hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TG型γ-リノレン酸の摂取はリポジストロフィー(脂肪異栄養症)を改善できるのか?

本研究では、「トリアシルグリセロール(TG)型γ-リノレン酸(GLA)」の経口摂取により共役リノール酸(CLA)由来のリポジストロフィー症の改善を試みた。本検証で設定したTG GLAの投与量ではリポジストロフィー症を緩和する作用は弱く、摂取したGLAは肝臓へ含有する割合が低いことを新たに発見することができた。また、母マウスの性状および仔マウスのリポジストロフィー症状を検証したところ、母マウスのCLA摂取は仔のリポジストロフィー発症を誘起することが分かった。また、母マウスのTG GLA摂取は、特に仔雄のリポジストロフィー発症緩和を高めることが新たに判明した。今年度は、TG型γ-リノレン酸(GLA)の摂取がリポジストロフィーを改善できるか探るために、下記の実験を実施した。一週間馴化したICRマウスを体重が均一になるよう4群に分け、油脂を置換したAIN93Gの粉末飼料を4週間摂取させた。各群に与えた飼料の油脂は1Control群(Normal):大豆油7%、2CLA群:大豆油5%+共役リノール酸(CLA)油2%、3GLA群:大豆油5%+GLA含有油脂2%、4GLA+CLA群:大豆油3%+TG-GLA含有油脂2%+CLA2%である。一週間ごとにマウスの体重測定を行い、定期的に摂餌量を測定した。ただし、給餌方法は、pair feedingを採用した。4週間の飼育終了後、肝臓、血液、脂肪組織を採取し、臓器重量の測定および生化学的な手法による脂質分析を実施した。血液はヘパリン処理を施し、血漿を分析に用いた。総摂餌量はpair feedingにより群間に有意差はなく、全群が同量摂取したことが前提条件となった。CLA群の体重増加量は、Control群およびGLA群に比して増加量が少ない傾向にあり、GLA+CLA群の体重増加量はControl群と有意差がない値まで回復した。肝臓重量はCLAを投与した2群で有意に増加し、肝臓中トリアシルグリセロール量も同様の結果が得られた。一方、白色脂肪組織の重量はCLA群およびGLA+CLA群で明らかに減少したが、GLA+CLA群の白色脂肪量はCLA群より約2倍増加した。血漿分析に関して、GLA+CLA群の遊離脂肪酸濃度は最低値を示し、同群はCLA群よりグルタミン酸ピルビン酸トランスアミナーゼ活性を弱めることが分かった。さらに、昨年度から実施している試験では、CLA油のリポジストロフィー効果が強すぎるため、CLAの投与量を更に3群設け、発症試験を実施した。ICR雄マウス(4週齢)24匹を単飼ケージにて馴化後、4群に分け、大豆油7%を添加したAIN93G飼料(Control群)、CLA油0.5%および大豆油6.5%を添加したAIN93G改変飼料(CLA0.5%群)、CLA油1%および大豆油6%を添加したAIN93G改変飼料(CLA1%群)、CLA油2%および大豆油5%を添加したAIN93G改変飼料(CLA2%群)をそれぞれ3週間与えた。飼育終了後の解剖により、白色脂肪重量は、CLA0.5%群でControl群より有意に減少し、CLAの用量依存的に低下していた。また、肝臓重量はControl群に比べCLA0.5%群で増加する傾向が見られ、CLA1%および2%においても0.5%と同様の値を示していた。これらのことから、CLA0.5%以上の摂取量でリポジストロフィーを発症していることが明らかになった。血漿分析において、CLA油摂取群の遊離脂肪酸(NEFA)濃度はCLAの用量依存的に低くなり、CLA1%および2%群のTG濃度はCLA0.5%群と比べ有意に低下した。レプチンおよびアディポネクチン濃度は、Control群と比べCLA1%および2%摂取群で顕著に低くなった。一方、GPT活性値はCLA摂取で有意に高くなった。本実験は、共役リノール酸(CLA)摂取による母マウスのリポジストロフィー症が仔に影響するのか確認し、母が摂取したTG型γ-リノレン酸(GLA)が仔のリポジストロフィー症を改善するか否かを検証するために、下記の実験を実施した。ICR雌マウスを飼育馴化した後、体重が均一になるよう3群に分け、AIN93Gの粉末飼料を産後2週まで自由摂取させた。各群に与えた油脂は1Control群:大豆油7%、2CLA群:大豆油6%+CLA油1%、3TG-GLA+CLA群:大豆油4%+TG-GLA2%+CLA油1%である。ICR雄マウスと交配後、生まれた仔マウスは2週齢で屠殺し、肝臓および腎臓周囲脂肪組織を採取した。母マウスも産後2週目で屠殺し、肝臓および腎臓周囲脂肪組織を摘出した。これらの臓器は重量を測定した後、-80°Cで冷凍した。母マウスの体重増加量は群間で差は確認されなかった。CLA群の肝臓重量はControl群より増加する傾向にあり、TG-GLAとの混合摂取でさらに増加する傾向にあった。腎臓周囲脂肪に着目すると、CLA摂取でControl群より減少傾向になったが、TG-GLAの摂取により脂肪重量は回復した。この脂肪重量の結果により、母体においてTG-GLAはリポジストロフィー症状を緩和する可能性が確認できた。

仔雌マウスの体重および肝臓重量はCLA摂取によりControl群より有意に減少し、TG-GLA+CLA群はCLA単独摂取より増加していた。しかしながら、腎臓周囲脂肪はCLA群とTG-GLA+CLA群との間で有意な差はなく、両群ともControl群より有意に減少していた。一方、仔雄マウスの腎臓周囲脂肪はCLA単独摂取によりControl群より有意に減少したが、TG-GLA+CLA摂取群では他の2群と比べて有意差は無かった。これらの結果から、母マウスのCLA摂取は仔のリポジストロフィー発症の可能性があること、また母マウスのTG-GLAの摂取による仔のリポジストロフィー緩和作用は雌雄で異なることが示唆された。本研究では、「トリアシルグリセロール(TG)型γ-リノレン酸(GLA)」の経口摂取により共役リノール酸(CLA)由来のリポジストロフィー症の改善を試みた。本検証で設定したTG GLAの投与量ではリポジストロフィー症を緩和する作用は弱く、摂取したGLAは肝臓へ含有する割合が低いことを新たに発見することができた。また、母マウスの性状および仔マウスのリポジストロフィー症状を検証したところ、母マウスのCLA摂取は仔のリポジストロフィー発症を誘起することが分かった。また、母マウスのTG GLA摂取は、特に仔雄のリポジストロフィー発症緩和を高めることが新たに判明した。CLA投与量の違いによるリポジストロフィーの発症状態を把握し、餌中脂肪酸の体内含有割合についても検証できている。一方、リポジストロフィーを発症させた妊娠マウスの性状および仔マウスのリポジストロフィー症状を確認する実験は次年度への課題となる。食生活学成熟期および妊娠期マウスにおけるTG型GLA油脂摂取のリポジストロフィー緩和効果を肝臓および白色脂肪の状態を確認しながら検証する。また、仔マウスのリポジストロフィー症状に関しても肝臓の脂質量を分析して把握する。さらに、母体が摂取したCLAおよびGLAが仔の肝臓脂肪酸比率に変動をもたらすか否かについても検証する。リポジストロフィー発症マウスの作製、TG型GLAの長期摂取による内臓脂肪および肝臓の重量確認、肝臓および血液の脂質分析を計画通り遂行した。脂肪酸分析に関しては、機器の調整および分析値の採取等も含めて実施中である。さらに、CLA投与量の違いによるリポジストロフィーの発症状態の把握や、リポジストロフィーに有効なGLAの摂取量が決定できていないことが次年度への継続課題となる。臓器中の脂肪酸組成を分析し、CLAおよびTG型GLA摂取による器官中脂肪酸含有率への変動を分析する。さらに、CLAを用量依存的に摂取させ、白色脂肪組織および肝臓の脂質含有量を分析することでリポジストロフィーの発症状態を把握する。また、餌中へのGLA油脂含有割合を増やすなど、成熟期のリポジストロフィー症状に有効なGLA割合を探ることも実施する。成熟期でTG型GLA油脂の効果がみられた後、リポジストロフィーを発症させた妊娠マウスの脂肪組織の過度な縮小と脂肪肝を確認し、仔マウスのリポジストロフィー症状を成長段階に応じて検証する。
昆虫の社会行動を統御する分子遺伝学的、生理学的、生態学的機構

社会性アブラムシは、繁殖に専念する生殖階級と利他行動を行なう不妊の兵隊階級からなる社会性昆虫である。兵隊アブラムシは、若いうちは巣内の清掃を行ない、年を取るともっぱら巣外で攻撃に専念するという齢分業を示す。本研究では、この齢分業の成立基盤に関して、仲間を動員するフェロモンへの兵隊アブラムシの行動反応、触角応答、意思決定機構について明らかにした。昆虫の社会行動を統御するメカニズムや社会性獲得の進化過程を理解する上で深い洞察が得られた。本研究は、社会性昆虫類のコロニーにおける強調と制御の仕組みを理解することを目的とする。社会性アブラムシをモデル系として、とくに化学コミュニケーションに着目して、アブラムシの兵隊階級による分業や社会行動の統御メカニズムを明らかにするために、分子生物学的、化学生態学的・神経生理学的研究をおこなった。社会性アブラムシは、繁殖に専念する生殖階級と利他的な社会行動をおこなう兵隊階級の二つの階級から構成される社会性昆虫である。兵隊は若いうちは掃除をおこない、年を取るともっぱら攻撃に専念するという齢差分業を示す。本年度は、社会性アブラムシにおける齢差分業の調節に関与する候補遺伝子の探索をおこなった。遺伝子の候補として、foraging遺伝子に着目した。foragingがコードする、PKGの活性を上昇させるcGMPのアナログを若齢兵隊に経ロ投与した結果、攻撃性を示す個体の割合が増加した。このことから、アブラムシの兵隊における齢差分業に、foraging遺伝子が関わっていることが強く示唆された。そこで、foraging遺伝子のクローニングをおこない、まだ予備的な段階ではあるものの、兵隊アブラムシ体内における遺伝子の発現量の定量化にも成功した。このように、齢差分業の成立メカニズムに対して遺伝子レベルからのアプローチをおこなうことで、社会性の成立・維持機構や社会性獲得の進化過程を理解する上できわめて重要な結果を得ることができた。本研究は、社会性アブラムシをモデル系として、社会性昆虫類のコロニーにおける強調と制御の仕組みを理解することを目的とした。とくにコロニーメンバー間の化学コミュニケーションに着目し、アブラムシの兵隊階級による分業や社会行動の統御メカニズムを明らかにするために、分子生物学的、化学生態学的・神経生理学的研究をおこなった。本年度は、昨年度に引き続き、社会性アブラムシにおける齢差分業の調節に関与する候補遺伝子の探索をおこなった。遺伝子の候補として、foraging遺伝子に着目し、この遺伝子が関与するサイクリックグアノシン-一リン酸(cGMP)/プロテインキナーゼG(PKG)依存性シグナル伝達経路が、兵隊の加齢に伴う非攻撃から攻撃への行動転換に及ぼす影響について詳しく解析した。foraging遺伝子がコードする、PKGの活性を上昇させるcGMPのアナログを若齢兵隊に経口投与した結果、攻撃性を示す個体の割合が明らかに増加することが確認できた。この結果は、アブラムシの兵隊における齢差分業に、foraging遺伝子が関わっていることを強く示唆する。そこで、foraging遺伝子のクローニングをおこない、兵隊アブラムシ体内における遺伝子の発現量の定量化を試みた。その結果、兵隊の日齢と遺伝子の発現量との間には明確な傾向は認められなかった。今回は兵隊の体全体における遺伝子の発現量を見たため、重要な差を見過ごした可能性かある。そこで、兵隊の脳の領域に注目して遺伝子の発現量を比較するための蛍光in situハイブリダイゼーション法の開発を試みた。現在までのところ蛍光シグナルを検出するには至ってないものの、今回の結果から、齢差分業の成立メカニズムに対して遺伝子レベルからアプローチをおこなうことが、社会性の成立・維持機構や社会性獲得の進化過程を理解する上できわめて有効であることが確認できた。兵隊は若いうちは掃除をおこない、年を取るともっぱら攻撃に専念するという齢分業を示す。とくにメンバー間の化学コミュニケーションに着目し、アブラムシの兵隊階級による分業や社会行動の統御メカニズムを明らかにするために、分子生物学的、化学生態学的・神経生理学的研究をおこなった。最終年度である本年度は、これまでのデータの取りこぼしをチェックし、化学シグナルに対する兵隊階級の行動反応、触角応答、意思決定機構について定量的な補充実験をおこなった。

その結果、(1)兵隊の仕事刺激に対する行動反応閾値が加齢とともに変化することで齢分業が生じること、(2)兵隊の日齢に沿った掃除から攻撃への仕事転換のタイミングが、天敵の存在を知らせるフェロモンや化学シグナルなどの環境条件に応じて可塑的に変化すること、(1)神経伝達物質であるオクトパミンやcGMPアナログの経口投与による、オクトパミンレベルの上昇およびサイクリックグアノシン-一リン酸(cGMP)/プロテインキナーゼG(PKG)依存性シグナル伝達経路の活性上昇が、共に行動の意思決定に影響することなどを明らかにした。とくに社会性昆虫類において知られる齢分業の調節に関わるforaging遺伝子がコードするPKGカスケードが、社会性アブラムシにおける兵隊の加齢に伴う非攻撃から攻撃への行動転換に関与している点は興味深い。以上の結果から、社会性アブラムシにおける兵隊階級の分業と社会行動の発現統御メカニズムが浮き彫りとなり、社会性の成立・維持機構や社会性獲得の進化過程を理解する上で深い洞察を得ることができた。
小腸上皮細胞の分化過程における異物排泄ポンプの生理的意義

昨年度までの検討により、Multidrug resistance-associated protein (MRP)2は小腸上皮において分化過程で誘導を受けることが示された。その生理的意義を明らかにする上で上流の転写因子をひとつひとつ調べることは重要である。そこで、本年度はMRP2のプロモーター領域について、小腸分化過程での転写制御メカニズムに関してIEC6細胞を用いて検討を行った。その結果、1.IEC6において、小腸分化促進転写因子のCdx2を細胞に強制発現させ、培養を続けることでMRP2の発現が誘導される2.Cdx2を一過性に発現してもMRP2の発現は誘導されない3.IEC6細胞においてMRP2のプロモーター領域に関して順次欠失させた場合においても有意に転写活性が変化する部位は見出されないということが明らかとなった。以上の研究よりMRP2は確かに分化過程で誘導されるが分化の引き金となるCdx2による直接のMRP2プロモーター部位への作用では無く、むしろ分化過程における二次的な誘導と考えられた。MRP2は小腸に限らず他臓器においても分化時に誘導されることが知られており、Cdx2などの小腸特異的な分化因子よりむしろ、その下層に位置する臓器間で共通の転写制御因子によって制御されていることが示唆された。以上の結果は、今後の研究の進め方を決める上で有用な情報となると思われる。Multidrug resistance-associated protein(MRP)2の小腸上皮における発現変動と、その内因性基質でありアポトーシス進行への関与、或いは生体の主要な抗酸化物質としての役割を有する還元型グルタチオン(GSH)量の変動に関して検討を行った。MRP2遺伝的欠損ラットと正常ラットの小腸上皮細胞を基底部から先端部にかけて分取し、細胞内グルタチオン含量を測定したところ、基底部から頭頂部にかけての減少勾配が認められたものの、そのパターン、或いは絶対値に両ラット間で差は見られなかった。MRP2のmRNA発現量は基底部から頭頂部にかけて増加傾向が見られた。以上のことより小腸上皮細胞内GSHの分化に伴った減少にMRP2の発現量の変化が寄与している可能性は低いと考えられた。一方、in vivoで見られたMRP2の分化に伴った発現誘導はin vitro培養細胞系を用いても観察された。すなわち、小腸上皮の分化を促進する転写因子Cdx2を導入することでin vivoと同様の分化過程を辿ることが報告されている未分化小腸培養細胞IEC-6細胞において、MRP2の分化に応じた発現誘導を確認することができた。この時MRP2の発現と対応して細胞内GSHの低下傾向が見られ、GSHの細胞外への排出がMRP2の発現上昇によって亢進している可能性が示された。少なくともin vivo、in vitro両系でMRP2の分化に伴う誘導が見られたことから、MRP2の発現がどのような転写因子の元で制御されているのかに関して今後プロモーター解析を中心に進めていく予定である。
線型,及び非線型波動伝播現象の解析

(1)単独保存則の方程式に対して空間1次元の場合に衝撃波の構成を行った。Rankine-Hugoniotの方程式を直接解くことは出来ない。なぜなら方程式は原点の近傍でリプシッツ連続でないからである。我々の方法はHamilton-Jacobi方程式に一度もどることである。1986年9月に開かれた『夏の偏微分方程式研究集会』に於て、この結果を報告した。(2)一般一階偏微分方程式の古典解の構成はいつも2回連続的微分可能函数の空間に於て議論されている。しかし、方程式には1回偏導函数しか現われないので、解が2回連続的微分可能である必要はない。そこで1回連続的微分可能である解が存在するための『方程式及び初期値に対するギリギリの条件』について考察し、1つの結果を得た。これについては、1986年12月に信州大学に於て開かれた研究集会、及び1987年2月に福岡大学に於て開かれた研究集会において報告した。しかし、我々の結果は既にWazewskiにより1937年に証明されていることを後で知った。(3)特性曲線族により得られる『時間に依存する微分可能写像』に対して、そのJacobian=0となるとき、特性曲線は交差するかどうかについて考察した。この問題は弱解の特異性が衝撃波であるかどうかという事と関係している。先ず、Jacobian=0となるが特性曲線は交わらない例を構成した。この例に対応する7階偏微分方程式の大域的弱解は衝撃波とは別種の代数的特異点をもっている。次にJacobian=0となったとき、特性曲線が交差する為の特徴付けを行った。この場合、衝撃波(又はそれと同種のsingalarities)が現われる。現在、この結果について論文作成中。
電子ビームを用いた新しいフラーレン固体の創製と物性評価

C_<60>薄膜に電子ビーム(加速電圧3kV)を照射することにより、分子間に融合反応が起き、ピーナッツの形状を持つ二量体が生成する。昨年度の研究では、水素ガス雰囲気下で電子ビームを照射したC_<60>薄膜の電界放出特性を調べ、照射後の薄膜の電界放出特性が向上することを見出した。この性質は、電子ビーム照射で誘起される融合反応により生成物のπ共役系が大きくなる結果、(1)Fermi準位付近の状態密度の増加と、(2)バンドギャップの減少が起きることが原因して考えられる。この仮定に従えば、照射後の薄膜の電気抵抗率が照射前に比べて減少することが予想される。そこで今年度は、電子ビーム照射C_<60>薄膜の電気抵抗率をin situで測定した。電流電圧計と接続した四つの電極をCsI基板に接触させ、この基板上にC_<60>薄膜を超高真空下(10^<-9> Torr)で作成した。この薄膜に電子ビームを照射し、照射の前後で電流-電圧特性及び抵抗率を測定した。抵抗率の測定は、van der Pauw法を用いた。一方、電子ビーム照射後のC_<60>薄膜の構造を調べるため、抵抗率測定と同時にFT-IRスペクトルを測定した。電子ビーム照射後のC_<60>薄膜のIRスペクトルから、照射時間とともに融合反応が進行していくことを確認した。薄膜の電気抵抗率は、予想どおり照射時間の増加にしたがって減少した。また、電流-電圧特性から、照射前に半導体であったC_<60>薄膜が、電子線照射後には金属に近い性質に変化することを見い出した。これまでの研究で、C_<60>薄膜に電子ビーム(加速電圧3 kV)を照射することにより、C_<60>二分子に融合反応が起きることが分かった。本研究は、この電子照射C_<60>薄膜の持つ電子的特性を明らかにすることを目的としている。今年度は、その一つとして電界放出特性を調べた。試料表面に電場をかけ、そこから放出される電流を測定したところ、水素ガス雰囲気下で電子照射した試料の電界放出の開始が、照射前に比べより低電場で起きることが分かった。同じ条件で照射した試料を赤外吸収分光で観察したところ、融合反応とともにC-H結合が形成されていることを確認した。電界放出特性の向上は、電子放出が起きやすいsp^3炭素がC-H結合によって薄膜表面に提供されたためと考えられる。我々は、C_<60>薄膜への電子ビーム照射により起きる融合反応が、[2+2]成環二量化反応から始まる多段階の一般化Stone-Wales転移により進行すると考えている。反応の出発点となる[2+2]成環二量化反応は、三重項励起状態(T_1)にあるC_<60>と基底状態(S_0)にあるC_<60>との間で起こるため、この反応のメカニズムを理解するためには、これらの電子状態の幾何構造とポテンシャルを知ることが重要となる。赤外吸収分光はこのための有用な手段であり、S_0についてはすでによく調べられているが、T_1については現在のところ測定も計算も行われていない。そこで密度汎関数法を用いてT_1の振動計算を行った。その結果、S_0からT_1へのJahn-Teller歪みは小さいにも関わらず、両者の赤外吸収スペクトルはかなり異なることが分かった。また、S_0とT_1のポテンシャルの基準座標空間における相対的位置関係を調べたところ、いくつかの基準座標において大きなDushinsky回転が起きていることが分かった。
新しい天然医薬素材を用いた分子探索による新化学療法剤の創出

1.洋生物ウミウシ由来物質:千葉県房総半島産ウミウシ(Dendrodoris carbunculosa)より、14種の新規化合物を含む16種のセスキテルペンを単離した。この中の数種はマウス白血病細胞P388に対する殺細胞活性を示した。2.天然医薬素材としての変形菌の開発:抗腫瘍活性成分探索のための新しい天然医薬素材の開発のため、変形菌(真性粘菌)を取り上げ、その人工培養に関する基礎研究を行った。野外採取した191種の菌株のうち、十数株で実験室培養が可能となり、そのうちの一菌株Didymium bahiense var.bahienseの大量培養に成功し、その抽出物からP388殺細胞活性ならびにトポイソメラーゼII阻害活性をもつ色素成分を単離した。3.熱帯植物成分:タイ、インドネシア、およびブラジル産熱帯植物(40種)の抽出物について、細胞増殖抑制活性に関するスクリーニングを行い、良好な活性を示す植物種13種を選別した。その中から、次のような植物成分の研究を行った。(1)キョウチクトウ科植物:タイ産の本科植物Adenium obesumの葉のメタノール抽出物より、hoghelinをはじめとする7種のステロイド配糖体ならびに4種のプレグナン類を単離した。4種のプレグナン類のうち、C16,17位に不飽和結合をもつ2つの化合物はP388細胞に対する殺細胞活性を示した。(2)数種のウルシ科植物:ブラジル産ウルシ科植物Anacardia giganteum(伯名カジュイ)の粗抽出物には、顕著なチロシンキナーゼ阻害活性が認められたので、活性画分の成分研究を行い、2種のフェノール型化合物を単離した。一方、インドネシア産ウルシ科植物Mangifera caesiaからは、P388殺細胞活性ならびにマウスリンパ球細胞増殖抑制活性物質として新規アルケニルサリチル酸を単離した。
中小企業の事業承継に関する日仏共同研究を通じた事業承継リスクマネジメントの提案

研究課題開始前年に開催した「中小企業の事業承継日仏シンポジウム」に基づく『中小企業の事業承継日仏比較研究』を日仏両語で記述し平成24年に出版、平成25年に開催した日仏シンポジウム「新たなリスクと中小企業」と平成26年に開催した国際シンポジウム中小企業・老舗経営者の健康とリスクマネジメント」に基づく『新たなリスクと中小企業』を日仏両語で記述し平成28年に出版した。加えて、課題のテーマで、フランスのレフリー付きジャーナルに論文1本、英語のレフリー付きジャーナルに論文を4本、日仏経営学会誌に論文1本、フランスの研究者との共著で発表した。フランス語圏の学会で3回報告した。(1)『日仏経営学会誌』に「中小企業経営者を親に持つ学生」という視点での研究について、継続的なインタビュー調査を実施し、事業承継研究分野におけるフランスの代表的研究者と共著で『日仏経営学会誌』にフランス語による研究論文を発表した。(2)2013年9月13日午後に、主催アンスティチュ・フランセ関西/在日フランス大使館、共催関西大学社会安全学部、日本リスクマネジメント学会、後援関西大学経済・政治研究所、日仏公開討論会「新しいリスクと中小企業」(Les PME face aux nouveaux risques)を開催した。国際シンポジウムの実行委員長・日本側実行委員長・モデレーターを務めた。中小企業の事業承継問題も論点の一つとして大きく取り上げ、内外の研究者・実務家と議論を深めた。(3)2013年9月13日午前に、日本リスクマネジメント学会の創立35周年記念大会・第37回全国大会を実行委員長として企画した。中小企業の事業承継に関する研究発表を設定し、個人保証の問題を中心に討議した。(4)2013年6月28日に、日本リスクマネジメント学会関東部会(学会創立35周年記念公開シンポジウム)を兼ねる日本学術会議一部経営学委員会公開シンポジウムを日本学術会議講堂で開催し、実行委員長を務めた。テーマを「リスクマネジメント研究の35年」とし、リスクマネジメント研究の過去・現在・未来について討議した。主催:日本リスクマネジメント学会、後援:在日フランス大使館アンスティチュ・フランセ関西、日仏経営学会、ファミリービジネス学会による「中小企業・老舗企業経営者の健康とリスクマネジメント(LA SANTTE DU DIRIGEANTDES PMES ET SHINISES ET LE RISK MANAGEMENT)」を京都国際交流会館において2014年11月14日に開催し、研究代表者が責任者を務めた。フランス語圏国際中小企業学会(AIREPME)会長であるオリビエ・トレス(OLIVIER TORRES)教授を基調講演者として招へいした。このシンポジウムでは、中小企業の事業承継について、当事者の健康の観点から大きく取り上げた。上記2つについて、論文と本を作成している。上記2つの企画を実現したことは、中小企業の事業承継に関わるリスクとそのマネジメントについて日仏比較研究を行うという「研究の目的」に照らして、最大級に近い成果をあげたと考える。(1)出版について:2013年9月13日に開催した中小企業経営者と事業承継者にとってのリスクマネジメントに関する日仏公開討論会「新たなリスクと中小企業」の内容に基づく『新たなリスクと中小企業』(関西大学出版部,2016年3月31日)(第1部)を出版することができた。本書は、日本語とフランス語の両方で記述した書籍である。(2)出版について:2014年11月14日に開催した中小企業経営者と事業承継者にとって重要な心身の健康に関する日仏シンポジウム「中小企業・老舗企業経営者の健康とリスクマネジメント」の内容に基づく『新たなリスクと中小企業』(関西大学出版部,2016年3月31日)(第2部)を出版することができた。(3)調査について:2015年6月と7月に老舗企業後継者に集中的にインタビュー調査を行った。(4)日仏共同研究プロジェクトについて:2015年11月に中小企業経営者・事業承継者の健康について調査しているフランスAMAROKに所属するモンペリエ大学のフロランス・ギリアニ氏を招へいし、日本における中小企業経営者・事業承継者の健康リスクに関する調査の実現に向けて大きく前進した。(5)2015年4月から4年間の予定で、中小企業経営者・事業承継者の心身の健康についても研究対象とする関西大学経済・政治研究所「スポーツ・健康と地域社会」研究班を責任者としてたちあげて、研究活動を軌道に乗せることができた。(6)以上について、日本リスクマネジメント学会誌『危険と管理』に原稿を投稿した。(7)以上の研究活動が評価され、フランス上院より、「日本における事業承継税制の改革」についてフランス語でレポートをまとめる旨の依頼があった。責任を持ってこの依頼を遂行した。このレポートは現在、フランス上院のWEBサイトで見ることができる。(1)中小企業経営者と事業承継者にとってのリスクマネジメントに関連する日仏公開討論会「新たなリスクと中小企業」の内容に基づく書籍である『新たなリスクと中小企業』(関西大学出版部,2016年3月31日)(第1部)を出版することができた。(2)2014年11月14日に開催した中小企業経営者と事業承継者にとって重要な心身の健康に関する日仏シンポジウム「中小企業・老舗企業経営者の健康とリスクマネジメント」の内容に基づく『新たなリスクと中小企業』(関西大学出版部,2016年3月31日)(第2部)を出版することができた。

本書は、日本語とフランス語の両方で記述した書籍である。(3)2015年6月と7月に老舗企業後継者に集中的にインタビュー調査を行った。(4)2015年11月に中小企業経営者・事業承継者の健つい康にて調査しているフランスAMAROKに所属するモンペリエ大学のフロランス・ギリアニ氏を招へいし、日本における中小企業経営者・事業承継者の健康リスクに関する調査の実現に向けて大きく前進した。(5)2015年4月から4年間の予定で、中小企業経営者・事業承継者の心身の健康についても研究対象とする関西大学経済・政治研究所「スポーツ・健康と地域社会」研究班を責任者としてたちあげて、研究活動を軌道に乗せることができた。(2)日仏共同研究プロジェクト:2016年4月に一月間、モンペリエ大学フロランス・ギリアニ氏を招へいし、日本における中小企業経営者・事業承継者の健康リスクに関する調査の実現に向けて大きく前進した。この調査計画は大妻女子大学と、あんしん財団の協力を得ることが決定した。(2)2016年4月に一月間、モンペリエ大学のフロランス・ギリアニ氏を招へいし日本における中小企業経営者・事業承継者の健康リスクに関する調査について指導を受けた。この調査計画について大妻女子大学と、あんしん財団の協力を得ることが決まった。第一に本課題研究の集大成として、京都のミネルヴァ書房から2017年7月に『決断力にみるリスクマネジメント』を刊行して成果を盛り込んだ。具体的には、第3章「事業承継とリスクマネジメント」(分量39ページ)と第4章「健康経営とリスクマネジメント」(分量39ページ)である。第3章「事業承継とリスクマネジメント」では3つの事例研究をまとめ上げた。本書のケース6として「大塚家具の経営権をめぐる一連の騒動と対立」(大塚家具の事例)、ケース7として「モンダヴィのフランス撤退と事業承継への影響」(ロバート・モンダヴィ・ワイナリーの事例)、ケース8として「日本の老舗企業における事業承継の事例」(堀金箔粉など)である。ケース6は、親子間の葛藤を事業承継のリスクと捉えて分析した。ケース7では、ファミリービジネスの事業承継の要諦をまとめた。ケース8では、老舗について事業承継に関わるリスクのマネジメントに成功した企業と位置付けて分析し、老舗の成功要因を分析した。第4章では1つの事例研究と1つの日仏共同研究について取り上げた。本書のケース9として「サンスターの健康道場を中心とした全社取り組み」、ケース10として「中小企業経営者のメンタルヘルス日仏の事例」である。それぞれ事業承継の不全、つまり事業承継リスクが先代経営者や後継経営者の心身の健康及ぼす影響という視点につながる研究である。第二に、事業承継が当該経営者の健康の及ぼす影響という視点を含む、中小企業経営者・個人事業主の健康に関する日仏共同調査を継続して実施し、その中間段階の成果を日本経営学会全国大会で報告すると共に、『商工金融』2017年10月号に論文として発表した。同時に、日仏共同調査に参画しているロッテルダム大学のロイ・チュリック教授を招いて東京2回、大阪3回、学術講演会を開催した。
植物の低温馴化過程における温度と青色光の認識機構

異なる光と低温条件下での低温馴化:青色光受容体フォトトロピン(PHOT)と低温馴化機構の関係についてシロイヌナズナPHOT欠損変異体(phot1phot2)と野生型(gl1)を用いて比較した。低温馴化の前後での植物体成長率(葉面積)と光合成活性を測定したところ、白色光で低温馴化した場合はPHOT欠損変異体で成長率が悪く、低温馴化期間における光合成活性低下度も大きかった。青色光では、逆に、PHOT欠損変異体で成長は良かったが光合成活性には差がみられなかった。従って、低温下におけるPHOTの機能は青以外の光が共存するか否かで異なることが示唆された。次に、白色光条件で7日間低温馴化した場合、細胞膜機能あるいは光合成機能で評価した凍結耐性にはPHOT欠損の影響は認められず、白色光下ではPHOTが与える凍結耐性への影響は少ないと言えた。光合成活性で評価した場合、青色光下で低温馴化した場合はPHOTの有無に関わらず白色光条件ほど凍結耐性が上がらず、さらにPHOT欠損変異体で凍結耐性が高い傾向が見られた。また、低温誘導遺伝子(CBFsやCOR15a)はPHOTの有無にかかわらず低温で誘導された。一方、青色光誘導遺伝子(HY5、CHS、CHI)もPHOTの有無にかかわらず低温馴化で発現誘導された。以上の結果から、低温馴化中にPHOTを介して受容される青色光情報は光合成を介して植物の成長に関与するが、凍結耐性機構にはクリプトクローム(CRY)を介した青色光情報より影響が弱いことが示唆された。タンパク質変動解析:低温馴化過程の温度や光質条件を変えた場合のプロテオーム解析およびデータ解析を継続している。今後、プロテオームの結果と遺伝子発現データなどを組み合わせ、温度と光質の認識機構を明らかにしていく。本研究は、植物の低温適応機構に大きな影響を与えている温度環境と光環境の相互関係を理解するため、さまざまな温度および光環境と光受容体構成の異なる植物体を組み合わせて低温・凍結応答性を解析する実験系を用いて研究を進めており、当初予想していたより面白い結果が得られており、集中した実験を進めている。本年度は赤色光受容体(フィトクローム)に加えて青色光受容体(フォトトロピン)欠損変異体を用いて白色光あるいは青色光下で低温処理する条件を用いて研究を行い、昨年度以前に得られたもう一つの青色光受容体(クリプトクロム)を用いて得られた結果と比較して考察を加えた。その結果、同じ波長域の青色光を受容する二つの受容体では低温処理中の応答や低温馴化に応答した凍結耐性変動などに違いがあることが明らかになった。低温および青色光に応答する遺伝子にも、これら二つの青色光受容体の有無による違いも見られ、今後、植物が低温下でどのように青色光受容体を使い分けているのかなどの興味深い研究が可能になってきた。また、自然界での低温馴化機構を考え、単色光ではなく混色光に中で特定の単色光割合を変えた際の光受容体の役割の解析を開始した。プロテオーム解析は、細胞膜だけではなく他の細胞内画分を含めた解析を特定の光受容の有無(光受容体欠損株を用いる)を考慮して解析する計画で進めている。現在までに、いくつかのサンプルの質量分析器によるデータ収集を終えたが、さらに繰り返し実験などでデータの信憑性を高めることが必要であり、さらには、共通機器である質量分析器の不具合やスケジュールの混雑などで、計画に比べて若干の遅れが見られている。今後、プロテオーム実験を継続し、当研究室に蓄積されている低温馴化に関わるプロテオーム・トランスクリプトームデータを組み合わせたさらに深化させた解析も計画している。2019年度も植物が温度と光情報を受容し、それらの情報をどのように統合させて、低温馴化機構に反映させているのかについて、さらに異なった温度と光条件のもとでそれぞれの光受容体の関与を解析する手法を用いて研究を進める。同時に、低温と光に応答したプロテオーム情報を得るため、いくつかのオルガネラに焦点を当てたプロテオーム解析やタンパク質のリン酸化に焦点を当てたプロテオーム解析を計画している。温度と光情報を受容した植物の応答を表現型から解析する項目については、野生型や光受容体欠損株と多様な光条件(白色光と単色光の混合を含む)で低温処理を行い、低温に応答した植物の成長特性(成長量や光合成活性で評価)や低温馴化の効率(凍結耐性で評価)を詳細に調べ、光質の違いによる低温馴化制御機構や自然界における低温馴化機構に対する光質の影響の理解を目指す。プロテオーム解析に関しては、2017年度から継続している細胞内オルガネラに関するプロテオーム解析を進め、低温と光の影響を詳細に解析するとともに、白色光下で低温馴化したサンプルとの比較から、光質の影響を取り出すことを試みる。さらに、低温馴化機構に対する質的なプロテオーム応答を解析する基盤的なデータを得るため、リン酸化プロテオミクス実験を始める。最初は、全タンパク質を対象とした実験を行い、時間があれば膜画分に限ったリン酸化プロテオミクスを行う。この実験は、低温や光の情報伝達を解析する際にも効果的に利用することが可能であり、本研究プロジェクトに限らず、今後の植物の低温応答および低温馴化機構へのタンパク質の関与を理解する上での貴重なデータベースとなり得るものと考えられる。異なる光と低温条件下での低温馴化:低温馴化制御における赤色光受容体フィトクロームB(PHYB)の役割を検討した.シロイヌナズナ野生型とphyB欠損株を低温馴化し、凍結融解試験を行った。

その結果、野外の気温が010Cになる11月19日26日に馴化した植物の凍結耐性が最も高かった。つまり、野外の植物はこの範囲の温度で低温馴化を始めていると考えられた。さらに、11月14日21日と19日26日に低温馴化した場合、日長の違いはほとんないにもかかわらず、野生型よりphyBの凍結耐性が低かった。次に、人工気象器内では、昼11C/夜2C条件では12時間より短い日長が凍結耐性上昇をもたらし、phyBは野生型に比べて凍結耐性が低かった。2C一定条件で、いずれの日長においても凍結耐性が上昇し、日長が短いほど凍結耐性が高い傾向があった。また、8時間日長の場合、野生型とphyBの凍結耐性はほぼ等しかった。これらのことから、植物は気温と日長の情報を統合して季節を判断しており、その統合にPHYBが関与していると示唆された。さらに、010C前後の温度帯で日長が12時間以下となる秋のような環境では、PHYBが凍結耐性の誘導に強く関与していると考えられた。さらに、青色光受容体クリプトクロームやフォトトロピンの関与についても実験を開始した。タンパク質変動解析:低温馴化過程の温度や光質条件を変えた場合の様々な細胞内画分におけるプロテオーム解析を始めた。低温馴化前後の野生型と光受容体欠損体を用いて定法に従って細胞分画・試料調整した後、nanoLC-MS/MSを用いてショットガン解析を実施した。現在、データ解析を実施中である。サンプル数が多いことと解析を多方面にわたって実施しているために時間を要している。今後、プロテオームの結果と遺伝子発現データなどを組み合わせ、温度と光質の認識機構を明らかにしていく。本研究は、当初計画していたことに関する解析の前に確認すべきことが生じたため、一部計画の変更が必要となったものの、新しく行った実験によって興味深い結果が得られたことから、総合的にはおおむね順調に進展していると判断した。植物の低温適応機構を理解するため、複数の環境因子(温度と光)の相互作用を理解したいということで開始し、低温情報の細胞内への伝達に重要な役割を果たす細胞膜に焦点を当てた研究を計画していたが、その前に、温度と光情報を受容した植物の応答を表現型から解析する必要があると認識し、平成29年度はその点に力を注いだ。その結果、赤色光受容体が温度と光の情報を統合するプロセスで重要な役割を果たすこと、さらに、その役割は植物が曝される温度帯や日長条件で可変すること、などが明らかになった。このことは、野外で秋から冬にかけて低温馴化する植物の環境応答機構を生理学的、および、分子生物学的に解析していく次年度以降に重要な指針を与えるものとなる。さらに、青色光受容体に関しても実験を進めている。まだ予備的な結果に過ぎないが、青色光受容体も低温の認識や細胞内への情報伝達系に対して複雑な影響を与えていることが示唆されており、次年度以降に解析をする予定である。当初計画されていた細胞膜プロテオーム解析は、細胞膜だけではなく他の細胞内画分を含めた解析を特定の光受容の有無(光受容体欠損株を用いる)を考慮して解析する計画で進めている。現在までに、いくつかのサンプルの質量分析器によるデータ収集を終え、オミクス解析手法を駆使して解析を進めている。
摺動用ウッドセラミックス材料の開発とそのトライボロジー特性の評価

本研究の目的は、木質材料にフェノール樹脂を注入し無酸素雰囲気中で焼成して得られる新しい多孔質炭素材料「ウッドセラミックス」のトライボロジー特性を体系的に解明し、摺動部材としての応用の可能性を明らかにすることにある。平成7年度の研究では、ウッドセラミックスの摩擦係数及び比摩耗量は、炭化温度の増加とともに急激に減少すること、ウッドセラミックスの摩擦係数及び比摩耗量は、大気中無潤滑、基油含浸、水中の各条件下において低い良好な値を示すことなどを明らかにした。平成8年度の研究では、ウッドセラミックスを軸受材に用いることにより、完全無潤滑タイプの直動すべり軸受を構築することができること、同軸受は静摩擦係数と動摩擦係数の差が小さく摩擦音の抑制効果に優れることなどを明らかにした。平成9年度の研究では、ATF潤滑下において湿式クラッチを模擬したウッドセラミックスの摩擦試験を行い、接触圧力を現行のクラッチの3倍に増加させても焼き付きや激しい摩耗を生じず耐圧性に優れていること、ウッドセラミックスは、自動車の高圧下で使用される次世代湿式クラッチ材料として実用化の可能性を有していることなどを明らかにした。本研究の目的は,木質材料にフェノール樹脂を注入し無酸素雰囲気中で焼成して得られる新しい多孔質炭素材料「ウッドセラミックス」のトライボロジー特性を体系的に解明することにある.平成7年度の主な研究結果をまとめると,以下の様になる.(1)中質繊維板にフェノール樹脂を注入し,800°Cで炭化させたウッドセラミックスの摩擦係数は,大気中無潤滑,基油含浸,水中の各条件下において,0.10.15と極めて低い良好な値を示す.(2)中質繊維板にフェノール樹脂を注入し,800°Cで炭化させたウッドセラミックスの比摩耗量は,大気中無潤滑,基油含浸,水中の各条件下において,10^<-8>mm^2/N以下の極めて低い値を示す.(3)ウッドセラミックスのヤング率,降伏応力,ビッカース硬さは,炭化温度の増加に伴い増加し,800°C1500°Cで最大となり,さらに炭化温度を増加させると緩やかに減少する.(4)ウッドセラミックスの比摩耗量は,炭化温度の増加とともに急激に減少する.(5)ウッドセラミックスの摩擦係数は,炭化温度の増加とともに急激に減少し,800°C以上では一定となる.本研究の目的は、木質材料にフェノール樹脂を注入し無酸素雰囲気中で焼成して得られる新しい多孔質炭素材料「ウッドセラミックス」のトライボロジー特性を体系的に解明し、摺動部材としての応用の可能性を明らかにすることにある。本研究の目的は,木質材料にフェノール樹脂を注入し無酸素雰囲気中で焼成して得られる新しい多孔質炭素材料「ウッドセラミックス」のトライボロジー特性を体系的に解明することにある.平成7年度の研究において,中質繊維板にフェノール樹脂を注入し,800°Cで炭化させたウッドセラミックスが低摩擦を示し,かつ耐摩耗性にも極めて優れることが明らかになった.この結果を踏まえ,平成8年度は,前述の条件で作成されたウッドセラミックスについて,軸受への応用のためのトライボロジー特性の評価試験を行った.得られた主な結果は以下の通りである.(1)ウッドセラミックス製軸受とステンレス鋼製軸の組み合わせにおいては,大気中無潤滑の条件下において,すべり出しの静摩擦係数は,動摩擦係数とほとんど同じ低い値(約0.15)を示し,極めてすべり出しの摩擦特性に優れることが示された.(2)ウッドセラミックスの比摩耗量は,大気中無潤滑の各件下において,10^<-8>mm^2/N以下の極めて低い値を示した.(3)ウッドセラミックスを軸受材に用いることにより,完全無潤滑タイプの直動型すべり軸受システムを構築することができた.本研究の目的は,木質材料にフェノール樹脂を注入し無酸素雰囲気中で焼成して得られる新しい多孔質炭素材料「ウッドセラミックス」のトライボロジー特性を体系的に解明し,摺動部材としての応用の可能性を明らかにすることにある.本年度は,自動車の湿式クラッチ材料としてのウッドセラミックスの適用の可能性を明らかにすることを目的として,ATF潤滑下において湿式クラッチを模擬したウッドセラミックスの摩擦試験を行った.実験に用いたウッドセラミックスは,無酸素雰囲気中で,400°C,600°C,800°Cで炭化焼成したものである.得られた結果は,以下の通りである.(1)いずれのウッドセラミックスも,0.7m/s7m/sの幅広いすべり速度において,摩擦係数が0.15程度の一定の値を示し,湿式クラッチ材に好適な摩擦係数を有している.

(2)いずれのウッドセラミックスも,すべり距離90kmにおいても摩擦係数の低下がみられず,安定した摩擦特性を有している.(3)いずれのウッドセラミックスも,比摩耗量が10^<-10>mm^2/N以下の低い値を示し,極めて耐摩耗性に優れている.(4)いずれのウッドセラミックスも,接触圧力を現行のクラッチの3倍に相当する値(3MPa)に増加させても焼き付きや激しい摩耗を生じず,耐圧性に優れている.(5)ウッドセラミックスは,自動車の高圧下で使用される次世代湿式クラッチ材料として,実用化の可能性を有している.
超高速レーザー分光によるカーボンナノチューブ・蛋白質複合体の実時間ダイナミクス

そのままでは人体に対して有害なカーボンナノチューブ(CNT)をタンパク質で修飾できれば、生体内で薬を運ぶことができるナノマシン(ナノカプセル)としての応用が期待できる。しかし、CNTータンパク質間の結合の選択性や相互作用の詳細については、分子間力やクーロン相互作用などを基に議論があるが、未だ十分な理解が得られていないのが現状である。このような背景を踏まえて本研究では、CNTとタンパク質複合体の相互作用に着目し、フェムト秒パルスレーザーを光源とした時間分解コヒーレントフォノン分光法を用いて、CNTあるいはタンパク質を選択的に光励起した際の構造変化やエネルギー移動のダイナミクスを実時間領域で研究することが最終目的である。今年度は、CNTの選択的励起を効率的に行うための基盤知識を得る為、半金分離された試料を用いて、特に金属型および半導体型の電子構造の違いによるCNTのコヒーレントフォノン励起ダイナミクスを中心に調べた。金属型および半導体型の電子構造の違いによるCNTのコヒーレントフォノン励起ダイナミクスを調べる為、半金分離したSingle Walled CNT(SWCNT)溶液試料を産業技術総合研究所・ナノ炭素材料研究グループに作成して頂いた。実験では、SWCNT溶液をガラス基板上に配向膜として成長させ、フェムト秒レーザーを用いたコヒーレントフォノン分光法により、ラディアルブリージングモード(RBM)の励起パルス偏光依存性を調べた。その結果、SWCNT溶液とSWCNT配向膜では、偏光依存性が大きく異なること、および、その偏光依存性は励起波長にも依存することを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、CNTとタンパク質複合体の相互作用に着目し、フェムト秒パルスレーザーを光源とした時間分解コヒーレントフォノン分光法を用いて、CNTあるいはタンパク質を選択的に光励起した際の構造変化やエネルギー移動のダイナミクスを実時間領域で研究することを目的としている。今年度は、特にCNT-タンパク質複合体にアルコールを添加した際に起こるタンパク質の構造変化がCNTにもたらす影響を中心に調べた。また、フェムト秒再生増幅器を用いた高密度光励起により生じるCNTの構造変化がCNT-タンパク質複合体にもたらす影響についても予備的実験を行った。CNT-タンパク質複合体にアルコールを添加した際には、タンパク質の二次構造の一つであるα-ヘリックスが安定化あるいは不安定化すると考えられる。実験では、タンパク質としてリゾチーム(LSZ)を選択し、このアルコール添加の効果をラディアルブリージングモード(RBM)のコヒーレントフォノン分光により調べた。その結果、アルコールとしてヘキサフルオロイソプロパノール(HFIP)が添加された場合、2種のカイラリティをもつCNTのうち、(13.2)よりも(12.1)のカイラリティをもつCNTとリゾチームが選択的に結合していることを示す結果が得られた。この結果は、HFIP添加によるLSZ内のα-ヘリックス構造の安定化と、CNT-LSZ複合体におけるカイラリティ依存の相互作用が相関を持つことを示唆している。また、高密度光励起により生じるCNTの構造変化の実験については、緩和時間がおおよそ180fbの光励起キャリアの信号を検出することが出来た。昨年度は、予定していた音響光学素子によるCavity-dumpedフェムト秒パルスレーザーへのアップグレードを変更し、再生増幅器を用いた非同舳光パラメトリック増幅器(NOPA)の製作に切り替えた。そのNOPAの立ち上げを行いつつ、アルコール添加により起こるタンパク質の構造変化のCNT-タンパク質複合体への影響をコヒーレントフォノン分光により調べ、CNTのカイラリティ選択性に関する知見を得ることが出来た。また、同時に再生増幅器の基本波を用いたポンプ-プローブ分光システムを立ち上げ、CNTの高密度光励起下における時間応答の計測も行った。以上のように、計画をより適切なものへと変えながら、同時進行で様々な実験を展開した。

非同軸光パラメトリック増幅器(NoPA)の完成には、RegA9000の800nm光をさらに高強度にする必要がある。その為、RegA9000からNOPAまでの光路を見直し、エネルギーロスが無いように改善する。さらに、NOPA内のポンプ光(BBO結晶で変換した波長400nmの光)のBBO結晶への集光ミラーを現在の焦点距離25cmから15cmにし、ポンプ光の励起密度を改善する。以上の改善により、NOPAが発振すれば、予定通り広帯域のポンプ-プローブ分光測定を行うことが可能になる。
地域間産業連関分析拡張レオンチェフモデル-理論と応用-

本年度は、申請者がこれまで進めてきた1地域での産業連関分析内生化モデルを地域間モデルに拡張するため、家計行動を内生的に扱った産業連関分析の拡張モデルや社会勘定体系(SAM体系)による産業構造分析への応用モデル、さらに家計の所得増加による追加的な財・サービス別消費需要を議論した消費行動システムに関する既存研究のレビューを集中的に行った。こうした文献・資料調査、さらに本研究課題が目指す地域間産業連関分析拡張レオンチェフモデルの構築・展開のため、カーディフ大学(英国、ウェールズ)のビジネススクール(物流運営管理グループ)で約一月のフィールドワークを行った。また地域間SAM体系による日本を対象とした実証分析で用いるデータベースの整備・構築のため、申請者が過去に行った日本全体のSAM体系によるデータベースを基に、統計資料及びデータ等の収集を行った。地域間SAM体系によるデータベースの作成にあたっては、得られたデータにおける不整合、あるいは地域ベースでは入手不可能なデータなど、その作成において多くの問題が生じる。そのため、データベースの整備・構築と平行して、産業連関分析でしばしば用いられるノンサーベイ手法に関する既存研究のレビューや申請者が所属する研究グループで別途進めていた地域産業連関表の作成方法に関する議論を進めた。本来であれば来年度(平成15年度)も研究期間であるが、学位取得及び専任ポストへの就職のため、申請者は本年度末での辞退となる。今後も本年度の研究成果を基にし、本研究課題を継続していきたいと考える。本年度、申請者らが進めるCGEモデルにより、日本経済における情報化の影響に関する実証分析を行ったが、こうした長期的一般均衡による実証分析と本研究課題が分析対象とする短期的な効果との比較議論、また本モデルを複数タイプの家計部門に応用することで、所得階層別あるいは就業形態別に政策議論を行っていきたい。