hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疾走能力の個人差に関わる下肢・体幹筋の特定およびそのトレーニング方法に関する研究

本研究は、発達度が疾走パフォーマンスにおける個人差に関与する下肢筋を特定すること、およびその筋のトレーニング法を検討することを目的とした。下肢各筋群の筋体積を測定し、疾走タイムとの関係を検討したところ、相対的に大殿筋およびハムストリングが大きい選手ほど疾走タイムに優れることが明らかとなった。またスクワットトレーニングを行う場合、バーベルを用いた低速度で行う場合よりも、自体重のみによる全力での跳躍を行う方が、大殿筋の大きな活動を引き出すことができることが示された。平成25年度は、前年度に引き続きMRIを用いた下肢横断画像の取得について、陸上短距離選手の数を増やすとともに、下肢12筋の筋体積の測定、および大腿部および下腿部のセグメント特性(質量、質量中心位置、慣性モーメント、回転半径)の測定を行った。これらの指標と100-m走タイムとの関係を調べ、100m走パフォーマンスと個々の下肢筋のサイズ、およびセグメント特性との関連について検討を行った。また、スクワットトレーニング動作を対象として、拳上条件(速度および重量)の違いが下肢筋群の活動に及ぼす影響を明らかにする実験の結果をまとめた。以上の研究成果について、学会発表(1件)および論文作成(投稿中2本)を行った。本研究課題は、臀部筋を含めた下肢筋群のサイズがスプリント走パフォーマンスに及ぼす影響を検討すること、およびスプリント走において鍵となる筋群をトレーニングするための方法を検討することを目的とした。研究全体を通じて、下肢筋群のうち大臀筋およびハムストリングのサイズにおける個人差がスプリントパフォーマンスの個人差の1要因であることが示された。また似たような関節動作によって実施されるトレーニング種目においても、実施(拳上)条件の違いによって協働筋の動員が異なることが明らかとなった。本研究で対象としたスクワット動作に関しては、高速・低負荷で行うことで、スプリント走の鍵となる大臀筋の動員度を高めることができることが示唆された。なお、本研究内で行った予備的な調査においては疾走パフォーマンスと筋サイズの関係において、疾走距離の影響は明らかにされなかった。引き続き検討が必要と考えられる。平成24年度の研究計画にしたがい、男子短距離および中距離選手を対象として、疾走パフォーマンスの測定および筋断面積の測定を行い、両者の関係を検討した。男子大学陸上競技選手を対象としてMRI装置を用いて体幹部および大腿部各筋の断面積を測定し、各筋の断面積と100m走タイムとの関係を、重回帰分析を用いて検討した。その結果、大臀筋およびハムストリングスを説明変数とする有意な回帰式(R2 = 0.673)が得られ、これらの筋の寄与率はともに30%程度であった。これらの結果から、大臀筋およびハムストリングスの大きさが100m走タイムに対して同程度の寄与率をもって関与していることが示唆された。また、平成25年度に行う予定であった、走能力に関わる筋の活動における下肢筋力トレーニング種目間差の一部を前倒しして行った。9名の成人男性を対象として、MRI法を用いた横緩和時間(T2)変化の観察をもとに、体重の0.9倍の重量を用いたバーベルスクワットおよび自体重でのスクワットジャンプにおける臀部および大腿部筋の活動を調べた。その結果、大臀筋および内転筋群において、バーベルスクワットよりもスクワットジャンプにおける活動が大きい傾向が観察された。また、いずれの種目においても、他の筋の活動と比較してハムストリングスの活動が低いことが示された。以上の結果から、バーベルスクワットと比して、スクワットジャンプトレーニングは大臀筋のトレーニングとして有効であるものの、スクワット系のトレーニング種目は、ハムストリングスのトレーニングとしては、必ずしも有効ではない可能性が示唆された。平成24年度は、疾走パフォーマンスと体幹部および下肢の筋断面積との関係を検討することを目的に3040名の被験者を対象として実験を行う計画であった。実際の測定においては、当初の予定を超える50名の被験者を対象に、すべての実験・測定を完了することができ、100m走タイムの個人差に影響を及ぼすと考えられる筋の特定、および影響度の大きさについて一定の結果を得ることが出来た。ただし、予定を超えた人数のデータを取得したこともあり、取得データのうち平成24年度中に分析を終えたものは3分の2程度であり、距離別の疾走パフォーマンスと筋断面積の関係の検討については当初の計画よりもやや遅れをとっている。しかしながら、平成25年度に実施する予定であった計画の一部を前倒しして行うことができたため、全体として、おおむね順調に進展していると評価できる。平成25年度は、平成24年度の研究によって得られた結果を論文として公表する。さらに、平成24年度に終えることが出来なかったデータの分析を完了し、疾走距離別の疾走パフォーマンスと筋断面積との関係を明らかにしたうえで、学会発表および研究論文として公表する。

また、平成25年度の研究計画に沿って、疾走能力に関わる筋の活動における下肢筋力トレーニング種目間差についての研究を進める予定である。具体的には、各種筋力トレーニング動作における関節および筋の負荷を、動作分析およびMRI法のT2を用いて評価し、疾走能力向上のために適したトレーニング種目を検討する。平成25年度においては、疾走能力に関わる筋の活動における下肢筋力トレーニング種目間差についての研究を進める。この際、下肢関節に課される負荷の定量も行うため、当初の計画通り、動作分析用ソフトウエアを購入する予定である。また、所属箇所変更に伴い、統計解析用ソフトウエアの購入が必要となるため、旅費および謝金の一部をこれに充当する。
最適社会経済システムに関する社会的選択とゲーム理論からの分析

科研申請時に掲げた研究課題は社会的選択理論、ゲーム理論、及びメカニズムデザインに関するもので次の四つの群に分けていた。(3)協力ゲームにおけるコアと交渉集合(4)リベラルパラドックスにおける権利の配分以下順に研究実績を報告する。(1):アロウ=デブリュー型交換経済の集合を定義域とする場合でのワルラスルールの新しい公理化にほぼ成功した。ただしこの公理化とNash implementationとの関連付けはまだ未解決である。論文にはまだまとめてはいない。(2):非循環・連続・正の感応的社会的選択ルールが作用するための経済環境の特徴付けが論文としてまとまり、発表予定(11参照)となっている。(3):具体的成果はまだ得られていないが、共同研究者(大和毅彦・船木由喜彦)との議論をつうし、コアを公理化するreduced game propertyの族をNTUgameの場合にて確定するという基本方向は決定できた。(4):2編の論文が結実し現在投稿中である。その論文を昨年度の理論計量経済学会およびdecentralization conferenece(慶応大学)にて報告した。前者は長久・須賀の開発した権利配分アプローチを個人間厚生比較を可能にする枠組みで拡張したものであり、後者では個人間厚生比較が可能な場合でのアロウ型不可能性定理を証明した。また2編の論文(一つは須賀氏との共同論文、もう一つは須賀・西原両氏との共同論文)を現在執筆中である。
興奮性ニューロンと抑制性ニューロンが識別できる遺伝子改変ラットの開発、パート2

脳は、興奮性と抑制性のニューロンで構成される神経ネットワークの集まりからできている。しかしながら、興奮性ニューロンと抑制性ニューロンの両者ともin vivoおよびin vitroで正確に同定することは、一般に困難である。そこで、抑制性ニューロンを蛍光分子で標識したトランスジェニックラット(VGAT-Venusラット)2系統(系統AおよびB)の解析を行った。さらに、抑制性ニューロンを蛍光分子で標識したトランスジェニックマウス(VGAT-Venusマウス)4系統(系統04、29、39および49)の解析を行った。2系統のVGAT-Venusラットでは、脳における発現に部分的に違いがある。例えば、系統Aのラット視床では、グルタミン酸ニューロンの豊富な外側腹側核や後腹側核での異所性発現が観察され、系統Bのラット海馬では、CAl錐体細胞での異所性発現が観察された。系統間でのVenusの発現の違いが遺伝子レベルでの差異に基づくかどうか、PCR法を用いて検討した。その結果、系統Bでは、VGAT遺伝子上流域と下流域を含むコンストラクト全領域が導入されていたが、系統Aでは上流域の一部が欠損して導入されていた。この結果は、導入された遺伝子レベルでの差異が系統によるVenus発現の相違に影響を与えていることを示唆する。戻し交配で得たホモ接合体のVGAT-Venusマウスおよびヘテロ接合体のVGAT-VenusマウスからのゲノムDNAを用いて、ホモ接合体とヘテロ接合体との違いを区別するためのPCR法の条件について検討した。その結果、26あるいは27サイクルの条件が最適と判定した。この結果をホモ接合体のVGAT-Venusラットの同定に利用し、ゲノタイピング不要なホモ接合体のVGAT-Venusラットの繁殖・維持に活用する。しかしながら、興奮性ニューロン(神経伝達物質としてグルタミン酸を放出する)と抑制性ニューロン(神経伝達物質としてGABAあるいはグリシンを放出する)の両者ともin vitroおよびin vivoで正確に同定することは、一般に困難である。そこで、抑制性ニューロンを蛍光分子で標識したトランスジェニックラット(VGAT-Venusラット)2系統(系統Aと系統B)について解析した。VGAT-Venusラットの海馬、視床でのVenusの発現について組織学的解析を行った。系統Aのラット海馬では、散在性にVenus発現細胞が観察され、錐体細胞での発現は認められず、GABAニューロンの発現分布と類似した。一方、系統Bのラット海馬では、CA1錐体細胞でのVenusの異所性発現が認められた。視床では、両系統のラットにおいて、GABAニューロンの豊富な網様核でVenus発現細胞が観察された。しかし、系統Aのラットでは、グルタミン酸ニューロンの豊富な外側腹側核や後腹側核でのVenusの異所性発現が認められた。この結果は、海馬と視床のGABAニューロンの解析には系統Aと系統Bのラットをそれぞれ利用することで、解析可能なことを示唆している。
酸素オーバーシュート仮説の検証

本研究では,近年提唱された原生代前期におけるオーバーシュート仮説の検証を,この時代に堆積した浅海性堆積岩や古土壌を対象としたモリブデンの安定同位体に基づき行う.特に本研究では,重金属元素の安定同位体比記録に対する変成作用の影響評価を重視し,現世における風化を被っていないコア試料を用い,さらにRe-Os放射壊変系にも着目する.特に,Re-Os同位体を組み合わせることで,分析試料のMo同位体比の変動が,原生代前期における酸化的風化の履歴を記録しているのか?それとも堆積後の変成作用の情報を記録しているのか?を判別し,原生代前期における地球表層環境変動を詳細に復元する.本研究では,近年提唱された原生代前期におけるオーバーシュート仮説の検証を,この時代に堆積した浅海性堆積岩や古土壌を対象としたモリブデンの安定同位体に基づき行う.特に本研究では,重金属元素の安定同位体比記録に対する変成作用の影響評価を重視し,現世における風化を被っていないコア試料を用い,さらにRe-Os放射壊変系にも着目する.特に,Re-Os同位体を組み合わせることで,分析試料のMo同位体比の変動が,原生代前期における酸化的風化の履歴を記録しているのか?それとも堆積後の変成作用の情報を記録しているのか?を判別し,原生代前期における地球表層環境変動を詳細に復元する.
日本の建造物保存技術・制度を活用したインドネシアの伝統的木造建築保存に関する研究

インドネシアには、木造及び木造と煉瓦の混構造を用いた歴史建造物が数多く残されているものの、所有者や管理者に文化財としての認識が希薄なまま、そのほとんどが放置されている現状にある。本研究は、こうした危機的状況にあるインドネシアの文化財に対して有効な保存・修復の制度及び技術を確立するため、木造文化財の保存・修復に関して実績のある日本の事例を参考に、インドネシア技術移転を目指して、実施に伴う問題点・障害点の解析と導入への指針を示すことを目的とする。具体的には、日本の木造文化財の修復・保存及び制度、管理の実態等の調査を基に、インドネシアの木造文化財への適用可能性を検証する。本年度の作業内容は下記の通りである。○日本の木造文化財の保存実態把握のため、文化財の歴史的真正性を担保した遺構を調査し、文化財としての価値を如何に維持しているかについて実体調査を行った。また、文化財修理と保守・保全の実態を理解するため、修理の進行している文化財修理現場を訪ね、文化資産の活用について調査した。○日本の文化財保存の制度に関して、各種文献資料の分析を行った。○インドネシアにおいてモスク及び日本の重要伝統的建造物群保存地区に相当する集落の調査を実施した。結果として、文化遺産の取り扱いにおいて、日本の文化財保護法令は、インドネシアの法令の今後を考える上で好例であり、特に両国の建築文化財の多くが木造建築であるという類似性により、日本のシステムの多くをインドネシアに適用できることを見出した。また、インドネシアの現行法令の方向性自体は正しいものの、運用方法に問題があり、政府の援助が極めて少ないことに起因している点を指摘した。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。本研究では、日本の歴史的建造物、とりわけ民家・街並に関する木造建築の保存や維持管理の手法・制度を援用することで、インドネシアの伝統的木造住宅や近代化を象徴する木造植民地建築の保存・活用手法の構築・提案を行うことを目的に、研究を進めている。本研究では、上記の目的を達成するために、以下の4点を中心に研究を行うものとしている。1.日本における歴史的建造物の保存実例・保存制度の調査2.インドネシアにおける保存すべき伝統的木造建築の確認調査・記録作成3.インドネシアにおける建造物保存技術・制度の問題点の整理4.インドネシアにおける伝統的木造建築の保存管理計画の策定、保護制度の構築・提案初年度であり、実質的に4ヶ月ほどの期間であった平成24年度では、日本国内で可能な範囲において調査研究を進めることとし、研究の前提として、日本建築史一般及び文化財保存に関する基礎的な知識の獲得を行う一方、平成25年度以降に行うインドネシアでの現地調査等の準備を行った。上述1.にまつわる基礎的な知識の獲得としては、日本建築史一般及び文化財保存に関する知見を深めるために、関連図書の収集とその内容把握を行った。また、多くの建築文化財が残されている京都及び奈良地域に赴き、建築文化財とその保全の実態を実見して、木造建築に対する知識を深めるとともに、参考とすべき日本における文化財保存の実例選定のための知見を得た。さらに、文化庁の文化財保存の担当者へのインタヴューを行い、文化財保護行政の現在について知るとともに、今後の研究の方向性を議論した。一方、インドネシアの文化財については、平成25年度に実施するインドネシアにおける現地調査の遂行に当たり、これまでに収集した遺構に関する情報に基いて、上述2.の調査対象候補の選定を行うなどの準備を行った。インドネシアには我国同様、木造および木造と煉瓦との混構造の歴史建造物が数多く残されているが、それらの歴史建造物のほとんどは、当該建造物の所有者ないしは管理者により、文化財としての認識が希薄なまま、放置されているのが現状である。本研究は、こうしたインドネシアの危機的状況にある文化財に対して、有効な保存・修復の制度、及び技術を確立するために、既に木造文化財の保存・修復に関して実績のある日本の事例を参考として、インドネシア技術移転を目指して、実施に伴う問題点・障害点の解析と導入への指針を明らかにすることを目的としている。そのため、日本での木造文化財の修復・保存の実態とその制度、及び管理の実態等への調査・研究を基に、インドネシアの木造文化財への適用の可能性を検証することで、研究を進めた。本年度はその2年目にあたり、主として、日本とインドネシアとの両国において、以下の研究が進められた。○日本の木造文化財の保存実態を把握するため、文化財の歴史的真正性を担保した遺構を調査し、文化財としての価値を如何に維持するかについて実体調査を行った。同時に、文化財修理と保守・保全の実態を把握するため、現状で使用されている文化財修理現場を訪ね、文化資産の活用について調査した。○我国の文化財保存の制度に関して、各種文献資料の分析を行った。○日本での文化財保全の手法を援用して、インドネシアにおいて幾つかのモスク、及び日本の重要伝統的建造物群保存地区に相当する集落の調査を実施した。

○日本の木造文化財の保存実態把握のため、文化財の歴史的真正性を担保した遺構を調査し、文化財としての価値を如何に維持しているかについて実体調査を行った。また、文化財修理と保守・保全の実態を理解するため、修理の進行している文化財修理現場を訪ね、文化資産の活用について調査した。○日本の文化財保存の制度に関して、各種文献資料の分析を行った。○インドネシアにおいてモスク及び日本の重要伝統的建造物群保存地区に相当する集落の調査を実施した。結果として、文化遺産の取り扱いにおいて、日本の文化財保護法令は、インドネシアの法令の今後を考える上で好例であり、特に両国の建築文化財の多くが木造建築であるという類似性により、日本のシステムの多くをインドネシアに適用できることを見出した。また、インドネシアの現行法令の方向性自体は正しいものの、運用方法に問題があり、政府の援助が極めて少ないことに起因している点を指摘した。本研究課題は平成26年度が最終年度のため、記入しない。11月の来日以来、日本建築史の把握及び文化財視察など基礎的な知識の習得に専念した分、当初予定していた日本における歴史的建造物の保存実例や制度に関する情報収集において、若干遅れている部分もあるが、平成25年度のインドネシア調査に向けた情報収集・調査準備が進捗しており、総じて予定通りの進展といえる。文化財に対する史的評価、及び保存技術の移転に関わる、現地での調査資料の収集が当初の予想を上回るものであったことに加え、その調査・研究成果をインドネシアの幾つかの学会において公表し、保存活用の必要性について喧伝できたこと。また、修復の緊急性を要する歴史的住宅遺構の実態を把握できた点は、当初の計画に較べて、インドネシアの広汎な遺構の実態についての情報を収集することができたと評価し得ると考えられる。平成25年度には、前年度の検討において保存対象候補として選定した、インドネシアの木造建築について現地調査を行い、その現状を把握するとともに、保存対象としての歴史的建造物の選定と、現在の建築文化財の保全にまつわる問題点の抽出を行う。また、文化財行政担当者へのインタヴューなども含め、日本における歴史的建造物の保存実例・保存制度の整理を継続的に行った上で、インドネシアにおける建造物保存技術・制度との対照を通じて、同国の建造物保存にみる技術的及び制度上の問題点を明らかにする。平成26年度には、インドネシアでの現地調査を補足的に実施するとともに、上述の作業の結果を踏まえて、同国における伝統的木造建築の保存管理計画の策定、保護制度の構築・提案を目指すこととする。各分析作業の成果については、日本建築学会の論文集及び研究発表会での公開を予定している。研究分担者であるArif Wibowoの保存修復に対する技術的な習得のため、具体的な修復現場での研修を予定している。
薬物由来カチオン性化合物によるパーキンソニズムモデルを用いた脳細胞死機構の解明

抗精神病薬ハロペリドール(HP)の長期投与時にみられる遅延性ジスキネージアやパーキンソニズムなどの神経毒性発現の一因として、HPに由来するカチオン性代謝物(HPP^+)による脳神経細胞死が考えられる。我々はこれまで、1)HPは生体内でチトクロームCYP3AによりHPP^+に変換されること、2)HPP^+は、MPP^+に比べ有意に高いミトコンドリア内電子伝達系阻害を示すこと、3)Brain Microdialysis法を用いた実験により、HPP^+はMPP^+と同様、ドーパミン神経系に対し毒性を有することを報告してきた。本研究はHPP^+による脳神経細胞機構をさらに解明する目的で、脳組織におけるドーパミン生合成およびセロトニン生合成に対するHPP^+の影響について検討した。1)ドーパミン生合成系に対する阻害効果:Brain Microdialysis法を用いてHPP^+溶液を一定時間灌流後の灌流液注のドーパミン(DA)代謝物であるDOPA濃度を測定した結果、MPP^+に比べDOPA濃度の減少の割合は低いが、HPP^+はDOPA濃度を有意に減少させた。この結果は、HPP^+がドーパミン生合成の律速酵素であるチロシン水酸化酵素の阻害剤であることを示唆している。2)セロトニン生合成系に対する阻害効果:ラット脳ホモジネートノ22,000g遠心上清を酵素液として用い、NSD-1015(芳香族アミノ酸脱炭酸酵素に対する阻害剤)を含む緩衝液中でトリプトプトファン水酸化活性(TPH)を測定した結果、MPP^+によるTPH活性の阻害はほとんど見られなかったが一方、HPP^+により弱い活性阻害が認められた。このことは、HPP^+がセロトニン生合成における律速酵素であるトリプトファン水酸化酵素の阻害剤である事を示唆している。以上の実験結果より、HPP^+はMPP^+と少し異なり、ドーパミン神経系およびセロトニン神経系の両方に対し毒性を有することが推察された。
ヒト個体群の拡散に関する人口学的シミュレーション分析

今年度は最終年度にあたるため、すでに開発したシミュレーションモデルの特性を評価すること、およびこのモデルを使用して特定の地域の移動・拡散についてシミュレートする作業を行った。1)モデルの特性評価は、まず1辺が20セルの正6角形状の仮想的な地域を設定し、その中心から初期人口集団が外縁のセルまで拡散するのに要する年数を測定することにより行った。外縁セルに到達する前に人口が消滅することがあればそれも記録した。そしてパラメータを変化させることによる拡散速度の変化を観察した。その結果、拡散速度および人口の消滅頻度に大きな影響を与えるパラメータは、人口増加時のNRR、人口移出可能となるCarrying Capacityの水準、セルの住人各人が移住先へ移動する確率などであることが判明した。人口が増加すると収容するのに必要な土地が多くなり、また拡散速度はCarrying Capacityとは独立にNRRに依存することになる。2)サフール大陸への移住に始まる人口拡散を対象とし、適当と考えられるパラメータの値を設定し、シミュレーションを実行した。大陸北北西の端のセルに初期人口1000人を配し、大陸の最南端まで人口が拡散するまでの年数を求めるべくシミュレーションを行った。このとき、大陸全体のCarrying Capacityを約15万人と約30万人の2通りについて試行した。今回設定した条件によるシミュレーションにおいては、約48006200年で大陸最南端のセルに到達した。全体のCarrying Capacityを30万人にしたとき、南端に達するまでの年数は約1200年多くなった。これは初期人口が2倍になるまでの時間がこれだけかかるからで、それ以降はどちらも拡散速度に大差はないものと解釈される。
アジアの地理空間における経済活動の立地分析

本研究では、アジアの地理空間に対応した多地域からなる空間経済学のモデルを構築し、アジア地域内の経済活動の地域間分布と地域産業構成について、シミュレーション分析を行っている。経済活動の立地については、一国の経済政策のみならず、他国の経済情勢、政策、そしてその国の「地理的な条件」が大きく影響する。つまり、空間経済学において大都市が一定の間隔をおいて分布することが指摘されるように、経済活動の集積地点は互いに影響を与え、一定の距離を置いて形成されることが考えられる。こうした地理的(距離的)な要素に加え、各国の土地賦存量、賃金水準、インフラストック、税制、経済開放度などを考慮た上で、アジア地域内の経済活動の立地を分析している。具体的には、空間経済学に基づく多地域モデルを用いて、アジアの地理空間における経済活動の立地についての分析を追加し、またその成果を論文としてまとめている。そこでは、製品輸送費と原材料輸送費を考慮したNEGモデルを用いることで、以下の結論を得ている。(i)原材料/製品輸送費比率の低下とともに経済活動の集積傾向が強まること(ii)輸送費の低下とともに立地が分散から集積、再分散へ変化すること。ここに土地や社会資本分布を導入し、アジア10カ国における経済活動の分布についてシミュレーション分析を行うと、(iii)輸送費の低下とともに経済活動は分散から中国への集中、インドへの集中を経て、再分散化することが示された。以上に加え、地域データの取得可能な日本国内の企業立地について、シミュレーションによる分析の補強を行った。日本の地域モデルとアジア地域モデルの統合が今後の課題である。その他、関連研究として、日本国内における地域ポテンシャルと労働移動に関する分析、韓国の都市圏における産業インフラの整備と集積の関連についての研究を行った。本研究では、アジアの地理空間に対応した多地域からなる空間経済学のモデルを構築し、アジア地域内の経済活動の地域間分布と地域産業構成について、シミュレーション分析を行う。経済活動がどのような国や地域に立地するかということは、一国の経済政策のみから決まるわけではなく、課税競争の理論研究に見られるように、他国の経済情勢、政策の如何にも影響される。加えて、ここで見逃してならないのは、その国の「地理的な条件」の果たす役割である。つまり、空間経済学において大都市が一定の間隔をおいて分布することが指摘されるように、経済活動の集積地点は互いに一定の距離を置いて形成されることが考えられる.こうした地理的(距離的)な要素に加え、各国の土地賦存量、賃金水準、インフラストック、税制、経済開放度などを考慮した上で、アジア地域内の経済活動の立地を分析し、また産業集積を形成するための有効な政策を考える。以上の研究目的に従い、申請者(猪原)は昨年度、空間経済学に基づく多地域モデルを構築し、アジアの地理空間における経済活動の立地についてシミュレーション分析を行っている。その結果、次のことが示された.(i)原材料/製品輸送費比率の低下とともに経済活動の集積傾向が強まること。(ii)輸送費の低下とともに立地が分散から集積、再分散へ変化すること。ここに土地や社会資本分布を導入し、アジア10ヵ国における経済活動の分布についてシミュレーション分析を行うと、(iii)輸送費の低下とともに経済活動は分散から中国への集中、インドへの集中を経て、再分散化することが示された.ただし、以上の分析ではアジアの地理空間を国単位に分割しており、地理空間を厳密には捉えられていない.本研究では、アジアの地理空間に対応した多地域からなる空間経済学のモデルを構築し、アジア地域内の経済活動の地域間分布と地域産業構成について、シミュレーション分析を行っている。

つまり、空間経済学において大都市が一定の間隔をおいて分布することが指摘されるように、経済活動の集積地点は互いに影響を与え、一定の距離を置いて形成されることが考えられる。こうした地理的(距離的)な要素に加え、各国の土地賦存量、賃金水準、インフラストック、税制、経済開放度などを考慮した上で、アジア地域内の経済活動の立地を分析する。21年度は、前年度に引き続き空間経済学に基づく多地域モデルを用いて、アジアの地理空間における経済活動の立地についての分析を追加し、またその成果を論文としてまとめている。その結論は次の通りである。(i)原材料/製品輸送費比率の低下とともに経済活動の集積傾向が強まること。(ii)輸送費の低下とともに立地が分散から集積、再分散へ変化すること。ここに土地や社会資本分布を導入し、アジア10カ国における経済活動の分布についてシミュレーション分析を行うと、(iii)輸送費の低下とともに経済活動は分散から中国への集中、インドへの集中を経て、再分散化することが示された。以上に加え、近年は空間経済学の分野で実証研究が増加傾向にあることから、21年度からはこれらの実証研究の成果を利用してシミュレーション分析を補強することを試みている。本研究では、アジアの地理空間に対応した多地域からなる空間経済学のモデルを構築し、アジア地域内の経済活動の地域間分布と地域産業構成について、シミュレーション分析を行っている。経済活動の立地については、一国の経済政策のみならず、他国の経済情勢、政策、そしてその国の「地理的な条件」が大きく影響する。こうした地理的(距離的)な要素に加え、各国の土地賦存量、賃金水準、インフラストック、税制、経済開放度などを考慮した上で、アジア地域内の経済活動の立地を分析している。具体的には、空間経済学に基づく多地域モデルを用いて、アジアの地理空間における経済活動の立地についての分析を追加し、またその成果を論文としてまとめている。以上に加え、地域データの取得可能な日本国内の企業立地について、シミュレーションによる分析の補強を行った。日本の地域モデルとアジア地域モデルの統合が今後の課題である。
標高の異なるタイ国養魚池を活用した環境ゲノミクスによる温暖化影響の解析

養魚池への温暖化影響の中で有毒藍藻増殖の評価を主な目的とした。タイ国の標高の異なる養魚池を調査し、栄養塩、気温、水温、クロロフィルa(植物プランクトン)、藍藻毒ミクロシスティンに関する分析と全藍藻(フィコシアニン遺伝子ITS領域)、有毒藍藻(ミクロシスティン合成mcyB遺伝子)の定量PCRを行った。統計解析の結果から、植物プランクトンは窒素とリン両方の負荷増加と水温上昇が、それらの増加をもたらすこと、藍藻全般と有毒藍藻も窒素負荷の増大と水温上昇が増殖を促進した。一方、ミクロシスティン現存量は窒素負荷増大で増加するが、水温上昇により減少することをベイズ統計解析で明らかにした。本研究では、有害藍藻等への温暖化の影響を解析する為に、タイ国において平均水温が異なる各標高の養魚池の調査を実施し、以下の結果を得た。標高毎の養魚池の調査地域として、共同研究先での予備調査の情報を元に養魚池の探索を実施した。その結果、ナコンサワン(30m)、スコータイ(50m)、ランパン(180m)、チェンライ(380m)、パヤオ(450m)、サムーン(680m)が調査対象地域として適していた。もっとも高温なナコンサワンでは、過去の水害影響が大きく、次の5つの地域の養魚池を調査地域とした。スコータイ:13池、ランパン:10池、チェンライ3池、パヤオ13池、サムーン:8池、合計47池(主にテラピア)を11月と12月に調査した。上記の各標高の調査地域から5つの池を選定し月1回のモニタリングと、深さ毎の水温連続モニタリングのためのデータロガーを設置した。栄養塩とクロロフィルaの分析、採取サンプルからのDNAの抽出とReal Time PCRによる全藍藻、有害藍藻Microcystisの定量を実施し、栄養塩、水温と藍藻の発生に関しての統計解析を実施し、次の結果を得た。PLS解析の結果、リン酸態リン、標高の2因子を説明変数としての回帰で68%が説明可能であった。標高(m)に関しての回帰係数は-1.43(p<0.01)、リン酸態リン(mg-P/L)と標高(m)の交互作用項は-1.49(p<0.05)となり、標高が高くなると植物プランクトンが少なくなった。さらに、Chl-a、全藍藻とMicrocystisでクラスター解析を実施した結果、標高180m以下で低水温(L)と高水温(H)で分けることができ、この時、クロロフィルaに対する全藍藻の比率(の対数)はLで高かった(p<0.05)。一方、Microcystisの出現頻度はHで高くなる傾向であったが、統計的には有為ではなかった。有毒藍藻発生への温暖化の影響について明らかにすることを目的とし、タイ国の北部(チェンマイ近郊9池:約350m、サムーン山岳地域7池:約550700m、パヤオ地域13池:約350450m、チェンライ地域3池340m)から中部(ランパン10池:約350400m、スコータイ13池:約50m、ナコーサワン3池:約10m)に点在する標高の異なる養魚池を5月、9月、12月に調査してサンプル水を採取した。サンプル水とろ過捕集物は凍結保存した。また、9月12月期の途中まで分光計が壊れて使えなかったのでクロロフィルaは、後日、ろ過捕集した凍結保存サンプルを使って測定したが、測定精度が悪く再測定が必用となった。次に、凍結保存サンプルを用いて栄養塩の測定とDNAの抽出を行い、さらに全藍藻(16SrDNA)、全Microcystis(16SrDNA)とmicrocystin合成遺伝子mcyEをReal Time PCRで定量し、さらに原核微生物の群集構造解析を試みた。しかしDNA抽出効率を検討した結果、藻類量(DNA量)が少ないサンプルでは、従来のCTAB法では抽出効率が著しく低いことが判明した。そこで、多量の滅菌グリコーゲンとλファージDNAを添加してイソプロパノール共沈することにより抽出効率の改善を試みた。以前の調査データに関してTNTP等の栄養塩と温度(季節)を説明変数とした一般化線形モデルによって解析した結果、クロロフィルaは高温期に多い傾向を示したが全藍藻およびmcy遺伝子は低温期に多く発生することが判明した。また、micorcystin検出等の比較的低頻度の事象に対して有効なベイズ統計を用いたゼロ強調モデル解析法を開発した。さらに、温暖化に伴う養魚池の温度躍層形成と生態系への影響評価に関して、養魚池に多層流解析モデルを適用した予備的なシたミュレーションを行った。本研究では、有害藍藻等への温暖化の影響、特に淡水養魚池への影響を解析する目的で、タイ王国において平均水温が異なる各標高の養魚池の調査を実施している。これまで、標高毎の養魚池として、ナコンサワン(30m)、スコータイ(50m)、ランパン(180m)、チェンライ(380m)、パヤオ(450m)、サムーン(680m)で、2013年の12月、2014年の5月、9月、12月において調査した。

しかしながら、2014年の9月から、現地メジョー大での分光計が故障し、代替の分光計で計測したデータ、特にクロロフィルaデータに関して信頼性がないことが判明した。そこで、現地のメジョー大バイオテクノロジーセンターに保有する蛍光分光計を用い、微量凍結サンプルからのクロロフィルaの計測のための手法を開発し、正しく計測された2013年の12月、2014年の5月のクロロフィルaデータで検証したところ、蛍光測定で微量凍結サンプルからクロロフィルaを測定することが実証でき、2014年の9月、12月のサンプルの再測定を実施した。また、従来のDNA抽出効率では低バイオマスのサンプルのReal Time PCRの信頼性が低いこと、また、2014年の12月に現地の遠心機が故障したこともあり、全てのサンプルに関して、凍結バックアップサンプルから再度のDAN抽出を実施した。また、real time PCRでフィコシアニン遺伝子による全藍藻とmcyBによる有毒Microcystisの定量を一部を実施し、ミクロシスティンに関してはPP2Aでの検出を実施した。一方、線形モデルによる温暖化の影響解析手法に関して検討するとともに、出現頻度が低いmcyB遺伝子のようなデータに関してゼロ強調モデルのような複雑な統計モデルに関してベイズ統計解析の適用を検討した。また温暖化対策としての養魚池の実用的浄化手法に関しても検討した。2014年9月にメジョー大学の分光計が故障したことで、代替の分光計でのクロロフィルデータ(2014年9月と12月)に大きな誤差があり、2015年に凍結サンプルを用いた再測定を実施した。そのための新手法を開発したことが遅延の理由の一つである。また、2014年12月に現地の遠心機も故障し、DNA抽出に支障を来した。また、これまでのDNA抽出法を改良し、効率改善のための手法を2014年度に開発し、その手法で再度のDNA抽出を行ったことも遅延の理由である。さらに、従来のmcyEと16sRNAの藍藻特異的領域を用いたreal time PCRによる有毒藍藻と全藍藻の定量から、より明確な結果が出易いとされるmcyBとフィコシアニン遺伝子に対するreal time PCRで再度行うことも遅延の理由である。本研究の目的は、標高の異なる(気温が異なる)各地域、サムーン(580m)、チェンライ-パヤオ(400m)、チェンマイ(320m)、ランパン(250m)、スコータイ(50m)、ナコーンスワン(30m)の養魚池(約50)を、低温期(12月)、高温期(5月)、雨期(9月)に調査し、有毒藍藻と藍藻毒への温暖化の影響を解析することである。各地の代表の池に設置した水温センサーのデータと気温データ(気象観測所)の時系列の解析から、サンプル採取一ヶ月前からの平均水温を推定した。凍結保存サンプルのTN(=N負荷),TP(=P負荷)、ミクロシスティン(MC)等の水質分析とMC産生有毒藍藻のMC合成遺伝子mcyBと、全藍藻定量用フィコシアニン遺伝子IGS領域(PC)の定量PCRを実施した。これらの結果から一般化線形モデル解析で赤池情報量基準(AIC)最小かつ生態学的に意味のあるモデルを選択し、さらにベイズ統計解析を実施し、次の結果を得た。Chla(全植物プランクトン)はTN(N負荷)とTP(P負荷)の両方に正に影響され、水温も正の影響を与えた。PC(全藍藻)はN負荷と水温に正に影響された。mcyB(MC産生藍藻)もN負荷と水温に正に応答したが、水温は全藍藻に対してよりも強く影響した。MC現存量には、N負荷が正に強く影響したが、MC現存量は水温の上昇により減少する傾向を示した。この水温上昇に対するMC現存量の負の応答は、温暖化による有毒藍藻のリスクの新たな知見であり、ミクロシスティン分解菌等との関係も重要因子と推察された。
大都市における脳卒中予防のための情報システム及びケアシステムの構築に関する研究

2年度にわたり3つの調査研究を行った。すなわち、(1)大阪府内の病院に対する脳卒中患者の治療および脳卒中情報システムに関する調査、(2)脳卒中患者の日常生活動作能力(ADL)の変化に影響する要因に関する調査、および(3)死亡小票による脳卒中死亡についての調査である。1)病院に対する脳卒中情報システムに関する調査は、大阪府内の病院全数を対象に実施し、421施設から回答を得た(回答率71%)。このうち376施設において脳卒中の急性期または慢性期の入院治療が行われており、これら脳卒中を取り扱う病院の7割が脳卒中の情報システム事業に協力可能であると回答した。2)脳卒中患者の日常生活動作の変化に影響する要因に関する研究は、大阪市の保健婦が訪問指導事業の実施を通じて把握している脳卒中患者の全数(1,149名)を対象として行われた。これまでの訪問記録をもとに、保健婦の初回訪問時のADLレベルと直近の訪問時のADLレベルの差をもとに、対象者をADLの改善群、不変群、悪化群の3群に区分し、どのような要因がADLの改善・悪化に影響しているかを調べた。その結果、ADLの悪化に対し、高年齢、家庭の介護力が低いこと、継続して機能訓練を実施していないことが影響していることが明らかにされた。さらに、保健婦によって家庭の介護力が低いと判断された世帯では、独居あるいは介護者がいても病弱または時間的余裕がない世帯、和式便所あるいは風呂がない世帯、生活保護ないし所得税非課税世帯が多かった。3)死亡小票の分析からは以下の点が示された。(1)大阪市の1990年の脳卒中死亡率は人工10万対106.3。(2)病院における死亡は85%、自宅死亡は14%。(3)発症後7日未満の死亡が33%、30日未満の死亡は53%を占めた。(4)病院死亡例のうち大阪市内の病院での死亡が81%であった。以上の調査を通じて、脳卒中情報システムおよび地域におけるケアシステムの可能性とこれらのシステムが備えるべき条件を具体的に明らかにした。本年度は、研究の初年度として2つの研究を行った。すなわち、脳卒中患者の日常生活動作能力(ADL)の変化に影響する要因に関する研究と、大阪府内の病院に対する脳卒中患者の治療状況および脳卒中情報システムに関する意識についての調査である。脳卒中患者のADLの変化に影響する要因に関する研究は、大阪市の保健婦が訪問指導事業の実施を通じて把握している脳卒中患者の全数(1,200名)を対象として行われたものである。これまでの訪問記録をもとに、保健婦の初回訪問時(多くは入院治療を受けて退院した後に訪問を行っている)のADLレベルと直近の訪問時のADLレベルの差をもとに、対象者をADLの改善群、不変群、悪化群の3群に区分し、性別、年齢、病型、罹病期間、家庭での介護状況、機能訓練の実施、家屋の状況といった要因がどのようにADLの改善・悪化に影響しているかを調べた。その結果、ADLの悪化に対し、高年齢、家庭の介護力が低いこと、継続して機能訓練を実施していないことが影響していることを明らかにした。さらに、保健婦によって家庭の介護力が低いと判断された世帯は、介護者が病弱であったり介護のための時間的余裕がないといった介護者の状況のほか、住宅の状況および経済状況も劣悪であることが明らかになった。

病院に対する脳卒中情報システムに関する調査は、大阪府内の病院全数を対象に実施し421施設から回答を得た(回答率71%)。このうち376施設において脳卒中の急性期または慢性期の入院治療が行われており、これら脳卒中を取り扱う病院の7割が脳卒中の情報システム事業に協力可能であると回答した。以上の調査を通じて、脳卒中情報システムおよび地域におけるケアシステムの可能性とこれらのシステムが備えるべき条件を具体的に明らかにした。平成6年度は、大阪市の保健所長会との共同研究として、保健所に保管されている死亡小票の情報の分析を行った。この調査をもとに、脳卒中情報システムを構築する際、死亡小票の分析から得られる情報の活用の仕方について検討した。死亡小票の分析からは以下のような点が示された。(1)大阪市の1990年の脳卒中死亡率は人口10万対106.3。(2)病院における死亡は85%、自宅死亡は14%を占める。(3)病院死亡例のうち大阪市内の病院での死亡が81%であった。(4)発症後7日未満の死亡が33%、30日未満の死亡は53%を占めた。死亡小票の情報より、脳卒中の入院治療を取り扱っている病院を具体的に把握することができ、脳卒中情報システムを構築する際にどのような病院に協力を求める必要があるのかが明らかになった。また、脳卒中の発症後、1か月を越えて生存する患者は死亡票からみた場合には半数ほどであり、長期ケアを要する患者数の把という点でも、死亡票の情報が有用であることが示された。平成5年後に実施した大阪府内の病院に対する脳卒中情報についての意識調査、大阪市の保健婦が訪問指導を行っている脳卒中後遺症者のADLの変化に関する調査、および今年度の調査の結果をもとに、脳卒中情報システムの構築の可能性、および地域におけるケアシステムが備えるべき条件を検討した。
近現代日本語における助数詞の新生に関する語彙論的研究

本研究では、近現代日本語における助数詞の新生に関する課題である変化要因の類型化と変化過程の一般化について、「-ケース」「-パターン」「-タイプ」「-路線」の4語の考察から、以下の点を明らかにした。変化要因は助数詞へと変化する名詞が一般的意味を持つのか具体的な意味を持つのかによって類型化できる。変化は形式間の類推による数量詞の統語的分布の拡張によって起こり、一定の経路をたどる。本研究は(a)「近代から現代にかけて起きた和語・漢語助数詞の新生」と(b)「現在起こり始めている外来語助数詞の新生」という2つの事例に関する研究から、近現代日本語に生じた助数詞の新生現象の変化過程の一般化と要因の類型化、および、言語変化に対する母語話者の意識的側面を明らかにすることを目的としている。平成28年度は、当初の研究計画にしたがって(b)を中心に研究を進め、「ケース」「タイプ」「パターン」の3つの外来語の助数詞領域への進出の様相に関する考察を行った。その結果、具体的な指示対象を有する語が助数詞用法を獲得する場合は、言語主体を取り巻く社会やそこに存在する事物の在り方、つまり、共起名詞の指示対象の在り方の変化が影響するのに対し、上述の3つの外来語のような一般的意味を有する語が助数詞用法を獲得する場合は、共起名詞の指示対象の在り方の変化には左右されず、語彙体系内の外来語比率の増加といった言語内的な環境の変化に影響を受けることが明らかとなった。この3つの外来語に関する成果により、助数詞の新生現象における変化要因の類型化を行う際に、「一般的/具体的」という意味的なスケールが重要な観点となることが明らかとなった。(a)については、専門誌調査における資料の量を考慮して「路線」「試合」の2語に対象を限定し、前者は『交通年鑑』『交通技術』『R』を、後者は『有文会誌』『有文叢誌』『文武叢誌』を中心に調査を進め、「路線」については成果の一部を論文として刊行した。外来語助数詞に関するコーパス調査で得られた用例数が予測を大きく下回ったため、それに基づいて作成する予定であったアンケートを用いた母語話者の言語変化に対する意識的側面に関する調査を次年度に繰り越すなど、当初の研究計画に変更を加えた部分はあったが、研究実績の概要で示したように、(b)「現在起こり始めている外来語助数詞の新生」に関する研究、および、(a)「近代から現代にかけて起きた和語・漢語助数詞の新生」に関する調査は順調に進展している。以上から、研究全体の進捗状況はおおむね順調であると判断する。本研究は「近代から現代にかけて起きた和語・漢語助数詞の新生」と「現在起こり始めている外来語助数詞の新生」という2つの事例に関する研究で構成され、両事例の記述を通じて、近現代日本語における助数詞の新生現象における変化要因の類型化と変化過程の一般化をすることを目的としている。平成29年度は、前者に該当する「路線」「試合」に関する調査・考察を行った。その結果、助数詞の新生は意味的な変化によって生じるのではなく、形式間の類推による数量詞の統語的分布の拡張、具体的には(1)単独用法(2)被連体数量詞構文、同格数量詞構文(3)連体数量詞構文、連用数量詞構文の順に統語的分布を拡張させながら助数詞用法を確立させることが明らかとなった。助数詞の新生は、従来の研究でも現象の存在は指摘されていたが、その変化の過程については言及されることがなかった。そのような中で、変化過程の一端を明らかにできたことは日本語史研究、言語変化研究にとって重要な意義を持つと言える。しかし、その一方で、なぜこのような順序で拡張が起こるのかについては研究期間内に十分に明らかにすることができなかった。現在のところ、数量詞構文における、(i)数量詞の指示/非指示、(ii)数量詞の機能、(iii)集合形成の在り方が関与している可能性が高いと考えているが、この中のどれか一つだけが変化に関与するのか、複数が関与するのか、さらに異なるファクターが存在するのか、など不明な点が多い。これについては、複数の事例を照らし合わせ、共通部分を抽出することが有効であると考えられるため、今後はさらに多くの助数詞について記述を進めて行く予定である。近現代日本語に生じた助数詞の新生現象の変化過程の一般化について、これまで分析を行ってきた助数詞に関しては、一定の変化の道筋が確認できている。現在調査を進めている(a)「近代から現代にかけて起きた和語・漢語助数詞の新生」においても、変化過程における統語的な出現環境の記述を重視し、一般化と理論的位置付けを行っていく。(b)「現在起こり始めている外来語助数詞の新生」では、さらに資料を拡張して用例を採取し、言語変化に対する母語話者の意識的側面に関するアンケート調査の準備を進める。

また、作成を予定している数量表現データベースに関しては、著作権の保護期間とデータベースとしてのまとまりのバランスを考慮し、「試合」の調査に用いている『有文会誌』『有文叢誌』『文武叢誌』を中心に構築していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。日本語学29年度が最終年度であるため、記入しない。
スポーツ実践における他者との交流による人間の生の経験の身体教育への応用

スポーツ実践における人間の生の経験が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立ち、児童・生徒の「心と体」の問題の解決に向けて、スポーツを教材とする体育に何ができるのか、その人間形成の可能性について検討した。スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られるわれわれの多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことで、児童・生徒が直面する「心と体の問題」解決への方策を提示することができる新たな体育論の構築を目指す。そのため、人間的な実存レベルでの問いかけを哲学的人間学の立場から行いながら、「スポーツにおける人間の生の経験」の身体教育への応用について考察を行った。本研究では、スポーツ実践における人間の生の経験が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立ち、児童・生徒の「心と体」の問題の解決に向けて、スポーツを教材とする体育に何ができるのか、その人間形成の可能性について検討した。具体的には、われわれがスポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得る多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことにより、児童・生徒が直面する「心と体の問題」解決への方策を提示するものである。そのため、人間的な実存レベルでの問いかけを哲学的人間学の立場から行いながら、「スポーツにおける人間の生の経験」の身体教育への応用について考察した。そのために本研究では3年の期間を設けて行う際の4つの研究課題を設定し、平成26年度は「自己の心身を一体として捉える」とはどういうことか、「他者の体や心への気付き」とは何かということを明らかにしようとした。その成果の一部は、平成26年9月3日から6日までナタウ(ブラジル連邦共和国)で開催された第42回国際スポーツ哲学会、平成26年12月4日から6日までカウナス(リトアニア共和国)開催されたスポーツの社会科学に関する国際学会第6回大会で発表した。また、平成27年3月には、本研究の研究協力者(海外共同研究者)であるレンク博士に、研究成果のレビューを受けた。スポーツ実践における人間の生の経験が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に経ち、児童・生徒の「心と体」の問題の解決に向けてスポーツを教材とする体育に何ができるのかという可能性について検討した。そもそも本研究は、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られる多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことにより、児童・生徒が直面する「心と体の問題」解決への方策を提示しようとして行われた。平成27年度は、前年度に引き続き、自己並びに他者の身体について考察した。公務との関連で、この研究課題に十分な時間を割けなかったこともあり、当初の計画通り運ばなかったところもある。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得ることのできる人間の多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことにより、児童・生徒が直面する「心と体の問題」解決への方策を提示しようとした。そのために、3年の期間を設けて人間的な実存レベルでの問いかけを哲学的人間学の立場から行いながら、「スポーツにおける人間の生の経験」の身体教育への応用について検討を行ってきた。最終年度である平成28年度は「いじめ」や「非行」の被害に直面する児童・生徒に対して、体育に何ができるのかということを考察した。平成28年度は、9月20日から24日かけてオリンピア(ギリシャ共和国)で開催された第44回国際スポーツ哲学会において専門的知識の提供を受け、11月15日から18日にかけてエスファハン(イラン・イスラム共和国)で開催された第8回スポーツの社会科学に関する国際会議で研究成果の一部を公表した。平成29年3月には研究成果全体のレビューを本研究の研究協力者(海外共同研究者)であるレンク博士に受けた。本研究では研究期間全体を通じて「自己の心身を一体として捉える」ことや「他者の体や心への気付き」について明らかすることができた。また、児童・生徒の「心と体」の問題の解決に向けて、スポーツを教材とする体育に何ができるのかを検討した結果、スポーツ実践における「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られる多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことにより、児童・生徒が直面する「心と体の問題」解決への方策を提示できることを示唆することができた。おおむね当初の計画通りに進行しているが、校務との関連で時間不足のために十分な考察ができなかった問題もあり、これについて次年度に取り戻せるよう努める。

これまで積み残した問題を早期に解決し生じた遅れを取り戻す。体育学当初の研究計画を変更する必要はないと思われる。今年度は、昨年度からの積み残しの問題の解決も含めて、早期に遅れを取り戻すよう心がける。研究成果のレビューを海外共同研究者に受ける予定だったが、こちらの都合でそれが実現できず、計上していた旅費の支出がなかったため。当初に予定していた学会での成果発表について、実現しなかったものもあり、計上していた旅費等の支出がなかったため。前年度に積み残した課題の解決、実現できなかった研究成果のレビューに、前年度未使用額を充てる。当初の計画より遅れている問題に関して引き続き考察を行う際に必要な経費に充当する。