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タイにおける異文化の受容と変容　―１３世紀から１８世紀の対外交易品を中心として―

本研究は、タイ内外地域間の結びつきを示すモノ、思想をできるだけ具体的にしていくことで、相互の関係をより明確に示すことを目指した。交易品の調査研究では、これまで見過ごされていた文化財の正しい評価を行い活用に寄与することができた。特にタイにおける日本刀の受容のあり方と展開について明らかにした。また仏教美術においては仏教説話の受容と展開に着目した。スリランカの蔵外仏典から影響を受け、タイで流布したプラ・マーライ説話は、他地域に比べ弥勒菩薩が重要な役割を果たしている。弥勒菩薩の図像の特徴と諸要素を明らかにし、弥勒信仰の背景を探った。本研究は、タイにおける異文化の受容と変容を明らかにするために、交易品に着目してその関係資料を横断的に調査し、これまでに知られていた資料の理解を深め、新出資料も加えた基礎資料集成を行うとともに、それぞれの資料について正しい評価を行うことを目指している。本年度は、タイ国内外において以下の調査、検討を行った。1.タイに現存する交易品に関する調査初年度はバンコク近郊および北タイにて調査を行った。交易品関係の中でも特に東アジア由来の資料(金工、漆工、染織、陶磁器)について調査を行った。調査地:バンコク国立博物館、王宮内美術館、カンチャナピセーク国立博物館、バンコク大学東南アジア陶磁博物館、ラーチャブリー国立博物館、プラナコーンキリ国立博物館、チェンマイ国立博物館、プラシン寺、メーホンソーン県立タイ日友好資料館、トーペー寺、メーホンソーン市内個人宅2.関係資料に関する調査タイの関係資料について本年度は彫刻、染織の調査を日本国内で行った。具体的にはタイから日本に伝わった仏像と、日本でタイ更紗として珍重されたタイ向けインド更紗のデータを収集した。史料に関して日本の朱印船貿易に関わる情報を整理した。調査地:東京国立博物館、東京藝術大学美術館、京都市内個人宅3.調査報告検討会本研究についてタイ側と情報を共有するために、調査所見および当方が収集している情報について、タイ芸術局に知らせることに努めた。また、本年度の調査対象について各分野の協力者を交え、検討会を行った。第1回調査報告会:(日時)平成24年11月26日17:00-19:00(場所)タイ芸術局本部第2回調査報告会:(日時)平成25年1月30日13:30-17:30(場所)九州国立博物館本研究は、1318世紀のタイにおける異文化の受容とその展開を探り、文化交流の実相を浮かび上がらせることを目的とし、交易品に着目してその関係資料を横断的に調査している。平成25年度における研究実績は以下のとおりである。4月23日25日仏教美術・歴史班13世紀の文化財について調査及び現地共同研究者と調査報告会、次回調査協議を行った。6月4日14日日本国内にてタイ共同研究者と在日タイ文化財について調査及び調査報告会を開催。11月6日8日工芸班(染織)シンポジウム「Weaving Royal Traditions Through Time」参加、バンコク国立博物館染織調査を通し交易染織についての情報を得た。11月9日現地共同研究者と調査報告会及び本研究を基盤に平成29年開催を目指した展覧会について協議した。11月6日10日工芸班(金工・陶磁器)王室博物館、芸術局収蔵庫、バンコク国立博物館、バンコク及び近郊のプライベートコレクションの調査を行い、日本由来文化財及び変容について調査、意見交換を行った。12月14日15日歴史班江戸時代、堺市に伝来したタイ仏画に関する調査として国立美術館及びその周辺で同系統の仏画調査を行った。堺市に伝わった(戦時下に焼失)仏画に関する記録を英訳し、現地共同研究者との情報共有を行った。12月28日26年1月2日民族班北タイにてタイ族の伝統的生活様式に関する調査を行った。外来文化と在来文化の差異について、現地共同研究者と意見交換を行った。平成26年1月31日2月5日仏教美術班13世紀から18世紀のタイ仏教美術に関する調査を行い、現地共同研究者と調査報告会を行った。3月2日研究分担者、国内協力者とともに平成25年度の共同調査の統括を行った。本研究は美術史的視点に立脚して、1318世紀のタイにおける異文化の受容とその展開を探り、文化交流の実相を浮かび上がらせることを目的としている。タイにおける異文化の受容と変容を明らかにするために、交易品に着目してその関係資料を横断的に調査を行う。新出資料も加えた基礎資料集成を行うために、これまでに知られていた資料の理解を深め、それぞれの資料について正しい評価を行うものである。現地における作品調査、資料収集は夏季(日本刀を含む外来の金属工芸の調査)、冬季(彫刻、陶磁器、染織、金工の調査)の2度にわたって実施した。また、日本に伝来するタイ関係資料調査も2度行った(6月12日18日:堺市博物館、京都国立博物館、大谷大学博物館、佐賀県立九州陶磁文化館、松浦史料博物館、福岡市美術館、6月26日7月2日:横浜・三会寺、名古屋・日泰寺、五島美術館、東京国立博物館)。いずれも日タイ共同で調査を行い、調査データを共有し、データベース化に取り組んでいる。本研究は美術史的視点に立脚して、1318世紀のタイにおける異文化の受容とその展開を探り、文化交流の実相を浮かび上がらせることを目的とする。

これまでタイにおける異文化の受容と変容を明らかにするために、交易品に着目してその関係資料を横断的に調査を行ってきた。また、タイ王国芸術局と情報共有し、日タイ双方で資料の活用を進めるために、それぞれの資料について文化財としての正しい評価を行った。本研究期間は、当初3年間と設定していたが、資料の整理のために研究期間を1年延長させていただいた。そのため、本年はこれまで収集してきたデータの整理に注力し、以下のように研究成果の公開に努めた。(1)26年度に開催した調査研究の中間報告セミナーの内容をまとめ、タイ国側と情報共有するため英訳を行った。本研究はタイ芸術局と協力し進めてきたもので、両者で情報を補完することにより、各種文化財についての認識を改める機会となった。(2)対外交易品としてインド更紗・ヨーロッパ更紗に着目し、タイと日本に伝わった更紗を比較検討することで、それぞれの流通と受容の傾向について理解を深めることができた。本研究の成果は、大谷大学博物館における公開講座(28年3月17日)を通して公開した。(3)本研究成果報告書(143頁)を発行した。(28年3月31日発行)本研究は、タイ内外地域間の結びつきを示すモノ、思想をできるだけ具体的にしていくことで、相互の関係をより明確に示すことを目指した。交易品の調査研究では、これまで見過ごされていた文化財の正しい評価を行い活用に寄与することができた。特にタイにおける日本刀の受容のあり方と展開について明らかにした。また仏教美術においては仏教説話の受容と展開に着目した。スリランカの蔵外仏典から影響を受け、タイで流布したプラ・マーライ説話は、他地域に比べ弥勒菩薩が重要な役割を果たしている。弥勒菩薩の図像の特徴と諸要素を明らかにし、弥勒信仰の背景を探った。本研究の調査は当初予定通りほぼ進展している。一方、調査資料整理については、調査研究アシスタントが資料の整理、データベース化作業を補助しているが、本年度3ヶ月間、アシスタントの体調不良により作業に遅れが生じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。タイ美術史本研究は当初、3年間の予定だったが、上記の理由により研究期間を1年延長することになった。最終年度である平成27年度は、これまでの調査資料の整理、データベース化を進め、報告書を作成、発行する予定である。タイ国内の調査については当初の計画通り進展し、新資料についての情報を得ることができた。一方、タイ国外の調査について、当初オランダも予定していたが、本年度に実施することができなかった。本研究の成果の一部は、平成29年に開催予定の日タイ修好条約130周年事業特別展へとつなげることを目指している。日タイ双方の協力体制が緊密であるため、現地調査はおおむね順調に進んでいる。これまで一部に知られながら、具体的な調査がなされていなかった日本から伝わった文化財の調査と、それがタイ社会に及ぼした影響について正当な評価を行うことが、本研究の独創性につながっている。本研究は、基本的に、日、タイの共同調査を基本としており、調査成果を共有することができる一方、両者の日程を調整する必要があるため、効率性にはやや欠ける。
ハムスター卵形質の雄性前核誘導能について

卵子との膜融合により卵形質にとり込まれた精子核は、核膜の崩壊、染色質の脱凝縮と新核膜の形成により初期の雄性前核へと変化する。この変化に関与する卵形質性諸因子の中で精子染色質脱凝縮因子は分裂期の卵形質にのみ存在するが、その他の諸因子-核周囲鞘の離脱消失、核膜崩壊と再形成などを誘導する因子は、分裂期以外の卵形質にも存在するというのが著者らのこれまでの主張である。本研究により直接的証拠として下記の結果を得た。1.成熟卵子に侵入後、核周囲鞘と核膜を失った精子核の表面には、中等度の電子密度を持つ「不定形物質」が半球状に浸出する像が見られた。一方、卵核胞期の未成熟卵母細胞や前核期の受精卵の場合は、高電子密度の「小球状構造」が精子核表面に並んで観察された。更に媒精30分後の卵を再媒精すると、第2の媒精による精子核の周囲に「不定形物質」と「小球状構造」がともに認められた。以上の事実から、核周囲鞘の消失や核膜崩壊を誘導する因子は分裂期以外の卵形質にも存在することが明らかになった。また核膜崩壊直後、染色質の脱凝縮直前に行われるある種の核物質の放出には、分裂期にのみ存在する卵形質性因子(MPF、CSF、染色質脱凝縮因子など)が、直接または間接に影響していることが示唆された。2.前核期の受精卵に核膜を除去した精子核を1個ずつ顕微注入し、1および3時間後に超薄切片法で観察した。3時間後の凝縮したままの精子核の周囲には核膜が認められた。1時間後の場合は、核膜除去処理が強すぎたためか染色質の部分的脱凝縮が起こってしまった。しかし、その周囲には所々偏平な小胞は並び、分裂期以外の卵形質中でも、核膜を持たない精子染色質の周囲に新しい核膜が形成されることが明らかになった。分裂期以外の卵形質内では精子核膜は崩壊せず、後に凝縮したままの染色質の周囲に浮き上がって来るため、再形成されたように見えるという主張(Szollosi et al,'90,'94;Bedford,私信)に対する十分な反証として呈示する。
ピロプラズマ病を媒介するフタトゲチマダニの防除に関する基礎的研究

1.九州,沖縄の各地で捕獲あるいは拾得された野生哺乳類に,ヒトとイヌを加えた11科15属16種(50個体)から得られたマダニ類を同定した.その結果,これらの宿主から2科4属9種(245個体)のマダニ類を発見した.特にキチマダニが優占的なことが注目された.これらの成果は第16回ダニ類研究会大会(昭和62年10月30日31日,於九州大学)において発表された.2.フタトゲチマダニの吸血に伴う卵形成と交尾時期との係りについて,光顕的及び電顕的観察を行った.交尾は卵母細胞が血体腔に突出し,卵巣上皮細胞から発達した索状細胞を介して卵巣壁に付着するようになる吸血4日目に行われ,以後飽血まで(吸血6日目)の期間における活発な吸血によって卵巣と卵殻が急速に形成されること,及び卵母細胞の胚胞は索状細胞側に近く位置し,卵巣腔内に多数の精子が認められることなどを明らかにした.これらの結果は,日本動物学会(昭和62年10月7日9日,於富山大学)及び第38回西日本畜産学会(昭和62年10月16日,於鹿児島大学)で発表された.3.フタトゲチマダニ若ダニの前脱皮期間及び脱皮後の期間における体重変化と排泄との関係を生理学的手法により解明した.本種若ダニの前脱皮期間における体重減少は3相を示し,それの著しい第1相には運動活発かつ窒素代謝産物のグアニンだけが排泄された.その後の二つの相では運動も排泄も認められなかった.脱皮後も体重は2相の減少を示したが,グアニンは体重減少の著しい第1相(脱皮直後から5日目まで)に排泄されるが,その後は排泄されなかった.他方,ヘモグロビンの代謝産物であるヘマチンはグアニンよりも遅れて(脱皮後3.5日から6.5日まで)排泄され,その後は排泄されぬことを明らかにした.これらの事実は本種の脱皮に伴う成長と発育に生理学的な裏づけを与えるもので,以上の成果をまとめてアメリカの医学昆虫学雑誌(J.Med.Ent.)へ投稿した.1.九州,沖縄の各地で捕獲あるいは拾得された野生哺乳類に,ヒトとイヌを加えた11科15属16種(50個体)から得られたマダニ類を同定した.その結果,これらの宿主から2科4属9種(245個体)のマダニ類を発見した.特にキチマダニが優占的なことが注目された.これらの成果は第16回ダニ類研究会大会(昭和62年10月30日31日,於九州大学)において発表された.2.フタトゲチマダニの吸血に伴う卵形成と交尾時期との係りについて,光顕的及び電顕的観察を行った.交尾は卵母細胞が血体腔に突出し,卵巣上皮細胞から発達した索状細胞を介して卵巣壁に付着するようになる吸血4日目に行われ,以後飽血まで(吸血6日目)の期間における活発な吸血によって卵巣と卵殻が急速に形成されること,及び卵母細胞の胚胞は索状細胞側に近く位置し,卵巣腔内に多数の精子が認められることなどを明らかにした.これらの結果は,日本動物学会(昭和62年10月7日9日,於富山大学)及び第38回西日本畜産学会(昭和62年10月16日,於鹿児島大学)で発表された.3.フタトゲチマダニ若ダニの前脱皮期間及び脱皮後の期間における体重変化と排泄との関係を生理学的手法により解明した.本種若ダニの前脱皮期間における体重減少は3相を示し,それの著しい第1相には運動活発かつ窒素代謝産物のグアニンだけが排泄された.その後の二つの相では運動も排泄も認められなかった.脱皮後も体重は2相の減少を示したが,グアニンは体重減少の著しい第1相(脱皮直後から5日目まで)に排泄されるが,その後は排泄されなかった.他方,ヘモグロビンの代謝産物であるヘマチンはグアニンよりも遅れて(脱皮後3.5日から6.5日まで)排泄され,その後は排泄されぬことを明らかにした.これらの事実は本種の脱皮に伴う成長と発育に生理学的な裏づけを与えるもので,以上の成果をまとめてアメリカの医学昆虫学雑誌(J.Med.Ent.)へ投稿した.
ルーマニアにおける社会体制の変革に伴う移牧の変貌と環境変化

東欧南部のヒツジの移牧の変化について、2003以来の研究成果も踏まえて2010年から2012年度まで追った。ルーマニアでは、1989年の社会主義崩壊後、土地荒廃が著しかったが、自由市場経済に移行後は、ヒツジの頭数が減少し、土地荒廃は2005年を境に緩和された。2007年のEU加盟後、冬の宿泊地へは、トラック、貨車の移動となった。夏の宿営地である山頂部へのヒツジの移牧頭数は激減した。山頂部では草地への樹木の侵入が著しくなり、今後は草地の維持管理が問われるということが、3年間の研究期間の中で明らかになった。ルーマニアのEU加盟後における羊の移牧の変貌について主として、南カルパチア山地北麓と、マラムレシュを中心として調査を行った。さらに2007年に完了することができなかったスロベニアのEU加盟後の現状を把握するための調査を行った。ルーマニア南カルパチア山地において今回判明したことは、EU加盟後500頭1500頭の大型羊農家が出現していること。チーズ、肉等の中間のバイヤーが存在していることが判明した。肉は国外への輸出主体であり、チーズは国内消費向けである。一方夏の移牧の宿営地であるカルパチア山地山頂部へ移動する羊は年々減少傾向にあり、草地に灌木が侵入しつつある.その開始はハイマツの樹齢から約20年22年前まで遡ることがわかった。従って、EU加盟後の自然環境の劣化に対するストレスは小さくなりつつあることが植生からも証明できた。ルーマニアの北部、マラムレシュ地方は第一次世界大戦前からユダヤ人による開墾が進行したところで、今は200頭以下の小規模な羊農家が多い。羊のみではなく、牛と羊の複合型の移牧が行われている。EU加盟後のチーズ、肉の販売は国内での消費向けである。牧羊農家の規模が小さいこともあり、生産と自然環境とのバランスを崩しているとは思われない。しかし、マラムレシュの聞き取りは、本年は不十分であり、来年度も引き続き調査を続ける必要がある。スロベニアの調査は、EU加盟後、少数の牧羊農家がどのように経営しているかについて聞き取りを行った。ルーマニアよりも早くEU加盟を果たしたスロベニアでは、もはや羊の移牧は成立し得ず、飼料で飼うことを基本としている。夏のみ野外での放牧を行うのみであり、完全に移牧が消滅したことがわかった。ただし、牛は夏の宿営地を観光化することで、垂直移牧が成立している例があることがわかった。このスロベニアの例は、ルーマニアにおいても、遅かれ早かれ羊の移牧は消滅する文化であることを示唆すると思われる。2011年8月9月ルーマニアの現地調査を実施した。日本から現地調査に加わったメンバーは、代表者吉野和子の他に日本大学森和紀、駒澤大学清水善和、法政大学学生稲守良介である。1.夏のヒツジの宿営地である南カルパチア山脈、チンドレル山地における本年度のヒツジの移牧の実態を調査した。その結果、山頂部へ連れて行くヒツジがEU加盟後激減し、樹木の進入が著しくなったことがわかった。樹木の進入は樹齢から、革命後から初まっていることがわかった。2.チンドレル山地山頂部では、EUの補助金を得て、山頂部の草地を維持すべく、稚樹の伐採が2010年度実施された。3.EU基準に従って、ヒツジによる環境へのストレスを制限するようになった。河川での羊毛の洗滌ができなくなった為、水質汚染はなくなり、河川の水質が本来の姿に戻った。4.EU加盟後ヒツジの二重移牧が消滅したかに思われた。しかし、現在も夏山頂→冬ドナウ河畔へ徒歩での移牧を行なっているグループがある。少数ではあるが、二重移牧が続行していることを確認できた。5.バナート平原、ドナウデルタでは、チンドレル山地山麓のジーナ村、ポヤナシビウルイ村を基地とする人々が定住し、大グループ(1000頭以上)のヒツジを扱う傾向が強くなってきた。本年度は(1)(5)の結果が得られた。これまでの多年度にわたる結果とともに和文報告書「ヒツジの移牧-東欧南部における社会体制の変革に伴う変貌-」としてまとめることができた(印刷中)。本年度は本研究の最終年度にあたるため,これまでの研究成果を取りまとめを行った。ルーマニア,スロベニア,ブルガリアの社会体制の変革とヒツジの移牧の変貌は,地域性を有することと,国の事情が大きく寄与していることがわかり、各国を対比しつつ東欧南部のまとめをおこなう。

結果の発表は次の様に行った。2012年8月ケルン大学でのIGU(国際地理学連合)で,森,漆原,Dan BALTEANUの三名で発表を行った。吉野(代表者)はヒツジの移牧の原点であるピレネーバスク地方を訪ね,牧童から聞き取りを行った。2012年10月には神戸大学で実施される日本地理学会で口頭発表を行い、吉野和子,森和紀,清水善和,羽田麻美が各人の調査結果について発表を行った。2012年12月16日にはルーマニアとスロベニアから共同研究者を招聘し、法政大学で国際シンポジウム"Change of Sheep Transhumance in South of East Europe"を行った。また、印刷物として、Romanian Academyへ4編の論文投稿と英文報告書を1冊作成した。英文報告書は海外から様々な意見を問うため、各国の研究者、大使館へ送付した。本年度は天候にも恵まれ,ルーマニア山頂部での夏の宿営地の調査が十分に実行できたため,成果が上がっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は,これまでの成果を日本地理学会のシンポジウムで発表し討議した上で,論文としてまとめる予定である。
概念の理解と知識の定着をはかる知的CAIに関する研究

発見的な学習を支援する知的教育システムに関する研究を行った。本研究では、発見的学習とAIとの関係から、2つの立場より研究を行った。一つは、知的教授システムを実験台にして、知識処理の特徴を体験を通して学習させる方法に関する研究、今一つは発見学習の支援方法に関する研究である。前者は、知的教授システムの特徴的機能が知識処理によって初めて可能となることから、知識処理を学ぶよい教材となるのを利用して、実験によって知識処理の深い理解を得させるための環境に関する研究である。ここでは学習環境の構成方法と、計算機によってシミュレートされた疑似学習者の役割について提案を行った。後者は、システムが学習者の振る舞いを認識して、学習者の意図に対して適応的な発見支援をめざす。このとき問題になるのは、学習者の意図を推定する方法と支援の方法である。我々は、学習者がすでに獲得済みの背景知識を用いながら、実験環境での試行錯誤を通して新しい概念を獲得するとの考えにたって、学習者とシステムが実験環境を共有し、協調作業を行う学習支援システムのアーキテクチャと、そこでの支援方法を提案した。ここでは発見のプロセスを、実験装置とデータの整理・加工のための道具の状態で表現される状態空間中での、それぞれの部品で定義されているオペレータの適用による移動としてモデル化した。この状態空間は、実験によるデータ収集を行う操作空間と、実験データをもとに仮説を生成する仮説空間に分けられる。また、システムが与えられた環境から規則を発見するため、そして学習者の指導のために用いる発見の戦略を、個々の環境に依存したもの、一つの領域に共通なもの、全体に共通なものの3レベルに分け記述した。
分子機械「光動力キラル分子モーター」の開発と応用

物質の扱える最小単位である原子,分子をナノレベルで制御する,すなわちナノテクノロジーの究極の目的の一つは「分子機械」の製作である.本研究室では先に,分子機械「光動力キラル分子モーター」の開発に世界で初めて成功した.キラル分子モーターは,光エネルギーによる二重結合のシス-トランス異性化を回転の動力源とし,分子のキラリティーによって回転方向の制御に成功している.また,360度回転し原形に戻ることから連続回転が可能である.しかし,モーターの回転のステップの1つである熱異性化反応が遅いことに改良の余地が残されていた.本年度の研究では,熱異性化反応における反応速度を向上させる目的で,キラル分子モーターの新規五員環型モデル(2S,2'S)-(M,M)-(E)-1aを開発し,回転の動力学を調べた.前駆体のキラルケトン(S)-(+)-2はCSDP acid法によって合成し,絶対配置をX線結晶構造解析で決定した.キラルケトン(S)-(+)-2を用いてMcMurry反応を行い,光学活性な五員環型分子モーター(2S,2'S)-(M,M)-(E)-1aを26%の収率で合成した.合成した五員環型分子モーターおよびそのモーター回転異性体の光異性化,熱異性化をCDスペクトルで追跡し,モーターの回転の動力学を明らかにした.光異性化は,20秒程度でほぼ一方向に反応が起こることがわかった.また,不安定異性体(2S,2'S)-(P,P)-(E)-1dの熱異性化における活性化エネルギーE_aは16.8kcal mol^<-1>であり,これは六員環型分子モーターに比べて約8kcal mol^<-1>も低い値であることがわかった.以上,各ステップの反応速度の向上により,新規五員環型分子モーターの回転の高速化を達成することに成功した.本研究室で開発した光動力キラル分子モーターは、熱異性化と二重結合のシストランス光異性化により単一方向の回転を起こすことがわかっている。しかし、熱異性化における反応速度が遅いことに改良のの余地が残されていた。本年度の研究においては、キラル分子モーターの新規五員環型モデル(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1を開発することに成功した。(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1は、従来の六員環型モデルと比べて、熱異性化の活性化エネルギーの低下により反応速度が大きく向上することが分かった。安定シス体(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-cis-3のCD_2Cl_2溶液を低温下、高圧水銀ランプを用いて光照射した。NMRスペクトル(400MHz,-60°C)で反応を追跡したところ、13分程度で不安定トランス体(2^R*,2'R^*)-(M^*,M^*)-trans-4との光平衡(cis-3:trans-4=20:80)に達した。また、生成した不安定トランス体(2R^*,2'R^*)-(M^*,M^*)-trans-4は-10°Cでも容易に安定トランス体(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1に異性化した。この熱異性化の動力学を明らかにするために、不安定トランス体(2R^*,2'R^*)-(M^*,M^*)-trans-4の変化を、-25-10°Cに設定したNMRで追跡した。ピーク強度の変化から、速度定数と半減期を求め、その温度変化のArrheniusとEyringプロットから活性化エネルギーE_a=17.1kcal/mol、活性化エンタルピーΔH^‡=16.5kcal/mol、活性化エントロピーΔE^‡=-9.23cal/Kmolを得た。本研究室で開発した光動力キラル分子モーターは、熱異性化と二重結合のシス-トランス光異性化により単一方向の回転を起こすことがわかっているが、熱異性化における反応速度が遅いことに改良の余地が残されていた。本年度の研究においては、キラル分子モーターの新規五員環型モデル(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1を開発し、回転における全ての光、熱異性化反応の動力学をNMRを用いて明らかにすることに成功した。(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1から出発し、-78°C条件下モノクロメーターを用いて312±30nmの光を照射すると(2R^*,2'R^*)-(M-*,M^*)-cis-2へ光異性化し(trans-1:cis-2=9:91)、(2R^*,2'R^*)-(M^*,M^*)-cis-2に30°Cの熱を加えると半減期13分で(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-cis-3に熱異性化する(E_a=20.7kcal mol^<-1>)。(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-cis-3に-78°C条件

下モノクロメーターを用いて330±30nmの光を照射すると(2R^*,2'R^*)-(M^*,M^*)-trans-4へ光異性化し(cis-3:trans-4=4:96)、(2R^*,2'R^*)-(M^*,M^*)-trans-4に-10°Cの熱を加えると半減期13分で(2R^*,2'R^*)-(P^*,P^*)-trans-1に熱異性化し(E_a=17.1kcal mol^<-1>)、360度の回転を達成する。この新規五員環型モデルは、従来の六員環型モデルと比べて、熱異性化の活性化エネルギーの低下により反応速度が大きく向上することがわかった。一方、キラルC_<60>フラーレンcis-3二付加体(R,R,^<f,s>A)-[CD(+)281]-5の単結晶化に成功し、初めてX線結晶構造解析によってその絶対配置を明確に決定することに成功した。物質の扱える最小単位である原子,分子をナノレベルで制御する,すなわちナノテクノロジーの究極の目的の一つは「分子機械」の製作である.本研究室では先に,分子機械「光動力キラル分子モーター」の開発に世界で初めて成功した.キラル分子モーターは,光エネルギーによる二重結合のシス-トランス異性化を回転の動力源とし,分子のキラリティーによって回転方向の制御に成功している.また,360度回転し原形に戻ることから連続回転が可能である.しかし,モーターの回転のステップの1つである熱異性化反応が遅いことに改良の余地が残されていた.本年度の研究では,熱異性化反応における反応速度を向上させる目的で,キラル分子モーターの新規五員環型モデル(2S,2'S)-(M,M)-(E)-1aを開発し,回転の動力学を調べた.前駆体のキラルケトン(S)-(+)-2はCSDP acid法によって合成し,絶対配置をX線結晶構造解析で決定した.キラルケトン(S)-(+)-2を用いてMcMurry反応を行い,光学活性な五員環型分子モーター(2S,2'S)-(M,M)-(E)-1aを26%の収率で合成した.合成した五員環型分子モーターおよびそのモーター回転異性体の光異性化,熱異性化をCDスペクトルで追跡し,モーターの回転の動力学を明らかにした.光異性化は,20秒程度でほぼ一方向に反応が起こることがわかった.また,不安定異性体(2S,2'S)-(P,P)-(E)-1dの熱異性化における活性化エネルギーE_aは16.8kcal mol^<-1>であり,これは六員環型分子モーターに比べて約8kcal mol^<-1>も低い値であることがわかった.以上,各ステップの反応速度の向上により,新規五員環型分子モーターの回転の高速化を達成することに成功した.
児童期の簡易コオーディネーション能力診断テストの確立に向けて

小学校体育科における「体つくり運動」の「多様な動きをつくる運動」により期待される児童の動きの多様さを把握するための診断テストについては、現在の新体力テストだけの実施では不十分といわざるを得ない。そこで本研究において選出した簡易コオーディネーション能力診断テストの活用可能性について検証した結果、結果の取扱に留意すれば活用可能であることが示された。また、これらの診断テストの実施や分析の方法、また診断結果を授業等の実践へ導入する際の留意点については、ウェブサーバーを用いて、インターネット上にホームページを開設して、これらの情報を公開した。神経系、情報系の運動能力とされるコオーディネーション能力については、その診断の方法が難しく、国内外において様々な研究がなされてきた。そこで本研究において、児童期にけるコオーディネーション能力診断テストを開発することを目的に研究を実施した。特に本年度においては、国内外におけるコオーディネーション能力診断テストの実態を調査した。この結果、我が国におけるコオーディネーション能力診断テストについての研究は寡少であり、児童期の体力を精確に把握するために早急に整備すべきことが確認された。一方、国外の実態としてかつてよりコオーディネーション能力の育成についてその重要性を主張してきたライプチヒ大学が位置するドイツ連邦共和国ザクセン州の実態を調査した。結果、基礎学校の就学4年のうち、3、4学年以降については、運動能力診断コントロールが実施され、そのなかにコオーディネーション能力のテスト項目もいくつか存在し、このテストの結果は、児童の評価として行われているとともに、日々の指導の参考資料として用いられていることがわかった。我が国には、開発から12年が経過した新体力テストがあるが、このテストを実施していない学校および学級があるなど、児童の身体能力を把握することについては、まだ十分といえる状況ではない。そこで、本研究で判明したドイツ・ザクセン州の運動能力についての基本的考え方から、その診断、測定、評価の具体的方法は、次年度以降に計画されている小学校教育現場での診断テストの実施を推進するための基礎資料とかり、コオーディネーション能力診断テストの開発に大きく寄与する成果を得ることができた。本年度は、昨年度の調査研究成果から選出したコオーディネーション能力診断テストの、小学校高学年を対象とした診断測定結果から診断テスト項目としての妥当性を検証した。結果、テスト間の有意差は項目によって違いがあるなど、児童のコオーディネーション能力を診断するテスト項目として改善の余地があることがわかった。ただし、今回の被験者の小学校高学年(11、12歳)というコオーディネーション能力の完成期の児童の特性として、能力の向上の効果がさほど現れなかったとみることもでき、このあたりの検証が今後の課題となった。また一方でコオーディネーション能力は、筋力やスピード、持久運動能力などのコンディション能力をどう活用しているかという神経系の運動能力であることを考えると、コンディション能力との関連のなかで診断する必要がある。そこで、学校教育現場において1クラスあるいは1学年を対象とした場合、「コオーディネーション能力簡易診断法(逆順位法)」によって児童のコオーディネーション能力を診断できる方法を提示した。これにより、コンディション能力の「活用度」といったものが導出され、それらを図示化することで、クラスや学年での児童の運動能力の特性がよりはっきりと示され、日頃の学校体育をはじめとする運動指導において個々の児童に応じた指導の働きかけ、および体力・運動能力の評価が可能となる。ただし、この方法は、診断対象の母集団(クラス・学年)の人数や構成に留意する点があるなど、少人数や、異年齢の集団の診断は、その取扱についてさらに検討が必要であることがわかった。平成23年度より、小学校体育科において「体つくり運動」が全学年において実施され、特に低・中学年には「多様な動きづくり」が重要な内容として扱われている。しかし、授業単元前に子どもの動きの多様さを診断したり、授業の後においてどれほどの効果があったかを把握するための診断テストについては、現在の新体力テストの実施では不十分といわざるを得ない。こうした現状に対して本研究において、22年度の調査研究成果から選出したコオーディネーション能力診断テストの、小学校中学年(3年生)を対象とした診断測定結果から診断テスト項目としての妥当性を検証した。この結果、コントロール群に比較して、トレーニング群では、テスト項目によっては、有意な記録の向上が認められるなど、児童のコオーディネーション能力を診断するテスト項目として妥当であるといえることがわかった。診断テスト案の各基準値については、ドイツ・ザクセン州の小学校にて実際に使われている基準値を用いた。日独間の差があるかと思われたが、診断測定の結果を検証した結果、使用できることがわかった。ただし、高学年の診断結果においては、有意な差がみられなかったことから基準値をそのまま診断結果とするのではなく、診断値のクラス内の順位をもとに、新体力テストの結果と診断結果の関係から個々の児童の体力・運動能力のうちの特に神経系の運動能力であるコオーディネーション能力の診断が可能であることがわかった。

また、これらの診断テストの実施や分析の方法、また診断結果を授業等の実践へ導入する際の留意点については、所属学会等によって発表した。また同時に、ウェブサーバーを用いて、インターネット上にホームページを開設して、これらの情報を随時公開することとした。
二倍体細胞維持に必須なミトコンドリア機能の解析

出芽酵母では、整列遺伝子破壊株ライブラリーが作成され、おのおのの遺伝子について、その欠損の影響について、二倍体細胞時と一倍体細胞時で、比較検討可能となった。これを利用して、一倍体時には欠失しても細胞の生存には関わらないものの、二倍体時に欠失すると細胞の生存が著しく阻害される遺伝子の検索を行った。細胞の生存率を一倍体における場合と二倍体における場合で比較した結果、183株において、二倍体時に生存率が有意に減少することがわかった。それらの欠損遺伝子の機能は、多岐にわたっており、二倍体細胞時に、一倍体時以上に必要とされる細胞機能は、数多いものと考えられる。しかし、それらの中でも、ミトコンドリア機能やミトコンドリア分配に関与する遺伝子が同定され、また、アクチン細胞骨格系に関与するものも同定された。出芽酵母において、ミトコンドリアは、アクチン細胞骨格依存的に動き、また、生存に必須な過程であるミトコンドリアの娘細胞への分配もアクチン細胞骨格に依存する。また、ミトコンドリア機能異常とミトコンドリア分配異常は、同時に起こると細胞にとって致死的であることを明らかとした。また、同定されたてきたアクチン細胞骨格系に関与する遺伝子の欠損株について非発酵性炭素源での生育をしらべたところ、すべて生育欠損をしめしたことから、これらアクチン細胞骨格系遺伝子は、ミトコンドリア機能との関連をもっていることが示唆された。これらのことから、二倍体細胞におけるミトコンドリア分配と二倍体の生育の関連が考えられ、二倍体細胞と一倍体細胞におけるミトコンドリアの形態、動態を様々な変異株で観察、比較した。その結果、二倍体となると、一倍体細胞時にくらべ、ミトコンドリア分配経路の異常が強く表出することがわかり、二倍体細胞維持にミトコンドリア分配機構が重要な働きをしていることが強く示唆される。二倍体細胞時に、一倍体時以上に必要とされる個体存続機構の存在を調べるために、出芽酵母において、一倍体時には欠失しても細胞の生存には関わらないものの、二倍体時に欠失すると細胞の生存が著しく阻害される遺伝子の検索を整列遺伝子破壊株ライブラリーを用いて行った。死細胞を染めるフロキシンBを用いて細胞の生存率を一培体における場合と二倍体における場合で比較した。ライブラリーにある株すべてを検索した結果、183株において、二倍体時に生存率が有意に減少することがわかった。しかし、それらの中でも、アクチン細胞骨格系に関与するものに加えて、ミトコンドリア機能やミトコンドリア分配に関与する多くの遺伝子が同定されてきた。出芽酵母においてミトコンドリアは、呼吸系における機能を失っても(例えば、ρ0株)生育は可能であり、また、ミトコンドリア機能欠損を伴う変異が必ずしも二倍体時の生存欠損を伴うわけではないことから、二倍体時の生存欠損をおこす一つの要因として、『ミトコンドリアのある特定な機能に関する要求が二倍体時には、強まる』ことが推測される。ミトコンドリアの膜構造の存在は、生育に必須であり、今回同定したミトコンドリア関連遺伝子には、ミトコンドリア分配に関するもの(MDM10,MDM12など)が含まれており、また、アクチンは、ミトコンドリアの形態、分配に必須な役割を果たしている。以上の結果より、生育に必須なミトコンドリア膜構造の機能が二倍体においては、一倍体よりも要求性が高いのではないかという仮説を考えている。細胞内でミトコンリア膜とER膜は、局所的に交叉し、機能的な関連も示唆されているが、その関連の詳細は、不明である。現在、ミトコンリア膜のER膜との関連により生じる細胞機能が、二倍体時に要求の強まる機能の強力な候補と考え、解析を進めている。

その結果、二倍体となると、一倍体細胞時にくらべ、ミトコンドリア分配経路の異常が強く表出することがわかり、二倍体細胞維持にミトコンドリア分配機構が重要な働きをしていることが強く示唆される。
肺上皮細胞傷害に対するSTAT3の細胞保護作用の解析

(目的)STAT3は当初IL-6の作用を細胞内に伝達する分子として同定されたが、近年細胞に対して保護作用を有することが報告されている。しかしながら肺胞上皮細胞に対してSTAT3が細胞保護作用を有するかどうかは明らかでない。そこで本研究ではSTAT3が肺胞上皮細胞傷害とそれに伴う線維化に関与するかどうか明確にするために検討をおこなった。(結果)1.過酸化水素負荷による肺上皮細胞由来A549細胞に対する細胞障害において、IL-6が濃度依存的に保護作用を有することを見出した。さらにその作用はSTAT3の活性化を介することが判明した。2.肺上皮細胞にのみ特異的にSTAT3を欠損するマウス(肺上皮特異的STAT3欠損マウス)に対して高酸素負荷をかけると、正常マウスに比較して肺傷害が顕著となり生存率が低下することを明らかにした。組織学的に肺上皮特異的STAT3欠損マウスでは上皮細胞の脱落壊死が著明であることが判明した。3.肺上皮特異的STAT3欠損マウスを用いて、ブレオマイシン肺線維症モデルを作製したところ、正常マウスに比較して著明な肺の線維化が誘導され、生存率の低下を認めた。そのメカニズムとして肺上皮細胞のアポトーシスが深く関与していることを明らかにした。(結論)以上の結果よりSTAT3は肺胞上皮細胞においても各種ストレスに対して細胞保護作用を有することが判明した。このことは肺上皮細胞におけるSTAT3を活性化させることが肺線維症をはじめとする様々な肺傷害の治療法となりうる可能性を示唆した。肺胞上皮細胞でのstat3の機能を解析する目的で、肺胞上皮細胞特異的にstat3を欠損するマウスをCre-Loxp systemを用いて作製した。免疫組織染色法を用いて、このマウスでは肺胞上皮細胞特異的にstat3を発現していないことを確認した。この肺胞上皮細胞特異的stat3欠損マウスに高酸素負荷をかけると、対照マウスと比較して有意に、肺胞上皮細胞死および肺胞洗浄液中蛋白濃度の増加を認めた。さらに肺胞上皮細胞特異的stat3欠損マウスでは生存率が低下することを確認した(Hokuto,Yoshida et al.,J.Clin.Invest.2004,113:28-37)。またブレオマイシンを経気道的に投与し肺線維症モデルを作製した。中等量のブレオマイシンを投与した実験では、肺胞上皮細胞特異的stat3欠損マウスでは肺内コラーゲン量を反映する肺内ハイドロキシプロリン量が対照マウスと比較して増加しており、肺の線維化が増悪していることが確認された。高容量のブレオマイシンを投与した実験においては、肺胞上皮細胞特異的stat3欠損マウスでは対照マウスに比較して生存率が低下する傾向を認めた。以上2つの肺障害モデルを用いて解析したが、肺胞上皮細胞におけるstat3は、肺障害に対する防御作用を有することが示唆された。stat3は肺胞上皮細胞を保護することが予想されるが、どのようなメカニズムを介するのか検討予定である。STAT3は当初IL-6の作用を細胞内に伝達する分子として同定されたが、近年細胞に対して保護作用を有することが報告されている。しかし肺胞上皮細胞に対して,STAT3が細胞保護作用を有するかどうか未だ報告されていない。STAT3が肺胞上皮細胞障害とそれに伴う線維化に関与するかどうか明確にするために今回の検討をおこなった。方法:肺上皮特異的STAT3欠損マウスを用いて、ブレオマイシン肺線維症モデルを作製した。結果:小容量(0.3mg/kg)のブレオを気管内投与後21日で、KOマウスは正常対照マウスより組織学上著明な線維化を認めた。

また肺内コラーゲン量も有意な増加を認めた。高容量(0.6mg/kg)のブレオ投与では、KOマウスの生存が正常対照マウスより有意に減少した。0.3mg/kgのブレオ投与後24時間で、KOマウスにおいて正常対照マウスより有意にTUNEL陽性のアポトーシス細胞を多く認めた。TUNELとSP-C抗体による蛍光二重染色で、KOマウスに認められたTUNEL陽性細胞はII型肺胞上皮であると判明した。また0.3mg/kg投与後24時間で、肺より抽出したDNAを用いてladdering assayを行ったところ、ブレオマイシンで惹起されるDNA fragmentationが、KOマウスにおいて正常対照マウスより有意に多いことが確認された。結論:肺上皮細胞内のSTAT3はブレオマイシンにより誘導される肺上皮細胞のアポトーシスに対して防御的に働くことが示された。またこの肺上皮障害に引き続く線維化に重要な役割を担うことが示唆された。
希土類トリフラートによる有機官能基の活性化と新規な有機合成反応の開拓

本年度の研究において,希土類トリフラートをルイス酸触媒として用いる有機官能基の活性化を目的とし以下に示す新規な炭素-炭素結合生成反応の開発に成功した.すなわち,1)アルデヒドの活性化による簡便な光学活性アセタールの合成と連続するアセタール基の求核的な立体選択的開環反応,2)アルコールまたはアルデヒドの活性化による芳香族Friedel-Crafts型反応に関し成果を収めた.触媒量のスカンジウム(III)トリフラート[Sc(OTf)_3]存在下,アルデヒドと光学活性1,2-または1,3-ジオールとから光学活性アセタールを合成し,同一反応容器中で有機ケイ素反応剤を作用させることにより,最高90%のジアステレオマ-選択性で環化生成物を得ることに成功した.この反応の特長は,アセタールの生成にともなって水が副生しても触媒Sc(OTf)_3がルイス酸活性を失わずにアセタールを効果的に活性化し,温和な条件下で炭素-炭素結合形成反応を実現している点にある.アルデヒドをアルキル化剤とする芳香族化合物のFriedel-Crafts反応は古くから知られているが,大過剰の反応剤が必要であったり,複雑な生成物が生じるなど問題が多い.筆者は,この反応が1,3-プロパンジオール共存下,Sc(OTf)_3を触媒として用いると円滑に進行し,ジアリールメタン誘導体が唯一選択的に生成することをみつけた.芳香族アセタールを出発物として用いても同様に反応するので,アセタールが中間体出あると考えている.筆者が今回見つけた還元的Friedel-Crafts反応は,Sc(OTf)_3が触媒量ですむばかりでなく,1,3-プロパンジオールが水素供給源として働いている点が特長的である.ベンジルアルコールやアリルアルコールをアルキル化剤として用いてもFriedel-Crafts反応は進行し,対応するジアリールメタンおよびアリルベンゼン誘導体が高収率で得られた.これまでこの種の反応には,化学量論量以上のルイス酸が必要であったが,Sc(OTf)_3を用いれば触媒量ですむ点が大きな特長である.本年度の研究において,希土類トリフラートをルイス酸触媒として用いる有機官能基の活性化を目的とし以下に示す新規な炭素-炭素結合生成反応の開発に成功した.すなわち,1)アルデヒドの活性化による簡便な光学活性アセタールの合成と連続するアセタール基の求核的な立体選択的開環反応,2)アルコールまたはアルデヒドの活性化による芳香族Friedel-Crafts型反応に関し成果を収めた.触媒量のスカンジウム(III)トリフラート[Sc(OTf)_3]存在下,アルデヒドと光学活性1,2-または1,3-ジオールとから光学活性アセタールを合成し,同一反応容器中で有機ケイ素反応剤を作用させることにより,最高90%のジアステレオマ-選択性で環化生成物を得ることに成功した.この反応の特長は,アセタールの生成にともなって水が副生しても触媒Sc(OTf)_3がルイス酸活性を失わずにアセタールを効果的に活性化し,温和な条件下で炭素-炭素結合形成反応を実現している点にある.アルデヒドをアルキル化剤とする芳香族化合物のFriedel-Crafts反応は古くから知られているが,大過剰の反応剤が必要であったり,複雑な生成物が生じるなど問題が多い.筆者は,この反応が1,3-プロパンジオール共存下,Sc(OTf)_3を触媒として用いると円滑に進行し,ジアリールメタン誘導体が唯一選択的に生成することをみつけた.芳香族アセタールを出発物として用いても同様に反応するので,アセタールが中間体出あると考えている.筆者が今回見つけた還元的Friedel-Crafts反応は,Sc(OTf)_3が触媒量ですむばかりでなく,1,3-プロパンジオールが水素供給源として働いている点が特長的である.ベンジルアルコールやアリルアルコールをアルキル化剤として用いてもFriedel-Crafts反応は進行し,対応するジアリールメタンおよびアリルベンゼン誘導体が高収率で得られた.これまでこの種の反応には,化学量論量以上のルイス酸が必要であったが,Sc(OTf)_3を用いれば触媒量ですむ点が大きな特長である.
カルボアニオンの反応におけるアグリゲーション問題に関する研究

有機化学における重要な課題であるカルボアニオンの反応性に関し次のような研究成果が得られ、カルボアニオンのアグリゲーション問題を解明することができた。1.β-ヒドロオキシスルホキシドのジアニオンにおいては、オキシアニオンの金属対カチオンがスルフィニル基に配位するため、カルボアニオンはフリーとなりアニオンの反転が観測された。2-ピリジル基を導入するとカルボアニオンの金属対カチオンは制約を受けるため、反応が2-ピリジル基の位置に左右された。2.β位にアルキル基を導入したフェニルスルホニルシクロプロパンのシス体とトランス体を合成し、それぞれに塩基を作用させα位にカルボアニオンを発生させたところ、シス体より生成したカルボアニオンは直ちに反転し、立体的に安定なトランス体カルボアニオンに異性化した後、プロトン化試薬あるいはアルデヒドと反応した。アルキル化反応においては、アルキル化試薬がカルボアニオンの金属対カチオンと相互作用しにくいためカルボアニオンと反対の側からも接近可能であり、反応温度が高い程その反応様式は増した。β位にアルコキシ基を導入すると、金属対カチオンがアルコキシ基に配位するためにカルボアニオンの反応様式が規制され、また、フェニル基を2-ピリジル基に代えてもカルボアニオンは固定化された。3.反応中間体であるカルボアニオンについて、金属対カチオン、及び溶媒テトラヒドロフラン1分子がアグリゲーションを形成していると仮定しMM計算すると、生成物の異性体比が予想できた。有機化学における重要な課題であるカルボアニオンの反応性に関し、次の様な興味ある研究成果を得た。1.カルボアニオンの反応性が、その金属対カチオンに対する隣接官能基の固定化能力により決定されることを明確にした。β-ヒドロキシスルホキシドより発生させたジアニオンのカルボアニオンにおいて、スルフィニル基がオキシアニオンの金属対カチオンと相互作用するため、カルボアニオンはスルフィニル基と反対方向を向く。したがって、隣接位がフェニルスルフィニル基の場合、カルボアニオンの金属対カチオンはフリーとなり、隣接基に制約されないカルボアニオン系が実現でき、その反応は立体的効果のみに支配された。一方、2-ピリジルスルフィニル基を導入すると、金属対カチオンが2-ピリジル基の制約をうけるため、カルボアニオンの反応は隣接2-ピリジル基の方向に支配された。2.隣接位の官能基に制約されていないカルボアニオンにおいては、アニオンの立体反転が容易に起こることを見出した。コンホメーションの固定化されているスルホニル基をもつシクロプロピル環上のカルボアニオンは容易に立体反転し、生成物の異性体比は力場計算法による予想比と一致した。3.立体反転可能なカルボアニオンの分子内アルキル化反応においては、アルキル化試剤側では完全な立体反転が起こることを見出した。この実験事実を用い、パン酵母還元と、立体保持及び反転トシル化反応により、シクロプロパン誘導体の両エナンチオマーを光学純度100%で合成することに成功した。以上の研究成果に関する論文を現在作成中である。有機化学における重要な課題であるカルボアニオンの反応性をより明確にするために、コンホメーション変化のないシクロプロパン環上にカルボアニオンを発生させその挙動を詳細に検討したところ、下記のような成果が得られ、カルボアニオンのアグリゲーションの状態とその化学的性質を解明することができた。1.beta位にアルキル基を導入したフェニルスルホニルシクロプロパンのシス体とトランス体を合成し、それぞれに塩基を作用させalpha位にカルボアニオンを発生させた。シス体より生成したカルボアニオンは直ちに反転し、立体的に安定なトランス体カルボアニオンに異性化した後、プロトン化試薬あるいはアルデヒドと反応した。アルキル化反応においては、カルボアニオンの金属対カチオンと相互作用するアルキル化試薬はカルボアニオン側からのみ攻撃するのに対して、金属対カチオンと相互作用しにくい試薬、例えばヨードアルカンは反対側からも接近可能であり、反応温度が高い程その反応様式は増した。

2.beta位にアルコキシ基を導入すると、金属対カチオンがアルコキシ基に配位するためにカルボアニオンの動きが規制され、また、フェニル基を2-ピリジル基に代えてもカルボアニオンは固定化された。3.生成物の異性体比は、生成物の分子動力学計算結果からは予想できず、カルボアニオン、金属対カチオン、及び溶媒テトラヒドロフラン1分子がアグリゲーションを形成していると仮定した計算結果と一致した。
南部・ヤコビ構造のポアソン化の研究

平成13年度は,南部・ヤコビ構造のポアソン化の研究の第一歩として,余階数が2以上の接分布について,そのannihilator subbundle D^*の開部分多様体Sがsymplectic submanifoldである事と,接分布Dの幾何学的性質との関係を研究した。余次元2の場合,多様体Mの次元は偶数でなければならず,然るときannihilator subbundleの開部分多様体Sがsymplectic submanifoldになる自明でない例として,4次元多様体のEngel分布を見つけた。この経緯は2001年8月のリオデジャネイロにおける「Foliation 2001」国際研究集会,2001年10月の新潟大学理学部数学教室談話会,2001年11月の大垣市での「Symplectic幾何とその周辺」研究集会で発表した。これらの発表に対する質疑応答を通して,2次元分布であれば余階数が何であってもそのannihilatorsubbundleの開部分多様体8は必ずsymplectic submanifoldになることがわかった。この成果は今論文にまとめる準備中である。平成14年度は,2-ベクトル場から生成される接分布にも注目した。我々の得た主な結果をAlan Weinstein (Univeristy of California, Berkeley)とIzu Vaisman (University of Haifa)に問い合わせたところ,オリジナルな興味深い結果とのコメントを得ている。口頭発表は,2002年11月の北京における「China-Japan Joint Workshop on Mathematical Physics」国際研究集会で三上が,"Geometries of distributions"なるタイトルで,2002年11月の秋田での「シンプレクティック幾何とその周辺」研究集会で児玉裕介(三上の指導する修士課程1年生)が"手作り数式処理プログラムの応用例"なるタイトルで,それぞれ部分的な結果を発表した。現在,水谷忠良氏(埼玉大学理学部)と"Integrability of Plane Fields defined by 2-vector Fields"なる仮タイトルで論文を共同執筆中である。また,これ等の研究でのπから決まる接分布は必ず偶数であるが,ヤコビ構造をポアソン化する際のアイデアを元に,水谷忠良氏(埼玉大学理学部)の協力を得て,ジェットバンドルでの研究をモデルに,2次と1次ベクトル場の組に対し拡張を工夫しながら,南部ヤコビ括弧積のポアソン化の手がかりを得た所であり,この手がかりを保証するモデルを求めて今後多くの思考実験を続ける所存である。南部・ヤコビ構造のポアソン化の研究の第一歩として,余階数が2以上の接分布について,そのannihilator subbundle D^*の開部分多様体Sがsymplectic submanifoldである事と,接分布Dの幾何学的性質との関係を研究した。この経緯は2001年8月のリオデジャネイロにおける「Foliation 2001」国際研究集会,2001年10月の新潟大学理学部数学教室談話会2001年11月の大垣市での「Symplectic幾何とその周辺」研究集会で発表した。