hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい有機金属錯体の固体物性の研究

メタロセン誘導体を中心とする有機金属化合物の,固体状態での分子構造や分子間相互作用と,電子状態や反応性(動的化学状態)との関連を明らかにする目的で行った研究について,以下に示す成果を得た.1.メタロセン誘導体の金属原子のルイス塩基としての配位性:メタロセンの金属原子のe_<2g>電子は塩基性を示し、様々なルイス酸と付加物を形成する。本研究ではフェロセンおよびルテノセン誘導体のハロゲン化水銀(II)、塩化スズ(IV)、I^+D1、CD2+D1などの付加物を合成し、固体高分解能NMR、メスバウア-分光法を中心とした方法を用いて、固体中における構造、化学的安定性、酸化還元挙動、Fe、Ruとルイス酸との間の結合状態を明らかにした。これらの結果は、概ね、e_<2g>電子の塩基性、或はルイス酸の強さから理解できるが、固体状態特有の分子配列や、結合の歪みが重要である場合も見出された。2.多核フェロセン誘導体の混合原子価状態:一電子酸化二核フェロセン誘導体は多様な混合原子価状態を示す.本研究では,まず,対イオン,結晶形の異なる様々な混合原子価多核フェロセン誘導体を合成し,その固体状態での原子価状態をメスバウアースペクトル, ESR,磁化率,赤外スペクトル,吸収スペクトル等の方法を用いてしらべた.これらの結果から,結晶中での対イオンとビフェロセニウムカチオン或はアニオンを介在したカチオン間の比較的弱い相互作用が,これらの化合物の混合原子価状態を決定するうえで,支配的な要因であることが明らかにされた.また,これらの分子間相互作用が協同的に働くことが,原子価状態の温度変化と密接に関わり合っていることが示された.メタロセン誘導体を中心とする有機金属化合物の,固体状態での分子構造や分子間相互作用と,電子状態や反応性(動的化学状態)との関連を明らかにする目的で行った研究について,以下に示す成果を得た.1.メタロセン誘導体の金属原子のルイス塩基としての配位性:メタロセンの金属原子のe_<2g>電子は塩基性を示し、様々なルイス酸と付加物を形成する。2.多核フェロセン誘導体の混合原子価状態:一電子酸化二核フェロセン誘導体は多様な混合原子価状態を示す.本研究では,まず,対イオン,結晶形の異なる様々な混合原子価多核フェロセン誘導体を合成し,その固体状態での原子価状態をメスバウアースペクトル, ESR,磁化率,赤外スペクトル,吸収スペクトル等の方法を用いてしらべた.これらの結果から,結晶中での対イオンとビフェロセニウムカチオン或はアニオンを介在したカチオン間の比較的弱い相互作用が,これらの化合物の混合原子価状態を決定するうえで,支配的な要因であることが明らかにされた.また,これらの分子間相互作用が協同的に働くことが,原子価状態の温度変化と密接に関わり合っていることが示された.
東アジア都市の音文化にみる伝統と現代の融合:香港の龍舞・獅子舞を担う若者を通して

平成24年度の研究活動は、おもに平成21年度より23年度まで継続してきた長期・短期フィールドワークの成果発表である。平成23年度から引き続き、香港の龍舞・獅子舞を担う若者たちに焦点を当て、その活動を、音の文化という点から分析するにあたり、今年度の成果はおおまかに次のように分けられる。1.香港の中学生が個人的に聴取している音楽データおよびその流布する形態の分析2.龍舞の伝承における情報技術の役割について3.龍舞リズムパターンの伝承過程におけるリズムパターンの変容についての比較検討4.フィールドワークを通して撮影した民族誌的映像の制作・上映、および当事者へのフィードバックと新たな情報収集4月から5月にかけては、平成23年度に研究発表をおこなった1.について新たに情報を加えて整理し、日本サウンドスケープ協会のシンポジウムにおいて発表した。また、3年間の長期フィールドワークで得られたデータの分析をおこない、11月と3月にそれぞれ、伝承形態の全体像および詳細なリズムの分析を主に取り上げて東洋音楽学会および日中比較音楽国際学術会議において研究発表をした。また、8月末には映像民族誌のワークショップに1週間参加し、平成24年の旧正月に撮影した動画の編集をおこない、9月から12月にかけて映像を完成させ、12月に日本サウンドスケープ協会研究発表会において上映した。さらに、2月から3月にかけて調査地である香港へこの映像を持参し、被写体となった北少林龍舞チームでこの映像を上映した。更に、撮影後にチームを脱退した人々に関しても個別に連絡を取り、タブレット端末を用いて個別に映像を視聴してもらい感想を訊くという試みを通し、さまざまな視点からのコメントが得られた。これらの研究活動を通し、都市における芸能・音楽の音が、人々の関係のなかでどのように移動していくのかを明らかにできた。平成23年度の研究活動は、調査対象地でのフィールドワークと、その成果発表に分けられる。参与観察としては、4月から7月まで、2009年の調査当初からおこなってきた龍舞グループへの参加を継続し、楽器の奏法、リズムパターンの学習に加え、メンバー同士のコミュニケーションの方法を観察することで、チーム内外における人々の関係性について実態を知ることができた。また、オーストラリア・ベンディゴ市で行われた華人コミュニティの祭りの調査を実施した。さらに長期調査に加え、携帯音楽プレーヤーを用いての聴取について、中学生数十名を選び、携帯電話に保存されている音声ファイルのデータを集めるという方法で集中的に調査をおこなった。また、総合研究大学院大学の実習を利用して民族誌映像の方法を学び、香港での再調査に生かした。9月の中秋節、及び1月から2月にかけて龍舞の国際試合と旧正月のイベントを対象とし、映像撮影とインフォーマントからの個別の聞き取りをおこない、長期調査から半年後の状況も把握することができた。調査期間外はデータ整理と執筆にあて、まとめた部分を中心に、日本サウンドスケープ協会のシンポジウムおよび研究発表会、第九回中日音楽比較国際シンポジウム、日本ポピュラー音楽学会においてそれぞれ発表をおこなった。内容は主に以下の通りである。1.フィールドワークという研究手法によって音環境をどのように理解するか2.学校教育におけるスポーツ学習の一環としての龍舞と、教員と子どもによるとらえ方の差異3.香港の中学生が個人的に聴取している音楽データの分析とそこから見えてくる音楽環境の多様性4.映像を用いた龍舞活動の分析と、習得方法にみる映像の利用これらの成果によって、都市における伝統芸能と音環境の関係に加え、音楽・芸能が現代の都市生活でもつ役割について、今後考察していくべき点を明らかにできた。年度当初の研究計画に沿って長期調査・短期調査をそれぞれ進めることができ、その成果を学会等で発表することもできた。しかし、収集したデータの整理には予想以上に時間がかかることが判明し、本格的な論文執筆が次年度に持ち越されることとなった。

最終年度となる平成24年度には、平成23年度までに集めてきたデータと、学会発表等で得られたアドバイスと着眼点を生かし、研究論文として発表することを最優先する。特に、これまで龍舞の伝達方法や組織のありかたについて着目してきたが、研究目的でもあった音の役割についてより考察を深めることを目的とする。しかし研究対象も日々変化していくため、長期調査を実施しない平成24年度は実態にずれが生じる恐れがある。そのため、インターネットを利用した国際通話やデータ送信を用いてやりとりを続けるほか、必要に応じて短期の追加調査を実施しようと考えている。
炎症時のヒト末梢血単球接着反応に伴うgp91-phox遺伝子発現誘導機構の解明

ヒトからのサンプルは、研究目的に使用する事に同意を得た後採取した。1.ヒト末梢血単球の単離パーコール密度勾配遠心法/磁気ビーズ法により高収率に高純度の無刺激状態の単球を得る方法の改良を試みたが、純度の高い単球を多数得ることは困難であった。プラスチックディシュに単球を蒔き培養し経時的にTotal RNAを単離し、^<32>P-dCTPを用いたノーザンブロット法にてgp91-phox mRNA量の経時変化を調べたところ、培養開始6時間後には既にgp91-phox mRNA量の増加が最大レベルに達している事が明らかとなった。次に、この誘導が遺伝子転写速度の増加によるのかmRNA分解速度の減少によるのかを調べるために、アクチノマイシンD/ノーザンブロット法によりgp91-phox mRNAの分解速度を測定したところ顕著な変化は認められ無かった事から、接着による本遺伝子のmRNA量の増大は、主に転写速度の増大によると考えられた。3.接着によるgp91-phox遺伝子転写促進反応を司る転写調節領域および因子の解析。gp91-phox遺伝子上流-50から-60の領域に本遺伝子の転写制御に重要な転写因子が結合するシスエレメントが存在する事を見い出していたので、ゲルシフトアッセイ法及びルシフェラーゼレポーター遺伝子導入法にて単球性細胞の接着前後の本領域の転写制御活性および転写因子の結合状態の変化を解析したところ、いずれのアッセイ系においても差が認められず、この領域がこの遺伝子発現誘導に直接関与しない事が示唆された。
Barrett上皮の発生・成熟・発癌における各種遺伝子発現の係わりに関する検討

研究はヒトBarrett食道の内視鏡生検材料による臨床的検討から行った。Barrett粘膜のムチン形質,COX-2の発現,PCNAによる細胞増殖およびssDNAによるapoptosisの程度を免疫組織化学的検討により検討することで,発癌リスクの高いBarrett食道を同定するのに成功し,さらにこれらをcrystal violetを用いたpit patternの判定から内視鏡的に選定する診断法も確立し,これらの成果を論文発表した。また,Barrett食道におけるReg geneの発現を世界に先駆けはじめて証明し,その臨床的意義を検討した。Reg geneの発現はBarrett食道の消極の主要因である再扁平上皮化と関連することが見出され,このことはBarrett食道消極治療への応用の可能性を示唆するものであり,研究内容を論文として報告した。さらによ胃の腸上皮化生は発現し,胃癌発癌に関与すると報告のあるFatty acid synthase(FAS)にも着目し,同様に腸上皮化生が本態であるBarrett食道での発現を検討したところ,腸型ムチン形質で,細胞増殖能の亢進したBarrett粘膜との関連が見出され,この内容を学会にて報告した。FASは癌の増殖・転移に関与するerbB-2遺伝子と密接に関連し,hypoxia inducible factor(HIF)-1αを介したVEGFの発現を規定する因子として注目されている。従って,当初の研究計画にあったBarrett食道におけるHIF発現の検討に整合性を持たせる結果となった。HIF発現の検討では,Barrett食道における血管新生に的を絞り解析した。その結果,血管新生もまた発癌及び癌の伸展に深く関与する可能性が判明した。以上より,動物発癌実験におけるReg及びVEGFの検討は,Barrett食道の消極あるいはBarrett腺癌の抑制治療を目指す上で,極めて臨床的意義の深い研究となる。その発癌実験は,既存のReg transgenic及びknockout mouseを利用するために,mouseでのモデルの作成に努めているが,control群で未だ安定したBarrett腺告発生を得るに至っていない。現在,外科医の協力の下,発癌モデル作製手技を取得中である。2005年度はヒトBarrett食道の内視鏡生検材料による臨床的検討を重点的に行った。Barrett粘膜のムチン形質,COX-2の発現,PCNAによる細胞増殖およびssDNAによるapoptosisの程度を免疫組織化学的検討により検討することで,発癌リスクの高いBarrett食道を同定するのに成功し,さらにこれらをcrystal violetを用いたpit patternの判定から内視鏡的に選定する診断法も確立し,これらの成果を発表した(Digestive and Liver Disease, in press)。Reg geneの発現はBarrett食道の消褪の主要因である再扁平上皮化と関連することが見出され,このことはBarrett食道消褪治療への応用の可能性を示唆するものであり,論文として報告した(Scandinavian J Gastroenterol, in press)。

さらに,胃の腸上皮化生に発現し胃癌発癌に関与すると報告のあるFatty acid synthetase(FAS)に着目し,同様に腸上皮下生が本態であるBarrett食道での発現を検討したところ,腸型ムチン形質で,細胞増殖能の亢進したBarrett粘膜との関連が見出された。このことは,2006年度DDW Japanで発表予定としている。FASは癌の増殖・転移に関与するerbB-2遺伝子と密接に関連し,erbB-2→HIF1-αを介したVEGFの発現を規定する因子として注目されている。今後,FAS発現と低酸素状態の関連について検討が必要と考えている。一方,Reg transgenic, knockout mouseにおけるBarrett腺癌発癌実験は,モデル作製の基礎手法を取得中で,2006年度に本技実験に移行する予定である。研究はヒトBarrett食道の内視鏡生検材料による臨床的検討から行った。Barrett粘膜のムチン形質,COX-2の発現,PCNAによる細胞増殖およびssDNAによるapoptosisの程度を免疫組織化学的検討により検討することで,発癌リスクの高いBarrett食道を同定するのに成功し,さらにこれらをcrystal violetを用いたpit patternの判定から内視鏡的に選定する診断法も確立し,これらの成果を論文発表した。また,Barrett食道におけるReg geneの発現を世界に先駆けはじめて証明し,その臨床的意義を検討した。Reg geneの発現はBarrett食道の消褪の主要因である再扁平上皮化と関連することが見出され,このことはBarrett食道消褪治療への応用の可能性を示唆するものであり,研究内容を論文として報告した。さらに,胃の腸上皮化生に発現し,胃癌発癌に関与すると報告のあるFatty acid synthase(FAS)にも着目し,同様に腸上皮化生が本態であるBarrett食道での発現を検討したところ,腸型ムチン形質で,細胞増殖能の亢進したBarrett粘膜との関連が見出され,この内容を学会にて報告した。FASは癌の増殖・転移に関与するerbB-2遺伝子と密接に関連し,hypoxia inducible factor(HIF)-1αを介したVEGFの発現を規定する因子として注目されている。従って,当初の研究計画にあったBarrett食道におけるHIF発現の検討に整合性を持たせる結果となった。HIF発現の検討では,Barrett食道における血管新生に的を絞り解析した。その結果,血管新生もまた発癌及び癌の伸展に深く関与する可能性が判明した。以上より,動物発癌実験におけるReg及びVEGFの検討は,Barrett食道の消褪あるいはBarrett腺癌の抑制治療を目指す上で,極めて臨床的意義の深い研究となる。その発癌実験は,既存のReg transgenic及びKnockout mouseを利用するために,mouseでのモデルの作成に努めているが,control群で未だ安定したBarrett腺癌発生を得るに至っていない。現在,外科医の協力の下,発癌モデル作製手技を取得中である。
光トポグラフィーを用いた子宮内膜症性疼痛の脳内認知

全身麻酔下の腹腔鏡下に内膜症と診断し治療を行った患者に対し、電気メスにて病変を焼灼した際の脳血流分布を光トポグラフィーで測定した。その結果、子宮およびその周辺への電気メスの刺激は、前頭前野に急激な血流増加をもたらした。また右広間膜への刺激は前頭葉左側で、左広間膜への刺激は前頭葉右側で認知していることが明らかとなった。子宮内膜症(内膜症)にともなう「痛み」は腹膜および深部病巣に起因し、女性のQOLを著しく損なう。これに対し内膜症に伴う疼痛には個人差があり客観性に乏しい。近年、末梢の痛みに対する脳の機能的局在の評価法としてPETや機能性MRIなどの脳機能イメージング法が開発されている。それらで得られた最近の知見では、視床・体性感覚野・島皮質・前帯状回などの興奮と痛みの認知との関連が明らかとなってきた。われわれは、脳内血流増加にともなうOxyhemoglobinの変化をとらえる光トポグラフィーを用いて、「局所の痛み」に対する脳内認知を客観的に評価する方法を考案した。平成19年度は、まず一般婦人ボランティアにおける月経時と非月経時の光トポグラフィーによる脳内血流動態のデータを集積し、そのデータベースを確立した。その結果、1)月経困難症を有する被検者は月経時、前頭葉・側頭葉両方に血流増加を認めたが、側頭葉がより有意に血流が増加していた。2)月経期に鎮痛剤を内服し、痛みが軽減した状態では、前頭葉・側頭葉ともに血流は減少した。3)同一被検者の非月経期における痛みのない時期では、脳内血流は安定していた。4)月経困難症のない対照群では、月経時・非月経時ともに前頭葉・側頭葉の血流は安定していた。以上、月経に関わる脳内認知としては、側頭葉>前頭葉に血流増加があることから同部位で認知されている可能性が高いことが示された。次年度は、腹腔鏡下手術において腹膜刺激が生じた部位と脳内血流を測定し、子宮・付属器・骨盤腹膜の脳内認知のマッピングに移る予定である。子宮内膜症(内膜症)にともなう「痛み」は腹膜および深部病巣に起因し、月経困難症を主として、排便痛、性交痛、腰痛などの慢性骨盤痛を生じ女性のquality of life(QOL)を著しく損なう。内膜症に伴う疼痛の評価は、主観的な患者の訴えに基づいており、客観性に乏しい。また、内膜症の痛みは月経周期で変化し痛みの部位も多彩であること、長期間の痛みのため精神的要因も加味されていることなど複雑となっている。またmysterious diseaseといわれるように進行期と疼痛の程度は相関しないという特徴を有する。近年、末梢の痛みに対する脳機能イメージング法が多く開発されている。われわれはこれらの方法の中で、脳内血流増加にともなうOxyhemoglobinの変化をとらえる光トポグラフィーを用いて内膜症における痛みの認知を客観的に評価することを本研究の目的とした。全身麻酔下の腹腔鏡下に内膜症と診断し治療を行った患者に対し、電気メスにて病変を焼灼した際の脳血流分布を測定した。また右広間膜への刺激は前頭葉左側で、左広間膜への刺激は前頭葉右側で認知していることも明らかとなった。今回の研究では光トポグラフィー測定端子が少ないため、腹腔内のマッピングまでは出来なかったが、腹腔の痛みを脳で捉えることの可能性が示された。
わが国企業における業績測定システムとリーダーシップとの関係に関する研究

本研究は、「どのようなリーダーシップの下でどのような特性を有する業績測定システムが実践されれば効果を生み出すのか」を問いとして、1業績測定システムとリーダーシップとはどのような関係にあるのか、2業績測定システムとリーダーシップとの関係がどのようにして成果に結びつくのか、の2点を実証的に明らかにすることを目的としている。本研究の目的を達成するために、初年度には、先行研究のレビューおよび事例研究を実施している。研究実績として、まず、共著にて、慶應義塾大学ビジネス・スクールのケースとして、「アイリスオーヤマ(A)ー事業発展の軌跡ー」「アイリスオーヤマ(B)ー新商品開発のための経営基盤ー」「アイリスオーヤマ(C)ー開製販のマネジメントー」を執筆した。アイリスオーヤマは、消費者の不満・不足を解消する「ユーザーイン」発想のもとで、次々と新商品の開発を行っている。ケースを通じて、業態メーカーベンダーを標榜する同社において、新商品比率5割以上を実現する上での基盤となっている、経営トップの役割、経営理念、経営戦略、組織構造、人材育成について検討することができる。次に、共著にて、小樽商科大学のディスカッションペーパーとして、「動物病院におけるバランスト・スコアカードの導入プロセス」を執筆している。本ケースでは、北海道のA動物病院において、バランスト・スコアカード(BSC)がどのように導入・実践されたのかについて、トップ・マネジメントのリーダーシップに注目しながら記述している。ケースを通じて、トップ・マネジメントのリーダーシップのあり方に応じて、BSCは、コントロール・ツールにも、コミュニケーション・ツールにもなりうることを考察できる。初年度である本年度は、先行研究のレビューを通じた理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化を研究活動の中心とした。先行研究のレビューに関しては、業績測定システムに関する文献に加えて、管理会計研究において経営トップのリーダーシップがどのように捉えられているのかつについて網羅的にレビューを実施している。また、初年度から事例研究も展開している。調査企業の選定には次の4つの手順を踏む予定である。1トップのリーダーシップが顕著な企業に関する公表資料(2次資料)を収集する、2業績測定システムを中心として、公表資料に基づいた対象企業の事例を記述する、3記述した事例から調査すべき質問項目を導き出す、4対象企業にインタビュー調査の依頼を行う。現時点において、上記手順の2の段階を終えた時点での成果として、ケースを3本執筆している。また、4つの手順を踏んだ上での動物病院の事例をディスカッションペーパーとして発刊している。第2年度には、事例研究を本格的に展開していくことになる。先行研究のレビューと合わせて、本格的な事例研究を実施するための準備は着実に進んでいる。以上から、次年度以降の研究を進めるにあたって、本年度はおおむね順調に研究が進展していると考える。本研究では、研究目的を達成するために、方法論的トライアンギュレーションの実施を計画している。具体的には、1先行研究の厳密なレビューに基づいた理論的枠組みを構築しつつ、2事例研究を通じて仮説命題の精緻化を行うとともに、3大量サンプルによるサーベイ調査を通じて定量的研究を定点的に実施する。研究を進めるに際しては、1および2のプロセスは繰り返し実施することになる。本年度において、1の先行研究のレビュー、および、2の事例研究を実施している。とはいえ、3の質問票調査を実施を考えた際に、いまだ質量ともにデータが不足していると考えられる。方法論的トライアンギュレーションを実行するためには、理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化をさらに進めていく必要がある。したがって、第2年度においても、初年度に引き続いて、第一に、継続的に先行研究のレビューを実施する。第二に、調査対象企業の選定を継続しながら、事例研究を本格的に展開する。第三に、初年度に執筆したケースを研究論文へと発展させる。第四に、先行研究のレビューや事例研究から得られたデータをもとにして、質問票調査を実施するための下準備を行う。最後に、中間報告として、事例研究から得られた知見について国内の学会にて報告する。

本ケースでは、北海道のA動物病院において、バランスト・スコアカード(BSC)がどのように導入・実践されたのかについて、トップ・マネジメントのリーダーシップに注目しながら記述している。ケースを通じて、トップ・マネジメントのリーダーシップのあり方に応じて、BSCは、コントロール・ツールにも、コミュニケーション・ツールにもなりうることを考察できる。本研究は、「どのようなリーダーシップの下でどのような特性を有する業績測定システムが実践されれば効果を生み出すのか」を問いとして、1業績測定システムとリーダーシップとはどのような関係にあるのか、2業績測定システムとリーダーシップとの関係がどのようにして成果に結びつくのか、の2点を実証的に明らかにすることを目的としている。初年度である本年度は、先行研究のレビューを通じた理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化を研究活動の中心とした。先行研究のレビューに関しては、業績測定システムに関する文献に加えて、管理会計研究において経営トップのリーダーシップがどのように捉えられているのかつについて網羅的にレビューを実施している。また、初年度から事例研究も展開している。調査企業の選定には次の4つの手順を踏む予定である。1トップのリーダーシップが顕著な企業に関する公表資料(2次資料)を収集する、2業績測定システムを中心として、公表資料に基づいた対象企業の事例を記述する、3記述した事例から調査すべき質問項目を導き出す、4対象企業にインタビュー調査の依頼を行う。現時点において、上記手順の2の段階を終えた時点での成果として、ケースを3本執筆している。また、4つの手順を踏んだ上での動物病院の事例をディスカッションペーパーとして発刊している。第2年度には、事例研究を本格的に展開していくことになる。先行研究のレビューと合わせて、本格的な事例研究を実施するための準備は着実に進んでいる。以上から、次年度以降の研究を進めるにあたって、本年度はおおむね順調に研究が進展していると考える。本研究では、研究目的を達成するために、方法論的トライアンギュレーションの実施を計画している。具体的には、1先行研究の厳密なレビューに基づいた理論的枠組みを構築しつつ、2事例研究を通じて仮説命題の精緻化を行うとともに、3大量サンプルによるサーベイ調査を通じて定量的研究を定点的に実施する。研究を進めるに際しては、1および2のプロセスは繰り返し実施することになる。本年度において、1の先行研究のレビュー、および、2の事例研究を実施している。とはいえ、3の質問票調査を実施を考えた際に、いまだ質量ともにデータが不足していると考えられる。方法論的トライアンギュレーションを実行するためには、理論的枠組みおよび仮説命題の精緻化をさらに進めていく必要がある。したがって、第2年度においても、初年度に引き続いて、第一に、継続的に先行研究のレビューを実施する。
公益法人制度改革による非営利団体の政治活動への影響と制度条件の国際比較研究

本研究は、公益法人の政治活動規制の規範の探求を目的としている。本年度まで持続的に以下の三点について研究を進めた。第一に、日本NPO学会等において、諸外国での規範の状態に関して積極的に学会報告やセッション形成を行い、関連の研究者と交流しつつ知見を深めてきた。第二に、公益認定制度の実態と問題点の把握を行ってきた。さらに、第三に、時事的に関連する問題、特に公益法人制度と比較対象として重要な特定非営利活動法人制度も含めて、生起する諸問題に対して積極的に実態把握に努め、適宜その成果を発表してきた。主たる知見としては、昨年度までの研究成果を深める形で、政治活動の概念における、選挙活動とそれ以外の活動を類型化し、特に英米法諸国における非営利公益団体に対する規制内容を把握した。具体的には、一般的には選挙活動に対して厳しい規制がなされている。しかし、それ以外のアドボカシー、ロビーイングについては一定の規制をしつつも緩やかに執行されているということができる。日本では、法人類型によって、この規制に大きな差異が存在しているが、その正当性の検討は十分ではない。本年度は、この点について、参考となるアメリカ合衆国、及びニュージーランドでの状況を注視しつつ検討を行い、政治活動規制における現状把握を行った。アメリカでの宗教団体規制との関係は、今後日本でも非常に重要な論点になると思われる。なお、当初計画にあった全国の公益認定等委員会(都道府県の場合には正式には合議制機関)及び行政庁調査は、2017年9月から大阪府の同委員会の委員長に就任したことから、業務との関係で、知見が深まっていることと職務上の守秘義務との関係で調査について慎重な取り扱いが必要になり、この任期が2019年度半ばであることからその時期に行うこととした。この点で、研究課題について補うために、海外との比較研究と実態把握に力を注ぐことにした。2014年度には、関連文献調査とアメリカのNPOなどへの聞き取り調査を予定していた。1、文献調査については、ほぼ予定にそって遂行することができた。2、アメリカの状況の聞き取り調査については、一定程度の進展を見た。第一に、連邦政府レベルでは、特に501(c)3のみならず、4のカテゴリーでの政治活動規制の問題が非常に重要となっていることを確認し、その基本的な問題状況を把握することができた。また第二に、これまで日本での研究蓄積の少ない州レベルでの規制についても、ワシントン州での状況把握と、近年大きな制度改革を行ったニューヨーク州での規制状況の把握に努めた。ただし、実態把握については、未だ十分とは言えない状況がある。3、3年目に遂行予定であったイギリスでの調査について、公益社団法人公益法人協会のプロジェクトに参加する機会を得て、先行調査を行うことが可能になった。この点では、当初計画に先行して研究調査を行うことができ、大きな収穫を得ることができた。これらの成果は、2015年3月の日本NPO学会研究大会、2014年市民社会セクター全国会議などいくつかの機会にスカイプ参加を行うなどの形で、発表を行った。また、2015年3月には、日本での公益法人制度改革の成果と課題をまとめた著作を編集し出版することができた。直接には公益法人の政治活動について取り扱ってはいないが、政治活動規制の前提となる制度状況について整理し課題を提出することによって、学会のみならず社会的に貢献することができたと考えている。本年度は、9th ISTR Asia Pacific Regional Conferenceでの2本の研究報告、日本NPO学会での研究報告をはじめとして、学会や学会以外での場でも、研究成果の報告を行った。さらに前年度の公益法人協会編の報告書をもとに、『英国のチャリティ:その変容と日本への示唆』弘文堂、において2章を執筆し出版した。前年度に、発表した、今田忠著岡本仁宏補訂『概説市民社会論』関西学院大学出版会、2014年10月、が、日本NPO学会の林雄二郎賞を受賞、岡本仁宏編『市民社会セクターの可能性:110年ぶりの大改革の成果と課題』関西学院大学出版会、2015年、及び本年度出版の『英国のチャリティ:その変容と日本への示唆』が同学会優秀賞を受賞するなど、研究成果について高い評価を受けた。また、未だ研究成果として公表される段階ではないが、以下の諸点について研究実績をあげている。公益法人認定および監督に関する国内の都道府県の合議制機関の調査の準備作業を進展させてきた。特定非営利活動法人などの市民活動に対する地方自治体レベルでの政治活動規制は、本研究課題と深い関連を持つが、この点について調査を進め、ワーキングペーパーを作成した。さらに、新しく経済産業研究所のサードセクター調査のプロジェクトにも参加し、本研究と有機的な関連を持つ研究を進めてきた。ISTRアジア大会での発表を契機にして、英米圏での公益法人類型に関する知見をより深めることができた。さらに、日本NPO学会スタディグループを提唱し一般にも開かれた数回の研究会を開催し研究活動を進めることができた。なお、本年度から、調査対象の一つである地方自治体の合議制機関の委員に就任することになった。結果として、内部から公益認定や監督などの実態を知ることができた。調査の水準を向上させることができることが期待されるところである。○進捗している点著書・論文の発表や、国際学会での複数の報告、国内学会での報告、及び研究グループの形成を進めるなど、研究の発表などにおいて、進展があった。また、発表した著書が学会賞を受賞するなど成果の社会的評価を得た。

これらの進捗は、初年度に、イギリスでの調査を行うことができたこと、アメリカに滞在して研究時間をとることができたことが、寄与している。また、アメリカの公益的NPOの政治活動に関する文献調査も地道に進められている。さらに、政治活動規制とともに規制を受けている宗教活動に対する規制との比較を行うためにその面での研究に着手した。さらに、NPOの政治活動規制と強い関連を持つ条例による市民活動の政治活動規制についても研究成果を出しつつある。○遅れている諸点都道府県の公益法人の認定監督の責を担う合議制機関に対する郵送調査を行う予定が遅れている。この遅れの主要な原因は、研究者自身が、この機関の委員となったことによる。実務の状況についての知識を得る機会を得たこともあり、調査票の作成のために時間をかけることが必要となった。このため、次年度に調査を行うことになった。○以上、国内での調査という重要なプロジェクトにおいて遅れが出ている点はあるが、総括的にいえば、概ね順調に進行しているといえる。本年度の具体的な研究成果としては、下記のようなものが挙げられる。坂本治也編『市民社会論:理論と実証の最前線』法律文化社、2017年02月、での2本の法人制度論、特に、法制度と政治活動規制問題、公益法人で最も数が多い宗教法人制度問題についての成果発表を行った。また、そのほかに論文発表2本、書評1本、学会報告2本と積極的に成果発表を行うことができた。なお、日本NPO学会については、学会の実施時期が3月から5月に変更になり、発表機会が今年度はなかった。ほかに、内閣府公益認定等委員会や大阪府に対して関係問題に有識者としてのプレゼン等を行った。これらの公表・発表と同時に、イングランド・ウェールズやアメリカ以外の英米法諸国の国々の非営利公益団体の政治活動規制制度比較に関する調査、さらに公益法人制度を中心とした都道府県別のデータの整理や、アメリカでのチャリティ制度の変容に関するトランプ政権下での動向に関する調査も行い、原稿執筆をし進めている。全体として、一方で、現行の公益法人認定・監督制度の実態把握を進行させるとともに、他方で、国際制度比較を並行して進め学会報告を予定している。以上のように、それぞれについての成果を公表してきている。ただし、予定していた公益法人認定等委員会・都道府県合議制機関への調査については、次年度に持ち越すことになり、この点での調査結果はまとめられていない。〇進捗している点イングランド・ウェールズ、アメリカのみならず、スコットランド、ニュージーランド、オーストラリア、カナダ等、複数の英米法諸国での制度実態の把握が進んだ。また、公益認定等委員会の認定・監督状況についての把握が格段に進歩した。この成果も出しつつある。このように全体としての研究は着実に進展している。〇公益認定等委員会・都道府県合議制機関への郵送調査の実施が遅れている。これは、調査対象委員に就任し、実務的な知見が向上したことによって調査票をより精密にする点で時間がかかっていることが主たる理由である。
光合成超分子複合体を駆使した消光メカニズムの解明

植物は、光を受容する集光アンテナタンパク質の発現・解離・再結合により、様々な光合成超分子複合体を形成する。これにより、刻々と変化する周囲の光環境へと適宜適応している。特に、強光ストレスから光合成装置を守る強光適応(消光メカニズム:NPQ)の存在は、多くの植物研究者の知るところであるが、その分子基盤に関与する光合成超分子複合体の形成メカニズムは、未だ全容が分かっていない。本研究では、光合成生物のNPQに直接作用する集光アンテナの発現制御機構の解明と、それらのタンパク質が光合成反応中心へ結合したNPQ超分子複合体の形成メカニズムおよび動的な構造解明を目的とした。平成30年度の実績として、光防御を駆動するタンパク質の一つであるLHCSR1の発現誘導メカニズムについて研究を進めており、昨年度発見したLHCSR1が紫外線依存・光合成非依存的に発現誘導される特徴を指標として変異体スクリーニングを行なった。その結果、複数のLHCSR1発現誘導変異株の取得に成功し、変異体のグループ分けが完了したためオープンアクセス科学誌であるScientific Reportsに研究成果として発表した。現在、グループ分けした変異体それぞれについて、その特徴付けを行なっているところである。また、ステート遷移と呼ばれる光適応メカニズムが、従来の集光アンテナ移動モデルとは異なり、光化学系同士が密接に相互作用することで発生する、直接的な励起エネルギー移動であることを明らかにした。また、光化学系同士の相互作用には光化学系Iの集光アンテナが重要であることを明らかにし、これらをまとめて論文化を進めている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。自然界での光の強度・性質(波長)は刻々と変化するため、植物は様々な光環境に適応しなければならない。光合成電子伝達の許容量を超過するような光エネルギーは葉緑体内の光化学系周辺に活性酸素を誘起して植物自身の損傷を招いてしまう。植物はこのようなストレスから身を守るため、『余分な光エネルギーを消去する』qEクエンチング(通称NPQ)と呼ばれる光防御機構を発達させてきた。これまでの研究から、NPQにはLHCSR3と呼ばれる光ストレス誘導的なタンパク質が必須であることが分かっている。しかし、LHCSR3の発現誘導のメカニズムは不明であり、どのような光条件が関与しているのかは未知のままであった。そこで、本研究では基礎生物学研究所・大型スペクトログラフを用い、LHCSR3の発現誘導条件を詳細に調べた。結果として特定の波長の光が関与することを明らかにした。さらに、特定の波長を受容する光受容体変異させた2種の変異株を用い、その効果を調べたところ、青色光受容体の一つを欠損した変異株においてLHCSR3の発現が明確に抑制されていることを見出した。現在、上記の研究成果を国際科学誌に投稿中である。NPQを駆動する光合成タンパク質複合体の機能に関しても生化学的解析を進めた。NPQに関与する分子メカニズムの一つとして、光合成アンテナ分子のリン酸化が知られているが、リン酸化されたアンテナ分子が『どのように』NPQに関わっているのかは明らかではなかった。多くの先行研究では、リン酸化アンテナは遊離状態にあり、単独でNPQを駆動すると考えられていた。そこで平成27年度は、先行研究では技術的に不可能であった生化学的に光化学系ーアンテナ分子の超複合体の精製を行い、その中におけるアンテナ分子のリン酸化状態を調べつつ平成28度以降の機能解析の予備実験を進めているところである。光防御メカニズムに関与するLHCSR3タンパク質の発現光条件および発現に関与する光受容体を同定することができた。これにより、様々な光の中でも特定の光が、光受容体の活性化を介して光防御メカニズムを制御していることがわかり、これまでの光合成反応依存的な光防御メカニズム制御に加えて新たな光環境適応メカニズムの知見を得ることができた。したがって、初年度の研究目標を十分に達成していると考えている。また、NPQ超複合体の機能解析についても、複合体精製手法の確立、定量的プロテオミクス手法の新規導入が完了しており、平成28年度以降の機能解析へ向けた準備が整いつつある。以上を鑑み、本研究は概ね順調に進展していると判断した。平成28年度の実績として、ステート遷移と呼ばれる光適応メカニズムにおいて集光アンテナタンパク質のリン酸化による励起エネルギー移動変化の詳細を明らかにした。通常、集光アンテナタンパク質は、複合体内の励起エネルギーを光化学系II反応中心部へと受け渡すが、リン酸化修飾を経てその反応が遅延・代替されることが明らかとなった。この結果は、リン酸化された集光アンテナタンパク質が、励起エネルギーを光化学系IIによる光化学反応へと利用させることなく、他の分子(たとえば消光色素や、消光タンパク質)へと優先的に受け渡している可能性を示唆している。現在、この集光アンテナタンパク質における励起エネルギー移動変化が、どのように消光メカニズムに寄与するのか、その実体を捉える準備を進めている。

ステート遷移と呼ばれる光適応メカニズムにおいて集光アンテナタンパク質のリン酸化による励起エネルギー移動変化の詳細を明らかにした。現在この励起エネルギー移動変化が、消光メカニズムに及ぼす影響を調べている。単離した光化学系における励起エネルギー移動の測定は困難が予想されたが、測定試料の安定化に成功したことで、測定時におけるノイズ、試料の劣化が抑制され高いクオリティでの測定結果を得ることができた。技術的に困難な点をクリアすることができたため、研究計画の遅延は発生せず、順調に進展していると言える。植物は、光を受容する集光アンテナタンパク質の発現・解離・再結合により、様々な光合成超分子複合体を形成する。これにより、刻々と変化する周囲の光環境へと適宜適応している。特に、強光ストレスから光合成装置を守る強光適応(消光メカニズム:NPQ)の存在は、多くの植物研究者の知るところであるが、その分子基盤に関与する光合成超分子複合体の形成メカニズムは、未だ全容が分かっていない。本研究では、光合成生物のNPQに直接作用する集光アンテナの発現制御機構の解明と、それらのタンパク質が光合成反応中心へ結合したNPQ超分子複合体の形成メカニズムおよび動的な構造解明を目的とした。平成29年度の実績として、ステート遷移と呼ばれる光適応メカニズムにおいて集光アンテナタンパク質のリン酸化による消光作用機序を明らかにした。その実体は、光化学系同士が密接に相互作用することで発生する、直接的な励起エネルギー移動であった。現在この光適応メカニズムの作用機序を中心に、論文化を進めている。一方、光防御を駆動するタンパク質であるLHCSRの発現誘導メカニズムについても研究を進めており、LHCSRのうちLHCSR1と呼ばれるタンパク質が紫外線依存・光合成非依存的に発現誘導されることを見いだした。さらに、LHCSR1の生理機能を調べたところ、光化学系に直接結合して光防御を駆動するLHCSR3と異なり、集光アンテナタンパク質の励起エネルギーを特定の光化学系へと受け渡し、光化学反応依存的に消光を促進していることを見いだした。この発見は、従来の光防御メカニズムの概念を変える重要なインパクトを持つ事から、米国科学アカデミー紀要(PNAS)に論文掲載されるに至った。異なる光防御メカニズムについて、同時進行で研究を遂行した。その結果、ステート遷移と呼ばれる光防御メカニズムは、従来の集光アンテナ移動モデルではなく、光化学系超複合体レベルでの直接的な相互作用により引き起こされることを見いだした。この発見は、ステート遷移の分子メカニズムの概念を覆すものであり、当該研究における成果として期待以上であった。一方、qEクエンチングと呼ばれる光防御メカニズムにおいては、LHCSR1タンパク質が重要な役割を持つことを見いだし、生化学・分光学的手法を用いてその分子基盤の解明を試みた。
信頼概念を基軸とするカント主義倫理学の再構築

本研究の目的は、「信頼」に関する以下の二つの主張を通じてカント主義的倫理学に理論的な枠組みを与えることにあった。第一に、信頼の情動的理論が、カント主義的倫理学の古典的な問題に対して解決の方策を与えるものであること。第二に、信頼の概念がカント哲学の核心としての、自律という考え方と整合的であることである。これら二つの研究成果は論文集『学際化する信頼研究』(2018)を通じて公表される。研究計画にしたがい、初年度は研究目的A:「「信頼」に対する哲学的な概念分析」を遂行した。申請者はこれまでの研究から、現代倫理学の信頼研究を次の二つのタイプに区別することができると考えた。第一に、「ホッブズ的信頼」である。ホッブズ以来、理性に基づく契約によって相互不信から脱却するというアイデアが提示されてきた。このアイデアの成否は秩序をめぐる「ホッブズ問題」として、社会科学が取り組むべき基本的課題となっている。本研究はこの「ホッブズ問題」の現代倫理学における展開を、D・ゴーティエ等の契約論的信頼論を分析することによって明らかにした。第二に、ヒューム的信頼である。現代倫理学では理性ではなく、むしろ感情的交流によって信頼が結ばれるというアイデアも提示されてきた。このアイデアはホッブズの契約論に対するヒュームの批判をなぞる仕方で、A・バイアーに代表されるヒューム主義者によって主張された。本研究は、この主張を「感情主義的信頼論」として継承するK・ジョーンズの研究を批判的に検討した。以上の作業を通じて、本研究はこれら二つのタイプの信頼を(1)理性主義的信頼論と(2)感情主義的信頼論として分析した。このような分析は、学際的な共同のすすむ現在の信頼研究にとって基礎研究としての役割を果たすだけでなく、感情主義と理性主義の対立の克服という倫理学の根本問題に独自の回答を与えようとするものである。さらに、本研究は二つのタイプの信頼を考察するにあたって、心理学、神経科学、社会学、経済学をはじめとする学問諸領域の最新の成果を援用した。このように信頼概念を基軸として領域横断的な研究方法を採用することで、高い専門性のもとに「たこつぼ化」された哲学の領域に、学際的な展望をもたらすことができたと考える。本研究は、当初の計画以上の進展を遂げることができた。理由は以下の二点である。まず第一に、本研究の研究成果が広く研究者コミュニティの批判に開かれ、討議を通じてブラッシュアップされたことが大きい。本研究は信頼概念を(1)ホッブズ的信頼と(2)ヒューム的信頼の二つのタイプに分けて区別したが、このうち(1)をめぐる分析は申請者が参加している「安心信頼技術研究会」の研究発表において、(2)をめぐる分析は「大阪大学哲学ゼミナール」の研究発表において詳細な検討にふされ、それぞれ論文としての刊行が予定されている。とりわけ(1)の研究成果は、今年度に発刊が決定されている共著『信頼研究の学際化』(勁草書房)を通じて、広く社会に公表される予定である。第二に、申請者が所属する京都市立芸術大学におけるアート・プロジェクトを通じて、信頼研究の基礎理論が実践によって鍛えられた経験も挙げられる。とりわけ、申請者が参加したプロジェクト「オープンキッチン」では、障害者アーティストと京都市立芸術大学の学生との信頼関係の構築が一つの目的に据えられ、アート作品の共同制作を通じた相互行為に参加する機会に恵まれた。その報告は「応用哲学会」をはじめとする哲学系の諸学会を通じて予定されている。2016年度の信頼研究の成果をカント主義倫理学に適用し、現代倫理学における諸理論と比較しつつ、これを再構築するのが2017年度の目的だった。従来のカント主義倫理学は、理性主義に立脚するゆえに「形式主義」や「関係性の看過」を批判されてきた。だが、これらの批判に応答するために感情主義に依拠すると、今度は理性主義の主張する社会正義の普遍性を犠牲にせざるをえないという問題がある。本研究は「信頼」という概念を導入することによって、この問題のジレンマが見せかけのものに過ぎないことを示した。【研究成果1:カント主義における信頼研究】まずはカント主義倫理学の文献研究を遂行し、理性に基づく道徳性の確立によって信頼関係が結ばれるという「カント的信頼」を提示した。その上で、2016年度の研究によって得られた「信頼の多層理論」に基づき、そのような信頼とは異なる次元で「感情的信頼」が機能することを明らかにした。【研究成果2:障害者福祉における信頼研究】学際的な研究プロジェクト「安心・信頼技術研究会」の共同研究を足がかりとして、研究成果1によって得られた信頼の理論を、障害者福祉における障害者と介助者との関係にそくして再考した。以上の研究成果1は「ヒュームとカントの信頼の思想」、研究成果2は「障害者福祉における信頼」という二本の論文に集約され、2018年に公刊される著作『学際化する信頼研究』(共著・勁草書房)に収録される。

これら二つの研究成果は論文集『学際化する信頼研究』(2018)を通じて公表される。初年度の信頼研究の成果をカント主義倫理学に適用し、これを再構築するのが次年度の目的である。従来のカント主義倫理学は、理性主義に立脚するゆえに「形式主義」や「関係性の看過」を批判されてきた。だが、これらの批判に応答するために感情主義に依拠すると、今度は理性主義の主張する社会正義の普遍性を犠牲にせざるをえないという問題がある。本研究は信頼という概念を導入することによって、この問題のジレンマが見せかけのものに過ぎないことを示す。(1)まずはカント主義倫理学の文献研究を遂行し、理性に基づく道徳性の確立によって信頼関係が結ばれるという「カント的信頼」を提示する。その上で、初年度の研究によって得られた「信頼の多層理論」に基づき、そのような信頼とは異なる次元で「感情的信頼」が機能することを明らかにする。(2)信頼がカント主義倫理学において大きな役割を果たすことは多くの論者によって指摘されてきた(O'Neill: Trust and Autonomy [2002])。それは、普遍的な道徳性にしたがった人々の相互理解によって、信頼関係が築かれるという「カント的信頼」である。申請者はこの信頼論が「ホッブズ的信頼」の依拠する道具的理性ではなく、カントの主張する道徳的理性に支えられることを示す。(3)しかし、カント自身はそれとは異なる次元の信頼も示唆している。すなわち(a)相互理解によって可能となる信頼ではなく、むしろ(b)相互理解を可能とする信頼のありようが、普遍的な美を前にした人々の感情的交流によって提示されている。申請者は『判断力批判』の文献研究を通じて、カントの思想に(b)のレベルの信頼が「ヒューム的信頼」と同様の仕方で見出されることを示す。29年度が最終年度であるため、記入しない。倫理学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ケモカインMCP-1が誘導する肝癌自殺遺伝子治療の再発予防効果の検討

これまでの研究により、自殺遺伝子(HSV-tk)と単球走化因子(MCP-1)を発現するアデノウイルスベクターを作製し、MCP-1産生量によって抗腫瘍効果が顕著に変化することを報告した(Cancer Gene Ther. 2003, J. Immunol. 2007)。MCP-1は抗腫瘍効果と腫瘍増殖の相反する作用を示すことが報告されており、臨床応用をめざした至適投与量に関する詳細な検討はなされていない。そこで今年度は、肝癌自殺遺伝子治療に併用するMCP-1の投与量とin vitro, in vivoで抗腫瘍免疫の賦活作用について検討した。具体的にはHSV-tk、MCP-1を発現するAd-tk、Ad-MCP1を用いて、Ad-tk濃度を固定した条件下でAd-MCP1の濃度(1,1/10,1/100 dose of Ad-tk)を変化させ、以下の検討を行った。(1)MCP-1産生量の測定。(2)皮下肝癌モデルでの抗腫瘍効果。(3)腫瘍、脾臓でのサイトカインの発現量の検討。(4)活性化マクロファージのサイトカイン産生能の検討。(5)腫瘍再移植に対する抑制効果。結果を以下に示す。Ad-tkとの併用下で、Ad-MCP1の濃度に相関してMCP-1産生量は増加した。Ad-MCP1投与量が1/10以上あれば、高い腫瘍増殖抑制効果を認めた。一方、肝癌再移植に対しては、Ad-MCP1投与量が1/10治療群で高い再発抑制効果を認めた。方法(3),(4)の検討から、これらの治療効果はTh1(IL-12, IL-18)/Th2(IL-10)サイトカインの産生量の差と相関していた。また脾臓において、Ad-MCP1投与量が1/100群<1群<1/10群の順に、NK、T細胞の数が増加していた。至適量のMCP-1の併用によって、マクロファージの活性化を介して高い腫瘍縮小と再発抑制効果が得られたことより、MCP-1が肝癌に対する免疫遺伝子治療の開発に寄与する可能性が示唆された。なお、現在論文(Gene Therapy)投稿中である。結果を以下に示す。
筋運動後における血管内皮機能の低下を予防・回復させる運動プログラムの開発

本テーマの最終目的は、筋運動後における血管内皮機能の低下を予防・回復させる新規の運動プログラムを開発することである。この目的に対して、当該年度では2つの研究を実施した。まず、特性の異なる筋運動が血管内皮機能に及ぼす影響を検討した。健康な男性13名を対象に、1.中強度・中反復回数の筋運動を行う条件(中-中条件)、2.低強度・高反復回数の筋運動を行う条件(低-高条件)、高強度・低反復回数の筋運動を行う条件(高-低条件)を設け異なる日に実施した。各筋運動の前後では血流依存性血管拡張反応(FMD)を実施し、血管内皮機能の変化を測定した。その結果、中-中条件および低-高条件では筋運動後に血管内皮機能は有意に低下した。一方、高-低条件では筋運動後にも血管内皮機能は維持された。以上の結果から、高強度・低反復回数の筋運動では血管内皮機能の低下が予防される事が明らかになった。しかし、高強度・低反復回数の筋運動は筋運動の最大の目的である筋肥大に対する効果が小さいという課題が残った。次に、筋運動後における血管内皮機能の低下を回復させる方法として、有酸素性運動の効果を検討した。健康な男性17名を対象に、1.中強度・中反復回数の筋運動のみを行う条件、2.中強度・中反復回数の筋運動後に10分間のサイクリングを行う条件を設け、異なる日に実施した。各運動の前後ではFMDを実施し、血管内皮機能の変化を測定した。その結果、両条件とも筋運動後に血管内皮機能は有意に低下した。筋運動のみを行う条件では、その後血管内皮機能の低下は60分間にわたって続いた。一方、筋運動後に10分間のサイクリングを行う条件では、サイクリング後に低下した血管内皮機能は回復した。以上の結果から、筋運動後に(少なくとも)10分間の有酸素性運動を行う事で、低下した血管内皮機能は回復する事が明らかになった。平成30年度では、筋運動後における血管内皮機能の低下を予防・回復させる方法を明らかにする為、特性の異なる筋運動の効果および筋運動後における有酸素性運動の効果を検討した。結果として、1.高強度・低反復回数の筋運動では血管内皮機能の低下が予防される事、2.筋運動後に10分間のサイクリングを行う事で、低下した血管内皮機能は回復する事を新たに明らかにする事ができた。当初、筋運動後における有酸素性運動の効果に関する研究は次年度に実施する予定であったが、当該年度内に実施できポジティブな結果を得る事ができたのは一定の成果である。また、1つ目の研究課題は主要国際誌に原著論文として掲載された。以上の諸点から、平成30年度の研究進捗は当初の計画以上に進展していると評価できる。平成30年度の研究により、筋運動後に10分間のサイクリングを行う事で、低下した血管内皮機能は回復する事が明らかになった。一方でこの方法では、筋運動直後における血管内皮機能の一時的な低下は避けられない点が問題である。そこで今後は、筋運動後における血管内皮機能の低下を予防する方法を明らかにしていく予定である。具体的には、事前の有酸素性運動や筋収縮特性に焦点を当てる。

結果として、1.高強度・低反復回数の筋運動では血管内皮機能の低下が予防される事、2.筋運動後に10分間のサイクリングを行う事で、低下した血管内皮機能は回復する事を新たに明らかにする事ができた。当初、筋運動後における有酸素性運動の効果に関する研究は次年度に実施する予定であったが、当該年度内に実施できポジティブな結果を得る事ができたのは一定の成果である。また、1つ目の研究課題は主要国際誌に原著論文として掲載された。以上の諸点から、平成30年度の研究進捗は当初の計画以上に進展していると評価できる。平成30年度の研究により、筋運動後に10分間のサイクリングを行う事で、低下した血管内皮機能は回復する事が明らかになった。一方でこの方法では、筋運動直後における血管内皮機能の一時的な低下は避けられない点が問題である。そこで今後は、筋運動後における血管内皮機能の低下を予防する方法を明らかにしていく予定である。具体的には、事前の有酸素性運動や筋収縮特性に焦点を当てる。海外から物品を購入する必要があり、予定より納品に時間が掛かった事で予算の執行が次年度に持ち越しになった。翌年度は、上記の物品購入と合わせ、被験者への謝金や研究成果発表の為の旅費に助成金を使用する予定である。