hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バクテリオロドプシンと表面プラズモン共鳴を用いた非線形光学素子とその応用

高屈折率プリズム上に銀薄膜を蒸着し、その上に遠心分離器により薄膜状にしたバクテリオロドプシンを堆積した表面プラズモン共鳴を利用した非線形光学素子を作製した。本素子で入射光強度が大きくなるにつれ、共鳴角が低角度側にシフトすることが確認できた。このとき得られた非線形屈折率はn_2=-0.054cm^2/Wとなった。しかし、バクテリオロドプシン膜が時間とともに収縮し、銀薄膜からはがれてしまうため、安定な状態では実験できなかった。これらの点を解決するために、色素ドープ高分子膜を用いた単一プリズム型導波路素子を作製した。この素子における、導波路内の電場は入射電場に比べて、非常に大きくなり、増強効果は表面プラズモン共鳴におけるそれ以上になる。実験では、Bis(4-dimethylamino-dithiobenzil)nickelをドープしたPMMAを導波路層とした素子を試作し、アルゴンイオンレーザーを用いて共鳴角の強度依存性を測定した。その結果、数mW程度の入射光パワーで、共鳴角が変化し、また、数10mW程度のパワーで、光双安定性が確認できた。しかしながら、これらの非線形光学効果は主として光吸収による熱に起因するため、導波路層がすぐに変質してしまうという問題が残った。さらに、場の増強を図るため、導波路表面に金微粒子を化学的に堆積することを考えた。計算の結果、金微粒子-導波路界面における電場強度が非常に大きく増強されることを確認した。この他に、バクテリオロドプシン膜における複数の光波の伝搬や回折をビーム伝搬法により計算するプログラムの開発を行い、実験とよく一致する解が得られることを確認した。高屈折率プリズム上に銀薄膜を蒸着し、その上にバクテリオロドプシン膜を堆積した表面プラズモン共鳴を利用した非線形光学素子を作製することを試みた。バクテリオロドプシンをガラス基板上に遠心分離法によって堆積し、得られた膜を湿らせた状態で銀薄膜上に移しとった。本素子において、反射率の角度分布から共鳴角を求め、その入射光強度依存性を測定した。入射光強度が大きくなるにつれ、共鳴角が低角度側にシフトすることが確認できたが、その強度依存性は非常に小さかった。この原因の1つは、表面プラズモンの電場増強効果がそれほど大きくないことであった。さらに、バクテリオロドプシン膜が時間とともに収縮し、銀薄膜からはがれてしまい、安定な状態では実験できなかった。これらの点を解決するために、表面プラズモン共鳴の代りに、光導波路を、バクテリオロドプシンの代りに色素ドープ高分子を用いた素子を試作した。導波路は、プリズム、銀薄膜、色素ドープ高分子薄膜という構成になっている。プリズム側から入射した光が高分子薄膜内を反射しながら伝搬し、一部がプリズムから反射光として漏れる。この素子は、表面プラズモン共鳴と同様に、ある入射角で共鳴を起こし、反射率が急激に減衰する。このとき、導波路内の電場は入射電場に比べて、非常に大きくなり、増強効果は表面プラズモン共鳴におけるそれ以上になる。実験では、色素としてBis(4-dimethylamino-dithiobenzil)nickel(BDN)を、高分子としてPMMAを使用した。アルゴンイオンレーザーを用い、反射率の角度依存性を測定した。この双安定性は共鳴角が入射角の変化方向に依存し、異なる現象である。

今後この現象を光センサー等に応用していく予定である。高屈折率プリズム上に銀薄膜を蒸着し、その上に遠心分離器により薄膜状にしたバクテリオロドプシンを堆積した表面プラズモン共鳴を利用した非線形光学素子を作製した。本素子で入射光強度が大きくなるにつれ、共鳴角が低角度側にシフトすることが確認できたが、その強度依存性は非常に小さかった。さらに、バクテリオロドプシン膜が時間とともに収縮し、銀薄膜からはがれてしまうため、安定な状態では実験できなかった。これらの点を解決するために、色素ドープ高分子膜を用いた単一プリズム型導波路素子を作製した。この素子は、表面プラズモン共鳴と同様に、ある入射角で共鳴を起こし、反射率が急激に減衰する。このとき、導波路内の電場は入射電場に比べて、非常に大きくなり、増強効果は表面プラズモン共鳴におけるそれ以上になる。実験では、Bis(4-dinlethylanlino-dithiobenzil)nickelをドープしたPMMAを導波路層とした素子を試作し、アルゴンイオンレーザーを用いて共鳴角の強度依存性を測定した。その結果、数mW程度の入射光パワーで、共鳴角が変化し、また、数10mW程度のパワーで、光双安定性が確認できた。しかしながら、これらの非線形光学効果は主として光吸収による熱に起因するため、導波路層がすぐに変質してしまうという問題が残った。この問題を解決する1つの方法として、現在、導波路表面に金コロイド単層膜を化学的に堆積することを試みている。なぜなら、計算の結果、コロイド-導波路界面における電場強度が非常に大きく増強されることが分かったためである。この他に、バクテリオロドプシン膜における複数の光波の伝搬や回折をビーム伝搬法により計算するプログラムの開発を行い、実験とよく一致する解が得られることを確認した。
シェール岩石の元素組成、特にヨウ素濃度に基づいたスイートスポット探索手法の確立

本研究では、中性子放射化分析法により、幌延地下深部で産出された堆積岩試料のハロゲン他の微量元素分析を行い、ヨウ素やその他の元素の濃縮とその濃度と、空隙率や透水係数等の物理データとの間に明確な相関を見出し、シェール岩石やその元となる頁岩の変成の過程を明らかにすることを目的とする。その結果より、生産効率が高いスイートスポットを探索する新原理の構築に挑戦する。新しいエネルギー源として注目されているシェール層において、物理データだけでなく、上記のような化学的な情報を加えることにより、生産効率が高いスイートスポットを、試行錯誤に頼ることなく、高い確度で選択することが可能になる。
社会調査士養成カリキュラム開発のための領域横断的実証研究

社会調査士資格発足によって、学部における社会調査教育のあり方の検討が課題となっている。本研究では、久留米大学文学部情報社会学科に所属する11名の教員によって、領域横断的に、学部における社会調査教育のあり方を検討した。それぞれの教員の専門分野は、社会学6名、情報処理1名、統計学1名,地理学1名,マスコミ研究1名,図書館情報論1名である。この研究において確認された方向性は次の通りである。社会調査教育を実施する場合に,初学者に向けた教育カリキュラム開発が重要である。そのためには、(1)らせん式の教育モデルで学生に教育の見通しを与えること、(2)応用可能性を意識させること,(3)Plan Do Seeで学習を評価させること、(4)学生のコミュニケーション能力を高めること,(5)科目間の整合性を計っていくこと、などが重要だろう。このような方向性に基づき、カリキュラムの再編し,実習科目の改善,授業内容の改善に取り組んできた。この報告書では、こうした各分野からの教育実践を報告し、その教育効果の検証している。第一部では、学部教育における社会調査教育のあり方を総括的に検討し、情報社会学科のカリキュラム化の取り組みを報告している。第二部では、社会調査実習教育の取り組みについて報告し、その教育効果と課題を検討している。第三部では、社会調査に関連する情報処理教育、文献調査教育、統計教育の取り組みについて報告し、教育効果と課題を検討している。今回の報告書では、事例報告的な内容が中心となったが、学部教育のあり方を模索する今日の大学教育機関に対して一つのモデルを提供することができたのではないだろうか。本年度の研究では、社会調査教育についての文献調査および先行事例の収集を行なった。また各領域で教育モデルを設定し、社会調査教育を実施し、そのモデルの妥当性を領域横断的に検討し、課題を抽出した。1.文献調査および先行事例の収集(1)教育効果測定についての文献を収集して、教育効果測定をどのように実施すればよいか検討した。(2)社会調査教育、社会学教育についての文献および先行事例を収集した(3)他大学の社会調査実習教育についてヒアリングを行ない、実習教育モデルを検討した。(4)社会調査士資格認定協会を訪問し、全国の実習教育の現状および今後の協会の方向性をヒアリングした。2.各領域における教育モデルの検討(1)統計教育、情報教育の実施状況を検討し、課題を抽出した。(2)社会学的調査、地理地誌的調査、マーケティング調査の領域で社会調査実習教育を実施し、学習効果を相互検討し、今後どのようなモデルを立てるべきか検討した。(3)実施された社会調査実習の成果に基づく学生中心の合同発表会を実施し、学生による相互評価を実施した。3.社会調査に必要な基礎技能についての検討(1)社会学、地理学、統計学、情報検索、情報処理、社会調査などの教育領域において、どのような教育目標および教育方法を実施しているか検討した。(2)それぞれの教育領域でどのような課題を学生に課しているかを検討した。(3)各領域で共通している基礎技能として抽出できるものがあるかを検討した。以上の作業から、以上のような課題が抽出された(1)社会調査教育の効果を測定する場合、社会調査実習教育の達成度が重要な指標である。(2)他の調査関連科目は、社会調査実習において応用可能であるようにカリキュラムを再編成する必要がある。(3)学生の社会調査能力発達に応じた、適切な課題設定を開発する必要がある。(4)社会調査教育は社会認識の発達を促す側面を持っており、その段階に沿って適切に課題設定する必要がある。昨年度の検討に基づき、社会調査関連の教育を実施し、その教育効果を検討した。また効果的な教育のためのカリキュラムの編成を検討した。(1)昨年度の検討に基づき、社会調査実習教育において教育的課題設定を行い、試験的に実施した。そして各学生の反応や調査能力獲得の状況を、観察、インタビュー、学生の自己評価等により記録した。

またその教育効果を研究分担者相互で検討した。特にフィールド調査において、学生を複数回フィールドに連れ出すときの課題設定や、学生チュータの導入の意義などを検討した。また調査票作成で課題設定する場合の留意点、インタビュー調査で課題設定する場合の留意点などを検討した。(2)昨年度の検討に基づき、社会調査に必要な能力開発のための統計学教育、文献調査教育、情報処理教育を実施して、その教育効果を検討した。また関連科目間のカリキュラムを調整し、効果的な課題の設定や連携のあり方を検討した。(3)カリキュラム再編成の検討を行ない、改正案を次年度に反映させることになった。今回のカリキュラム改正では、社会調査に必要な基礎的能力(コミュニケーション能力など)の獲得を入門教育から段階的に可能にするカリキュラム化を重視した。また調査プロセス(問題設定、情報収集、分析、プレゼンテーション)を、各学年でらせん状に学習できるようにカリキュラムの体系化を図った。(4)社会調査能力の発達と課題設定の効果を実証的に検討する方法を検討した。その結果、現状の社会調査士の専門化の現状では、効果を計量的に検証するというよりは、事例的に検証することが重要であるということについて確認がなされた。社会調査士資格発足によって、学部における社会調査教育のあり方の検討が課題となっている。本研究は、久留米大学文学部情報社会学科に所属する11名の教員によって、専門の枠を超えて領域横断的に、社会調査教育の課題、カリキュラムの体系化、教育実践(とくに社会調査実習)の検討を行ない、現実の学部カリキュラムに反映可能な社会調査教育のあり方を模索するものである。それぞれの教員の専門分野は、社会学6名、情報処理1名、統計学1名,地理学1名,マスコミ研究1名,図書館情報論1名である。この検討によっておおよそ次のような方向性が確認された。社会調査教育を実施する場合に,初学者に向けた教育カリキュラム開発が重要である。そのためには、(1)らせん式の教育モデルで学生に教育の見通しを与えること、(2)応用可能性を意識させること,(3)Plan Do Seeで学習を評価させること、(4)学生のコミュニケーション能力を高めること,(5)科目間の整合性を計っていくこと、などが重要だろう。そこで,それぞれの担当科目の教育実践、カリキュラムをこのような点から検討し、カリキュラムの再編,実習科目の改善,授業内容の改善に取り組んできた。最終年度にあたる本年度(平成18年度)では、これらの成果を取りまとめ、学会発表(白石義郎・多賀太「社会調査士養成カリキュラム構築の実践」第58回九州教育学会)、7編の論文発表という形で成果を公表した。今回の成果発表では各分野からの教育実践報告という形をとったが、学部教育のあり方を模索する今日の大学教育機関に対して、社会調査教育の立場から一つのモデルを提供することができたのではないだろうか。
高等植物における損傷チェックポイント機構の解明

シロイヌナズナのAtRAD26蛋白質を解析することにより、この蛋白質がDNA損傷を検出するAtATRキナーゼと協調的に働き、細胞周期を一時的に停止させる機能があることを明らかにした。また、AtRAD26蛋白質のリン酸化修飾や多量体形成を検出することにより、この蛋白質がヒトのATR結合蛋白質や分裂酵母のRad26蛋白質と同様にATRキナーゼを制御する働きがあることを明らかにした。細胞周期チェックポイントとは、DNAが損傷を受けたり複製の過程で何らかの障害が生じた際に、一時的に細胞周期の進行を止め、修復などの措置を行うための機構である。本研究では、シロイヌナズナの塩楠諺6遺伝子の解析を中心として、高等植物の細胞周期チェックポイントやDNA損傷応答機構で働くいくつかの重要な遺伝子の機能を明らかにした。1AtRad26遺伝子の欠損株(rad26)と損傷チェックポイントにかかわるAtATR遺伝子の欠損株(atr)のとの2重突然変異株atrrad26を作製し、DNA損傷や細胞周期阻害剤に対する反応を解析した。その結果、rad26およびatr rad26変異株はatrと同様に、紫外線やガンマ線、ヒドロキシウレアなどに対して感受性を示し、AtRad26とAtATRとの強い関連が示唆された。2細胞周期のG1/M期のマーカーであるCycB1:1:GUS遺伝子を用いて、DNA損傷や細胞周期阻害剤を与えたときの細胞周期の状態を観察した。その結果、rad26およびatrバックグラウンドにおいては、ガンマ線処理後におけるGUS活性の蓄積量や蓄積の持続性が弱く、G1/M期におけるチェックポイント反応が正常に働かなかった。このことから、AtRad26遺伝子のチェックポイント機構への関与が強く示唆された3AtRad26のcDNAを酵母転写因子のDNA結合ドメインまたは転写活性化ドメインのコード領域の下流に組4高等植物がDNA損傷をうけた際に、チェックポイント機構に連動して損傷DNAの複製を行うREV7遺伝子群の解析を行い、REV遺伝子群の作用により酵母細胞及び植物細胞内で突然変異が生じることを明らかにした。シロイヌナズナのAtRAD26蛋白質は、ATR、ATMなどのセンサーキナーゼの下流に位置し、チェックポイントのシグナル伝達過程で重要な役割を果たしていることが予想されている。そこで、今年度はシロイヌナズナのAtRAD26蛋白質がセンサーキナーゼ群によってリン酸化されるかどうかを解析するとともに、コイルドコイル領域を介しか2量体を形成することを明らかにした。これと同時に、DNA損傷応答の過程で必須な蛋白質間相互作用を検出した。1.酵母2-hybrid実験系を用いてAtRAD26遺伝子の2量体形成に必要なドメインの同定を試みた。AtRAD26の全長、AtRAD26-NT(コイルドコイル領域を含む)、AtRAD26-NT2(コイルドコイル領域を含まない)、またはAtRAD26-CTを酵母細胞中に導入し、蛋白質間の相互作用を検証した結果、両蛋白質がコイルドコイル領域を含む場合には相互作用が見られたが、どちらか一方がこの領域を欠くと相互作用が失われた。このことから、コイルドコイル領域がAtRAD26の2量体形成に必須であることが明らかになった。2.AtRAD26がATRなどのセンサーキナーゼによってリン酸化されるかどうかを調べるため、大腸菌中で発現させたAtRAD26と植物組織から抽出した核蛋白質画分を[γ-^<32>P]ATPの存在下で混合し、AtRAD26への^<32>Pの取り込みを解析した。その結果、野生型の植物由来の抽出画分では、強い^<32>Pの取り込みが見られたが、AtATR欠損株由来の抽出画分では取り込みが半減した。このことから、AtRAD26がAtATRを主体としたセンサーキナーゼによってリン酸化される可能性を示唆した。3.損傷乗り越え型ポリメラーゼであるAtPolηが紫外線損傷を乗り越えるには、複製装置を形作るPCNAとの相互作用が必須であることを明らかにした。
疾患 iPS 細胞を用いたヒト TPO/c-MPL の造血幹細胞制御機構の解明

疾患特異的iPS細胞は、発症機序解明、創薬開発が期待されている。申請者らは、造血因子であるトロンボポイエチン(TPO)受容体c-MPLの遺伝子異常疾患(CAMT;Congenital Amegakaryocytic Thrombocytopenia)患者からiPS細胞を樹立し、正常c-MPLの発現を付加する系を用いて、ヒトTPO/c-MPLシグナルの造血前駆細胞の発生及び分化機構への関与を検証し、以下の点を明らかにした。1.CD34陽性造血前駆細胞において、その細胞の維持、および増殖能にMPLシグナルが重要な役割を果たしている、2.MPL欠損によりCD34陽性造血前駆細胞から、各種骨髄球系細胞への分化は障害されるが、巨核球/赤芽球共通前駆細胞段階での障害が顕著であり、この2系統への分化には必須である。これらはCAMT患者の臨床経過を再現している、3.レトロウイルスベクターによるWild type MPLの強制発現により遺伝子を修復したCAMT-iPS細胞では、これら分化能の障害は一部改善され、疾患治療モデルとしての有効性を示す、4.正常MPLの強制発現による過剰なTPO/MPLシグナルにより、正常iPS細胞およびCAMT-iPS細胞の巨核球分化において、重要な機能分子一つであるフォンウィルファクターレセプター(GPIX、GPIbaなど)の発現が低い未成熟な巨核球が一部産生され、機能の低い血小板が産生される。遺伝子治療の際には、正確な位置への相同組み換えなどを用いた厳格なMPLの発現コントロールが重要である1CD34陽性造血前駆細胞において、その細胞の維持、および増殖能にMPLシグナルが重要な役割を果たしている、2MPL欠損によりCD34陽性造血前駆細胞から、各種骨髄球系細胞への分化は障害されるが、巨核球/赤芽球共通前駆細胞段階での障害が顕著であり、この2系統への分化には必須である。これらはCAMT患者の臨床経過を再現している、3レトロウイルスベクターによるWild type MPLの強制発現により遺伝子を修復したCAMT-iPS細胞では、これら分化能の障害は一部改善され、疾患治療モデルとしての有効性を示す、4Wild type MPLの強制発現による過剰なTPO/MPLシグナルにより、正常iPS細胞およびCAMT-iPS細胞の巨核球分化において、重要な機能分子一つであるフォンウィルファクターレセプター(GPIX、GPIbaなど)の発現が低い未成熟な巨核球が一部産生され、機能の低い血小板が産生される。遺伝子治療の際には、正確な位置への相同組み換えなどを用いた厳格なMPLの発現コントロールが重要である疾患特異的iPS細胞は、発症機序解明、創薬開発が期待されている。遺伝子治療の際には、正確な位置への相同組み換えなどを用いた厳格なMPLの発現コントロールが重要である疾患特異的iPS細胞は、発症の機序の解明、創薬開発につなげることが期待されている。申請者らは、造血幹細胞増幅因子であるトロンボポイエチン(TPO)受容体c-MPLの遺伝子異常疾患(CAMT;Congenital Amegakaryocytic Thrombocytopenia)患者からiPS細胞を樹立した。正常c-MPLの発現制御を付加する系によりin vitroでの分化実験及び、in vivoの特殊環境下に生着したHSCを用いて、ヒトTPO/c-MPLシグナルが造血幹・前駆細胞の発生及び自己複製・分化制御機構にどのように関与するのかを検証した。その結果、in vitroの血液分化法を用いて、本年度は以下の点を明らかにした。(1)CD34陽性造血前駆細胞の発生効率には正常MPLの発現は明らかな効果はない。(2)CD34陽性造血前駆細胞においては、その細胞の維持、および増殖能にMPL signalが重要な役割を果たしている。(3)MPL欠損によりCD34陽性造血前駆細胞から、各種骨髄球系細胞への分化は障害されるが、巨核球/赤芽球共通前駆細胞段階での障害が顕著であり、この2系統への分化には必須である。(4)レトロウイルスベクターによるWild type

MPLの強制発現により遺伝子を修復したCAMT-iPS細胞では、これら分化能の障害は一部改善された。しかし、巨核球分化において、巨核球の成熟マーカーの一つであるフォンウィルファクターレセプター(GPIX、GPIb&#61537;など)の発現が低い成熟が止まった巨核球が一部産生されることを見いだした。本申請では、1)一定濃度のTPO存在下でc-MPLの発現量を調節することで、in vitroで顆粒球、赤芽球、巨核球に分化発生に必須であるc-MPLの閾値を定量的に評価する。2)in vivoでc-MPL発現を制御し、奇形腫法で作成したヒト造血幹細胞を用いてMPL欠損により生じる造血幹細胞枯渇機序を解明する。3)遺伝子修復による遺伝子治療モデルを提示する、ことを目的とした。MPL発現を調節できるDD-systemを用いる予定であったが、Shield-1での発現が制御できなかったため、レトロウイルスベクターによる強制発現系を用いた。1)のin vitroでの分化実験において、CAMT-iPS細胞、c-MPL修復CAMT-iPS細胞、コントロールの正常皮膚iPS細胞の3群を比較した。CD34陽性細胞を用いてコロニーアッセイを行うと、CAMT-iPS由来CD34細胞では、すべての骨髄球系細胞でコロニー数の減少が確認できた。さらにCD34陽性分画の細胞はin vitroにおいて維持されず、CD34陽性造血前駆細胞の増殖・維持に重要であることを明らかにした。さらにCD34陽性細胞から、赤血球/巨核球の共通前駆細胞である、CD41a/GlycophorinA共陽性細胞集団への分化課程で著しく障害されていることが明らかになった。3)の遺伝子修復モデルの検討では、レトロウイルスベクターを用いたMPL遺伝子修復により、これらの障害が改善することが確認された。しかし、過剰なMPLにより、異常な巨核球の産生が観察された。以上からin vitroの実験系において、CD34陽性造血前駆細胞およびさらに分化した巨核球/赤血球前駆細胞段階でのMPL signalの役割を明示でき、さらにレトロウイルスを用いた遺伝子修復法の問題点も見いだしているため、比較的順調に進行していると考えている。遺伝子修復法に関しては、レトロウイルスベクターを用いた強制発現系では、in vitroの分化実験において、50%程度の巨核球がCD41a陽性/GPIX陰性/GPIb&#61537;陰性の段階で成熟が止まってしまうことを見いだしている。本年度は、そのシグナル強度と巨核球成熟阻害についての影響を遺伝子発現アレイ、定量PCR法で解析する予定である。さらに適正な遺伝子修復法を確立するために、Homologous recombinationを含むベクターシステムの再構築を検討する。ヒト細胞は一般的に相同組み換えの効率が非常に低いことが知られているため、Zinc finger nucleaseによる遺伝子組み換えを予定している。さらに本年度はテラトーマ法により、CAMT-iPS細胞及び遺伝子修復後のCAMT-iPS細胞からの造血幹細胞誘導を試み、生体内での造血幹細胞でのMPL signalの寄与について検討する予定である。テラトーマ法に用いる免疫不全(NOG)マウス代(15000円/匹)に使用する。in vitroの培養系においては、Homologous recombination法による完全修復型のCAMT-iPS細胞樹立を目指す。
十全大補湯のアトピー性皮膚炎治療における基礎と臨床両面からの解析

本研究では臨床でアトピー性皮膚炎に汎用されている漢方方剤の中から、十全大補湯に注目し、その有用性を評価し、さらにその有効性に科学的な根拠を与えられるかどうか検討を行ってきた。十全大補湯は、NC/Jicマウスを用いたハプテン反復塗布慢性皮膚炎モデルにおいて、著しい皮膚炎の軽減、その進展抑制を示し、さらに血清総IgE濃度についても強い上昇抑制効果を示した。そこで、その作用機序を検討するために、炎症局所である耳介の組織標本を作製して観察したところ、十全大補湯投与群では、表皮や真皮における細胞浸潤を伴う肥厚が抑制され、また基底層を中心としたマスト細胞の増多、脱顆粒像などといったヒトアトピー性皮膚炎用の組織変化が軽微であった。また、耳介や頸部リンパ節における各種サイトカインやケモカイン、ケモカインレセプターmRNA発現について検討したところ、耳介では十全大補湯投与によりTNFα、IL-4、eotaxin、CCR3などのmRNA発現の上昇が抑制されており、また頸部リンパ節でも同様に組織レベルで観察された作用を支持する結果を示した。さらに、この慢性皮膚炎に対する抑制作用のメカニズムを明らかにすることを目的に検討を行い、十全大補湯が制御性T細胞活性を誘導し、免疫系の「負」の制御を介した作用を示すという、新しい作用機序を見出すことに成功した。これまでに、ハプテンの経口投与による経口免疫寛容や紫外線照射などにより、CD4^+CD25^+ T細胞やTr-1細胞などによるregulatory活性が生じることが報告されているが、本研究のような医薬品の経口投与によるregulatory活性の誘導は初めての知見である。また、臨床においては、冬季に悪化する乾燥性の皮疹を持つ患者に有効ではないかという予備的知見を得ており、臨床試験についても名古屋市立大学付属病院でIRB申請中であり、今後の成果が期待される。そこで、その作用機序を検討するために、炎症局所である耳介の組織標本を作製して観察したところ、十全大輔湯投与群では、表皮や真皮における細胞浸潤を伴う肥厚が抑制され、また基底層を中心としたマスト細胞の増多、脱顆粒像などといったヒトアトピー性皮膚炎用の組織変化が軽微であった。そこで、各個体の真皮・表皮について、ランダムに5視野ずつ選び、表皮内に浸潤しているリンパ球と真皮内に浸潤している好酸球をそれぞれ計数する半定量的な解析を試みたところ、十全大補湯投与群では有意に各細胞浸潤を抑制していた。さらに、所属リンパ節である頸部リンパ節における細胞組成についてフローサイトメトリーにより検討したところ、T細胞・B細胞組成やCD4/CD8陽性細胞比など、皮膚への細胞浸潤の結果と比較して相関のある結果を得た。また、耳介や頸部リンパ節における各種サイトカインやケモカイン、ケモカインレセプターmRNA発現についてRT-PCR法を用いて検討したところ、耳介では十全大補湯投与によりTNFα、IL-4、eotaxin、CCR3などのmRNA発現の上昇が抑制されており、また頸部リンパ節でも同様に組織レベルで観察された作用を支持する結果を示した。これらの結果は、十全大補湯の作用点がT細胞ならびに好酸球にあることを示唆するものである。

さらに、蛍光ディファレンシャルディスプレイ法を用いたトランスクリプトレム解析を行い、これまでに頸部リンパ節で対照群により発現が上昇し、十全大補湯投与によりその発現上昇が抑制されたものとして、MRC OX-2 antigen geneとMHC classII beta geneのcDNA断片を同定し、抗原提示細胞も十全大補湯の作用点の一つになっていることを推定した。以上のように、十全大補湯は、結果としてT細胞や好酸球の浸潤や活性化を抑制して、ヒトアトピー性皮膚炎様の慢性皮膚炎モデルの症状を軽減、進展を抑制していることが明らかとなった。臨床においても、冬季に悪化する乾燥性の皮疹を持つ患者に有効ではないかという予備的知見を得ており、今後の解析が期待されている。昨年度までに、アトピー性皮膚炎のモデルマウスを用いた検討で、十全大補湯がハプテンの反復塗布による慢性皮膚炎の症状の軽減、またその進展を有意に抑制することを見出した。今年度は、この慢性皮膚炎に対する抑制作用のメカニズムを明らかにすることを目的に検討を行い、十全大補湯が制御性T細胞活性を誘導し、免疫系の「負」の制御を介した作用を示すという、新しい作用機序を見出すことに成功した。すなわち、ハプテンによる感作を行ったマウスに十全大補湯を一日一回経口投与し、6日目に腋窩および鼠頚リンパ節から細胞浮遊液を調製し、ナイーブな同系レシピエントマウスに移入した。その24時間後にハプテン感作を行い、6日後にハプテンによるチャレンジをし、その24、48時間後の耳介腫脹を測定した。その結果、十全大補湯を投与したドナーマウスから細胞を移入したレシピエントマウスでは、対照群のマウスに比較して、有意な耳介腫脹の抑制が観察され、十全大補湯の投与によりregulatory活性が生じていることが明らかとなった。また、このregulatory活性を示す細胞の特定を行うために細胞浮遊液を分画して検討したところ、このregulatory活性はT細胞画分に存在することが明らかとなった。これまでに、ハプテンの経口投与による経口免疫寛容や紫外線照射などにより、CD4+CD25+T細胞やTr-1細胞などによるregulatory活性が生じることが報告されているが、本研究のような医薬品の経口投与によるregulatory活性の誘導は初めての知見である。さらに、このregulatory活性の抗原特異性についても解析したところ、ある程度抗原特異性が広いことが明らかとなり、漢方薬の「体質改善」という特性を解析する上で興味深い結果を得た。また、臨床研究については、名古屋市立大学付属病院でIRB申請中であり、今後の成果が期待される。
小胞体ストレス蛋白ORP150の急性肺傷害における関与の解明

(目的)ORP150 (Oxygen-regulated protein)は種々の小胞体ストレスで発現する分子シャペロンであり,小胞体ストレスに対し,cytoprotective作用を有することが知られている。今回,我々はLPS惹起急性肺傷害マウスモデルを用い,in vivoにおけるORP150の効果について検討した。(方法)(1)病理組織学的所見(H-E染色,TUNEL染色)(2)BALF中のLDH,総蛋白濃度(3)肺組織中のMPO活性更に,ORP150の発現を免疫組織化学染色、ウェスタンブロット法にて検討した。(結果)(1)LPS投与後のWT miceでみられた肺傷害は、TG miceで軽減し、BALF中のtotal protein, LDH活性の上昇及びMPO活性の上昇は、全てTG miceにて有意に抑制された。(2)免疫組織化学染色ではsaline投与群と比較し,LPS投与後の肺組織にてORP150の発現増強を肺胞壁細胞に認め,TG miceではさらに強度の発現を肺胞壁細胞に認めた。(3)ORP150の発現を同定するために施行した上皮細胞のマーカーであるサイトケラチンとの蛍光二重染色にてORP150の大部分が肺胞上皮細胞に発現していることがわかった。(4)ウエスタンブロット法でもLPS投与にてORP150の発現増強を認めた。(5)TUNEL染色ではLPS投与後のWT miceにてTUNEL陽性細胞の増加を認めたが、TG miceにてその軽減を認めた。(結論)(1)ORP150はLPS投与にて肺胞上皮細胞に発現する。(2)ORP150はLPS投与による肺傷害を軽減するが、その機序の一つとして肺胞上皮細胞に対する抗アポトーシス作用が考えられた。(自的)ORP150(150kd Oxygen-regulated protein)は種々の小胞体ストレスで発現する分子シャペロンであり,小胞体ストレスに対し,cytoprotective作用を有することが知られている。(結果)(1)LPS投与後のWT miceでみられた肺傷害(肺胞壁の肥厚,炎症細胞浸潤等)はTG miceで軽減した。(2)LPS投与後のWT miceでみられたBALF中のtotal protein及びLDH活性の上昇はTG miceで有意に抑制された。(3)LPS投与後のWT miceでみられたMPO活性の上昇もTG miceにて有意に抑制された。(4)免疫組織化学染色ではsaline投与群と比較し,LPS投与後の肺組織にてORP150の発現増強を肺胞壁細胞に認め,TG miceではさらに強度の発現を肺胞壁細胞に認めた。(5)ORP150の発現を同定するために施行した上皮細胞のmarkerであるcytokeratinとの蛍光二重染色にてORP150の大部分が肺胞上皮細胞に発現していることを同定した。(7)TUNEL染色ではLPS投与後のWT miceにてTUNEL陽性細胞の増加を認めたものの,TG miceにては軽減した。(2)ORP150はLPS投与による肺傷害を軽減する可能性を有し、その機序の一つとして肺胞上皮細胞に対する抗アポトーシス作用が示唆され、現在更に詳細な機序について検討中である。
口蓋癒合後の解離による口蓋裂発症メカニズムの解析

TCDD(2,3,7,8-tetrachrolodibenzo dioxin)投与マウスは胎生期に一旦口蓋が癒合しても,その後解離し,口蓋裂となる。口蓋の解離に関わる因子として,組織強度の不足が考えられたため,細胞間接着分子,基底膜構成因子につき検討を行った。その結果,TCDD群において発現低下が認められ,さらに形態的にTCDD投与群では口蓋骨の形成不全が観察された。以上より,TCDD投与マウスにおける口蓋裂の発症機序は上皮系の強度不足のみならず口蓋骨や軟口蓋の筋群の発育不全も関与している可能性が示唆された。初年度はin vivoにおける各種因子の空間的,および時間的局在を明らかにするために免疫組織化学的観察を行った.投与薬剤は2,3,7,8-tetrachrolodibenzo dioxin(TCDD)を用い,ICR妊娠マウスの胎生12日目に40μg/kgのTCDD(TCDD群)あるいはオリーブ油(コントロール群)を経口投与し,口蓋形成の各ステージにおいて,形態的観察および各種タンパクの局在を免疫染色で観察した.HE染色による形態的観察では,胎生16日目では,TCDD投与群でもいくつかの個体の口蓋が癒合しており,その硬口蓋部分には通常はみられない上皮塊様組織が認められた.胎生19日頃の出生時には100%の個体が口蓋裂であることから,これらの癒合個体も将来口蓋は解離し,口蓋裂となる個体と考えることができる.口蓋の解離に関わる因子として,組織強度の不足が考えられたため,細胞間接着分子であるE-cadherin及び関連分子α-catenin,β-cateninの局在を観察した.その結果,対照群では,E-cadherin,α-catenin,β-cateninは上皮索及び,口腔粘膜,鼻腔粘膜上皮に局在していた.一方,TCDD群においてE-cadherin,α-catenin,β-cateninは口腔粘膜上皮での局在は認めたものの,鼻腔粘膜上皮及び口蓋正中の細胞塊部ではE-cadherin,α-cateninの局在は認めず,β-cateninのみが認められた次年度は,ラミニン,type IVコラーゲン等の免疫染色及び,軟口蓋部分での筋組織の発生状況を観察する予定である.H21年度は,ラミニン,type IVコラーゲン等,基底膜を構成する主な因子につき,免疫組織化学的に検討を行った。その結果,type IVコラーゲンはコントロール群では上皮(口腔側,鼻腔側)層は基底膜を含めて局在しているのに対し,TCDD群では口腔側も鼻腔側も上皮表層には局在しているものの,基底膜相当部では染色性が低下していた。ラミニンでは上皮内の局在には大きな変化はなく,間葉系ではむしろ染色性が増強していた。以上より,TCDD投与マウスにおける口蓋裂の発症機序は上皮系の強度不足が関与していると考えられた。しかし,胎生15.5日前後での口蓋裂発症前後の口蓋形態より,口蓋の解離はまず口蓋後方(口蓋骨口蓋腱膜)でおこっていることから,口蓋骨や軟口蓋の筋群の発生過程に異常がないかを調べる必要がある。そこで,H22年度は口蓋骨の形成過程および軟口蓋の筋の発生過程について検討を行う予定である。TCDD投与マウス口蓋の形態的特徴として,口蓋正中に上皮塊様の構造物を散見する。口蓋の解離に関わる因子として,組織強度の不足が考えられたため,初年度(H20年度)は,まず細胞間接着分子であるE-cadherin及び関連分子α-catenin,β-cateninの局在を調べた。その結果,TCDD投与マウスでは鼻腔粘膜上皮及び口蓋正中に存在した細胞塊部ではE-cadherin,α-cateninの局在は認めず,β-cateninのみが認められた。H21年度は,ラミニン,type IVコラーゲン等,基底膜を構成する主な因子につき検討を行った。その結果,type IVコラーゲンはコントロール群では基底膜を含めた上皮(口腔側,鼻腔側)層に局在しているのに対し,TCDD群では上皮表層に局在しているものの,基底膜相当部では染色性が低下していた。ラミニンでは上皮内の局在には大きな変化はなく,間葉系ではむしろ染隼性が増強していた。H22年度は口蓋骨の形成過程および軟口蓋の筋の発生過程について検討を行った。その結果,TCPD投与群では口蓋骨の形成不全が観察された。

以上より,TCDD投与マウスにおける口蓋裂の発症機序は上皮系の強度不足のみならず口蓋骨や軟口蓋の筋群の発育不全も関与している可能性が示唆された。
尿中HGF測定による泌尿器系腫瘍の新しい診断法の確立

本研究はヒトHGF ELISA系を高感度化して、尿中のHGF濃度を泌尿器系腫瘍の早期発見、予後診断に利用することを目的として行ったものであり、以下の結果を得た。(1)ウサギ抗HGF抗体(IgG)をFab'化してβ-ガラクトシダーゼと結合させたものを2次抗体とし、1次抗体にはマウス抗HGFモノクローナル抗体を用いてサンドイッチELISA系(測定感度、1pg/ml)を調製した。これは、現在市販され臨床応用されているHGF ELISAの測定感度(0.2ng/ml)の200倍である。(2)健常者尿試料を用い、このELISAの回収試験、希釈試験、再現試験を行ったところ、いずれも満足すべき結果が得られ、尿試料を濃縮することなくHGFが測定可能となった。(3)上記のELISAで健常者尿試料(n=19)中のHGF濃度を測定すると、4.1-66.3pg/mlであり、これをそれぞれのクレアチニン濃度で補正すると、19.3±7.1(SD)pg/mgクレアチニンであった。(4)この濃度は、健常者血漿のHGF濃度(約200pg/ml)の1/50-1/3である。通常、尿中の血漿タンパク(例えばアルブミンやIgG)濃度は、血漿中の濃度の約1/1,000-1/5,000とされていることから考えると、我々が今回得た結果は、HGFが腎臓あるいはそれ以降の臓器で合成され、尿中に出現していることを強く示唆するものである。上記の結果を踏まえて、種々の泌尿器系腫瘍及び炎症患者尿試料の測定を試み、診断薬としての可能性を検討したが、健常者尿中HGF濃度が予想外に高かったことから、膀胱がんや前立腺がんなどでは、平均値は健常者のそれに比べて有意に高いものの、クレアチニン値で補正しても有用なcut off値を見出すことは出来なかった。現在は、同一患者の尿中HGF濃度を病状と比較しつつ経時的に測定し、経過観察、予後診断に利用できないか検討中である。
糖タンパク質性シアリルルイスX糖鎖のバリエーションの構造と機能

本研究においては,白血球膜表面のシアリルルイスX糖鎖の多様性とこれらのセレクチン依存的な接着反応および白血球活性化における役割を解明することを目標とし研究を進め以下のような成果を挙げた。1)抗シアリルルイスX抗体を単球に作用させることにより,炎症性サイトカインの一つである腫瘍壊死因子(TNF)の産生が誘導されたが,モノクローン抗体の種類によって誘導能に差があった。また,この誘導は抗PSGL-1(P-selectin glycoprotein ligand-1)抗体で単球を前処理することにより部分的に阻害された。2) P-セレクチン依存的な細胞接着率は,白血球表面のシアリルルイスX糖鎖の総発現量と必ずしも相関しなかったが,PSGL-1に結合しているシアリルルイスX量と相関した。3)好中球を固相化P-セレクチン上で培養すると活性酸素の産生が認められ,この時細胞表面のシアリルルイスX糖鎖は細胞の接着面に集合していることが観察された。以上の結果より,セレクチン依存的な白血球の細胞接着とこれがもたらす白血球活性化は,基本的にはシアリルルイスX糖銷とセレクチンとの結合により媒介されるが,リガンド糖鎖の多様性,糖鎖担体分子の性状および存在状態なども重要な役割を担っている可能性を示すものと考えられた。活性化血小板の内在性レクチンであるP-セレクチンが白血球表面のシアリルルイスX糖鎖に結合することにより,活性酸素の産生や腫瘍壊死因子の放出など白血球の細胞機能の活性化が誘導されることを発見した.本研究では,この接着反応がもたらす細胞間コミュニケーションの特性と機構を次の2つの観点から解析した.(1)白血球膜でのシアリルルイスX糖鎖の再分布の役割培養プレートに固相化したP-セレクチンの上でヒト好中球を培養するとスーパーオキシドの産生が見られ,この時シアリルルイスXに対する抗体で抗原の分布を調べると,細胞の接着面に抗原が集合しキャップ様構造を形成していることが観察された.細胞をアクチン重合の阻害剤であるサイトカラシンで前処理すると,活性酸素産生およびシアリルルイスX抗原のキャッピングが抑制され,シアリルルイスX糖鎖抗原からの活性化シグナル受容に,この抗原の再分布が重要な役割を演じていることが示唆された.(2)P-セレクチンに対するシグナルの受容分子の生化学的性質の解明昨年度までの研究で活性化シグナルの受容分子としてO結合型糖鎖をもった分子量約120kDaの糖タンパク質が重要であることがわかっているので,この分子の性質を明らかにする目的で,ヒト骨髄性白血病細胞株HL-60より各種クロマトグラフィーを組合せ,精製の方法を確立した.予想通りこの糖タンパク質には,O結合型のシアリルルイスX糖鎖が多量に含まれていることが判明した.白血球膜のシアリルルイスX糖鎖は,セレクチンなどのレクチンと結合し血小板や血管内皮細胞との接着に関わっていることが知られている.私達は,P-セレクチンがヒト単球に結合することによって,腫瘍壊死因子(TNF)の産生および放出が誘導されることを明らかにしてきた.今年度の研究においては,単球におけるTNFの産生に対する抗シアリルルイスX抗体の効果を検討した.ヒト末梢血より単離した単球と抗シアリルルイスX抗体(KM-93,2H5およびSNH-3,いずれもIgM,310mg/ml)とともに216時間培養し,その培養上清をマウス線維芽細胞L.P3の培養系に添加し16時間培養後の細胞障害性をTNF産生の指標とした.KM-93および2H5をヒト単球と共培養することにより,4時間以降に定常状態の約10倍程度のTNF産生放出が誘導された.上記の抗シアリルルイスX抗体とは結合特異性の異なる抗シアリルルイスXモノクローン抗体SNH-4(IgG)の場合においては,この抗体単独ではTNF産生放出の誘導は起こさないが,抗マウスIgG抗体を二次抗体として添加することによりTNF産生が惹起された。

以上の結果より,IgM型およびIgG型の抗シアリルルイスX抗体では,半球の活性化に対する作用が異なることが示され,シアリルルイスX糖鎖の微細な構造の違い,あるいは糖鎖の担体分子の存在状態の違いが単球の活性化に影響する可能性が示された.
フランス・アルザス地方における徴兵制廃止に伴う若者文化の変容研究

本研究はアルザス地方の若者文化が2001年の徴兵制の廃止に伴ってどのように変化をしたかを、2度の現地調査と文献渉猟を通して追究したものである。具体的には、徴兵対象者が伝統的に行ってきた夏至の「聖ヨハネの火祭り」と若者集団の文化活動の変容を対象として調査・検討し、これらの活動が、1996・1997年度の調査時と較べて劇的に衰退し、さらにアルザス語への理解と関心も著しく弱体化していることが明確となった。本研究は、2000年度から実施された徴兵制の廃止に伴うアルザス地方の山村における若者文化の変容を、村の日常生活や行事、とくに若者たちを主体に営まれる伝統的な通過儀礼である6月24日前後の夏至の火祭りを通して再検討するものであるが、初年度の平成19年は以下の予備的な研究調査を行った。(1)現地調査場所:アルザス地方コルマールおよびスールツニバック・レ・バン村期間:9月1日-9月5日調査内容:i.ストラスブール大学図書館・コルマール市立図書館・古文書館・スールツ=バック・レ・バン村役場での資料収集ii.地元研究者との意見交換iii.スールツ=バック・レ・バン村での聞き取り調査(対象:旧徴兵経験者・徴兵該当年齢者・古老など)・火祭りおよび若者組(クラス)に関する口頭・造形資料収集iv.ユーロ導入後における同村の社会的・経済的変容に関する聞き取り調査(対象:村長・助役・一般村民)(2)パリでの調査場所:国立図書館での資料収集および高等社会科学研究院での研究者との意見交換期間:8月27日-8月31日、9月6日-9月7日以上のほかに、国内でのルーティンな作業として資料収集およびこれら資料の整理を随時行ったが、これらの作業をもとに、平成20年に改めて現地での本調査を実施し、その成果を今年9月にマドリッドで開催されるヨーロッパ民族学会(モンペリエ大学・EU後援)で発表するほか、専門誌や紀要および平成21年に刊行予定の拙著『祝祭論』(仮題・言叢社刊)に公表する予定である。2007年9月の予備調査を受けて、2008年6月にアルザス地方スルツバック=レ=バン村の実地調査を行った。まず、前年の調査では会えなかった村長から、次いでその他の住民たちから人口過疎に悩む村の現況を聞き取り、さらに年伝統的な「聖ヨハネの日(6月24日)の火祭り」を担う18歳16歳の若者たち15名からも、日常的な活動や生活上のさまざまな不満などについての聞き取りを行った。これら一連の聞き取り調査から、2001年の徴兵制廃止と呼応するかのように、村の若者文化(スポーツ・クラブやダンス・パーティなど)がドラスティックに衰退・消滅していることがわかった。さらに、火祭り自体も1997年の調査時におけるそれとは比較にならないほど縮小し、かつては徴兵対象者(コンスクリ)だけが行っていた火塚の燃料集めから構築までの準備作業も、今では大人たちがやるようになっており、コンスクリたちは単にそれを見て歓声を上げるだけとなっている。もはやこの祝祭に、国家的な通過儀礼(徴兵)と村落社会での通過儀礼(火祭りの主体的遂行)という、二重の通過儀礼としての意味を見出すことができなくなっている。加えて、祭りで歌われていたアルザス語による「コンスクリ・ソング」も聞かれなくなった。彼ら若者たちがすでにアルザス語を解さなくなっているためである。これらの調査によって、同村における若者文化のアイデンティティや表象が、徴兵制の廃止を挟んで、ここ10年のうちに大きく変容したことが確認できた。はたして、こうした変容がアルザス地方全体のものなのか、同村だけの現象なのかは不明だが、この問題は引き続き調査を続けることで解明したい。
犬のアトピー性皮膚炎に対する新規治療法の開発

犬のアトピー性皮膚炎に対する新規治療法の開発のための一連の基礎的・応用的研究を行った。犬のアトピー性皮膚炎の症例について、皮内反応および血中アレルゲン特異的IgE検査を行った結果、ハウスダストマイトが最も高頻度に認められるアレルゲンであり、次いで日本スギ花粉の頻度が高かった。少数の症例が食物、草、真菌アレルゲンに反応していた。犬のアトピー性皮膚炎におけるハウスダストマイトの主要アレルゲンについて検討したところ、Derf1,Der p1およびDer f2,Der p2に対する反応性が半数の症例で認められたが、残りの半数はこれら以外の主要アレルゲンに感作されていることが解った。日本スギ花粉以外に感作されていた症例のほとんどにおいてはCry j1が主要アレルゲンとなっており、また3分の1の症例はCry j2に対しても反応性を示していた。次に、犬のアトピー性皮膚炎の症例においてアレルゲン特異的T細胞芽球化反応を検討した結果、皮内反応および血中アレルゲン特異的IgE検査によって検出されたアレルゲンによって特異的に芽球化反応を示すTリンパ球が症例の末梢血中に検出されることが解った。さらに、犬のアトピー性皮膚炎におけるハウスダストマイトの主要アレルゲンであるDer f2および日本スギ花粉の主要アレルゲンであるCry j1について合成ペプチドによるT細胞芽球化反応を行った結果、Der f2およびCry j1に存在する数カ所のT細胞エピトープを同定することができた。これら基礎的研究の成果を踏まえ、日本スギ花粉の主要アレルゲンであるCry j1遺伝子をプラスミドベクターに組み込んだCry j1 DNAワクチンの臨床応用について検討を行った。このCry j1 DNAワクチンの犬に対する安全性を確認した上で、日本スギ花粉に感作されているアトピー性皮膚炎の3症例に投与したところ、いずれの例においても日本スギ花粉飛散時における症状の悪化が著しく抑制された。このことから、主要アレルゲンを組み込んだDNAワクチンが犬のアトピー性皮膚炎の新規治療法としてきわめて有用であることが示された。慢性のめ痒感を主徴とする犬のアトピー性皮膚炎は、獣医臨床において最も治療が困難な疾患の一つとされている。これまで根治治療法として感作抗原を用いた減感作療法があるが、効果が不定で、アナフィラキシーショックなどの副作用があるために広く用いられていない。このような背景をもとに、本研究では有効な新規根治治療法の開発を最終目的とし、平成10年度はその基盤を固めるため、犬のアトピー性皮膚炎症例における技内反応試験および血中抗原特異的IgE抗体の検出よる感作抗原の疫学的調査を実施した。さらに、感作抗原の特定した症例において、ヒスタミンの放出能およびリンパ球芽球化反応を測定することで抗原に対する反応性を検討した。アトピー性皮膚炎と診断された42頭の犬における感作抗原の疫学的調査では、26症例において感作抗原を特定することができた。その中では、ハウスダストマイトによる感作が最も多く、21症例に認められた。次いで、日本スギ花粉感作が4症例、小麦感作が1例であった。これら症例においては、感作抗原に対して抗原特異的なヒスタミン放出およびリンパ球の芽球化反応も確認され、イヌにおいてもヒトと同様な抗原感作が存在することがわかった。

特に日本スギ花粉の感作が認められた症例においては、日本スギ花粉主要抗原のCryj1とCryj2を認識していることが明らかとなり、ヒトの日本スギ花粉症の自然発症動物モデルとして有用であると考えられた。日本スギ花粉に感作された症例からリンパ球を採取し、日本スギ花粉抗原およびコンカナバリンA存在下で1カ月間培養し、日本スギ花粉抗原に特異的に増殖反応を示すリンパ球細胞株を得ることができた。現在、この細胞株についてより厳密なクローニングを行なっている。以上の研究結果により、イヌのアトピー性皮膚炎における抗原感作の背景が明らかとなった。さらに、抗原に対する反応性はヒトのアレルギー性疾患と類似していることがわかった。これら平成10年度の研究成果は平成11年度のT細胞エピトープの検索とそれを用いた新規治療法の開発研究に対して十分な基礎データとなると思われた。犬のアトピー性皮膚炎に対する新規治療法の開発のための一連の基礎的・応用的研究を行った。犬のアトピー性皮膚炎の症例について、皮内反応および血中アレルゲン特異的IgE検査を行った結果、ハウスダストマイトが最も高頻度に認められるアレルゲンであり、次いで日本スギ花粉の頻度が高かった。少数の症例が食物、草、真菌アレルゲンに反応していた。犬のアトピー性皮膚炎におけるハウスダストマイトの主要アレルゲンについて検討したところ、Derf1,Der p1およびDer f2,Der p2に対する反応性が半数の症例で認められたが、残りの半数はこれら以外の主要アレルゲンに感作されていることが解った。日本スギ花粉以外に感作されていた症例のほとんどにおいてはCry j1が主要アレルゲンとなっており、また3分の1の症例はCry j2に対しても反応性を示していた。次に、犬のアトピー性皮膚炎の症例においてアレルゲン特異的T細胞芽球化反応を検討した結果、皮内反応および血中アレルゲン特異的IgE検査によって検出されたアレルゲンによって特異的に芽球化反応を示すTリンパ球が症例の末梢血中に検出されることが解った。さらに、犬のアトピー性皮膚炎におけるハウスダストマイトの主要アレルゲンであるDer f2および日本スギ花粉の主要アレルゲンであるCry j1について合成ペプチドによるT細胞芽球化反応を行った結果、Der f2およびCry j1に存在する数カ所のT細胞エピトープを同定することができた。これら基礎的研究の成果を踏まえ、日本スギ花粉の主要アレルゲンであるCry j1遺伝子をプラスミドベクターに組み込んだCry j1 DNAワクチンの臨床応用について検討を行った。このCry j1 DNAワクチンの犬に対する安全性を確認した上で、日本スギ花粉に感作されているアトピー性皮膚炎の3症例に投与したところ、いずれの例においても日本スギ花粉飛散時における症状の悪化が著しく抑制された。このことから、主要アレルゲンを組み込んだDNAワクチンが犬のアトピー性皮膚炎の新規治療法としてきわめて有用であることが示された。