hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音速反応の波束ダイナミクス

1.チャープパルスによる光会合反応のレーザー制御分子冷却に関連して、低エネルギー原子同士の光会合反応の制御に関して理論的解析を行った。誘導・放出とチャープパルスによる多段階振動遷移により、振動冷却された2原子分子が生成した。2.位相変調コヒーレントラマン分光2次の摂動論により、チャープパルスを用いた場合における、分子系の自発および誘導ラマン散乱強度の解析的式を導出した。3.表面吸着分子の光誘起脱離ダイナミクス酸化されたSi(100)表面をクラスターでモデル化し、Xeと表面との相互作用について、基底状態はMP4(SDQ)、励起状態はCASSCF/LanL2DZ法で計算した。光誘起脱離による波束計算を行ったところ、実験で観測された並進エネルギー分布を再現するためには励起状態から基底状態への緩和がポテンシャル面の局所的領域で起きるような機構が必要であることがわかった。4.流速交差相関関数による量子力学的速度定数厳密な量子力学的速度定数は流速自己相関関数に基づいた手法により得られる。交差相関関数は、この手法を三つ以上のチャネルを持つ反応系の速度定数を明確かつ効率的に与える。本研究では自己相関関数では扱い難い複数のチャネルを持つ反応系に対し、交差相関関数を適用することで各チャネル間の遷移速度の定義を可能とした。5.緩和存在下における量子制御量子系は何らかの形で外界と接触しており、量子系ダイナミクスの制御に関して緩和の影響を検討する必要がある。レーザー制御の場合、緩和は制御を乱す方向に働くと考えられる。本研究では、緩和の影響を抑制する立場でのチャープパルスによるレーザー制御と、緩和を積極的に利用した状態分布の制御について検討した。チャープパルスによる光会合反応のレーザー制御近年、最適化されたレーザーパルスによる化学反応制御の可能性に多くの関心が集まっている。これまでに、いくつかの実験的および理論的方法が提案されているが、本研究ではその中の一つであるチャープ(位相変調)パルスを用いた量子制御について考察を行った。特に分子冷却との関連で低エネルギー原子どうしの光会合反応の制御に関して理論的解析を行った。具体的に反応0+H-〉OHのパルスレーザー下での波束ダイナミクスについて、特にチャープパルスを用いることにより生成する2原子分子の振動状態分布の制御、分子のレーザー冷却の可能性、さらに自然放出の影響を検討した。レーザーパルスとして,E(t)=E_psin^2(πt/τ_p)cos[ω(t)t]ω(t)=ω_p+βtを用い、4096の等間隔グリッド、時間きざみ0.05fsで時間依存シュレジンガー方程式を時間発展させ波束を計算した。βの正負によりそれぞれ正負のチャープパルスと呼ぶ。中心周波数として連続状態と束縛振動状態(v=15)間のエネルギー差を、また2原子分子OHのポテンシャル、双極子モーメントとしてそれぞれモース関数、Mecke関数を用いた。レーザー場のない場合、波束はポテンシャルの壁に衝突し跳ね返されてもどってしまう。つまり原子どうしの弾性衝突が起こる。一方チャープパルスを照射すると、波束の一部がポテンシャルの井戸に留まり2原子分子の形成が見られた。これはレーザーによる誘導放射とチャープによる多段階振動遷移によると考えられる。表面吸着分子の光誘起脱離ダイナミクス表面超高速過程に関して、表面吸着分子の光誘起脱離のダイナミクスについて波束計算を行った。最近行われた実験ではXeの吸着したSi(100)清浄表面と酸化表面にナノ秒パルスレーザーを入射して、脱離したXeのTOF分布が測定されている。その結果、酸化表面では、清浄表面では見られなかった0.80eV、0.25eVという大きな並進エネルギーを示すピークが観測された(それぞれαピーク、βピークとする)。

特に、αピークは入射光のエネルギーが3.5eV以下では観測されないことから、何らかの電子励起状態が関与した結果脱離が起きているのではないかと考えられる。そこで本研究ではこの光誘起脱離過程の理論モデルを構築し、脱離機構を明らかにすることを目的とした。Xeの吸着したSi酸化表面において、CASSCF計算により、電子励起状態で引力的なポテンシャルエネルギー曲線が見つかった。バックボンドの酸化を考慮したモデルにおいて、励起エネルギーが実験値とそれほど違わず、Xeが表面に強く束縛されている。この電子励起状態への励起によって引き起こされる脱離の波束計算により、妥当な平均寿命で平均並進エネルギーの実験値を再現できた。(1)流速交差相関関数による量子力学的速度定数厳密な量子力学的速度定数は流速自己相関関数に基づいた手法により得られる。その中で、反応系は反応物と生成物の2チャネルに分割され、その分割面を通る流束の自己相関が反応速度定数を決定する。そのため、この手法を三つ以上のチャネルを持つ反応系に適用するにあたり、速度定数の定義自体が困難または不明瞭となってしまう。一方、交差相関関数は、そのような反応系の速度定数を明確かつ効率的に与える。それは、複数の分割面により反応系に存在する各チャネルをそれぞれ区別し、目的とするチャネル間の速度定数を二枚の分割面の流速の収支という形で与えることができるからである。本研究では自己相関関数では扱い難い複数のチャネルを持つ反応系に対し、交差相関関数を適用することで各チャネル間の遷移速度の定義を可能とした。(2)緩和存在下における量子制御量子系は何らかの形で外界と接触しており、量子系ダイナミクスの制御に関して緩和の影響を検討する必要がある。レーザー制御の場合、緩和は制御を乱す方向に働くと考えられる。例えば量子コンピュータの設計においては緩和による量子状態のデコヒーレンスをいかに制御するかが重要な問題である。一方で緩和を積極的に利用する状態制御もある。分子のレーザー冷却では自然放出によってコヒーレンスを失った分子がレーザー場と相互作用しないことを利用して冷却を達成しようと試みられる。本研究では、緩和の影響を抑制する立場でのチャープパルスによるレーザー制御と、緩和を積極的に利用した状態分布の制御について検討した。
血栓形成過程を阻害するキノコ培養液からの有効成分の分離・精製

特に血液凝固系を強く阻害する成分を含む野性種のキノコ(W0008)について実験を行った。最適培養条件は2%マルトエキスにキノコ菌糸を植菌し、25°Cの培養室で2週間振とう培養を行ったものであった。本実験の試料は、この培養液を0.22mumフィルターで濾過し菌糸を除去したものを用いた。本培養液はAPTT、PT、TTをいずれも延長させた。培養液を37°C80°Cに加温し、経時的にAPTT、PT、TTを測定した結果、特に80°Cの加温により凝固時間が延長した。保存条件についても室温、4°C-20°Cにおける保存条件を調べた結果、いずれも安定であったが、特に室温保存は経日的に活性が上昇した。またエバポレーターによる減圧濃縮(50°C60°C加温)を行っても活性は低下しなかった。以上の結果より、熱に安定でトロンビン活性を阻害する物質が含まれていた。次に有効成分の単離・精製を目的としてSxphadex G-15カラムを用いてゲル濾過を行った。各フラクションについて260nmと280nmの吸収とTTを測定した。その結果それぞれの吸収と抗トロンビン活性が一致するピークを得た。この画分を酢酸エチルで抽出することにより、色素などの不純物を除去することができた。この抽出画分はTTを延長させると共にトロンビンのアミド分解(S-2238)活性を阻害した。この濃縮物についてShim-pack LCL-ODSカラムを用いて高速液体クロマトグラフィーを行い、260nmに吸収を示す数種のピークを得た。各フラクションについてトロンビンのS-2238分解に対する阻害活性を測定した結果、260nmの吸収と一致する所に2つのピークを得た。現在、このピークについて、均一性ならびにProteinaseに対する影響、吸収等を検討中である。1993年9月4日兵庫出血・血栓研究会発表「血液凝固・線溶系に対するきのこ培養液の影響」1993年10月8日日本農芸化学会関西支部大会発表「担子菌の培養液による血液凝固・線溶系に対する影響」特に血液凝固系を強く阻害する成分を含む野性種のキノコ(W0008)について実験を行った。1993年9月4日兵庫出血・血栓研究会発表「血液凝固・線溶系に対するきのこ培養液の影響」1993年10月8日日本農芸化学会関西支部大会発表「担子菌の培養液による血液凝固・線溶系に対する影響」
海洋性ビブリオ菌鞭毛モーターのエネルギー変換ユニットの遺伝子解析

細菌鞭毛モーターは、細胞膜を横切るイオン流を鞭毛の回転運動に変換する分子機械である。Na^+駆動型モーターは生体エネルギー論的解析には有利だが、遺伝学的・生化学的解析はあまり進んでいない。そこで、私は、海洋性ビブリオ菌のNa^+駆動型極毛モーターの遺伝子レベルでの解析を行う目的で、エレクトロポレーションを用いてVibrio alginolyticus(腸炎ビブリオ菌の近縁種で病原性がない)にプラスミドを比較的効率よく移入する手法を確立した(平成5年度)。また、この菌から極毛形成能、回転能または走化性応答能の欠損した突然変異体を多数単離した。本年度は、(1)上述の突然変異株の性質を解析するとともに、(2)極毛形成に必須な遺伝子(pof:polar flagellation)と回転に必須な遺伝子(pom:polar flagellar motility)のクローン化に成功した。(1)二種類の鞭毛の一方を欠損した株の解析から、V.alginolyticusにおいても腸炎ビブリオ菌と同様、極毛はNa^+駆動型、側毛はH^+駆動型のモーターをもつことがわかった。また、二種類の鞭毛の機能分化に関して、鞭毛回転の粘性に対する抵抗性やそれぞれの鞭毛による走化性制御システムが異なることが示された。(2)一つのpof遺伝子と二つのpom遺伝子をクローン化し、pof遺伝子の塩基配列を決定した。その推定アミノ酸配列は大腸菌などのRNAポリメラーゼσ^<54>因子とよく似ている。腸炎ビブリオ菌でσ^<28>因子が側毛形成遺伝子発現に働くことを考え合わせると、二種類の鞭毛遺伝子の発現に別種のσ因子が働く可能性があり、興味深い。本年度には、McCarterにより、腸炎ビブリオ菌でも極毛回転に必須な遺伝子(motXとmotY)が同定された。上述のpom遺伝子の一方はmotY変異を相補したが、他方はいずれの変異も相補せず、新しいナトリウム駆動型モーター遺伝子である可能性が高い。これらの成果については、現在投稿中((1))または投稿準備中((1)、(2))である。
細胞膜機能から見た高血圧の病態生理と治療に関する研究

細胞膜機能や膜を介する情報伝達系と各種内因性因子との関連、さらにそれらの高血圧における意義について検討するため、まず、ラット中枢からの神経伝達物質遊離に及ぼす興奮性アミノ酸やペプチドホルモンの影響を観察した。興奮性アミノ酸であるL-glutamate(L-Glu)はラット中枢内norepinephrine(NE),acetylcholine(ACh)releaseを増加させた。また、その作用はglycineによって増強され、MgやMK-801によって拮抗された。さらにL-Gluの作用は高血圧自然発症ラット(SHR)とWistar-Kyotoラット間で異なることから、興奮性アミノ酸はN-methyl-D-aspartate(NMDA)-receptorを介し高血圧の神経伝達調節に関与すると考えられた。一方、ペプチドホルモンであるneuropeptide Y(NPY)はラットstriatumからのdopamine(DA)releaseを抑制したが、その作用機序の一部はD2-receptorおよびGi-proteinを介するものと考えられた。また、bradykininはラットhypothalamusからのNE releaseを増加させたが、そのメカニズムはdihydropyridine-sensitive Ca channel刺激を介するものと考えられる。これらペプチドの細胞内情報伝達系に及ぼす影響や高血圧との関連については尚不明な点が多いが、SHRでNPYやbradykininに対する感受性に変化がみられることから高血圧の交感神経活性調節におけるpeptidergic regulationの異常が示唆された。次に、細胞膜の物理的性質の検討として電子スピン共鳴ならびにスピンラベル法を用いて本態性高血圧患者から得られた赤血球の細胞膜fluidityを測定した。赤血球膜fluidityは高血圧群で正常血圧群に比し有意に低下しており、さらにその変化は高血圧の家族歴のある群ほど大きかった。また、insulinは細胞膜fluidityをCa存在下で強く減少させることから、特に高insulin血症や糖尿病を伴った高血圧の細胞膜機能調節にinsulinが関与し、その作用の一部は細胞膜を介したCa動態に関連したものであると考えられる。一方、非薬物療法としての有酸素運動療法は血圧を降下させるだけでなく、同時に有意に細胞膜fluidityの低下を改善した。この様に、細胞膜ならびに膜を介する情報伝達系の異常、さらにそれらに影響を与える各種内因性因子に対する反応性の変化が神経活性の変動や血管反応性の亢進をひきおこし、高血圧の成因、維持機構に一部関与するものと考えられる。近年、細胞膜異常をはじめとする細胞レベルでの変化が高血圧の成因に一部関与する可能性が提唱され、それらが神経伝達物質遊離量の変動や血管反応性の亢進、心収縮力の増大等を引き起こすと考えられる様になった。そこで本研究では、まず、実験高血圧ラットの中枢神経系における神経伝達物質遊離量を測定し、それらに及ぼす細胞膜レセプター作動薬(本年度はグルタミン酸レセプターに焦点をあてた)やぺプチドホルモン等の内因性因子(Bradykinin:BK)の影響を観察した。グルタミン酸レセプターの内因性agonistであるL-glutamate(L-Glu)はラット延髄からのNorepinephrine(NE)releaseを著明に増加させた。

また、L-GluのNE release増加作用はN-methyl-D-aspartate(NMDA)レセプターのallosteric agonistであるglycineによって増強され、逆にNMDAレセプターのantagonistであるMK-801によって拮抗された。さらに高血圧自然発症ラット(SHR)の延髄からのNE releaseをL-Gluやglycineは対照Wistar-Kyoto(WKY)ラットに比し著明に増加させた。この成績は、L-Gluが主にNMDA受容体を介しNE releaseを増加させ、さらに高血圧ではNMDA受容体によるNE release調節異常が存在することを示唆するものと考えられる。一方、ペプチドホルモンのひとつであるBKはラット視床下部からのNE releaseを濃度依存性に増加させ、その作用はCa^<2+>-channel agonist,BayK 8644によって増強された。またBKとBayK 8644によるNE release増加効果はSHRでWKYに比し亢進していた。以上より、高血圧の中枢神経系ではグルタミン酸レセプター活性の変動や内因性因子に対する感受性の変化が認められ、その一部はCa^<2+>動態に関連したものと考えられる。そして、これらによる中枢交感神経活性調節異常が高血圧の成因、維持に一部関与する可能性が示唆された。近年,高血圧の成因を細胞膜や細胞膜レベルでの変化からとらえようとする考え方が提唱され、細胞内電解質代謝異常を中心に検討が加えられてきた。我々も既に細胞膜機能が高血圧群で変化し、それがNa,Ca代謝、各種の内因性因子やレセプター活性の変動と密接な関係を持つことを示してきた。そこで本年度はヒト本態性高血圧患者の赤血球膜を用いて電子スピン共鳴およびスピンラベル法により細胞膜流動性を測定し、その調節因子について検討した。電子スピン共鳴によって観察した赤血球膜流動性は本態性高血圧群で正常血圧群に比し有意に低下しており、さらにその変化は高血圧の家族歴のある群ほど大きかった。また、インスリンは細胞膜流動性をCa存在下で強く減少させることから、特に高インスリン血症や糖尿病を伴った高血圧の細胞膜機能調節にインスリンが関与し、その作用の一部は細胞膜を介したCa動態に関連したものであると考えられる。一方、高血圧の非薬物的治療として有酸素運動療法が注目され、その有効性も認められているが、本研究においても運動療法は血圧降下とともに有意に細胞膜流動性の低下を改善した。以上より、高血圧では膜流動性に代表される細胞膜機能に変化が見られ、それは遺伝的素因に強く規定される。
低温焼成アモルファス半導体金属酸化物を用いた高耐久ペロブスカイト太陽電池

ペロブスカイト新材料の開発とその太陽電池用途への応用に関して検討を行った。前回までに報告した(FAPbI3)0.85(CsPbBr3)0.15ペロブスカイト(FA=ホルムアミジニウム[CH(NH2)2]+)に対してRbイオンを添加することで大幅に耐熱性が向上することを見出した。この新規なトリプルカチオンペロブスカイト(FAxCsyRbz)Pb(I1-aBra)3は、Rbの添加量に対応してペロブスカイトの結晶性が大きく変化し、添加量が5%の際に太陽電池に用いたときに最も高い変換効率を示した。それ以上の添加量では徐々に結晶性が低下していき、光電変換特性にも悪影響が見られた。Rb5%添加ペロブスカイトの特性に関して詳細に検討を行ったところ、Rbを加えていないペロブスカイトは130度付近から熱による分解を始め、150度程度では大部分がPbI2になっていることがXRD測定によって確認された。一方、Rbを添加した場合は150度では一切PbI2は観測されず、160度以上になって初めて熱分解を起こしていることが観察された。一般的にトリプルカチオンペロブスカイトと呼ばれている(CsxFA1-x-yMAy)Pb(IBr)3ペロブスカイトを同様に比較したところ120度程度ですでに熱分解を始め、PbI2が観測された。このことからRbドープペロブスカイトの高い耐熱性が示されたと言える。また、光電変換特性に関してもRbドープにより向上がみられ、ドープなしのデバイスでは最大で変換効率が15%程度で、大きなヒステリシスが観測されたが、Rbドープの効果により、変換効率は17%以上まで改善し、ヒステリシスも消失した。初期に目的のうち、新規ペロブスカイト材料、及び、高効率のペロブスカイト太陽電池の低温作製プロセスの開発に関しては予定通り進んでいる。一方で、p型半導体層の作製に関してはやや遅れており、ニッケル、銅、バナジウムなどを溶液プロセスで塗布、加熱することで酸化物膜をペロブスカイト上に作製したが、ペロブスカイト自体が反応してしまったもの、酸化物膜はうまく出来たものの、十分なキャリア輸送特性が得られず、光電変換特性が著しく低いなどの問題に直面している。透明導電基板上にある程度高温で作製した酸化物膜を用いてデバイスを作製した場合は比較的高い変換効率が得られているため、より高温に耐えられるペロブスカイトの探索とともに、ヘテロ金属ドープや酸化物膜の原料の開発(ナノ粒子化やアモルファスゲル前駆体)を行い、より低温条件での作製と高効率化を遂行する必要がある。これまでの検討から太陽電池に用いることのできる、p型の金属酸化物半導体を溶液法により作製するためには比較的高温のアニールと酸素濃度の制御が重要であることが分かっており、これはペロブスカイト膜自体が100度程度の比較的低温で熱分解を始めてしまう点や、酸化物の原料となる金属酸化物やアルコキシドを溶解するための極性溶媒によって溶解してしまう点を解決する必要があることが分かった。前述の通り、耐熱性の高い材料の開発、特に、ABX3型のペロブスカイト材料ではAカチオンの種類を変えることによって耐熱性の向上を行うことができる事を見出した。実際にRbを数%添加すると耐熱性が30°C程度(150度以上)、完全にCsに置換すると、ハロゲンの種類で変わってくるが最大で350°C以上まで耐えることができるようになる。また、純粋なCs(またはCs-rich)系ペロブスカイトは一般的に作成時に用いられているDMFやDMSOといった有機溶媒に対する溶解度が著しく低い。これは逆説的にp型半導体層の溶液プロセスにおいてアンモニウムカチオンを有するペロブスカイトでは用いることのできなかった溶液系の利用が可能になると考えられる。そこで、高耐熱型ペロブスカイトであるRbドープやCs系ペロブスカイトの高効率化と、作成条件の低温化を進めるとともに、高温プロセスで作成したペロブスカイトを用いてp型半導体層の溶液作製プロセスを進め、目的の達成を目指す。アモルファス金属酸化物をn型、及び、p型半導体材料として用いた、低温作製型高効率ペロブスカイト太陽電池(PSC)の実現を目的とし、まず、低温作製n型半導体を用いたPSCの高効率化、及び、p型半導体のTCO基板上での低温作製に関して検討を行った。平行して新規ペロブスカイト材料の開発にも着手し、新規2次元型ペロブスカイトを作製した。新しい低温作製可能なn型半導体の開発を行い、Nbを4%ドープしたアモルファス酸化チタン膜がPSCのブロッキング層として優れた特性を示すことを見出した。異なる組成を有する、(FAPbI3)0.85(MAPbBr3)0.15 (FA-MA)および、FA0.85Cs0.15PbI3 (FA-Cs)[FA =ホルムアミジニウム、MA =メチルアンモニウム]ペロブスカイトを組み合わせたところ、100 °Cで作製したFA-MA PSCで19.1%、130 °Cで作製したFA-Cs PSCで19.8%の高い変換効率を達成することに成功した。新規ペロブスカイト材料として、チオシアン酸を配位子として有する新規2次元型擬ペロブスカイトであるCs2PbI2(SCN)2を作製した。

金属イオンをカチオンとして有する本化合物はMAから成る類似化合物と比べ高い耐熱性を示した。残念ながら本ペロブスカイトの安定性はやや低いものであった。耐久性の改善のために、分解メカニズムを調査した結果、水分の2次元構造への挿入/置換反応が分解を促進していることが分かった。ホール輸送層に有機材料を、電子輸送層に低温作製アモルファス酸化チタン膜を用いたデバイスにおいて、セル面積0.25 cm2の比較的大きめのセルで変換効率20%を越える事が出来た。しかしながら、低温でのp型半導体の作製において、材料として用いている酸化ニッケル膜の抵抗が高く、目標としている低温焼成条件下での有機系材料と同等の変換効率の達成には至っていない。ペロブスカイト新材料の開発とその太陽電池用途への応用に関して検討を行った。前回までに報告した(FAPbI3)0.85(CsPbBr3)0.15ペロブスカイト(FA=ホルムアミジニウム[CH(NH2)2]+)に対してRbイオンを添加することで大幅に耐熱性が向上することを見出した。この新規なトリプルカチオンペロブスカイト(FAxCsyRbz)Pb(I1-aBra)3は、Rbの添加量に対応してペロブスカイトの結晶性が大きく変化し、添加量が5%の際に太陽電池に用いたときに最も高い変換効率を示した。それ以上の添加量では徐々に結晶性が低下していき、光電変換特性にも悪影響が見られた。Rb5%添加ペロブスカイトの特性に関して詳細に検討を行ったところ、Rbを加えていないペロブスカイトは130度付近から熱による分解を始め、150度程度では大部分がPbI2になっていることがXRD測定によって確認された。一方、Rbを添加した場合は150度では一切PbI2は観測されず、160度以上になって初めて熱分解を起こしていることが観察された。一般的にトリプルカチオンペロブスカイトと呼ばれている(CsxFA1-x-yMAy)Pb(IBr)3ペロブスカイトを同様に比較したところ120度程度ですでに熱分解を始め、PbI2が観測された。このことからRbドープペロブスカイトの高い耐熱性が示されたと言える。また、光電変換特性に関してもRbドープにより向上がみられ、ドープなしのデバイスでは最大で変換効率が15%程度で、大きなヒステリシスが観測されたが、Rbドープの効果により、変換効率は17%以上まで改善し、ヒステリシスも消失した。初期に目的のうち、新規ペロブスカイト材料、及び、高効率のペロブスカイト太陽電池の低温作製プロセスの開発に関しては予定通り進んでいる。一方で、p型半導体層の作製に関してはやや遅れており、ニッケル、銅、バナジウムなどを溶液プロセスで塗布、加熱することで酸化物膜をペロブスカイト上に作製したが、ペロブスカイト自体が反応してしまったもの、酸化物膜はうまく出来たものの、十分なキャリア輸送特性が得られず、光電変換特性が著しく低いなどの問題に直面している。透明導電基板上にある程度高温で作製した酸化物膜を用いてデバイスを作製した場合は比較的高い変換効率が得られているため、より高温に耐えられるペロブスカイトの探索とともに、ヘテロ金属ドープや酸化物膜の原料の開発(ナノ粒子化やアモルファスゲル前駆体)を行い、より低温条件での作製と高効率化を遂行する必要がある。p型材料のベースとなる金属材料として銅を用いたり、複数の金属イオンの混合物を用いてデバイス開発を行う。
皮膚常在菌による血液透析アクセス感染予防のための皮膚保護材の開発に向けた基礎研究

本研究の目的は、血液透析アクセス感染予防のためにカテーテルやシャント管理の実態を明らかにすること、更に微生物(皮膚常在菌)の自己融解や死滅のメカニズムに着目した新たな皮膚消毒及び保護材の開発に向けての基礎資料として示唆を得ることである。そのための方法として、第一研究:2施設65名を対象とした診療録調査と第二研究:第一研究の対象者65名から分離された細菌(臨床検体)と標準株(2菌種)を対象に細菌学的および実験的検索を計画している。第一および第二研究から得られた成果を総括し、保護材の開発に向けた示唆を得ていく。
声帯の粘膜再生:組織幹細胞の同定と再生への応用

声帯の幹細胞同定とその再生への応用を目的として各種実験を施行した。幹細胞同定にSP細胞を利用しようとしたが、SP細胞の同定は可能なものの分離、培養は技術的な困難に直面し、細胞マーカーによる特徴抽出にはいたらなかった。そこで、損傷治癒過程でのSP細胞の発現をラットの声帯損傷モデルを用いて検討した。その結果、損傷後1週間以内の早期にSP細胞の発現上昇を認めた。現在これらの表面マーカーを用いた特徴抽出を行っているところである。SP細胞を用いた再生実験は分離培養が困難なため、骨髄由来間葉系幹細胞を用いた声帯再生実験に変更した。イヌを用いた実験で、瘢痕声帯に幹細胞移植を行うことで、組織学的、機能的に良好な再生効果を確認することができた。声帯粘膜からのSP細胞の分離をすすめている。1.FACSによる声帯粘膜からのSP細胞を分離後、回収し表面マーカーによる特徴抽出をすすめているが、回収細胞の生存性が予想より低く、現在その細胞の品質評価を行っている段階である。2.SP細胞の声帯粘膜損傷後の役割についてラットモデルで検討を行っている。ラット声帯粘膜を損傷後に、1週間ごと、6週までの各タイムポイントで喉頭を摘出、SP細胞のマーカーであるABCG染色を用いてSP細胞の同定をおこなった。その結果、正常粘膜における発現は黄斑部において高く、ラインケ腔において低かったが、ラインケ腔における損傷後にはこの部位のSP細胞の発現が1週目で増大、その後は低下していった。SP細胞が損傷後比較的早期の段階で発現することがわかり、今後さらにこれらの細胞発現の意義づけをおこなっていく予定である。3.研究成果の意義:声帯粘膜はいったん破綻すると発声障害から失声へといたるが、そこには創傷治癒機構、組織再生機構の理解が必要である。これまでは粘膜内の線維芽細胞や細胞外マトリックス、サイトカインなどが主に注目を集めて研究されてきたが、これでは説明できない現象が多々あった。本研究では声帯組織再生における幹細胞の役割を見出そうとするものであり、今後の声帯再生研究においてきわめて重要な課題と考える。また、これらの機構解明により新たな治療戦略を発明することが可能である。●声帯粘膜の再生における幹細胞の役割を調べるために、声帯粘膜損傷後のSP細胞の発現についてラットを用いた実験を行っている。ラットの声帯粘膜を損傷した後に、1、3、7日、その後1週間ごと6週までの各タイムポイントで喉頭を摘出、SP細胞のマーカーであるABCG染色を用いてSP細胞の同定をおこなった。その結果、正常粘膜における発現は黄斑部において高く、ラインケ腔において低かったが、ラインケ腔における損傷後には、この部位のSP細胞の発現が3日目からおこり、1週目で増大、その後は低下していった。SP細胞が損傷後比較的早期の段階で発現することがわかり、粘膜の再生に寄与している可能性を示した。SP細胞の由来はいまのところ不明であるが、声帯特有の組織幹細胞である可能性、あるいは骨髄由来の循環細胞の可能性などが考えられ、今後の検討課題と考えられた。●研究成果の意義:声帯粘膜はいったん破綻すると発声障害から失声へといたるが、そこには創傷治癒機構、組織再生機構の理解が必要である。本研究では、声帯組織再生における幹細胞の役割を見出そうとするものであり、今後の声帯再生研究においてきわめて重要な課題と考える,また、これらの機構解明により新たな治療戦略を発明することが可能である。喉頭は音声・呼吸・嚥下を司る複合機関であり、軟骨、筋肉、粘膜より構成されている。声帯粘膜が音声の主要部位であり、これが障害されると音声障害や失声をきたす。声帯粘膜の障害は外傷や炎症、加齢、さらには咽頭や喉頭癌の治療後におこり、QOLを著しく損なうものである。これを解決する方法には、他の臓器を用いた喉頭再建が試みられてきているが、効果はきわめて限定されているのが現状である。本研究は、声帯粘膜の再生を目指して立案した。本研究においては、SP細胞を手がかりに、声帯粘膜の組織幹細胞を同定し、さらにこれを声帯再生に応用することを目的とした。そのための方法として1)SP細胞の分離・同定、2)SP細胞(もしくは組織幹細胞)の声帯組織修復過程における役割の解明、3)SP細胞による声帯の再生効果の検討実験を計画した。

その結果、幹細胞同定にSP細胞を利用しようとしたが、SP細胞の同定は可能なものの分離、培養は技術的な困難に直面し、細胞マーカーによる特徴抽出にはいたらなかった。そこで、損傷治癒過程でのSP細胞の発現をラットの声帯損傷モデルを用いて検討した。その結果、損傷後1週間以内の早期にSP細胞の発現上昇を認めた。現在これらの表面マーカーを用いた特徴抽出を行っているところである。SP細胞を用いた再生実験は分離培養が困難なため、骨髄由来間葉系幹細胞を用いた声帯再生実験に変更した。イヌを用いた実験で、瘢痕声帯に幹細胞移植を行うこどで、組織学的、機能的に良好な再生効果を確認することができた。本研究の成果は声帯の再生医療をおしすすめるうえで重要な結果と考えられ、これをもとにさらなる再生医療の推進に繋がるものと考えられた。
ＮＰ困難問題に対する現実的応用手法の理論解析

27年度は主に,SETH(Strong Exponential Time Hypothesis)という仮定に関連する計算量下界の研究を行った.このSETHはCNF-SATに対して自明な全探索による2のn乗より真に効率的な解法は存在しないことを仮定したものであり,この仮定の元,近年様々な問題に対する計算量下界の証明が行われてきたが,指数時間計算量においてはNP完全性と異なり,CNF-SATにそれほどの一般性が無いという問題点があった.本研究では,この問題点を克服するため,新しくCNF-SATのみならず,集合被覆やハミルトン閉路など様々な難しい問題を含む計算量クラスEPNL(Exactly Parameterized NL)を導入し,木分解上の問題について,それらが単にCNF-SATよりも難しいだけでなく,任意のEPNLに属する問題よりも難しいという証明を行った.これはNP困難問題が単にCNF-SATよりも難しいだけでなく,任意のNP問題よりも難しいというのと同様の議論であり,SETHが仮に偽だったとしてもこれらの問題をより効率的に解くことは難しそうであると言える.この成果はESA 2015に採択され,発表を行った.この証明の中では新たに問題の構造の良さを保つ,Decomposition-based reductionという新しい帰着手法を提案しており,現実の問題をSAT Solverで解くための帰着にこの新しい帰着手法を活用する研究も行った.また,これまで国際会議で発表してきた成果のジャーナル出版作業を進めた.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はNP困難な最適化問題に対する実用的な手法である分枝限定法について, FPTアルゴリズムという理論的な枠組みから取り組んだ.既存の成果として,頂点被覆などいくつかの問題についてLP緩和解を下界とした分枝限定法によって, LP最適解と整数最適解の差に関する指数時間で解くFPTアルゴリズムが知られていた.分枝限定法などの探索アルゴリズムにおいては,探索ノード数を減らすこと以外にも,一ノードあたりの計算時間を削減することも実用上重要であり,問題に新たなパラメータを導入して計算量を解析するFPTアルゴリズムにおいても,パラメータの指数に関する部分と入力長の多項式に関する部分の両者それぞれについて,より良い計算量のアルゴリズムを開発する研究が行われている.本研究では, LP緩和問題を最小カット問題に帰着し,さらにその特殊な解を効率的に構築するアルゴリズムを開発することにより,各ノードあたりの計算時間を線形時間に削減することに成功した.これにより,奇閉路除去問題などに対する初の線形時間FPTアルゴリズムを与えた.この成果はSODA2014に採択され,発表を行った.また, ERATO河原林プロジェクトとの共同により,現実世界ネットワークに対する効率的アルゴリズムの研究も行った.特に,最短路クエリ問題に関する研究では,実験的に既存のアルゴリズムの性能をはるかに凌ぐ新しい手法を提案しただけでなく,その手法がなぜ高速に動作するのかを, Webグラフ・ソーシャルグラフといった複雑ネットワークの性質やFPTアルゴリズムの分野でも度々登場する木幅と呼ばれるグラフパラメータを用いて理論的な証明を行った.この成果はSIGMOD2013に採択されたほか,他のクエリへの応用,道路ネットワークへの適用なども行った.本年度はまず,厳密指数時間・FPTアルゴリズムの分野で研究されている理論保証付き探索アルゴリズムについて,これが理論上だけでなく応用上も実際に効率的に動作することの実証を目指した.特に頂点被覆問題について研究を行い,25年度に研究を行ったLP緩和に基づく分枝限定法や既存の複雑なリダクションルールを用いた探索アルゴリズムを元に,理論保証のあるアルゴリズムを設計し,現実のグラフに対して,理論保証の無い分枝限定法である既存研究のMCS法及び分枝カット法に基づく商用整数計画ソルバであるCPLEXとの比較を行った.その結果,多くの入力において我々の手法が最も高速に動作することを示すことが出来たとともに,理論研究で得られた探索順序などに関する知見が正しいことが実験的に確かめられ,これらの理論研究が実用上も有用であることを実証することが出来た.この研究は実験系アルゴリズムの国際会議であるALENEX 2015に採択され,発表を行った.次に,木幅やクリーク幅などのグラフパラメータに関するFPTアルゴリズムの研究を行った.幅を保ったまま別の問題に帰着する新しい手法を開発し,これを用いて幅の制限されたグラフ上で様々な問題の難しさが計算量的に等しいことを示した.近年SAT Solverの急速な性能向上により様々なNP困難問題をSATに帰着して解くということが行われているが,本研究により元の問題が簡単に解ける良い構造を持っているならば,その良い構造を保ったまま帰着することが出来,帰着後も元の問題と同じ難しさを保っていることが明らかになった.これによりSAT Solverを用いて帰着によって解くということの理論的な正当性をある程度示すことが出来たと考えられる.この研究はCOMP-ELC学生シンポジウムで発表を行った.27年度は主に,SETH(Strong Exponential Time Hypothesis)という仮定に関連する計算量下界の研究を行った.このSETHはCNF-SATに対して自明な全探索による2のn乗より真に効率的な解法は存在しないことを仮定したものであり,この仮定の元,近年様々な問題に対する計算量下界の証明が行われてきたが,指数時間計算量においてはNP完全性と異なり,CNF-SATにそれほどの一般性が無いという問題点があった.

本研究では,この問題点を克服するため,新しくCNF-SATのみならず,集合被覆やハミルトン閉路など様々な難しい問題を含む計算量クラスEPNL(Exactly Parameterized NL)を導入し,木分解上の問題について,それらが単にCNF-SATよりも難しいだけでなく,任意のEPNLに属する問題よりも難しいという証明を行った.これはNP困難問題が単にCNF-SATよりも難しいだけでなく,任意のNP問題よりも難しいというのと同様の議論であり,SETHが仮に偽だったとしてもこれらの問題をより効率的に解くことは難しそうであると言える.この成果はESA 2015に採択され,発表を行った.この証明の中では新たに問題の構造の良さを保つ,Decomposition-based reductionという新しい帰着手法を提案しており,現実の問題をSAT Solverで解くための帰着にこの新しい帰着手法を活用する研究も行った.また,これまで国際会議で発表してきた成果のジャーナル出版作業を進めた.当初の計画通り応用上高速な分枝限定法の理論解析や,逆に理論上高速なリダクションに基づく探索アルゴリズムの実用上の有用性実証に成功した.また,SATに関連して良い構造を保った帰着により問題の難しさが保たれることを示すことでSat Solverでの問題解決の有用性を示すことが出来た.27年度が最終年度であるため、記入しない。良い構造がある問題に関しては多くの問題がSATと等価であると示すことが出来た一方,一般の場合にはSATと指数時間的難しさが等しい問題は殆ど知られていない.そのためSETHを用いた現在の計算量下界の証明はSATの難しさのみに頼っていることになっており,より信頼性の高い下界証明の手法の開発を行う.また,幅を保った帰着が実際の応用においても有用であることの実証研究を行う.当初の予定通り,分枝限定法について理論的な枠組みからの研究を行い,より計算量の優れたアルゴリズムを開発することに成功した.これにより実用でも非常によく用いられている手法が理論的にも優れた性能を出すことを示すことができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。まず,分枝限定法の適用範囲をより広めるための研究を行い,どういった問題であれば分枝限定法により効率的に解くことができるのかを明らかにすることを目指す.更に,分枝限定法以外の現実的手法についても,理論的な枠組みからの解析を与えることを目指す.また,現実世界の問題の構造に関する研究も行う.計算量的には優れていなくても,実用上優れた性能を出す手法は,問題の構造を暗に活用していると考えられる.こういったアルゴリズムをFPTアルゴリズムなどの枠組みから解析を行う.最後に,理論的研究により生まれた新しい手法の実際の入力に対する性能評価も行う.
暗黒エネルギーと修正重力理論

修正重力理論では,物質に働く重力の強さが大スケールで変更を受け,密度揺らぎの進化が異なるために,宇宙の大規模構造や宇宙背景輻射などの観測量に影響を与える.研究代表者の辻川と研究分担者のGannouji氏は,f(R)理論,Galileon理論,Weyl理論における宇宙進化について詳細に調べ,それらの模型が宇宙論的に有効である条件について明らかにした.さらに,ゴーストや不安定性の問題を回避できる一般的な修正重力理論において,物質密度揺らぎと重力ポテンシャルが従う式を導出した.それに加えて,赤方偏移空間での銀河分布のスペクトルの最新の観測を用いて,f(R)理論とGalileon理論に基づく暗黒エネルギー模型の有効なパラメータ領域について明らかにした。これらの修正重力理論では,物質揺らぎの成長率がLCDM模型と異なることから,観測的に模型の選別ができることを示した.また修正重力理論では,宇宙の局所領域で一般相対論的な特徴を回復する必要があるが,そのような機構の一つとして,ヴァインシュタイン機構がある.我々は,Galileon場が小さな質量を持つ場合に,どのようにヴァインシュタイン機構が働くかを詳細に調べた.さらに,ガウスボンネ項が存在する高次元理論を4次元有効理論に落としたときに現れるスカラー自由度によって,ヴァインシュタイン機構が働き,第5の力の伝搬が妨げられることを示した.上記の研究成果は,ストックホルムで開かれた会議において,Gannouji氏と辻川が発表し,研究成果の公表につとめた.また,これらの成果は,すでにPhysics Letters B誌やJCAP誌に掲載されている.研究代表者の辻川とGannouji氏は,今世紀の物理学の最大の挑戦とも言われる暗黒エネルギー問題に関して,一般相対論を拡張した理論に基づき,その解決への糸口へと迫った.特に,f(R)重力理論,スカラーテンソル理論,ガリレオン重力理論に基づく暗黒エネルギー模型の構築を行った.f(R)重力理論,スカラーテンソル理論では,密度の大きい局所領域でスカラー場の自由度が大きな質量を持つことにより,カメレオン機構と呼ばれる機構で局所重力の制限を満たすことが可能である.我々は,f(R)重力理論に基づく暗黒エネルギー模型を拡張したシナリオにおいて,局所重力の実験的な制限,および宇宙の大規模構造の観測的な制限から,模型のパラメータに対する制限をつけた.特に,観測的,実験的な制限を満たすスカラーポテンシャルを構築し,カメレオン機構が暗黒エネルギー模型に対して有効に働く条件について明らかにした.また,ミンコフスキー時空の極限でガリレオ対称性を満たすガリレオン重力理論において,暗黒エネルギー模型を構築し,そのような模型での宇宙論的なダイナミックスと密度揺らぎの進化について明らかにした.さらに,密度の大きい局所領域においてどのようにヴァインシュタイン機構と呼ばれる機構が働くかを調べ,一般相対論的な振る舞いが回復する領域の半径を導いた.この機構は,質量をもたない粒子に対しても適用が可能であり,今後の実験的,観測的な制限によって,模型に対する更なる制限をつけることが可能であることが期待される.上記のガリレオン重力理論に基づく暗黒エネルギー模型の宇宙論的なダイナミックスに関しては,辻川が高エネルギー加速器研究機構で行われた国際会議で発表した.本年度は,修正重力理論において,どのように局所領域で一般相対論的な振る舞いを回復できるかどうかに調べた.まずは,f(R)重力理論やBrans-Dicke理論のように,スカラー自由度が実効的にポテンシャルを持つ場合におけるカメレオン機構について詳細に調べた.そのような理論を暗黒エネルギーに適用した際に,スカラー場のポテンシャルが従うべき条件を明らかにし,その結果として一般的にポテンシャルをうまく調整しない限り,カメレオン機構がうまく働く暗黒エネルギー模型を構築することが困難であることを示した.スカラー場のポテンシャルが存在しなくても,場の非線形項の存在により,宇宙の局所領域で一般相対論的な特徴を回復することが可能である.そのような機構はヴァインシュタイン機構と呼ばれており,代表的な例としては,ミンコフスキー時空で場がガリレイ対称性を満たすガリレオンと呼ばれる場がある.ガリレオンに基づく暗黒エネルギー模型の研究も盛んに行われており,最終的に宇宙が加速膨張するような解が存在する.我々は,ガリレオンを含むような一般的なスカラーテンソル理論において,どのような場合にヴァインシュタイン機構がうまく働くかについて明らかにした.特に,一般相対論的な性質を回復するような半径(ヴァインシュタイン半径)を一般的に導出し,そのような模型が同時に宇宙の後期加速膨張を引き起こす場合,ヴァインシュタイン半径が太陽系の半径よりも大きくなることを示した.さらに,同様な解析をスカラー場とガウスボンネ項が結合しているような模型にも応用し,そのような場合もヴァインシュタイン機構が働くことを示した.上記の解析は,修正重力理論に基づく有効な暗黒エネルギー模型の構築のために,重要な寄与を与えたと考えられる.修正重力理論では,物質に働く重力の強さが大スケールで変更を受け,密度揺らぎの進化が異なるために,宇宙の大規模構造や宇宙背景輻射などの観測量に影響を与える.研究代表者の辻川と研究分担者のGannouji氏は,f(R)理論,Galileon理論,Weyl理論における宇宙進化について詳細に調べ,それらの模型が宇宙論的に有効である条件について明らかにした.さらに,ゴーストや不安定性の問題を回避できる一般的な修正重力理論において,物質密度揺らぎと重力ポテンシャルが従う式を導出した.それに加えて,赤方偏移空間での銀河分布のスペクトルの最新の観測を用いて,f(R)理論とGalileon理論に基づく暗黒エネルギー模型の有効なパラメータ領域について明らかにした。これらの修正

重力理論では,物質揺らぎの成長率がLCDM模型と異なることから,観測的に模型の選別ができることを示した.また修正重力理論では,宇宙の局所領域で一般相対論的な特徴を回復する必要があるが,そのような機構の一つとして,ヴァインシュタイン機構がある.我々は,Galileon場が小さな質量を持つ場合に,どのようにヴァインシュタイン機構が働くかを詳細に調べた.さらに,ガウスボンネ項が存在する高次元理論を4次元有効理論に落としたときに現れるスカラー自由度によって,ヴァインシュタイン機構が働き,第5の力の伝搬が妨げられることを示した.上記の研究成果は,ストックホルムで開かれた会議において,Gannouji氏と辻川が発表し,研究成果の公表につとめた.また,これらの成果は,すでにPhysics Letters B誌やJCAP誌に掲載されている.修正重力理論において,局所領域においてどのような場合にカメレオン機構とヴァインシュタイン機構が働くのかを明らかにした点において,研究は当初の計画通り,おおむね順調に進展していると言える.局所領域において一般相対論的な振る舞いを回復できるような修正重力理論を用いて,今後は有効な暗黒エネルギー模型の構築を行い,観測的な制限も含めて暗黒エネルギーの性質に迫っていく.
スレオニンアルドラーゼ遺伝子のクローニング、構造解析及び有機合成への応用

スレオニンアルドラーゼは、グリシンとアルデヒドからβ-ヒドロキシ-α-アミノ酸を生成する反応、及びその逆反応を触媒する。β-ヒドロキシ-α-アミノ酸は、医薬品原料として有用であり、現在化学合成法により生産されている。しかし本方法では、立体特異性を制御できず、工業的製造の上での障害となっている。かかる背景下、スレオニンアルドラーゼを用いて、安価に供給されるグリシンとアルデヒドから、光学的に純粋なL-スレオ、L-エリスロ、D-スレオ、D-エリスローβ-ヒドロキシ-α-アミノ酸類を合成する方法の開発が望まれている。本研究では、この新規な合成方法の開発の一環として、Aeromonas jandaeiにより生産されるL-アロースレオニンアルドラーゼ遺伝子の取得・解析を行った.精製酵素のN-末端アミノ酸配列に基づいてプライマーを作成し、PCRにより約110bpの本酵素部分遺伝子の増幅を行った。本断片をプローブに用いてA.jandaei染色体DNAライブラリーとのコロニーハイブリダイゼーションを行い、L-アロースレオニンアルドラーゼ活性を有するクローンを単離した。一次構造解析の結果、本酵素は既知のPLP酵素との相同性は認められなかったが、Saccharomyces cerevisiae由来の機能未知のGLY1蛋白質及びCaenorhabditis elegans由来のGLY1-Like蛋白質とそれぞれ40%と41%の相同性を示した。本酵素においてPLP結合部位と推定された3つのリジン残基を各々アラニンに改変した結果、K199A改変酵素は420nmの吸収ピークを消失し、触媒活性も完全に失った。従って、K199基は本酵素の触媒反応においてPLPとシッフ塩基を形成して、アルドール反応を触媒すると推定された。
子どもの経済的社会化に関する実証的研究

本研究は,小学生と大学生を対象として,経済事象に関する知識・スキルの発達を年齢横断的に分析することにより,子どもの経済的社会化のプロセスの心理学的理解を深めることを第一の目的としている。また,子どもの金銭に対する健全な知識・スキル・態度の醸成をめざす学校教育における金銭教育のあり方について,心理学の観点から検討を加えることを第二の目的としている。上記目的の達成のために,本年度はまず,大学生の経済リテラシーの測定を行い,そのリテラシーと実際の経済活動,職業観との関連を探った。その結果,親から受けたお金に関するしつけの有無と健全な職業観・就労観との間に関連性が認められ,このことより,子どもの職業観が家庭内の親子のコミュニケーションの中で醸成されるという可能性が示唆された。また昨年度に引き続き,金融広報委員会の金銭教育指定校としてお金に関する教育を先進的に進めている兵庫県春日町立進修小学校に出向き,子どもたちの活動の様子の観察を行い,同時に,担当教員と金銭教育を進める上での課題や問題点について意見交換を行った。以上の結果,子どもの健全な経済的社会化を促すためには,家庭・学校・地域の連携による発達段階に応じた金銭教育プログラムの開発とその実施が必要なことが明らかになった。このためには,現在,金融広報委員会を中にして進められている「金融理解度向上のための年齢層別カリキュラム」の完成に向けて,心理学の立場から協力が重要である。また社会への「出口」にあたっている大学教育において,職業観の教育をも含めた広い意味でのキャリア教育が重要であることが明らかになった。本研究は,小学生を対象として,所得,利益,貯蓄,あるいは銀行やクレジットの仕組み,といった経済事象の理解の発達を心理学的に分析し,さらにそれらと親の金銭に対する態度との関連を分析することを第一の目的としている。また,子どもの金銭に対する健全な知識・スキル・態度の育成において,学校教育における金銭教育のあり方について,心理学的観点から検討を加えることを第二の目的としている。上記目的の達成のため,本年度はまず,子どもの経済事象に関する知識・態度および経済行動の測定を行うためのツールの開発を行った。O'Brien & Ingels(1987)が作成した経済価値尺度(Economic Values Inventory)の日本語版の作成を行い,その信頼性の検討を行った。日本語版はほぼ完成をみたが,それを本調査に使用する前に,この尺度が小学生を対象に実施可能かどうかを検討するために,金銭教育指定校としてお金に関する教育を先進的に進めている2つの小学校(兵庫県春日町立進修小学校,鹿児島県大口市立曽木小学校)に出向き,担当教員と意見交換を行った。以上の結果,経済価値尺度日本語版についてはほぼ完成をみた。ただ金銭教育指定校でのインタビューの過程で,金銭に関する健全な社会化を促すためには,家庭や学校における教育のみならず,地域との連携がきわめて重要であることが明らかになり,その視点を尺度の中にいかに反映するかという点が問題点として浮かび上がった。

以上の結果,子どもの健全な経済的社会化を促すためには,家庭・学校・地域の連携による発達段階に応じた金銭教育プログラムの開発とその実施が必要なことが明らかになった。このためには,現在,金融広報委員会を中にして進められている「金融理解度向上のための年齢層別カリキュラム」の完成に向けて,心理学の立場から協力が重要である。また社会への「出口」にあたっている大学教育において,職業観の教育をも含めた広い意味でのキャリア教育が重要であることが明らかになった。
中国農村社会における都市化と「社区化」の調和的発展に関する実証研究

本研究では、中国農村社会における都市化と「社区化」の実態と今後の展望を、事例研究という手法によって明らかにした。中国山東省平陰県を調査対象地としたが、山形県酒田市、中国内モンゴル自治区で比較調査を実施した。中国の農村地域では「社区化」政策が進行しているが、これによって農村地域の集合住宅の建設が進み、一方では農村の生活環境が改善されているものの、他方では農民相互の社会関係の新たな形成が問題となっていることが、現地の行政機関などへの調査結果や個別農家に対するインタビュー調査の結果から明らかとなった。本研究においては、中国山東省平陰県を調査対象地として、中国華北地方の農村社会における都市化と「社区化」の実態と今後の展望を、事例研究という手法によって明らかにするものである。平成24年度は、本研究の第1年目であるので、現地では予備調査を実施した。平成24年7月に補助事業者による研究打合せを行い、現地調査を準備した。また、山東省社会科学院の研究協力者と連絡を取って調査態勢に万全を期した。平成24年9月に補助事業者6名が訪中し、第1回現地調査を山東省社会科学院の研究協力者とともに実施した。山東省社会科学院において、日中相互の学術交流を深めるとともに、対象地である平陰県の現状を確認した。また、平陰県孔村鎮で新型社区といわれる農村地域の集合住宅地を視察し、現地の「社区化」の進行状況を把握した。平陰県での本調査の基礎を固めることができた。平成25年3月に補助事業者4名が訪中し、第2回現地調査を実施したが、中国側の研究協力者の事情により予備調査を短縮せざるを得なかった。しかし、山東省社会科学院においては、日本と中国の高度経済成長期の比較という国際シンポジウムに参加して研究報告を行った。平成24年度の予備調査の知見を生かして学術交流を行うことができた。本研究は、中国山東省平陰県を調査対象地として、中国華北地方の農村社会における都市化と「社区化」の実態と今後の展望を、事例研究という手法によって明らかにするものである。平成25年度は、本研究の第2年目となるので、現地で本調査を実施した。昨年度は、予備調査を2回実施する予定だったが、中国側の研究協力者である山東省社会科学院の秦慶武研究員の事情により、第2回の平成25年3月に実施した予備調査は短縮せざるを得なかった。そのために、本年度の現地調査の前に、補助事業者全員で昨年度の調査結果を再確認し、本年度の調査内容を検討した。平成25年6月に研究分担者が山東省と中国内モンゴル自治区とを比較するために訪中し、内モンゴル自治区における「放牧定住」の実態を現地調査した。都市化の動きが経済発展の進む沿海部だけではなく、内陸部においても急速に現れていることが明らかとなった。また、山東省平陰県で実施する調査のための質問紙を補助事業者で試作し、中国側の研究協力者と連絡を取り合って完成させ、平成25年8月に、平陰県において質問紙による個別農家に対するインタビュー調査を実施した。この調査では、個別社区に居住する農家の家族構成、親族関係、農業経営の状況、兼業の状況、購買圏、通婚圏、余暇活動、参加している各種組織や機能集団、などについて、相手方の同意を得た上で、詳細に聞き取りを行った。その際には、山東省社会科学院の全面的な研究協力を得た。質問紙についての検討は、まずは山東省社会科学院が行うことにしたため、補助事業者は、日本国内の学会大会に参加して研究交流を進めるとともに、研究分担者が日本社会学会大会で研究の成果を発表した。本研究は、中国山東省平陰県を調査対象地として、中国華北地方の農村社会における都市化と「社区化」の実態と今後の展望を、事例研究という調査手法によって明らかにするものである。平成26年度は本研究の第3年目となる。昨年度は、平成25年8月に山東省平陰県で、「農村社区」の家族構成、親族関係、農業経営の状況、兼業の状況、購買圏、通婚圏、余暇活動、参加している各種組織や機能集団、などについて詳細な調査票によるインタビュー調査を、相手側の同意を得た上で実施した。しかし、山東省社会科学院の秦慶武研究員の事情により、昨年度はその成果を日中双方で比較検討する機会を作れなかった。そのために、本年度の平成27年2月に、山東省社会科学院の研究協力者等が仙台に来日して意見を交換した。合わせて仙台近郊農村の実態を視察した。また、平成27年3月に、山東省平陰県で昨年度に実施したインタビュー調査の不足を補う補充調査を実施した。本年度の研究成果は、研究分担者が日本社会学会で発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。