hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞質内ウイルス認識機構ＲＩＧ－Ｉファミリーによる眼表面感染防御機構の解明

上皮細胞を用いた遺伝子発現、タンパク発現解析。初代培養ヒト結膜上皮細胞にウイルス由来二本鎖RNA(polyI:C)を添加し、RIG-Iファミリーの発現変化をmRNAレベルならびにタンパクレベルで解析したところ、RIG-I mRNAならびにMDA5 mRNAの発現が、polyI:C刺激後6時間で著明に上昇した。また、タンパク発現もpolyI:C刺激後12時間で著明に上昇した。これらの結果は、眼表面上皮に発現しているRIG-Iファミリー、特にRIG-IならびにMDA5が眼表面の感染防御機構に重要な働きをしていることを示唆するものである。当該年度は、細胞内病原体認識機構であるRIG-IやMDA-5の共通のアダプター因子であるIPS-1を欠損したマウスを用いて、これらの機能を解析を進めている。ウイルス由来二本鎖RNAを点眼したIPS-1欠損したマウスの結膜上皮では、ウイルス由来二本鎖RNAを点眼した野生型マウスを比較して、Rsad2, Mx2, Cmpk2, Iigp2, Ifi44, Cxcl10, Mx1, If9203, Rtp4などの遺伝子発現が有意に低下している事より、ウイルス感染における眼表面上皮の生体防御にRIG-IやMDA-5が貢献していることを示している。さらに、同様にウイルス由来二本鎖RNAを認識する細胞外病原体認識機構TLR3についても解析をすすめ、TLR3がプロスタグランジン受容体と相互作用を有することを明らかにしている。当該年度では、ヒト眼表面上皮細胞を用いた解析を行い、実際にヒト眼表面で、RIG-Iファミリー、特にRIG-IならびにMDA5が機能していることを証明することができ、研究は、おおむね計画通りに進行している。細胞内病原体認識機構であるRIG-Iファミリーに着目し、眼表面上皮におけるその機能ならびに、プロスタグランジン受容体との相互作用、炎症・感染防御機構における役割についての解析進めることにより、新規治療薬の開発へとつなげる。方法としては、細胞内病原体認識機構であるRIG-IやMDA-5の共通のアダプター因子であるIPS-1を欠損したマウスや、プロスタグランジン受容体との二重欠損マウスを用いて、野生型マウスとその反応性、遺伝子発現を比較解析する。今後は、IPS-1欠損マウスなどのRIG-Iファミリー関連遺伝子欠損マウスを用いて、RIG-Iファミリーの眼表面における機能を解析する予定である。次年度は最終年度になるため、実験・研究に必要な物品費に加えて、学会発表のための旅費、学会参加費等に、研究費を使用する予定である。物品費の詳細としては、マウスの飼育費、定量PCR・免疫染色・WesternBlottingに必要な試薬・抗体等が必要になる予定である。次年度は、機能解析を目的に研究を進める。遺伝子改変マウスの使用や、定量PCRによる遺伝子発現解析ならびに、western blottingを用いたタンパク発現解析を主に行っていく。また、得られた成果については、積極的に学会発表を行う。
セレノカルボニル基を機軸とする新合成反応の開発

高効率でかつ高選択的な合成反応の開発は合成化学に於ける重要な課題の一つである。さらに合成プロセスの高速化・出発物質から生成物に至る過程の短縮化も、達成されなければならない課題である。これまで種々の炭素を含む二重結合を有する化合物を機軸とした骨格変換反応が知られている。ここでもし、炭素と弱い二重結合を有する化合物を設計し自在に変換できれば、これまでにない温和な条件下短時間での合成反応の実現が期待される。本研究では、周期律表第四周期に属するセレン原子と炭素との二重結合(セレノカルボニル基)の高い反応性を利用した合成反応の開発を検討した。その結果、セレノカルボニル基にアミノ基の結合したいわゆるセレノアミドを用いた次に示す新反応を見出し、その適用限界を明らかにした。・セレノアミドから発生させたエノラートのセレン同族体であるエンセレノラートはアルデヒドへの付加反応が良好に進行し、セレノアミドの窒素上にベンジル基を導入することで高い立体選択性が発現すること。・セレノアミドのメチルトリフラートを用いたメチル化は、数秒で完了し、セレノイミニウム塩を生成すること、そのアルキニル化反応は良好に進行し、α、β-不飽和ケトンを良い収率で与えること。・α-シリルセレノアミドを用いたアルデヒドとの反応は、α、β-不飽和セレノアミドを高収率で、且つトランス体の生成物のみを与えること。この方法により長鎖共役系セレノアミドも安定に単離できること。さらに合成プロセスの高速化、出発物質から生成物に至る過程の短縮化も、達成されなければならない課題である。・セレノアミドから発生させたエノラートのセレン同族体であるエンセレノラートはα、β-不飽和エステルやケトンに対して高選択的マイケル付加反応を引き起こすこと。また、反応は数分で完了し、特にβ位に二つの置換基を有する場合でも対応する化合物を与える点は、通常のアミドとは異なっていること。・エンセレノラートのアルデヒドへの付加反応も良好に進行し、セレノアミドの窒素上にベンジル基を導入することで高い立体選択性が発現すること。

・セレノアミドから発生させたエノラートのセレン同族体であるエンセレノラートはアルデヒドへの付加反応が良好に進行し、セレノアミドの窒素上にベンジル基を導入することで高い立体選択性が発現すること。・セレノアミドのメチルトリフラートを用いたメチル化は、数秒で完了し、セレノイミニウム塩を生成すること、そのアルキニル化反応は良好に進行し、α、β-不飽和ケトンを良い収率で与えること。・α-シリルセレノアミドを用いたアルデヒドとの反応は、α、β-不飽和セレノアミドを高収率で、且つトランス体の生成物のみを与えること。この方法により長鎖共役系セレノアミドも安定に単離できること。
光通信容量の飛躍的な拡大のための空間分割多重技術の基盤形成

本研究では、マルチコアファイバ技術と、モード分割多重伝送技術を駆使することにより、伝送容量の飛躍的な拡大を可能にする空間分割多重伝送技術に関する研究を実施した。マルチコアファイバにおけるコア間クロストークを高精度に評価可能な理論を構築し、従来型のシングルコア単一モード光ファイバに比べて20倍以上の空間多重度を有するマルチコアファイバの設計が可能であることを明らかにした。また、マルチモード伝送を実現するためのモード合分波器に関しては、平面光導波路におけるLP11aモードを空間的に90度回転させるモード回転子を考案し、3つの空間モードの合分波が可能なモード合分波器を提案した。光ファイバ1本当たりのコアが一つだけの従来のシングルコア単一モード光ファイバでは、耐非線形性、耐フューズ性、および伝送帯域の制限から、近い将来に伝送容量の限界に突き当たることが予想されている。本研究では、こうしたシングルコア単一モード光ファイバの限界を打ち破る方法として、1本の光ファイバに多数のコアを収容したマルチコアファイバ技術と、一つのコアの中を伝搬する複数の固有モードを利用したモード多重伝送技術を組み合わせることにより、伝送容量の飛躍的な拡大を可能にする空間多重伝送技術のための基盤技術を確立することを目的として研究を進めた。平成25年度の研究では、まず、マルチコアファイバと数モードファイバを組み合わせた数モードマルチコアファイバにおけるコア間クロストークを高精度に評価可能な理論を構築し、高次モード間のクロストーク特性が基本モード間のクロストーク特性に比べて30dB以上劣化する場合があることを明らかにした。また、伝送路中でのクロストークを低減しつつ、各モードの実効的な断面積(Aeff)をどこまで大きくできるかを詳細に検討し、2種類の異なる伝搬定数を有するコアを適切にクラッド内に配置することにより、従来型のシングルコア単一モード光ファイバに比べて20倍以上の空間多重度を有する大Aeff型数モードマルチコアファイバの設計が可能であることを明らかにした。さらに、モード多重伝送に関しては、低曲げ損失条件を満足しつつ、2つの空間モード(LP01モード、LP11モード)、および3つの空間モード(LP01モード、LP11モード、LP21モード)のみを実効的にサポートする数モードファイバの具体的なファイバパラメータを明らかにした。平成26年度の研究では、非結合型2LPモードマルチコアファイバの設計を行い、低クロストーク特性と高空間多重度、および低モード間群遅延時間差の両立が可能であることを明らかにした。特に、コアの屈折率分布として、トレンチ付与グレーデッドインデックス型屈折率分布を採用し、屈折率分布を最適化した異種非結合型2LPモードマルチコアファイバを用いることにより、トレンチ付与2段コア型屈折率分布を有する2LPモードマルチコアファイバと比較して、同程度の空間多重度、および低クロストーク特性を実現しつつ、モード間群遅延時間差を1桁以上低減した2LPモードマルチコアファイバが実現可能であることを示した。また、マルチコア・マルチモード伝送を実現するためのモード合分波器に関しては、平面光導波路におけるLP11aモードを空間的に90度回転させるモード回転子を考案し、LP01モード、LP11aモード、およびLP11bモードの3つの空間モードの合分波が可能なモード合分波器を提案するとともに、さらなる合分波モード数の拡大可能性を示した。平成27年度の研究では、コア多重とモード多重の組み合わせによる空間多重度向上の有効性について検討を行った。特に、2LPモード(3モード)マルチコアファイバと4LPモード(6モード)マルチコアファイバの詳細な比較を実施し、4LPモードマルチコアファイバにより、従来のシングルコア単一モード光ファイバと比較して、相対的な空間多重度を50倍以上まで拡大可能であることを明らかにした。また、マルチコア・マルチモード伝送を実現するためのモード合分波器に関しては、6つの空間モード(4LPモード)の合分波が可能な平面光導波路型モード合分波器、およびマルチコアファイバ溶融延伸型モード合分波器を提案した。

マルチコアファイバにおけるコア間クロストークを高精度に評価可能な理論を構築し、従来型のシングルコア単一モード光ファイバに比べて20倍以上の空間多重度を有するマルチコアファイバの設計が可能であることを明らかにした。また、マルチモード伝送を実現するためのモード合分波器に関しては、平面光導波路におけるLP11aモードを空間的に90度回転させるモード回転子を考案し、3つの空間モードの合分波が可能なモード合分波器を提案した。数モードマルチコアファイバによる伝送容量の飛躍的な拡大へ向けて、当初の予定通りに研究が進展している。光通信工学マルチコアファイバ伝送に関しては、モード間群遅延時間差を低減しつつ、一つのコア内で利用できるモード数を拡大することにより、空間多重度のさらなる増大を目指す。また、数モード単一コアファイバと数モードマルチコアファイバの接続が可能なファイバ型入出力デバイスの検討を実施する。さらに、マルチモードファイバ伝送に関しては、それぞれの空間モードを高効率、かつ低損失で合分波可能な導波路型モード合分波器の利用モード数の拡大を目指す。数モードマルチコアファイバによる伝送容量の飛躍的な拡大へ向けて、当初の計画通りに研究が進展している。本研究は3年間の研究計画であるため。マルチコアファイバ伝送に関しては、限られたサイズのクラッド領域に配置できるコア数をさらに拡大するとともに、一つのコア内で利用できるモード数を拡大することにより、空間多重度のさらなる増大を目指す。コア間クロストークの低減と空間多重効率の向上、およびモード間群遅延時間差の低減の両立を可能とする新規の数モードマルチコアファイバ構造を探索するとともに、実験結果を設計に反映させることにより、実現限界を考慮に入れた数モードマルチコアファイバの極限性能を明らかにする。数モードファイバ伝送に関しては、それぞれの空間モードを高効率、かつ低損失で合分波可能な平面導波路型モード合分波器の設計指針を明らかにし、モード間消光比特性の優れた導波路型モード合分波器の利用モード数の拡大を目指す。年度末の旅費使用において、天候不順による旅程変更に伴って使用残額が生じた。使用残額は次年度の研究における直接経費として使用予定である。使用残額は間接経費の一部であり、次年度以降の研究における間接経費として使用予定である。
舌機能に着目した咀嚼嚥下機能向上支援プログラムの開発

本研究は高齢者を対象とした舌機能に着目した咀嚼嚥下機能向上支援プログラムを検討することを目的とした。まず、舌機能を簡易的に測定できるスクリーニング法を検討し、信頼性と妥当性を検証した。文献検討および専門家らによる討議により、舌機能に着目した咀嚼嚥下機能向上支援プログラム案を作成した。プログラムは1全身・口腔周辺の緊張緩和、2口唇・頬のマッサージ、3舌のマッサージ、4舌の運動等からなり対象者の個別性に合わせテーラーメイドに作成された。5例による予備研究を経て改良され、舌の動きの機能低下がみられた施設入居高齢者23名に実施し、その結果、舌機能の向上、嚥下能力の向上がみられた。本研究は、1咀嚼嚥下障害をもつ高齢者の舌運動の特徴の分析と舌機能評価方法の検討2効果的な舌マッサージ法の開発、3舌機能向上に焦点をあてた咀嚼嚥下機能向上支援プログラムの構築、4予備調査の後、開発したプログラムの修正および実施、5プログラムの評価と精錬を行う予定である。平成24年度は、平成23年度に検討した舌マッサージ法の精錬と介入調査を実施し、その効果を平成23年度に検討した舌機能検査を用い評価した。予備調査において、舌マッサージ法は口腔清掃等他の口腔ケアと共に行うことが有効で現実的であることが分かったので、舌マッサージ法を取り入れた口腔ケアプログラムを設定した。施設長の了解を得て老人保健施設より研究参加者を募集し、十分な倫理的な配慮のもと研究参加への承諾が得られた者を対象者候補とし介入を週1回計4回試行し、介入の前後でその効果を1口腔機能検査(RSST、オーラルディアドコキネシス、口腔関連QOL)2舌機能検査、4認知機能(MNSE)、5参加者の主観的評価を実施した。結果として、5名(男性3名、女性2名:7692歳)を対象に事例介入研究を実施した。すべての対象者で舌機能の改善がみられ、口腔関連QOLも向上したが、RSSTやオーラルディアドコキネシスには変化がほとんどみられなかった。3名で認知機能得点も上昇した。中程度の認知症が疑われた者では、舌マッサージを嫌がられ、参加が得られない時もあった。対象者の環境を整え、心地よさを実感でき、セルフケア能力を引き出せるような関わりをプログラムに入れることが必要であると考えられた。最終年度はこれまでの研究結果をもとに、舌マッサージを取り入れた口腔ケアプログラムの効果について検討を行った。【対象】特別養護老人ホームの入居高齢者80名(男性12名、女性68名、平均年齢88.7歳、70104歳)を対象とした。【方法】研究者らが開発した舌機能簡易指標を用いて、スクリーニングを行い、舌機能の低下が疑われる者に関して3カ月間、舌マッサージを主とした介入を実施した。介入方法は介護スタッフと話し合い対象者の状態を見ながら週に1回は実施してもらうよう調整し、実際の実施内容を簡単に記録してもらった。【結果】80名中、舌機能が良好と判断された者は20名(25.0%)、低下傾向であると判断されたものは17名(21.3%)、機能低下と判断された者は11名(13.8%)、認知症や意識低下等により検査できなかったものは23名(28.8%)であり、舌機能の低下が疑われる28名を介入の対象とした。舌マッサージを受け入れた者は10名(35.7%)、最初から嫌がった者5名(17.9%)、途中から中止を希望した者11名(39.3%)、体調悪化のため研究参加を中断したもの2名(7.1%)であった。他者からの舌マッサージは嫌ったが自分でマッサージを続けたものが4名(14.3%)いた。マッサージを嫌った者、中断した者(体調不良者を除く)の3名は機能が低下し、6名は変化がなく、3名は機能が向上した。他者からされるのは嫌がったが自分でマッサージを継続したものは機能が大きく改善していた。マッサージを実施した者すべてにおいて機能の向上がみられた。【結論】本研究において検討された舌機能向上のためのマッサージを中心としたプログラムは効果が期待できるが、認知症、意識低下、好みにより実施できない事例も多いことが明らかになった。今後、認知症等があっても受け入れてもらえる方法を模索することが必要だと考えられた。平成23年度は、咀嚼嚥下障害をもつ高齢者の舌運動の特徴の分析と舌機能評価方法をまず文献レビューを実施した後、簡易的な舌機能評価を開発し、試行し、評価を行った。

1.文献検討:医学中央雑誌Web Ver.4にて「舌and機能」をキーワードとし、対象を原著または解説に絞り込み、19832011年(全年)の文献を検索した結果、105件の文献が抽出された。抽出された105件の文献のうち、所蔵が確認できず、取り寄せできなかった3件を除く102件の文献において文献レビューを行った。抽出された文献は、「口腔機能評価の開発」「口腔機能評価システムの開発や改良」「訓練法・プログラムの開発」「解剖的特徴の解説」「加齢に伴う変化」の5つのテーマに分類できた。舌機能の評価としては、専門機器を用いるVF検査やVE検査、機器を必要としない問診、視診、聴診および様々なスクリーニングテストなどの評価法が試みられていた(高橋、2009;柿澤ら,2008)。また、表面筋電図などの機器のシステムについては、測定する部位や値、使用する部品、回路や他の機器との組み合わせが試行錯誤されていた。これらの内容を踏まえ舌の動きを伸展能力と舌運動コントロールから評価する簡易指標を作成した。2.舌機能測定簡易指標の試行:施設で介護を受ける高齢者154名(年齢69102歳)を対象として、舌機能簡易指標の妥当性について検討した。舌の伸展能力が低いものでは食事の形態は落ち、食事介助が必要なものは舌の伸展能力、舌運動のコントロールは低い値であった。舌運動のコントロールが低いものでは有意にムセの回数が多かった。このようにこの舌機能の簡易指標は摂食嚥下状態を予測可能であることが明らかになった。一方、この指標は指示を実行できない認知症などの高齢者では測定が難しかった。平成23年度に検討した舌マッサージ法を用いた介入プログラムを作成し、介入を行いその効果を、平成23年度に作成した舌機能検査を用いて評価することができた。初年度の目標は、咀嚼嚥下障害をもつ高齢者の舌運動の特徴の分析と舌機能評価方法の検討することであったのでおおむね順調に進展している。平成23年度は文献レビューを行い、舌機能の簡易指標を作成し、試行し、その妥当性を検討することができた。本年度の研究において対象者の環境を整え、心地よさを実感でき、セルフケア能力を引き出せるような関わりをプログラムに入れることが必要であると考えられたので、それらを加えたプログラムの精錬を行い、平成24年度にひきつづき、介入例をふやし、量的な分析を行う。本研究では、高齢者を対象とし、対象者が心地よいと感じ、積極的に参加できる舌マッサージを開発し、舌機能に着目した咀嚼嚥下機能向上支援プログラムを検討することにある。今後、効果的な舌マッサージ法の体系化、舌機能向上に焦点をあてた咀嚼嚥下機能向上支援プログラムの検討、開発したプログラムの試行、プログラムの評価と精錬を行う予定である。該当なし平成24年度は、効果的な舌マッサージ法の体系化、舌機能向上に焦点をあてた咀嚼嚥下機能向上支援プログラムの検討と試行をする予定である。専門家らによる検討を行うため複数回の会議を実施するため旅費と専門家への謝金が必要となる。また開発したプログラムを試行するため、調査にかかる旅費、謝金や、口腔機能測定、口腔検診にかかる研究費が発生する。平成25年度は、データ分析をするため、データ入力にかかる賃金が必要になる。またエキスパートパネルによりプログラムの精錬を行うため、複数回の会議をひらくための費用と、参加者の旅費、助言をうける専門家らへの謝金が必要となる。
生体内分化誘導によるALS神経再生戦略の開発

筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis, ALS)は代表的な成人発症の運動ニューロン疾患であり、脊髄および脳・脳幹の運動ニューロン変性により発症から数年で全身の筋萎縮・筋力低下が進行し、呼吸筋麻痺をきたす致死性の神経変性疾患である。本研究では、ALSにおける選択的運動ニューロン変性を再現する代表的モデル、家族性ALS関連変異Cu/Zn superoxide dismutase遺伝子(SOD1)導入ラット(以下、ALSラット)を用いた生体内神経再生誘導を計画した。ヒトALS剖検組織でも確認されているように、進行性の運動ニューロン変性・脱落を示すALSラット脊髄前角においても、グリア細胞の増生が認められる。しかし、慢性進行性かつ過度のグリア細胞活性化は発症後の神経変性促進因子のひとつでもあることが複数の報告から示唆されており、細胞外微小環境における神経炎症の持続は非細胞自律的な機序で運動ニューロン変性を促進することが実験的に知られている。今回、成体中枢神経系の細胞外微小環境においてアストロサイトの分化増殖を促進する主要な可溶性因子、骨形成蛋白質(bone morphogenetic protein, BMP)に注目し、ALSラット脊髄における発現変動と本病態における意義の解明を試みた。発症後のALSラット脊髄前角ではBMP4の発現が活性化アストロサイトそのもので増加する一方、その内在性拮抗因子であるnogginの発現はニューロンの変性脱落と平行して減少していた。BMPファミリーのうちBMP2およびBMP4は神経幹細胞からのアストロサイト分化を促進する一方、ニューロンおよびオリゴデンドロサイト分化を抑制することが知られている。このBMPシグナリングを発症後から抑制し、運動ニューロン変性に伴う成体脊髄アストロサイトの分化増殖に介入する研究を開始した。研究計画に則って本研究を実施し、ALSモデルラット成体脊髄アストロサイトの分化増殖促進因子の発現変動を明らかにした上で介入研究を開始できた。介入研究を完遂してALSモデルラット成体脊髄アストロサイトの分化増殖促進因子の発現と運動ニューロンの細胞外微小環境における神経炎症の意義を明らかにする。その上で生体内神経再生誘導戦略へと発展させる継続研究を実施する。(理由)既存試薬で研究実施可能であったため。(使用計画)次年度物品費(試薬購入)に使用し、研究を継続実施する。
17ー19世紀における漂着中国船資料よりみた清代海上貿易史の研究

昭和62年度より平成元年度までの3ケ年にわたって研究費の補助を受け、17ー19世紀における中国船の朝鮮半島、日本列島、琉球諸島等に漂着した資料の収集によって清代の海上貿易史に関する研究を行った。17世紀より19世紀にわたる時期の中国の海上貿易史を研究するに際して、中国側資料を活用するのが最善の方法と考えられる。しかし、その全貌を解明するために十分な残存資料は極めて少ないと言える。そこで、注目されるのが、中国船の海上活動の活発化に伴い、海難に遭遇した船舶に関する資料である。中国船の漂着資料は朝鮮半島、日本列島、琉球諸島等に特に多く残され、それらの資料の分析から、清代中国帆船の活動領域は、中国大陸・朝鮮半島・日本列島・琉球諸島・台湾・フィリピン群島・インドネシア群島・マレ-半島・インドシナ大陸等に囲まれた渤海・黄海・東シナ海・南シナ海等の全海域に及んでいたことが知られる。主要海域の一つに、中国大陸の沿海海域があり、東北地域、江南地域、華南地域を結ぶ通商、交通路の発展に中国船は多大の寄与を行った。とりわけ、漂着資料から中国沿海船の活動は、中国大陸各港を結ぶ役割のみならず、その舶載すべき生産物等、各地の産業に活性化を与え、その影響は沿海地区のみならず、大陸内部にまで浸透していた。華南地域に位置する福建省の船舶は沿海地域のみならず、海外にも積極的に進出し、日本・フィリピン・インドネシア等と海外貿易を盛んに行った。19世紀後半までの上記の海域で広範な活動海域を保有していたのは中国船であったと言える。以上が研究成果の概要である。1719世紀における中国船の漂着資料を日本資料のみならず,中国や朝鮮の資料にまで拡大し収集した結果,本年度は以下の3点の研究成果をまとめることが出来た.清代の海上貿易の一側面としての沿海貿易の影響が広範囲に及んでいることが知られる.中国東北地域の一海港である遼寧省錦州の商業圏としての後背地が,清代の場合,内蒙古の地域にまで及んでいたことが漂着船の資料解明等によって明らかにすることが出来た.(『関西大学文学論集』第37巻1号掲載の「清代盛京海港錦州とその後背地」参照)さらに,清代沿海貿易の一中心地であった浙江省寧波の帆船経営の実態については漂着資料等の解明により,北は中国東北地方,南は福建省沿海地区の福州地域までの沿海海域を商業圏として,寧波の帆船が活動していたことが明らかになった.(『関西大学東西学術研究所紀要』第21輯掲載の「清代寧波の民船業について」参照)時代を少し遡って16世紀の資料を収集した結果,朝鮮資料によって中国明代後期の沿海航運が,明政府の海上航行厳禁策にもかかわらず,展開されていた事実が明らかにできた.(『社会経済史学』掲載予定の「明代後期の沿海航運」)この他,昭和63年3月の鹿児島市への出張調査により,鹿児島県立図書館において収集した地方史資料により,中国の海外・沿海貿易船の薩摩漂着の事例を多数明らかに出来,次年度以降の研究としてまとめたいと考えている.17-19世紀における中国船の漂着資料を日本、中国、朝鮮資料に求め収集した結果、本年度は次の研究成果をもとめることができた。清代の海上貿易史において最も活躍した地域の一つが福建省である。同省における海船経営を取り上げ、海船の活動海行、経営構造、船舶等の問題について考察した。その結果、福建の海船は中国大陸沿岸のみならず日本、フィリピン、インドネシア等の国々まで進出していたことを明らかにすることが出来た(「清代福建の海船業について」『東洋研究』47巻3号)。

清代の海船自体の活動以外に、船舶に乗船し遠隔地商業に従事した商人群の一端が、中国船の漂着資料により知られる。彼らの商業活動は沿海船を利用して中国大陸の広範囲の沿海地域に及んでいたことを明らかにすることが出来た(「清代客商と遠隔地商業-乾隆十四年の海難資料を中心に-」、『関西大学東西学術研究所紀要』第22輯掲載予定)。高知県立図書館高知市民図書館等の調査により、中国浙江省にあった対日貿易の基地乍浦より長崎貿易に向かっていた貿易船安利が寛政元年(1789)12月に高知県の海岸に漂着している。この船の漂着時より長崎へ送還されるまでの記録は、中国の海外貿易船の実態を明らかにしてくれる。その資料を影印し、内容考察を行った解題を付し公刊する予定である(『寛政元年土佐漂着安利船資料』、関西大学出版部」。さらに、中国長江河口の崇明島の商船が、山東半島の港へ交易に行く途上漂流し、文化五年(1808)高知県の室戸岬の近くに漂着している。この船の漂着時より長崎送還までの記録は、江南の沿海商船の経営の状況を知る上で貴重である。そこで、この資料と内容考察を加えた解題を付し公刊する予定である(『文化五年土佐漂着江南商船郁長發資料』、関西大学出版部)。本年度は、朝鮮半島に漂着した中国船に関する資料を中心に収集した。大韓民国の国史編纂委員会が数年前より編集・刊行している季氏朝鮮王朝地代の各地域からの地方官の報告を収集した『各司騰録』に、清代後期の中国船の漂着史料を数件見い出すことが出来た。それらの史料を中心に下記の研究実績をあげることが出来た。長江(楊子江)河口地域を中心に海上航行に活躍していた平底型帆船の沙船は江南地域を東北地域を結ぶ重要な運輸手段であった。清代前期より多大な発展を見たが、19世紀後半の時期に外国船が中国沿海海域に進出して来たため、漸次衰退したと言われる。これまで、その個別的経営状況について資料の乏しいことから十分な解明が行われていなかった。ところが、『各司騰録』に記載された中国船の漂着資料から、清代の後期において上海で沙船経営の巨商であった郁氏の経営状況の実態を解明するための大きな手掛かりが得られた。郁氏は19世紀前半より後半にかけて50隻余りの沙船を所有し、上海を中心に東北地域等と結ぶ沿海輸送に尽力し、上海の沙船経営を代表する一家であったと言える。この他、『各司騰録』の第7、19、25冊中に見える中国船の漂着資料の内、江南地域に関する6点の資料を選び、沙船航運・経営等に関する記事を紹介した。これらの資料と中国側の上海の碑刻資料を参照して、清代末期の沙船経営の状況の一端を明らかにし、「清代末期の沙船業について」(『関西大学文学論集』第39巻第3号掲載予定)としてまとめることが出来た。
子育て期の親ががんに罹患した際の子どもに対するケアプログラムの開発

本研究は,看護師が子育て期のがん患者やその子どもを中心とした家族にどのように関わっているのか,がんに罹患した子育て期の母親が入院している際の子どもへの看護を明らかにした。研究方法として,がん看護に携わる看護師20名に対してインタビュー調査を行った。このデータを質的記述的に分析し,研究成果を学会発表(日本小児保健協会学術集会、European Health Psychology Society)した。最終的な結果は,子育て期にある女性がん患者の子どもとその家族への看護の実態,及び必要とされるケアについての看護者の認識の2論文にまとめ,発表した。本研究では、親、(ここでは母親とする)のがん治療過程において、看護師が子育て期の母親に対してどのような視点を持ってケアに臨んでいるのか、子どものケアについて看護師がどのように認識し、関わっているのか、看護の現状を明らかにすることを目的とし、研究を進めた。はじめに、文献レビューを行い、学会発表(第27回日本助産看護学会学術集会)を行った。調査研究においては、母親が、がん疾患に罹患し、外来での薬物療法を含めて1年以上がん治療が必要とされる者が外科的療法・化学療法・放射線療法等により1週間以上の入院予定で入院した場合のケアについて、がん拠点病院(3施設)に勤務する一般病院勤務の看護師(10名)及びがん看護専門看護師(9施設10名)にインタビュー調査を行った。現在この一般病棟看護師及びがん看護専門看護師のデータの分析を行っている。また、分析を進めて行きながら、明らかになった内容を国内・海外の学会で発表を行う準備を進めている。今年度は2013年度に行ったインタビューデータを分析し、子育て期の親ががんに罹患した際の看護師の認識について、国内外で発表を行った。・鬼頭泰子、高橋亮、奥村真美、田淵紀子:子育て期の母親ががん治療を受ける場合の子どもへのケア一般病棟看護師のケア現状,p136,第61回小児保健協会学術集会講演集2014.現在、今年度学会発表にて質問のあった事項や、分析の方向性を研究者間でもう一度検討している段階である。本研究課題に関する先行文献が少ないため、過去(2011年)に質問紙調査を行ったデータをまず論文としてまとめ、投稿の準備を行っている。金沢大学つるま保健学会誌(第39巻1号)短報に掲載決定(2015年7月下旬発行予定)(題目:親が予後不良の病気である場合の子どもへの告知について未成年の大学生における認識調査)親ががんと診断された時、子どもに焦点をあてた支援は、現在まであまり注目されてこなかった。一方、養育の大部分を担う親にとっても、“子どものこと"は最も大きな不安要因の1つである。そこで本研究では、親ががんに罹患した子どもを対象に、当該子どもへの看護支援に焦点をあて、病院における看護実態を調査し、看護師に必要なケアを明らかにすることである。2013年度に親ががんに罹患した場合、看護師は子どもにはどのように関わっているかについて、インタビュー調査(一般病棟看護師、専門看護師各10名程度)をおこなった。その後インタビュー内容の分析、必要な看護ケアの抽出を行う作業を研究協力者のスーパーバイズの下、分析を行っている。次年度は分析の方向性を研究者間で再検討し、現在分析及び内容を論文に執筆する段階である。また論文作成において、今年度は研究課題に関する先行文献が少ないため、過去(2011年)に質問紙調査を行ったデータをまず論文としてまとめ、つるま会保健学会で発表した。(鬼頭泰子、古株ひろみ、川端智子、田淵紀子:親が予後不良の病気である場合の子どもへの告知について未成年の大学生における認識調査.金沢大学つるま保健学会誌第39巻1号.119-124.2015)研究データの収集までは順調に経過したが、分析に関して、自分が目的とするカテゴライズが生成できなかったので、分析の仕方等を再検討するのに時間を要した。また、大学における業務として、研究業務外(学生の教育指導等)や、私的業務(子どもの学校役員等)もあり、研究に十分な時間を確保することができなかった。2013年度に「子育て期の母親が,がん治療を受ける場合の看護者の子どものケアに対する認識と現状」について看護師10名、がん看護専門看護師10名にインタビューを行った。この内容を分析し、1子育て期にある女性がん患者の子どもとその家族への看護の実態を明らかにした。また、がんに罹患した母親と子どもへの看護介入を多く行っている看護師4名から、子どものいるがん患者とその家族に対して必要とされる看護の認識2『Nursing for cancer patient families withchildren:ability of nurses to recognizewhen care is needed』について明らかにし、下記論文にて発表を行った。1鬼頭泰子,田淵紀子,藤田景子,奥村真美,中野育子:子育て期にある女性がん患者の子どもとその家族への看護の実態ー子ども,母親、家族へのそれぞれのアプローチからの検討ー金沢大学つるま保健学会誌Vol. 40 (2),11-21,2016.本研究は,看護師が子育て期のがん患者やその子どもを中心とした家族にどのように関わっているのか,がんに罹患した子育て期の母親が入院している際の子どもへの看護を明らかにした。

最終的な結果は,子育て期にある女性がん患者の子どもとその家族への看護の実態,及び必要とされるケアについての看護者の認識の2論文にまとめ,発表した。多くの時間を海外発表の準備に費やしたことや、国内外で発表の際にあった質問等で、今後の分析法をもう一度検討したため。・研究の時間を確保する。・スーパ-バイザ-の助言を多く受け、的確に分析を進めていく。・論文としてまとめる生涯発達看護学今年度は発表を行ったデータを論文としてまとめ投稿する。文献検討を行い、プログラムを開発する。インタビュー対象者の専門看護師が、1施設に1名ないし数名しかおらず、施設及びインタビュー参加者にを承諾するまでに時間がかかった。またインタビューデータに関しても予定以上に時間を費やしており、まだ、チェック表の開発までは至っていない。しかし、今後も丁寧に分析を行い進めていきたいと考えている。昨年度は研究分析が上手くいかず、予定していたところまで進むことができなかったので、研究費を使用できなかった。使用残額が8円残ったが、単価が少なく8円で購入できるものはない。次年度と合算して使用していきたい。・スーパーバイザーの田淵教授、島田教授(金沢大学)とデータ分析,論文執筆打ち合わせを行うための旅費・論文を作成するための翻訳ソフト、プリンター・論文投稿料今後は、研究協力者の下、一般病棟、専門看護師のインタビューデータの分析を行い、必要な看護を明確にする。また、子育て期にあるがん患者の子どもに対する看護支援プログラム(ケアチェック表)の開発を行い、看護プログラムの施行を行い、評価を行っていく予定である。次年度と合算して物品費等に充てたい。2013年度は、910000円の予定額の内4818円使用できなかったが、ほぼ予定通りの額を執行出来たと考える。USBの購入を行う。
多次元基礎振動入力を受ける構造物の振動解析

本研究では,基礎から振動を受ける構造物の振動応答が入力の方向によってどのように変化するかをモード解析の観点から考察し,構造物の動特性の方向特性を明らかにしている.第一に,構造物のモード特性の一つとしてモード主軸を提案し,モード特性の方向特性を明らかにしている.これによれば,基礎の加振方向がモード主軸に平行な場合はそのモードの応答は最大となり,逆に加振方向がこれに垂直な場合はそのモードは全く励起されない.このように,モード主軸により固有モードの方向特性が明確に定義された.また,モード主軸の方向はその固有モードの重心の移動方向と一致するという事実も明らかにされた.第二に,方向は定まっていないが入力の性質が明らかな場合に,どの方向に入力が作用した場合に応答が最大になるかを表すものとして,応答主軸が定義された.構造物の応答は,一般に複数の固有モードの重ね合わせで表されるために,応答主軸の方向とモード主軸の方向は一般には一致しない.また,モード主軸とは構造物固有の特性であるのに対し,応答主軸は入力と系の双方に依存する特性として定義される.最後に,はり構造物を対象として,その方向特性を明らかにしている.まず,3軸加振台を用いて3方向基礎入力に対するFRFを測定し,基本的な固有モードに対応するモード主軸を明らかにしている.次に,任意周波数の正弦波入力を想定した場合の応答主軸を求め,応答特性が入力の方向にどのように依存するかを明らかにしている.以上により,本研究で提案したモード主軸と応答主軸という新しい概念が,構造物の設計にどのように役立てることができるかを示すことができた.本研究では,基礎から振動を受ける構造物の振動応答が入力の方向によってどのように変化するかをモード解析の観点から考察し,構造物の動特性の方向特性を明らかにしている.第一に,構造物のモード特性の一つとしてモード主軸を提案し,モード特性の方向特性を明らかにしている.これによれば,基礎の加振方向がモード主軸に平行な場合はそのモードの応答は最大となり,逆に加振方向がこれに垂直な場合はそのモードは全く励起されない.このように,モード主軸により固有モードの方向特性が明確に定義された.また,モード主軸の方向はその固有モードの重心の移動方向と一致するという事実も明らかにされた.第二に,方向は定まっていないが入力の性質が明らかな場合に,どの方向に入力が作用した場合に応答が最大になるかを表すものとして,応答主軸が定義された.構造物の応答は,一般に複数の固有モードの重ね合わせで表されるために,応答主軸の方向とモード主軸の方向は一般には一致しない.また,モード主軸とは構造物固有の特性であるのに対し,応答主軸は入力と系の双方に依存する特性として定義される.最後に,はり構造物を対象として,その方向特性を明らかにしている.まず,3軸加振台を用いて3方向基礎入力に対するFRFを測定し,基本的な固有モードに対応するモード主軸を明らかにしている.次に,任意周波数の正弦波入力を想定した場合の応答主軸を求め,応答特性が入力の方向にどのように依存するかを明らかにしている.以上により,本研究で提案したモード主軸と応答主軸という新しい概念が,構造物の設計にどのように役立てることができるかを示すことができた.本研究の第一の目的は,基礎から加振を受ける構造物の動的応答が,入力の作用する方向によって,どのように変化するかを明らかにすることである.これに対して,今年度は逆L字型構造物を例に取り,この構造物の垂直2次元平面内の任意方向に基礎から振動が作用することを想定して,理論及び実験の両面から解析を行った.まず理論解析の第一として,FEMモデルを作成して固有値解析を行い,研究代表者が提案したモード主軸を求めた.モード主軸とは,基礎加振を受ける構造物のモード特性として定義されるもので,そのモードが最大に励起される入力の作用方向を表すものである.第二には,入力を垂直平面内のある直線方向に作用するホワイトノイズと仮定して,構造物の応答が入力の作用方向によってどのように変化するかを明らかにした.この時,構造物の振動エネルギの最大及び最小となる入力の方向が,応答主軸として定義される.構造物の振動エネルギは,固有モード間では非連成であり,各固有モードの有する振動エネルギ和として表現されるために,最初に求められた各モード特性を利用して,応答主軸を求めることができることを確認した.このような基本特性を理論的に明らかにした上で,本研究室で所有する3軸加振機を用い,逆L字型構造物に対して加振実験を行った.まず,加振方向を水平方向と垂直方向の2方向として加振を行い,それにより,理論結果との対比を行った.これにより,FEMモデルとの基本特性の対応を確認した上で,入力の作用方向を変化させ,構造物の応答の入力方向に対する依存性が理論的に予測されたものと合致することを実験的に確かめた.本研究では,基礎から振動を受ける構造物の振動応答が入力の方向によってどのように変化するかをモード解析の観点から考察し,構造物の動特性の方向特性を明らかにした.まず,構造物のモード特性の一つとしてモード主軸を提案し,モード特性における方向特性を明らかにした.さらに,構造物の応答は各固有モードの重ね合わせで表されることから,入力波が与えられてその入力方向が不確定の場合に,応答が最大および最小となる入力方向について考察した.

これを応答主軸として定義し,任意波形の入力に対して構造物の応答を2乗平均で評価した場合の最大及び最小を与える入力の方向とその応答の大きさを評価する方法を提案した.特に本年度においては,提案した理論の基礎的な事項を確認した上で,これを最適設計に適用することを試みた.例えば地震や風などのように,入力波の性質は想定することができるが,その作用方向については不確定であるものは多い.このような入力が作用する構造物に対して動特性を考慮した設計を行うためには,あらゆる方向から入力が作用した場合の応答の最大値を考え,その最大値を最小にすることが必要となる.本研究ではまずこのための具体的な設計指針として,本研究で提案したモード主軸と応答主軸を用いることができることを示した.一例として,はり構造物の断面の径をパラメータとして,重量一定の条件の元で,あらゆる方向の入力に対する応答が最小となる径の分布を求めた.ここで評価する応答としては,系全体の応答の二乗平均値,振動エネルギ,ひずみエネルギなどを用いることができる.以上のことから本研究では,提案した方法が,構造物の動特性の方向性を考慮した最適設計を行うために有効であることを示した.
地区防災を支えるコミュニティエネルギーのデザイン手法の開発

本研究は、地区レベルのエネルギー利用に着目し、平常時・災害時の活動をふまえ地区特性を整理し、地区防災を支える「コミュニティエネルギー」のあり方を示すとともに、その評価指標と、災害安全性やエネルギー需給特性に基づく計画から運営に至るデザイン手法を開発するものである。本年度は、昨年度までに実施した調査(各地区を構成する施設や資源、組織等に関する調査、事業所へのアンケート調査およびヒアリング調査、住民へのアンケート調査)の分析を進め、地域特性毎に供給系ライフライン途絶時の事業継続・生活継続に求められる要件を整理した。並行して、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなど技術開発状況の調査、地区防災や低炭素都市・地域づくり等に関するルールおよび社会動向の調査、ライフライン途絶時の課題と対応に関する調査を実施した。これらの成果をふまえ、横浜市域において、地域包括支援センターを有する地域公共施設(福祉避難所)を拠点に、再生可能エネルギーとEV(車載電池)等を活用したコミュニティエネルギーの具体像を提示した。平常時には、福祉コミュニティの拠点として機能し、災害時には、当該施設の事業継続とともに地区防災を支えるコミュニティエネルギーの拠点として機能することを想定し、その可能性と有用性を検討した。これらのスタディを通して、防災性能に加え、環境性能、持続可能性をあわせ持つ共助の地域づくりのための計画と評価、運営の方向性を示した。本研究は、地区レベルのエネルギー利用に着目し、平常時・災害時の活動量をふまえた需要密度や資源賦存量等に基づき地区特性を整理し、地区防災を支える「コミュニティエネルギー」のあり方を示すとともに、その評価指標と、災害安全性やエネルギー需給特性に基づく計画から運営に至るデザイン手法を開発するものである。本年度は、地区防災を支えるコミュニティエネルギーのあり方を検討するため、供給系ライフライン途絶時の建物機能と防災活動に関するヒアリング調査を実施し、防災対策の現状と課題を整理した。また、神奈川県域を対象に各種統計データ、災害ハザード等の地理空間情報を整理するとともに、エネルギー負荷密度や防災施設の立地等をふまえ、自立分散型電源導入とエネルギー面的利用の候補地を選定する作業を通じて、各地区の防災性能と環境性能をエネルギー面から評価する手法・指標を検討した。さらに、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなど技術開発状況の調査、地区防災や低炭素都市・地域づくり等に関する規定、社会動向の調査を行った。概ね順調に進展しているものの、非常時に必要なエネルギー・水量調査に基づく消費原単位を作成するには至っておらず、次年度も継続して実施する予定である。本研究は、地区レベルのエネルギー利用に着目し、平常時・災害時の活動をふまえた需要密度や資源賦存量等に基づき地区特性を整理し、地区防災を支える「コミュニティエネルギー」のあり方を示すとともに、その評価指標と、災害安全性やエネルギー需給特性に基づく計画から運営に至るデザイン手法を開発するものである。本年度は、初年度に継続して、供給系ライフライン途絶時の建物機能と防災活動に関するアンケート調査およびヒアリング調査を実施し、防災対策の現状と課題を整理した。また、地区防災を支えるコミュニティエネルギーの計画から運営に至るデザイン手法の開発を目指し、地区を構成する施設や資源、組織等(構成要素)を網羅的に調べた。商業・業務集積地区を対象としたこれらの調査結果と、各種統計データ、災害ハザード等の地理空間情報を整理したデータベースを作成し、エネルギー利用面からみた地区の防災性能の評価手法を検討した。また、既存の評価手法を参考に環境性能および持続可能性の評価手法・指標についても検討を進めた。さらに、2016年4月に発生した熊本地震の被災地(熊本県内)において避難所等を対象にエネルギー消費量に関する調査を実施するとともに、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなど技術開発状況の調査、地区防災や低炭素都市・地域づくり等に関するルールおよび社会動向の調査を行った。当初計画では、地区特性を整理した後にスタディエリアを選定し詳細調査を行う計画であったが、関係各所の調査協力が不可欠であり、また、特定地区での調査を通じて評価指標を整理することが最重要課題であるとの認識に至ったため、対象範囲を限定し研究を進めた。商業・業務集積地区での昨年度調査の成果と、集合住宅を対象とした本年度調査結果をふまえ、供給系ライフライン途絶時の建物機能と防災活動の現状と課題を整理した。また、コミュニティエネルギーの具体像とその計画要件を明らかにするためには、需要家の視点が欠かせないことから、事業所へのアンケート調査およびヒアリング調査の成果に基づき、事業継続に求められる要件を整理した。また、本年度、住民を対象にアンケート調査を実施し、生活継続に求められる要件を整理した。さらに、横浜市域におけるEV(車載電池)の蓄電量を試算し、従来型の建築設備や都市設備に加え、地区防災を支えるコミュニティエネルギーの構成要素となりうることを示唆した。これらのスタディを通し、防災性能に加え、環境性能、持続可能性をあわせ持つ共助の地域づくりを目指し、その計画と評価、運営に至るデザイン手法を検討した。併せて、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなど技術開発状況の調査、地区防災や低炭素都市・地域づくり等に関するルールおよび社会動向の調査を行った。これまで、地区防災を支える「コミュニティエネルギー」のあり方を提示することを目指し、需要量や資源賦存量を推計するための調査・分析を進め、計画要件を整理してきた。

しかし、「コミュニティエネルギー」の総合評価指標と、計画から運営に至るデザイン手法の開発には至らなかったため、事業期間を延長し研究を継続する計画である。本研究は、地区レベルのエネルギー利用に着目し、平常時・災害時の活動をふまえ地区特性を整理し、地区防災を支える「コミュニティエネルギー」のあり方を示すとともに、その評価指標と、災害安全性やエネルギー需給特性に基づく計画から運営に至るデザイン手法を開発するものである。本年度は、昨年度までに実施した調査(各地区を構成する施設や資源、組織等に関する調査、事業所へのアンケート調査およびヒアリング調査、住民へのアンケート調査)の分析を進め、地域特性毎に供給系ライフライン途絶時の事業継続・生活継続に求められる要件を整理した。並行して、電源・蓄電設備やエネルギー管理システムなど技術開発状況の調査、地区防災や低炭素都市・地域づくり等に関するルールおよび社会動向の調査、ライフライン途絶時の課題と対応に関する調査を実施した。これらの成果をふまえ、横浜市域において、地域包括支援センターを有する地域公共施設(福祉避難所)を拠点に、再生可能エネルギーとEV(車載電池)等を活用したコミュニティエネルギーの具体像を提示した。平常時には、福祉コミュニティの拠点として機能し、災害時には、当該施設の事業継続とともに地区防災を支えるコミュニティエネルギーの拠点として機能することを想定し、その可能性と有用性を検討した。これらのスタディを通して、防災性能に加え、環境性能、持続可能性をあわせ持つ共助の地域づくりのための計画と評価、運営の方向性を示した。ライフライン途絶による影響調査(非常時エネルギー・水需要調査)に基づく消費原単位の作成と、エネルギー・水の賦存量調査を行い、地区防災を支えるコミュニティエネルギーの計画要件の整理につなげる。これまでの成果に基づき、さらに、平常時と災害時の活動をふまえた需要密度や資源賦存量等を推計するための調査・分析を継続し、地区防災を支えるコミュニティエネルギーの計画要件の整理につなげる。これまでの調査・分析精度を高め、地区特性を整理したうえで、地区の自立性、環境貢献性、持続可能性をあわせ持つコミュニティエネルギーのあり方を示す。また、被災地調査や社会動向調査を継続実施し、災害安全性やエネルギー需要特性に基づく計画から運営に至る総合デザイン手法の提示につなげる。なお、研究成果の汎用性を確保するため、既存の再生可能エネルギー導入ポテンシャルマップ等を参照する。年度内の研究成果を次年度に発表することになったことと、次年度に継続実施する調査があるため。当該度内の研究成果を次年度に発表するため。また、次年度に継続して調査を実施するため。理由:当該年度内の研究成果を次年度に発表するため。また、次年度に継続して調査・分析を実施するため。使用計画:成果発表のための論文投稿料と旅費、調査費等に充てる計画である。
歯周病におけるFc受容体遺伝子診断と二極特異的抗体免疫療法の確立

1 Fc受容体遺伝子診断:歯周炎重症度・抵抗性との関連、全身性疾患との関連、新たな遺伝子多型の発見慢性歯周炎(CP)の重症度とFc受容体(FcγR)遺伝子多型の関連性をアレル特異的PCR法にて検索したところ、中等度CP(39名)と比べ重度CP(50名)でFcγRIIIa-158Vアレルの頻度が有意に高かった。また、FcγRIIIa-158VとFcγRIIIb-NA2のアレル組合せとCP患者の重症度との間に強い相関が認められた。70歳高齢者599名を対象に歯周炎抵抗性との関連性も検索したところ、歯周炎感受性群(73名)と比べて歯周炎抵抗性群(46名)でFcγRIIIb-NA1アレルが有意に高頻度であることを認めた。さらに全身性エリテマトーデス(SLE)患者(60名)と歯周炎の関連性をFc受容体(FcγR)遺伝子多型を基に検討した結果、双方の疾患を有する患者はFcγRIIa-R131アレルの頻度が健常者に比較し有意に高かった。好中球特異的FcγRIIIB及びBリンパ球特異的FcγRIIBの遺伝子上塩基配列を解析したところ、前者で1カ所(nt221)、後者で7カ所(nt688,689,692,694,699,725+7,725+26)で遺伝子多型が認められた。2免疫療法:抗P. gingivalisヒト特異的抗体の作製、その効果歯周病原菌P. gingivalisの40kDaリコンビナント外膜蛋白質(r40kDa OMP)を作製し同抗原をヒト抗体産生マウス(KMマウス)腹腔に接種・免疫し、抗r40kDa OMPヒト特異抗体を合計102クローン作製した。そのうちIgGは99クローンあり、サブクラスでは、IgG1が84クローン、IgG2が11クローン、IgG4が4クローンで、IgG3クローンは認められなかった。P. gingivalis r40kDa OMP・全菌体に対する結合能をELISA測定し、結合能の高い3クローンについて好中球の貪食活性を調べたところ、ポリクローナル抗体と比べて貪食能が著しく高かった。1歯周炎患者における歯肉溝滲出液好中球上の免疫グロブリンFc受容体発現の解析インフォームド・コンセントが得られた成人性歯周炎患者21名より歯肉溝滲出液(GCF)・末梢静脈血(PB)を採取し、比重遠心法にて好中球(PMN)を分離後、Fc_γR及びPc_αR発現をモノクロナール抗体とフローサイトメーターを用いて解析した。その結果、Fc_αR発現はPB-PMNと比較して、GCF-PMNにおいて蛍光強度、陽性率とも有意に増強していた。一方、2種類のFc_γR発現はGCF-PMNにおいて共に有意な減少を示した。次いで、全RNAを抽出後、特異的プライマーを用いたKT-PCR法によりmRNAレベルを解析したところFc_αR mRNA