結果、ドチザメ類のサメの確保については、松山市内の少なくとも複数の漁協組合への相談により、611月の期間は2週間ほど事前に申し込んでおくと、1030匹の範囲で確保できることが分かった。その際のサメの種類は、ドチザメではなく、ドチザメ科のシロザメ、ホシザメ、エイラクブカが主体であることが分かった。2)免疫法の確立:ドチザメ類から血液の採取法および免疫部位の検討を行った結果、血液採取には尻尾の近傍から数十mL程度であればダメージが少ないことが分かった。免疫部位については、鰓へ1回に数百μgの蛋白質免疫であれば、免疫が誘導できることが分かった。3)ドチザメ類のトランスクリプトーム解析:ドチザメより、ホシザメなどの他のドチザメ科のサメの捕獲が多いことが分かった。しかし、それらのサメのIgNAR遺伝子の配列は報告されていない。また、これらのサメが自然免疫応答できるかどうか分からない等、ほとんど解析がされていない状況を踏まえ、ドチザメ3種の血球細胞のRNAを抽出し、世界初のRNA-Seq解析を行った。その結果、IgNAR遺伝子、自然免疫関連に遺伝子の発現が確認でき、配列情報も得られた。4)ドチザメ3種のIgNAR遺伝子のクローニング:3種のドチザメ科のサメのIgNAR遺伝子の配列情報が得られたので、プライマーをデザインし、それぞれのクローニングを行った。これに、ドチザメナノボディ開発の基盤技術を揃った。本年度は海水温の変化のためか、生きたドチザメの捕獲ができなかったため、ドチザメを用いた実験が実施できなかった。しかし、サメナノボディのモデルとして一本鎖抗体を用いて抗体選抜系の確立には成功した。蛋白質科学愛媛県水産試験場と協力して、ある程度の数のドチザメの捕獲を行う。また、希望通りのドチザメ確保が難しい場合を想定して、ドチザメ抗体のライブラリーを行っているグループとの共同研究を進めることも検討する。
歯の再植治療モデルマウスを用いた歯根膜再生への試み

外傷などにより口腔内から脱落してしまった永久歯は、可能な限り抜歯窩に再植して固定し機能回復を図る試みがなされていますが、その成功率は高くはありません。再植した後に歯根と歯槽骨の間に歯根膜と呼ばれる結合組織を再生させる方法を確立させる目的でマウスを用いた研究を行いました。マウスの歯根が伸長する仕組みを解析するとともに、マウスの臼歯を人為的に抜歯し、再度抜歯窩に戻して固定する「歯の再植モデル」を作製して、歯根膜を人為的に効率よく再生させる薬剤の検討を行いました。歯の再植における歯根膜修復・再生を組織学的に解析するため、マウス再植歯モデルを作製した。4週齢のC57Bl6マウスを用いて左側第1臼歯を抜歯・再植し、1週から4週後に歯根膜再生を評価した。歯根膜再生過程の組織学的な評価として、HE染色、Periostin、αsmooth muscle actin (αSMA)、Bone sialoprotein (BSP)抗体にて免疫組織学的解析を用いた。歯根膜を構成する細胞外基質であるPeriostinは、再植後の再生歯根膜全体に広く発現を認めた。血管平滑筋細胞の指標として用いたαSMAも再植後の歯根膜組織に広く観察され、この発現は血管新生だけでなく、筋線維芽細胞の増加を示すものと考えられた。無細胞セメント質のマーカーとしてBSPを用い、歯根表面のBSP発現の連続性によって、歯根吸収を評価した。歯根膜オキシタラン線維の再生過程を評価するため、Fibrillinの免疫染色を試みたが、パラフィン切片で反応する抗体が得られず評価できなかった。現在、アルデヒドフクシン染色での弾性線維形成としての評価を検討中である。さらに、再植歯の歯根膜修復・再生が再植歯歯根膜由来ではなく、抜歯窩から供給される細胞によって行われるかを、神経堤由来細胞が標識できるWnt1-creのR26Rノックインおよび非ノックインマウスとを用いて交換再植し、X-gal染色を施行し観察をおこなった。再生歯根膜には、X-gal陽性と非陽性の細胞がどちらも観察されたことから、歯根表面に残存する歯根膜を失っても、抜歯窩からの細胞供給によって歯根膜が再生できる可能性が示された。現在、ヒト歯根膜線維芽細胞を用いて、歯根膜線維芽細胞の遊走能を促す因子をin vitroにて検討中である。歯の再植をマウスに試行し組織学的に評価する一連の実験手技については十分に習得し、さらに、評価時期を再植後4週と決定した。抗Fibrillin抗体を用いた染色については、予定通り進んでいないが、Perostin抗体を用いた免疫染色は問題なく行うことができるため、新たにPeriostinについて解析を進めている。またヒト歯根膜細胞を入手し、培養実験を開始した。歯を再植する際に、歯根膜再生を有利に促す細胞外マトリックス蛋白を探索するため、解析を進めている。組織学的解析として、口腔粘膜上皮および口腔粘膜由来の細胞が赤色に標識されるマウス、生後10日齢のK14-cre;Rosa26-tdTomatoマウス下顎第一臼歯を用いて、パラフィン切片を作成し、免疫学的組織学的染色法にて、歯根膜形成に重要とされるPeriostinの発現パターンを観察した。Periostinは、形成期歯根膜結合組織に広く発現していたのに加え、ヘルトビッヒ上皮鞘の断裂が起きているtdTomato陽性の上皮細胞周囲や歯根象牙質表面に発現がみられた。一方で、歯根形成部先端の連続したtdTomato陽性の上皮細胞では、Periostinの発現は認められなかった。興味深いことに、この部位、ヘルトビッヒ上皮鞘と歯乳頭より分化した象牙芽細胞が隣接しているところでは、象牙芽細胞層のほうににTGF-βの強い発現を認めた。この所見は、象牙芽細胞でのTGF-βの発現の上昇が、ヘルトビッヒ上皮鞘細胞に何らかの影響を与えている可能性を示唆するものであった。そこで、さらにin vitroでの解析を開始した。細胞は、マウスHERS由来細胞株であるHERS01a細胞を用いた。培地にTGF-β1を添加し、セメント芽細胞/骨芽細胞マーカー、歯根膜線維芽細胞マーカーの発現変化を解析した。HERS01a細胞においてTGF-β1刺激は、E-cadherinの発現を抑制し、N-cadherinを強く促進することが示され、上皮-間葉転換(EMT)を惹起する可能性が示唆された。また、TGF-β1刺激によって歯根膜線維芽細胞マーカーとなる細胞外マトリクス、FibronectinおよびPeriostinが有意に増加しており断裂したHERS細胞は歯根膜形成に重要な細胞外マトリクスを発現するようになることが示された。歯根膜再生に重要となる細胞外マトリックス蛋白の同定のため、歯根-歯根膜発生期のマウス臼歯の組織切片から、Periostin蛋白の発現パターンを明らかとした。また、このPeriostinが歯根形成期の歯根象牙質表面に存在している上皮細胞周囲にも見られることがわかり、昨年度に着目したFibrillinに加え、Periostinも歯根膜再生を担う重要な細胞外マトリックス蛋白であることが明らかとなった。歯を再植する際に、歯根膜再生を有利に促す細胞外マトリックス蛋白を探索するための解析を進めている。

これまでに、マウス上顎第一臼歯を抜歯後、再植を行い歯根膜再生を解析する、「マウス再植モデルの作成方法」を確立し組織学的解析を行ってきた。歯の再植において歯根周囲へFibrillin蛋白を作用させると、歯根膜結合組織の再生が促進されることを明らかにした。これらの成果をまとめ、論文による報告を行った。口腔粘膜上皮および口腔粘膜由来の細胞が赤色に標識されるマウス、生後10日齢のK14-cre;Rosa26-tdTomatoマウス下顎第一臼歯を用いて、歯根膜形成に重要とされるPeriostinの発現パターンを観察した。さらに、in vitroでの解析にて、ヘルトヴィッヒ上皮鞘由来細胞株HERS01a細胞においてTGF-β1刺激によるPeriostinおよびFibronectinの発現上昇を確認し、上皮-間葉転換(EMT)作用を明らかとした。これらの結果についても論文による報告を行った。新たな試みとして、HERS01a細胞を用いて行った解析と同様に、歯根膜線維芽細胞に対するTGF-β1刺激の影響について検討し発現上昇する細胞外マトリックス蛋白の同定を試みた。その結果、歯根膜線維芽細胞では、TGF-β1刺激によるFibrillin, Tenascin C発現上昇が確認された。これら蛋白がヘルトヴィッヒ上皮鞘細胞および歯根膜線維芽細胞の細胞動態へ与える影響を明らかにするために、Fibrillin, Tenascinコーティングディッシュを用いて、細胞遊走能、細胞増殖能を比較検討した。外傷などにより口腔内から脱落してしまった永久歯は、可能な限り抜歯窩に再植して固定し機能回復を図る試みがなされていますが、その成功率は高くはありません。再植した後に歯根と歯槽骨の間に歯根膜と呼ばれる結合組織を再生させる方法を確立させる目的でマウスを用いた研究を行いました。マウスの歯根が伸長する仕組みを解析するとともに、マウスの臼歯を人為的に抜歯し、再度抜歯窩に戻して固定する「歯の再植モデル」を作製して、歯根膜を人為的に効率よく再生させる薬剤の検討を行いました。今後は、ヒト歯根膜細胞を用いたin vitroでの解析を中心に進めていく。歯の再植に際し、再植歯の歯根吸収を防ぎ、さらに歯根膜結合組織形成を促す細胞外基質蛋白の検討を開始する。研究計画においては、Fibrillin蛋白を用いた検討を予定していたが、Periostin蛋白を用いた検討も加える。細胞皿に候補となる細胞外基質蛋白をコーティングし、細胞増殖能、細胞遊走能を検討する。TGF-βは、これまでに同定した歯根膜を構成する細胞外マトリックス蛋白、FibrillinおよびPeriostinの発現を促進する働きを持つ。歯根膜組織においてTGF-βがどのように存在し、恒常性維持に寄与しているかをさらに詳しく調べていく。当初より予定している、LTBP蛋白の発現については、免疫組織学的解析を満足させる抗体が入手できなかったため、in situ hybridyzationに切り替えて、発現解析を行う。顔面発生今年度において、5,757円の残額が発生したが、金額が低いため、次年度への繰り越しとした。残額は、29年度の物品費とする予定である。
デジタル教科書が英語学習活動に与える影響：視線計測を用いて

本研究課題は、デジタル教科書と紙媒体の教科書という使用する教材の媒体の違いが、学習者の学習活動にどのような影響を与えるかについて、短期的観点と「学習者の慣れ」を考慮した長期的観点から調査し、学習者にとってより効果的なデジタル教科書を作成するための要因を明らかにし、今後、教育現場への導入が進められるデジタル教科書について、特に視線移動の観点から学習者の認知パターンに基づいたデジタル教科書開発への提言を行うことを目的としている。当該年度の研究実施計画としては、(1)データ収集に向けた準備の実施、(2)本調査の実施を挙げていたが、年度前半でしっかりとした準備の実施行い、年度後半に第一回目の本調査を行うことができた。当該年度に達成すべき目標である(1)データ収集に向けた準備の実施、(2)本調査の実施は、当初の計画通りいずれも順調に進んでいる。実施した第一回目の本調査結果発表が、本年度の学会(外国語教育メディア学会九州・沖縄第48回支部研究大会)での研究発表に採択され、発表の準備を進めている。発表での意見等を踏まえ、更に本調査を改善・追加実施し、研究成果を確実なものにしていく。本研究課題は、デジタル教科書と紙媒体の教科書という使用する教材の媒体の違いが、学習者の学習活動にどのような影響を与えるかについて、短期的観点と「学習者の慣れ」を考慮した長期的観点から調査し、学習者にとってより効果的なデジジタル教科書を作成するための要因を明らかにし、今後、教育現場への導入が進められるデジタル教科書について、特に視線移動の観点から学習者の認知パターンに基づいたデジタル教科書開発への提言を行うことを目的としている。当該年度の研究実施計画としては、(1)文献調査、(2)デジタル教科書に関する情報収集、(3)データ収集に向けた準備(調査資材の作成、学習効果を測定するための資材開発、初期パイロット調査)を挙げているが、初期パイロット調査のために、着実な文献調査と情報収集に基づいた資材開発を行い、調査を効果的に実施することができた。本調査の着実な実施に向けた初期パイロット調査の結果、学習効果を測定するための資材作成において多くの改良点を見出すことができた。具体的には、(1)視線計測を安定的に実施するためには、英語が書かれた媒体と被験者の頭部のズレを極力排除するために、頭部を固定する顎台が必要であるという点、(2)紙媒体での実験時とは異なり、デジタル教材で視線計測を行う場合、教材が映し出されるモニタの輝度・角度・解像度の設定等が正確な計測に影響を及ぼすという点、(3)視線計測を実施するにあたり、被験者に対してある程度の注意事項や「慣らし」の過程が必要であるという点等が、本格的なパイロット調査を実施するにあたり主な改良点として見出すことができた。当該年度に達成すべき目標である(1)文献調査、(2)デジタル教科書に関する情報収集、(3)データ収集に向けた準備(調査資材の作成、学習効果を測定するための資材開発、初期パイロット調査)は、当初の計画通りいずれも順調に進んでいる。今後は、当初の計画通り、初期パイロット調査結果に基づき本格的なパイロット調査を年度前半で行い、その調査分析から更に調査資材の改良を加えることで、本調査に向けた確実な準備を進めていく。当該年度末に実施した初期パイロット調査での実験において、被験者の体調の具合により実施できなかった回があったため、その分当初予定していた人件費・謝金を下回った。その後、被験者の体調は回復しており、延期になった実験分を年度は変わるが次回実施することになっている。当該年度に購入を予定していた物品の実売価格が下がっていたため差額が生じた。今年度はその差額分を利用して追加での本調査実施を予定している。
乳児期の人見知り：「回避と接近の行動ジレンマ」仮説、その遺伝子基盤

人見知りのメカニズムは何か?乳児の定型発達に欠かせないとされる一方、生物学的メカニズムは不明である。本研究では「回避行動と接近行動のジレンマ(葛藤)が人見知りの原因」との仮説を立て、行動ー脳活動ー遺伝子の3つのレベルからメカニズムを探っている。2年目となる平成30年度も、12ヵ月間にわたる追跡調査を行い、人見知りの発達変化を追った。すなわち、乳児の人見知り期に相当する生後618ヵ月時期を対象に調査を行った。リクルートの方法として、当研究機関のホームページ、自治体の広報、折り込みチラシ等を使い、募集を行った。その結果、全国からの応募があり年度末までに約1,500名の参加があった。乳児期の人見知りは出現時期も程度も個人差が大きいため、数ヶ月にわたる観察が必要である。また正確に数値化するために、コロラド幼児気質質問紙(CCTI)を使って毎月一度、母親に回答してもらい、各乳児の人見知り度を縦断的に定量化した。回答はウェブサイトを経由して行ってもらった。双生児の参加者もあり、おおまかに解析したところ、二卵性双生児よりも一卵性双生児の方が人見知りの発達が似ていたため、遺伝子による影響が考えられた。接近ー回避に関わる遺伝子(COMT、DAT1、5-HTTとMAOAの多型)ならびにオキシトシンのSNPs解析を行うために、解析の条件設定などを行った。乳児の爪から遺伝子抽出するのであるが、採取できる量が少ないために、限られた量の爪サンプルから効率よくDNAを回収・増幅するため、業務提携先と予備調査を繰り返し、手法が固まった。申請者の異動があったため、遺伝子抽出作業が遅れた。一方で、遺伝子解析の方法については業務提携先と予備調査を繰り返すことで、効率の良いプロトコルが確立した。引き続き、各被験者には1年間にわたる人見知りアンケートを行う。また、爪サンプルから遺伝子を抽出し、遺伝子解析することで、人見知りの度合いと関連のある遺伝子を探る。ターゲットとなる遺伝子は15-HTT、2MAOA、3COMT、4DAT1、5OXTRの5種類である。本研究では「回避行動と接近行動のジレンマ(葛藤)が人見知りの原因」との仮説を立て、行動ー脳活動ー遺伝子の3つのレベルからメカニズムを探る。接近ー回避に関わる遺伝子解析を行い、脳活動計測と行動解析を組み合わせ、人見知りに関する仮説を検証していくことが目的である。初年度である平成29年度は主に被験者リクルートと、1年間にわたる人見知り度合いの縦断追跡調査を行った。その結果、全国からの応募があった。将来的に遺伝子との関連を探るために、大人数が必要になるが、以前から進めていた人見知り研究の被験者を合わせると、現在約1,200名が集まっている。おおまかに集計したところ、やはり人見知りの個人差が大きく、6ヵ月で既に人見知りが現れている乳児もいれば、12ヵ月を大きく過ぎてから現れる乳児、人見知りがほとんどない乳児、一過的に強く表れる乳児、持続的に現れる乳児などさまざまであった。以前の科学研究費補助金による課題で行った乳児期の人見知りデータベースがあるため、それを利活用することで当初の目標であった1,000名の被験者を超えることができた。

一方で、遺伝子解析の方法については業務提携先と予備調査を繰り返すことで、効率の良いプロトコルが確立した。各被験者には1年間にわたる人見知りアンケートの他に、通常の手入れによって得た手足の爪サンプルがある。この爪サンプルから遺伝子を抽出し、人見知りの度合いと関連のある遺伝子を探る。ターゲットとなる遺伝子は15-HTT、2MAOA、3COMT、4DAT1、5OXTRの5種類である。5-HTTとMAOAは脳内のセロトニンの量を調節し、COMTとDAT1はドーパミンの量を調節する。これらの多型は注意欠陥・多動性障害(ADHD)の危険因子としても知られている。解析する領域は5-HTTのプロモーター領域5HTTLPR、MAOAのプロモーター領域VNTR(繰り返し領域)、COMTのエクソン4領域rs4680、DAT1の3'UTR(非翻訳)領域VNTRとイントロン8領域VNTRである。またOXTRはSNPs解析を行う。引き続き、各被験者には1年間にわたる人見知りアンケートを行う。また、爪サンプルから遺伝子を抽出し、遺伝子解析することで、人見知りの度合いと関連のある遺伝子を探る。
液晶トポロジカル欠陥の乱流ダイナミクス制御

液晶位相欠陥乱流の臨界挙動に着目し、非平衡相転移としての統計的性質を明らかにするとともに、ソフトマターとしての物性に基づいた評価を行なった。2次元液晶系は大きなアスペクト比をもち、電場による精密な制御が可能であるため、臨界現象を探るには最適な系である。新たに、任意の境界条件を設定できる電極を設計するとともに、面内を横方向に流れるポアズイユ流れを組み込んだマイクロ流体デバイスを構築し、実験を遂行した。液晶電気対流系においては、横方向のバルク流れを加えた場合の影響を検証した。全活性状態から時間方向に緩和させる臨界クエンチ実験によって、DSMと呼ばれる2つの乱流相間の転移点電圧が、バルク流れの流速の2乗に比例して降下することを発見した。また全活性壁から空間方向に緩和させる実験を初めて行い、新しいスケーリング関係が成立することを実験的に初めて示した。また、シェア流のみで位相欠陥乱流を伸長させる手法を開発し、クモの巣状に連結された線欠陥のネットワークが次第にほどけて緩和する様子を観察した。さらに、振動細線による乱流生成に成功し、振動によって生じた欠陥密度成長に伴って細線の受ける実効的な粘性が増大することを発見した。本研究により、これまで対流駆動力でしか認知されていなかった液晶系での欠陥乱流の維持に関する相転移において、シェア流による駆動力が有効に寄与することを明確にした。電気対流による駆動力に加えて、横方向流れによる駆動力が相補的に働いて、液晶欠陥乱流の維持に寄与していることを世界で始めて計測し、2つの外力による乱流転移の相図を描くことができた。振動体による液晶トポロジカル欠陥の生成実験にとりくんだ。ガラス板の間にネマチック液晶を封入し、この中に保持したタングステン極細線に交流電流を流すとともに、セルを永久磁石による縦磁場の中において、ローレンツ力によって振動させる。最初は、細線上のところどころに糸状欠陥のループが散見されるが、間もなく細線全体に拡がり、一様にまとわりついた状態になる。駆動電流の増加とともに糸状欠陥が拡がっていく様子を明らかにした。欠陥が生じ始めるときのレイノルズ数(慣性力と粘性散逸力との比)は、おおよそ10のマイナス3乗であって、いわゆるナビエ・ストークス流体としては乱流化しうる状態ではないが、欠陥乱流の指標であるエリクセン数(粘性力と弾性力との比)を考えると、10の3乗であった。また、欠陥を可視化すると同時に、異なる波長のパルス光源を用いて細線の振動振幅を観察することによって、欠陥生成とともに実効的な粘性が急峻に増大していることを見出した。これは、振動駆動が欠陥維持に必要な力に変換されたものと理解できる。この振動細線による乱流生成法は、超流動乱流においては既に同様の報告があるが、液晶における応用は本論文が初めてである。また、液晶トポロジカル欠陥との類似性から、位相欠陥が支配的な他の系として反応拡散系における特異点ダイナミクスに着目し、欠陥運動制御の可能性を探った。シェアの強さによる欠陥生成を正しく定量化するための振動体の表面状態を制御することが困難であった。また、集団挙動の統計性を評価するには、局所的な乱流生成では不十分であることが判明した。本年度の研究から、欠陥生成に流体としてのシェア強さが寄与していることが評価できた。一方で、乱流様状態の液晶はこれまで電気対流によるものしか詳しく調べられてこなかった。ナビエ・ストークス流体での乱流に、熱対流駆動の場合とシェア流駆動があるように、バルクのシェア流がある液晶系を実験し、乱流状態において2つの駆動力がどのような相互関係を持っているのか、非平衡相転移の観点から明らかにすることをめざす。
膵癌と間質に対するdual target therapyによる新規治療法の開発

膵癌は,現在本邦における癌死亡原因の第5位であり,年間約22,000人を超える死亡数が推計されている.膵癌は浸潤性が高く,早期に転移しやすいことから,診断時には既に手術不能のIVb期に進行している例が約60%であり,例え病期IVb以下で手術が行われても90%の症例は再発し5年生存率は10%と報告されている.現状では,このような進行膵癌に対する有効ながん薬物療法の効果は未だ満足できる成績ではなく,膵癌に対する革新的な薬物療法の開発が望まれている.現在の薬物療法の問題点としては,抗がん剤が膵癌組織の線維化のためにがん細胞に到達できないため,抗がん作用を発揮できる濃度が得られないという問題がある.それを克服する方法として,1)がん組織中の間質圧を低下させ薬剤の組織への搬送性を高める手法,2)膵癌細胞に有効な薬剤を特異的にデリバリーする方法の開発などが有効であると考えられる.1)に関しては,最近,申請者らは膵線維化を誘導する膵星細胞がVitamin Aを選択的に取り込むことを利用し,コラーゲンのシャペロン分子であるHSP47をsiRNAでノックダウンすることにより線維化を改善する治療法を開発し報告した(Ishiwatari H, Takimoto R, Gut 2013).即ち本療法を用いればCASを特異的に排除でき,間質圧が低下し薬剤搬送効率の改善が期待できる.平成27年度は昨年度の成果を受けて実際に膵癌検体から採取した癌細胞と癌随伴線維芽細胞に対する抗がん剤内包化フコシル化リポソームによる抗腫瘍効果を検討した.その結果,有意な抗腫瘍効果と特異性を確認できた.またpreliminaryながら,担癌マウスに対する抗がん剤内包化フコシル化リポソームによる抗腫瘍効果も認められた.以上から,膵癌細胞ならびに癌随伴線維芽細胞の両者を標的とした標的療法は,非常に有望な治療戦略となることが期待される.膵臓癌は年間2万人を超える死亡数が推計されており予後不良である.現在用いられている抗がん剤や分子標的剤も効果が不十分であり,新規治療法が期待されている.抗がん剤に対する不応性の一因として,膵癌の特徴である豊富な間質(癌随伴線維芽細胞CAF)がバリアとなり薬剤の送達性が不良であることが考えられる.そこで,申請者らが開発した膵星細胞を標的としたVitamin A結合ナノパーティクルと膵癌細胞を標的としたフコース結合ナノパティクルを用いた新たなDDS法を応用し,膵癌に対する細胞標的療法を考案した.平成26年度は膵癌細胞とCASに対するin vitroの送達性を検証するためにフコース,Vitamin Aとリポソームの結合比などの検証を主に施行した.その結果,フコース2-4%molの結合が最良の結果であることが判明し,各種膵癌細胞に対する導入効率が極めて高い結果であった.また,preliminaryながらCAFと膵癌細胞をtwo-chamberフラスコに培養し,抗腫瘍効果をin vitroで検証し,高い抗腫瘍効果を確認した.今後,これらの結果をconfirmするとともに,in vivoにおける抗腫瘍効果を検討する予定である.膵癌は,現在本邦における癌死亡原因の第5位であり,年間約22,000人を超える死亡数が推計されている.膵癌は浸潤性が高く,早期に転移しやすいことから,診断時には既に手術不能のIVb期に進行している例が約60%であり,例え病期IVb以下で手術が行われても90%の症例は再発し5年生存率は10%と報告されている.現状では,このような進行膵癌に対する有効ながん薬物療法の効果は未だ満足できる成績ではなく,膵癌に対する革新的な薬物療法の開発が望まれている.現在の薬物療法の問題点としては,抗がん剤が膵癌組織の線維化のためにがん細胞に到達できないため,抗がん作用を発揮できる濃度が得られないという問題がある.それを克服する方法として,1)がん組織中の間質圧を低下させ薬剤の組織への搬送性を高める手法,2)膵癌細胞に有効な薬剤を特異的にデリバリーする方法の開発などが有効であると考えられる.1)に関しては,最近,申請者らは膵線維化を誘導する膵星細胞がVitamin Aを選択的に取り込むことを利用し,コラーゲンのシャペロン分子であるHSP47をsiRNAでノックダウンすることにより線維化を改善する治療法を開発し報告した(Ishiwatari H, Takimoto R, Gut 2013).即ち本療法を用いればCASを特異的に排除でき,間質圧が低下し薬剤搬送効率の改善が期待できる.平成27年度は昨年度の成果を受けて実際に膵癌検体から採取した癌細胞と癌随伴線維芽細胞に対する抗がん剤内包化フコシル化リポソームによる抗腫瘍効果を検討した.その結果,有意な抗腫瘍効果と特異性を確認できた.またpreliminaryながら,担癌マウスに対する抗がん剤内包化フコシル化リポソームによる抗腫瘍効果も認められた.以上から,膵癌細胞ならびに癌随伴線維芽細胞の両者を標的とした標的療法は,非常に有望な治療戦略となることが期待される.CAFと膵癌細胞をdual targetとする新たなDDS法の開発研究であり,リポソームの調整,配合比などを決定することが極めて重要である.リポソームとフコース,VitaminAの結合並びに結合割合などの検討がほぼ終了したことから,本年度の研究成果はほぼ達成できたものと考えられる.本年度の研究成果を踏まえて,抗腫瘍効果の結果をconfirmするとともに,in vivoでの研究を遂行する予定である.
緑視率や温熱環境などの現況環境認識を含む拡張現実感システムの構築

本研究の目的は、現状の環境認識を数値化した上で建築や都市を対象とした設計検討が可能な、拡張現実感システム(AR: Augmented Reality)を構築するものである。平成30年度に取り組んだ主な内容は下記の通りである。・緑視率の推定方法の検討:緑視率の短時間・高精度での推定方法の確立に向けて、深層学習による推定システムを実装した。セマンティック・セグメンテーションによる緑視率推定法の精度を確認した上で、ARやDRに統合した。・天空率の推定方法の検討:360°カメラで撮影した画像から天空率を高精度で推定する方法について、深層学習による推定システムを実装した。・ドローンでの撮映像のAR描画の検討:より自由自在な視点からのARを実現すべく、ドローンで空中撮影された映像をAR描画する方法を検討した。・テレプレゼンスシステムの検討:ARの概念を拡張し、人や模型などをリアルタイムに取得した点群を遠隔地に送信することで、遠隔地のユーザーがリアルタイムの3次元情報を共有可能なシステムを考案した。平成28年度に取り組んだ主な内容は、下記の通りである。・位置合わせ手法の検討:SfM(Structure from Motion)やSLAM(Simultaneous Localization and Mapping)を用いたマーカレスARシステムを検討した。SfMを用いた方法は以前より開発していたが、より幅広いユーザが設計過程での試行錯誤やリアリティのあるAR表現を実現できるよう、以下の2項目を実施した。1)AR開発のプラットフォームを従来のVisual C++から、ゲームエンジン(Unity)上で開発できるようにシステム構築を実施した。2)SfMで写真から点群を生成するソフトウェアを従来はopenMVG上で行っていたが、Photoscan上で行えるようにした。そのため、Photoscanから出力されるカメラパラメータのデータ構造解析を行った。また、SLAMを用いた方法は、Arbitrary Trackingという簡易法により行った。SfMを用いた方法は事前準備のウェイトが高いが、SLAMを用いた方法は事前準備のウェイトが低くなり、汎用性がより高まることを確認した。・緑視率のリアルタイム計測アルゴリズム、実写映像と3Dモデルとの光学的整合性アルゴリズムを検討し、別途開発したARやDR(Diminished Reality)に組み込んだ。・日本建築学会第39回情報・システム・利用・シンポジウムで2編の論文発表を行った(報告部門)。また、CAADRIA2017、eCAADe2017国際会議へ投稿した論文が受理された。2017年度に発表を行う予定である。緑視率の現状認識を含むARシステムの構築を行い、研究成果を発表した。平成29年度に取り組んだ主な内容は下記の通りである。・ロバストなARトラッキング手法の検討:マーカレスARとして、ARカメラが外部環境の影響を受けやすい大規模な屋外空間を対象として、持続的、安定的なARトラッキングを実現可能とするためのアルゴリズムを考案、実装した。・DR(Diminished Reality:隠消現実感)の開発:既往の研究成果を更に発展させ、現実世界と仮想世界との光学的整合性の実現、及び、特定の方向にある音源を認識して除去する音環境DRを試行した。・緑視率のリアルタイム計測アルゴリズム:緑視率の計算時間短縮、及び、緑抽出の確実性向上に向けて、アルゴリズムの見直しと他の技術(人工知能など)の検討を実施した。前者は、別途開発したARやDRに実装した。・人や車のリアルタイム認識とDR開発:深層学習により人や車などリアルタイムに認識することでこれらのオブジェクトを非表示可能なDRシステムを構築した。緑視率については昨年よりも更に高効率的・高確実性を有するシステムを開発した。また、緑視率の認識、ARの光学的整合性(空)を高めるために深層学習を応用したシステムを検討、一部開発を終えた。さらに、音声のDRシステム開発に取り組むことで、これまで視覚面でのみ可能であったAR/DR検討の聴覚面での可能性を検討した。緑視率認識システム精度向上のため、画像中に存在する緑の領域の抽出法を再検討する必要がある。

また、光学的整合性システムの精度向上、特に現状に対応した空のテクスチャデータ抽出のために、機械学習による手法を検討する必要がある。現在、自動車の自動運転分野などの研究領域において、深層学習を用いて現状の環境認識をリアルタイムに行う研究が盛んに行われている。当研究テーマにおいても、現状の環境認識をリアルタイムに行う必要がある。最終的な実現目標であるAR/DRシステムとの統合を検討しながら、研究を進めていく必要がある。購入予定であった機材は様々な特徴を有するものが順次リリースされている状況であり、検討した結果、次年度の選定・調達が妥当であると判断した。また、予定していた国際会議が平成28年3月に前倒しで開催されたため旅費の使用減となった。(理由)購入予定であった機材は様々な特徴を有するものが順次リリースされている状況であり、検討した結果、次年度の選定、調達が妥当であると判断した。(使用計画)次年度使用額増分について、研究テーマに関する機材調達、ならびに、研究成果発表用旅費に充てる計画である。次年度使用額増分について、研究テーマに関する機材調達ならびに研究成果発表用旅費に充てる計画である。
非出荷用作物の流通が日本人の食生活に及ぼす影響：政府統計データを用いた自然実験

本研究では、1非出荷用作物の生産量、栄養素量の算出、2地域レベルの非出荷用作物の生産量と食物消費量との関連の解明、3地域レベルの非出荷用作物の生産量と食物消費量との関連の因果関係の解明、を目的とする。非出荷用作物とは自家消費用および贈与用の作物である。2018年度は、まず先行研究の全体像を把握するために文献レビューを行った。日本人を対象とした研究のシステマティックレビューおよび海外レビュー論文のレビューを行った。結果として、既存の報告では個人レベルの検討は行われているものの、本研究で目的としている地域レベルの影響は検討されていないことが明らかになった。また、既存のデータを利用し、作物生産と食品消費との関連に関する分析を行った。結果として、自家消費用野菜の栽培により野菜摂取量が増える理由や、市民農園または家庭菜園の利用および利用状況と食生活や健康との関連が明らかになった。これらは順次学会発表や論文として報告を進めており、2019年度にも引き続き公表を進める予定である。以上と同時進行で、横断的検討を行うために必要な平成28年の作況調査、国民健康・栄養調査、家計調査データの利用申請を行った。しかし、当初用いる予定であった作況調査の廃棄量を差し引いた作物収穫量と家計調査の自家生産およびもらい物による食物入手量のデータの提供が不可能である旨の回答を得た。そこで、それらのデータを入手可能なデータに置き換えて用いることにした。分析対象作物は、豆・芋・野菜・果物類の一部とした。今後、入手したデータを用いて以下の分析を行う予定である:1非出荷用作物の生産量、栄養素量の算出(a.非出荷用作物の生産量:各作物の「収穫量ー出荷量」で算出、b.非出荷用作物の栄養素量:aの栄養素量を、栄養計算ソフトを用いて算出)、2地域レベルの非出荷用作物の生産量と個人レベルの総摂取量との関連の分析。利用予定であった政府統計データのうち、利用できないデータがあり、その対応に時間を要した。しかし、利用するデータの目途が立ち、申請が必要なデータも入手できたため、今後は問題なく進行できる見込みである。2019年度8月ごろまでに横断的な分析を終了し、縦断的な分析に用いるデータの利用申請および収集を行う。2020年度初頭にはすべての分析を終了し、研究成果の公表に取り掛かる予定である。政府統計データのうち、オーダーメイド集計を予定していたデータのオーダーメイド集計ができず、そこに用いる予定であった経費が次年度使用額となった。今後、データの収集のうち、外注できるものに関してはこの予算を用いて外注し、研究の効率化を図る予定である。
歯の形態形成における一次繊毛遺伝子と外的環境因子の関わり

本研究では、特定の歯種に限局して形成異常を生じる、Molar Incisor Hypomineralization(MIH)やMolar Incisor Malformation(MIM)の原因解明を行うことを目的としている。これらの形成異常を呈する歯は、成長発達期である小児においては健全な口腔機能の獲得に不利となる。そこで、培養細胞と実験動物を用いて、MIHとMIM発症原因を遺伝的因子と環境因子の両方向から探索し、歯の形成への個々の影響とその相乗効果を検証する。
フェノール性水酸基からフルオロ基への変換法の開発と応用

フッ素原子の持つ特異な性質を活用した医薬品開発,ならびに医療への応用研究が近年盛んに行われている。含フッ素化合物の合成のために,脂肪族化合物の水酸基からフルオロ基への変換法が多数開発されたが,芳香環上の水酸基からフルオロ基への置換は成功例が殆ど無い。本研究では,カテコール化合物の水酸基の一つを求核的にフルオロ基に変換する前例の無い方法の開発,天然カテコールへの応用,^<18>F含有放射活性化合物の迅速調製法の開発を目的とした。本年度は,研究実施計画に基づき次の成果を得た。1. H21年度に見出した方法論を,カテキンとエピガロカテキンに適用した。多数ある水酸基の環境の違いを利用した選択的保護法、並びに、好ましい保護基の種類を見出し、本法によって当該天然物のフッ素誘導体を効率的に調製できた。この成果は、今後、多様な官能基を有する様々な天然カテコールへ本法を適用する際の有益な知見となった。2.非対称置換カテコールについて、可能な2種の位置異性体の選択的合成を試みた。電子供与性置換基のパラ位の水酸基がフルオロ基へ置換されること、並びに、ジオキサン中で最大22:1の選択性が生じることが分かった。しかし、マイナー生成物を優先的に得るための条件を見出すには至らなかった。引き続き検討を行う。3.本学薬学部の生物系研究室の協力の下に合成した含フッ素誘導体の各種生物活性試験を行った。今のところ有用な活性は見られていないが、引き続き他の活性試験を依頼する。4. H21年度に見出した方法論は4工程からなる。現状、全工程を約3時間で完了することが出来るが、^<18>F含有放射活性化合物の調製のためには、更に迅速化を図る必要がある。1.カテコールからオルトキノンを用時調製し,求核的フッ素化剤(DeoxofluorやDAST等)を用いるフッ素化とNaBH4による還元を連続して行なうことでカテコールの一つの水酸基をフルオロ基にipso-置換する方法論を発明した。さらに改良を重ね,これら一連の工程を3時間以内に完了させることが可能になった。これは,後の^<18>F含有放射活性化合物の迅速調製に向けての大きな前進である。2.種々の置換基を有するカテコール類に本法を適用した結果,置換基の電子的性質によって、フッ素化反応の位置選択性が生じることが分かった。3.本法はピロガロールやパラジヒドロキノン類にも適用できた。4.ドーパミン,カテキンなどの自然界にある生物活性化合物に本法を適用し,新規な含フッ素類縁体を創出した。5.上記の成果を特許出願した(特願2009-122801)。引き続き検討を行う。
がん対策に特化した患者図書室における闘病記を用いた患者支援の実証的研究

本研究の目的は、患者・家族の相談活動・自己決定支援の具体的方策、精神的支援をめざすツールとして闘病記の活用可能性を明らかにすることである。闘病記文庫を有する施設における地域住民の活用度を調査するとともに、看護師との闘病記朗読会を行い、彼らの反応およびインタビューデータを分析した。その結果、市民の闘病記に対する関心度は高く、利用環境について更なる整備が必要であること、また闘病記朗読は患者へ活用できる可能性があるが、それ以前に看護師に与える影響が大きく、教育ツールとして意義があることが示唆された。本研究は,がん患者・家族の相談活動・自己決定支援の具体的方策,精神的支援をもたらすツールとして,闘病記を用いた患者支援活動の有用性を明らかにすることを目的とした。具体的には,(1)闘病記の選定基準を明らかにする,(2)「闘病記を読む会」を開催し,体験の共有の場を設定する,(3)患者の療養におけるニーズを把握し,他期間へつなぐ機能としての患者図書室の有用性を明らかにする,であった。今年度の実施計画は(1)患者情報室における利用者ニーズを把握する,(2)「闘病記を読む会」の準備として看護師と闘病記の読みあわせを行う,(3)(2)と同時に「闘病記を読む会」の前段階として,研究代表者の所属する大学学部学生との読みあわせを行う,であった。研究代表者所属の倫理委員会および「闘病記を読む会」実施予定施設の倫理委員会に研究計画書を提出した。前者は承認を得たが,後者については委員会の開催に時間を要し,かつ実施方法の再検討が必要であるとのことから不承認となった。(3)の学生との読み合わせについては,1年間をかけて準備を行った。学生・教員613名が週1回「闘病記を読む会」を開催し,通算20回を超えた。参加者は,学生といえども臨床経験10年の者もいる3年次編入生であり,読み会う中で述べられる感想は,自己の看護実践の振り返りであり,患者理解を深めるものであった。今後,施設側の看護師と行う上での基盤となっていることが示唆された。研究協力者の施設は,研究代表者の所属する健康情報棚プロジェクトからの闘病記寄贈を受け,患者情報室の活発な活動を行っていた。しかし施設側の意見としては,昨今の患者への情報提供の難しさから。「闘病記を読む会」開催について困難感および実施後の責任の負い方に懸念があるとのことであった。今後は,研究実施後の患者の相談施設の確保や,患者の主治医との連携など,施設で研究が実施できるような方法の再検討が必要である。今年度当初、研究協力を得られていた病院施設から研究協力辞退の申し出を受けたため、他施設を検討したが得られず、以下のように研究の遂行方法を変更した。(1)第一の目的は、病院施設看護師と患者介入へ使用する本の選定が検討事項であったため、当大学大学院看護学研究科の有する闘病記文庫において、看護師経験のある編入学生との闘病記抄読と活用可能性の検討、また文庫自体の充実ならびに運用面での整備、広報活動に重点を置いた。文庫運用の利便性を図ったのちには、地域市民による利用増加が見込まれ、研究を遂行する上で病院施設にとどまらず地域市民に対する健康教育の観点からも活用方法の拡大が予測された。一方、(2)本研究者が病院施設の看護師研修として受けた依頼について闘病記を活用する方法にて試みた結果、参加した看護師たちから好評であった。これは看護介入としての闘病記の活用可能性が示されたことを意味し、次年度も継続的に行う予定である。また、(3)闘病記は今や書籍にとどまらずWeb上の個人ブログやそれを中継する企業サイトの存在など形態がさまざまに発展しており、闘病記に対する地域市民のニーズを把握することを目的に、平成21年1月10日「闘病記研究会シンポジウム『医療資源としての闘病記を考える』-闘病記とは何か、活用と提供方法を探る-」を開催した。約60名の参加者が得られ、研究者、医療者、患者図書室担当者、インターネット関係者、メディアなど各々の立場から活発な議論が行われ、医療資源としての闘病記の重要性が示唆されるとともに、その提供方法や内容の質の担保など考慮すべき課題の存在が明らかとなった。この開催内容は、以下の新聞記事に掲載された。産経新聞:平成21年4月16日朝刊18面、毎日新聞:平成21年5月上旬2回連載予定。本研究は、がん患者・家族の相談活動・自己決定支援の具体的方策、精神的支援をもたらすツールとして、闘病記を用いた患者支援活動の有用性を明らかにすることを目的とし、今年度は「闘病記を読む会」に関する実施可能性の検討を行った。大規模A病院の看護師約30名に対する院内研修会後、研究協力の得られた4名の看護師と闘病記朗読会を開催し、質的にデータを収集した。

現在詳細を分析中であるが、看護師たちは闘病記を通して日々の看護活動を振り返り、患者当事者の思いを知ることからよりよい看護方法を模索しようとしていた。また、患者支援の方策として患者とともに闘病記を読むことについては、患者自身が他の患者の思いを知ることを通して、医療者と話し合う題材を共通に持ちながら、自らの病い体験について相談する契機となることが予測され、会開催について好意的な反応であった。次年度も引き続き看護師との朗読会を開催する予定である。また、市民への広報活動として、6名の講師を迎え闘病記研究会フォーラムを開催した(2009年10月24日大阪府社会福祉会館)。メインテーマは、医学・看護学教育への闘病記の活用についてであったが、専門職および市民を含め約50人の参加が得られ、患者当事者性を学ぶ上での闘病記の可能性が示唆された。なお、闘病記朗読会については、地域における活動意義が徐々に周知され始め、以下3件のメディア掲載を得た。2009年4月16日産経新聞朝刊18面「闘病記1000冊『心の薬局』」、5月1日毎日新聞朝刊12面「患者の気持ち知りたい関心高まる闘病記(上)」、6月20日読売新聞朝刊17面「『闘病記』図書館で脚光精神的支え、情報源に」