hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機溶媒中で営まれる生命活動の総合的理解と環境調和型技術への応用

本研究では、微生物における有機溶媒耐性の知見を整理し、有機溶媒中で営まれる生命活動を包括的に理解することを目標にしている。昨年度の研究では、有機溶媒相の内部で生育するRhodococcus属細菌において、微生物の生育がそう変わらずに細胞の局在性だけが変化する培養条件を探索した。その結果、NB培地にn-ドデカン(C12)を添加した条件、および、MB培地に終濃度1%でグルコースを添加した条件にC12を加えた条件において、生育がほぼ変わらずに局在性の違う条件を設定できた。本年度の研究では、見出された各種培養条件において、細胞が有機溶媒相に存在する際に、有機溶媒中の溶存酸素を利用し、増殖するか否かを検討するため、各培二相養条件での有機相の溶存酸素濃度を検討した。まず、IB2培地にn-ヘキサデカン(C16)を1:1.5の割合で添加した二相培養系を用いて、そこにR. erythropolis PR4株を摂取し、培養した後、C16相を抽出し、非接触式酸素濃度計OXY-1 SMA (Presens)を用いてC16相中の溶存酸素濃度を測定した。その結果、PR4株の細胞がC16相中に存在する場合、溶存酸素濃度は、空気中の酸素濃度を100%とした時の相対濃度で表した場合、約27.3%まで減少した。一方で、PR4株を接種しなかった場合の溶存酸素濃度は、99.8%と空気中と同等であったことから、PR4株の存在により、C16相中の溶存酸素が減少することが示された。他方、本条件でPR4株は良好な生育を示すことから、PR4株が同相の溶存酸素を利用して生育していることが示唆された。さらに、後続の実験により、本現象は、供試した限り、アルカンや株の種類を問わずおこることから、Rhodococcus属細菌にとって一般的な性質と考えられた当初、非常に難しいと思われていた有機溶媒中の溶存酸素濃度の測定の実験系の確立が、比較的序盤の段階で出来た。その結果、その後は各種培養系の有機溶媒中の溶存酸素濃度を測定する実験に重点を置いた体制を組んだ。それ故、結果として、本現象がRhodococcus属に一般的であることが見出された。Rhodococcus属の多くが、有機溶媒中に存在し、そこの溶存酸素を利用し生育していることが示されたことから、この時に発現している遺伝子群を特定するため、次年度はトランスクリプトームやプロテオーム解析を行う予定である。石油代替のエネルギー創成技術や省エネルギー化技術の開発は、将来の循環型社会形成のために、早急に解決されるべき世界的に重要な課題のひとつである。この中で、バイオレメデーションおよびホワイトバイオテクノロジーは、微生物の特殊能力を使用し、疎水性の高い環境下で利用される技術であり、それ故、有機溶媒等に対し特殊な耐性能力を有する微生物が利用されて来た。申請者は、この分野の中でも、難分解性物質分解・変換に対する多様な活性を有するRhodococcus属細菌などを中心材料として、微生物と有機溶媒との相互作用を中心に研究を行ってきており、同属細菌の約7割以上が有機溶媒中で生育できることを明らかにした。一般的には、有機溶媒中の生命活動は極めて特殊な性質と考えられる一方、上述した結果は、同属細菌においては普遍的な現象であることを意味している。しかしながら、これまでの有機溶媒と微生物との相互作用は、断片的な知見の積み重ねに終始しており、包括的な理解には踏み込まれていない。故に本研究では、微生物における有機溶媒耐性の知見を整理し、有機溶媒中で営まれる生命活動を包括的に理解することを目標に据え、本年度は、その第一弾として、オミックス解析に相応しい二相培養条件の検討を行った。これまでに使用していたIB2培地に加え、LB、MB、NBなどの完全培地にアルカンを添加し、微生物の生育がそう変わらずに細胞の局在性が変化する培養条件を探索した。これまでの研究では、アルカンを添加した二相培養の場合、細胞の局在性と生育が密接に関与し、生育の良い条件での遺伝子発現情報しか得られなかったが、今回、生育が同等で局在性だけが違う条件を設定できたことから、アルカン中で特異的に発現する分解系以外の遺伝子に注目することが期待できる。この条件を比較的に初期の段階で設定できたことから、今後、順調に進展することが期待される。

まず、IB2培地にn-ヘキサデカン(C16)を1:1.5の割合で添加した二相培養系を用いて、そこにR. erythropolis PR4株を摂取し、培養した後、C16相を抽出し、非接触式酸素濃度計OXY-1 SMA (Presens)を用いてC16相中の溶存酸素濃度を測定した。その結果、PR4株の細胞がC16相中に存在する場合、溶存酸素濃度は、空気中の酸素濃度を100%とした時の相対濃度で表した場合、約27.3%まで減少した。一方で、PR4株を接種しなかった場合の溶存酸素濃度は、99.8%と空気中と同等であったことから、PR4株の存在により、C16相中の溶存酸素が減少することが示された。他方、本条件でPR4株は良好な生育を示すことから、PR4株が同相の溶存酸素を利用して生育していることが示唆された。さらに、後続の実験により、本現象は、供試した限り、アルカンや株の種類を問わずおこることから、Rhodococcus属細菌にとって一般的な性質と考えられた当初、非常に難しいと思われていた有機溶媒中の溶存酸素濃度の測定の実験系の確立が、比較的序盤の段階で出来た。その結果、その後は各種培養系の有機溶媒中の溶存酸素濃度を測定する実験に重点を置いた体制を組んだ。それ故、結果として、本現象がRhodococcus属に一般的であることが見出された。今年度、解析の中心であるオミックス解析の条件の設定に目途がついたことから、次年度以降は、アルカン相内の環境条件について、検討を加えて行く。第一に、アルカンミセル粒子の中のどこに水が存在するか?は、本研究の疑問を解き明かす上で非常に重要である。アルカン相はC源以外の栄養素の供給先およびATP合成時のプロトン濃度勾配の相手先としては考えにくい。故に、「細胞膜と最外層の間の中間層に水を貯蔵する場所がある」という仮説を基に検証していく。親水性、疎水性あるいはpH依存性の各種蛍光プローブを用いて染色し、表層構造の疎水性の違いを検討する。一方で、アルカン相内に分子状酸素がどの程度存在し、細胞がアルカンの中に転移することで、溶存酸素濃度がどのように変化していくのか?は、上記同様、重要な検討項目であることから、来年度内に適切な測定条件を決定できるように検討を加えて行く。Rhodococcus属の多くが、有機溶媒中に存在し、そこの溶存酸素を利用し生育していることが示されたことから、この時に発現している遺伝子群を特定するため、次年度はトランスクリプトームやプロテオーム解析を行う予定である。平成29年度は、研究期間も短かったため、研究補助員用として申請していた人件費、謝金の予算枠からの支出が、結果としてなかったことから、未使用額が発生した。平成30年度では、本未使用額を引き続き研究補助員のアルバイト費として使用する予定である。当初、非常に難しいと思われていた有機溶媒中の溶存酸素濃度の測定の実験系の確立が、比較的序盤の段階で出来た。その結果、その後は各種培養系の有機溶媒中の溶存酸素濃度を測定する実験に重点を置いた体制を組んだことから、未使用額が生じた。助成金の繰り越し分は、今年度から着したトランスクリプトーム解析を来年度本格的に行うこととなっており、その遂行に次年度助成金と合わせて使用する予定である。
部分床義歯人工歯の咬合接触の違いが咀嚼時のうまみ抽出量におよぼす影響

従来,咀嚼機能の客観的評価には,筋電図や節分法などを用いた術者サイドからの評価が数多く行われている.医療行為により患者のQOLを向上することが医師の大きな使命である現状を踏まえると,QOLに関連した患者主体の咀嚼機能評価の必要性があると考えられ,この点から味覚を指標とした評価方法を確立することを着想するに至った.そこで本年度は,昨年度に製作した被験食品を用いて,正常有歯顎者を被験者とし,咀嚼により被験食品から抽出されたスクロースの量と,実際に味を感じたかどうかのアンケート値の間の相関を分析した.その結果,咀嚼回数と味成分の抽出量の間には高い相関が認められたが,味成分の抽出量とアンケート値の間には,数種類の被験食品の中でも,最も高い相関係数が0.364という弱い相関しかみられなかった.このことは,被験食品内の味成分が口腔内に多く溶出したとしても,必ずしもその味を感じるわけではないことを示している.今回のアンケート値は,その味を判別できたときの溶出濃度,すなわち認知閾値を使用したが,この閾値は被験者間差も大きく,さらに被験者内でも習慣や体調などにより差を生じることが認められた.このことから,味覚を指標とした咀嚼機能評価,すなわちアンケート値から簡便に咀嚼機能を評価するという目標を達成することが困難であると考えられた.そこで次に,心理的要因をpredictor,味覚閾値をoutcomeとし,方法を極力単純化する実験計画をたてることとした.心理的要因が味覚に影響を与えるということはこれまでの実験で得た認識であり,文献的にも裏付けされている.背景として,臨床の場で「義歯を装着すると味を感じなくなった、味が変った」という患者の訴えを耳にすることがあり,これは,義歯を装着することによる不快感が味覚に影響を与えることが一因だと考えられる.そこで,義歯装着時と非装着時の味覚閾値を比較することにより,義歯のどのような要素が味覚に影響を与えているのかを明らかにすることを目的とした.現在,義歯装着患者を被験者として,濾紙ディスク法を用いて味覚検査を行い,データを収集しているところである.当初,唾液中のグルタミン酸濃度,また被験食品によってはイノシン酸濃度を味覚センサにより測定する予定であったが,唾液中の無機イオンやタンパク質,とくにNaClがセンサのうまみ成分に対する応答に影響し,正確なデータを得られないことがわかった.次段階として,被験食品中のうまみ成分を咀嚼前後で測定して比較することを検討したが,被験食品中のうまみ成分以外の無機イオン,タンパク質などの影響の大きさ,固形であるサンプルを液状化することの困難さ,さらに1つの食品でも部位が異なればうまみ成分の濃度が変化するなどのことから,こちらの場合も味覚センサを用いたうまみ成分の抽出は困難であると判断された.こういったことから,被験食品にはできるだけ単純な試料をつくることからはじめるという考えに至った.そこでまずベースとして味成分に対して不活性な材料であるパラフィンワックスを用い,これに純粋な呈味成分を溶かし込んで被験食品を製作することとした.呈味成分にはうまみ成分であるグルタミン酸,および酸味成分であるクエン酸を選択したこのパラフィンワックス中の呈味成分は,被験食品と水を同時に温めることによりパラフィンに不溶である呈味成分が水溶液として抽出される.この水溶液中の呈味成分の濃度を再現性,精度ともに信頼性の高い蛍光分光光度計で測定し,被験食品咀嚼前後で比較を行う予定である.現在,被験食品の大きさ,呈味成分の濃度を決定し,正常有歯顎者を被験者として再現性,方法の妥当性の検討を行っている.初年度において,唾液中のグルタミン酸濃度,また被験食品によってはイノシン酸濃度を味覚センサにより測定する予定であったが,唾液中の無機イオンやタンパク質,とくにNaClがセンサのうまみ成分に対する応答に影響し,正確なデータを得られないことがわかった.次段階として,被験食品中のうまみ成分を咀嚼前後で測定して比較することを検討したが,被験食品中のうまみ成分以外の無機イオン,タンパク質などの影響の大きさ,固形であるサンプルを液状化することの困難さ,さらに1つの食品でも部位が異なればうまみ成分の濃度が変化するなどのことから,こちらの場合も味覚センサを用いたうまみ成分の抽出は困難であると判断された.こういつたことから,被験食品にはできるだけ単純な試料が適しているという考えに至った.そこでまずベースとして味成分に対して不活性な材料であるパラフィンワックスを用い,これに純粋な呈味成分を溶かし込んで被験食品を製作することとした.しかしパラフィンに不溶である呈味成分がパラフィンワックス中で偏在し,咀嚼によって抽出される呈味成分量の再現性が低くなり,被験食品として適さないことがわかった.そこでグミを被験食品として呈味成分を溶かし込み,正常有歯顎者に咀嚼させたところ,咀嚼回数と呈味成分の抽出量に相関が認められたことから,このグミを被験食品として選択することとした.この呈味成分にはスクロースを用い,咀嚼前後の被験食品中の糖濃度を,糖度計を用いて測定することで再現性,信頼性ともに高いデータを得ることが可能となった.

味覚を指標とした咀嚼機能評価には,被験食品の味成分が口腔内に抽出されても,実際にその味を味わえているかどうかが重要であると考えられる.そこで本研究では,味濃度を規定したグミゼリーを健常者に咀嚼させ、口腔内に抽出された糖濃度の客観的なデータと,味を感じたかどうかのアンケートによる主観的なデータとの相関性を分析し,咀嚼機能の評価方法を確立する.さらに,義歯の床の形態や人工歯の形態などと,味覚との関連性を検討し,これらについて臨床的な示唆を得ることを目標とし,現在実験を進めている.従来,咀嚼機能の客観的評価には,筋電図や節分法などを用いた術者サイドからの評価が数多く行われている.医療行為により患者のQOLを向上することが医師の大きな使命である現状を踏まえると,QOLに関連した患者主体の咀嚼機能評価の必要性があると考えられ,この点から味覚を指標とした評価方法を確立することを着想するに至った.そこで本年度は,昨年度に製作した被験食品を用いて,正常有歯顎者を被験者とし,咀嚼により被験食品から抽出されたスクロースの量と,実際に味を感じたかどうかのアンケート値の間の相関を分析した.その結果,咀嚼回数と味成分の抽出量の間には高い相関が認められたが,味成分の抽出量とアンケート値の間には,数種類の被験食品の中でも,最も高い相関係数が0.364という弱い相関しかみられなかった.このことは,被験食品内の味成分が口腔内に多く溶出したとしても,必ずしもその味を感じるわけではないことを示している.今回のアンケート値は,その味を判別できたときの溶出濃度,すなわち認知閾値を使用したが,この閾値は被験者間差も大きく,さらに被験者内でも習慣や体調などにより差を生じることが認められた.このことから,味覚を指標とした咀嚼機能評価,すなわちアンケート値から簡便に咀嚼機能を評価するという目標を達成することが困難であると考えられた.そこで次に,心理的要因をpredictor,味覚閾値をoutcomeとし,方法を極力単純化する実験計画をたてることとした.心理的要因が味覚に影響を与えるということはこれまでの実験で得た認識であり,文献的にも裏付けされている.背景として,臨床の場で「義歯を装着すると味を感じなくなった、味が変った」という患者の訴えを耳にすることがあり,これは,義歯を装着することによる不快感が味覚に影響を与えることが一因だと考えられる.そこで,義歯装着時と非装着時の味覚閾値を比較することにより,義歯のどのような要素が味覚に影響を与えているのかを明らかにすることを目的とした.現在,義歯装着患者を被験者として,濾紙ディスク法を用いて味覚検査を行い,データを収集しているところである.
倍数化によって重複したアルコール脱水素酵素遺伝子はどのように発現しているのか

重複した一方の遺伝子で既存の機能を保持し、もう一方の遺伝子が突然変異により新たな機能を獲得する仮説は多重遺伝子族の研究ではよく知られている。そのため遺伝子の進化において、遺伝子重複は遺伝子自体の機能の分化を促進する重要な機構として考えられており、遺伝子の多様性を生み出してきた。その体重遺伝子族のひとつであるアイソザイムは、同じ化学反応を触媒するが、組織特異性、発現の制御、触媒最適条件などの生化学的性質が異なる。これらの性質の違いはその生物の適応にも影響を与え、そのアイソザイムの遺伝子重複が適応進化に関係している可能性が考えられる。そこで、嫌気的条件下で発現パターンに変異が見られるキク科のADHアイソザイムに着目し、水分環境が異なる分布域をもつ禁煙な倍数性植物において、倍数化によって重複したADH遺伝子が適応的に進化しているかを二倍体植物との間で比較検討した。生息環境が異なる複二倍体起源のノコンギク類、またその推定両親植物群と考えられる二倍体種について、アロザイム電気泳動の結果、ADHアロザイムの発現様式に変異が見られた。この変異が見られたノコンギク類と推定両親植物群とのあいだでmRNAの配列を比較した。その結果、倍数体と二倍体の間で適応的に有利な分子進化をしている有意な差は検出できなかった。また倍数体のなかでの分子進化速度についても生息地の水分条件の違いを説明するような差は見られなかった。しかし、今回の結果は、3'末端側約400塩基対での比較しかできなかったため、アロザイム発現の変異を説明するためには、より上流側、またさらにその制御部分を比較してみる必要があると思われる。遺伝子の進化において,遺伝子重複は機能分化を促進する重要な機構として知られている。重複した一方の遺伝子で従来の機能を保持し,その間に他方の遺伝子が突然変異により新たな機能を獲得するという仮説は、多重遺伝子族の研究で支持されている。その多重遺伝子族のひとつであるアイソザイムは、同じ生化学反応を触媒するが,組織特異性,発現の制御,触媒最適条件などの生化学的性質が異なる。これらの性質の違いはその生物の適応にも影響を与えると考えられ、そのアイソザイムの遺伝子重複も適応進化にはたす役割は大きいと予想される。そこで嫌気的条件下で発現パターンが変異するADHアイソザイムに着目し,水分環境が異なる分布域をもつ近縁な倍数性植物種間において,倍数化によって重複したADH遺伝子が適応的に進化しているかを比較することを目的とした。生息地の環境が異なる複二倍体植物のノコンギク類、また複二倍体植物の推定両親種について、ADHの発現の組織特異性,時期特異性を含めて嫌気誘導前後の発現パターンの変異をアロザイム電気泳動によって比較した。その結果、一部の分類群で表現型の発現パターンに変異が見られた。今後は各植物のADHアイソザイムのmRNAの配列を決定し,配列から遺伝子系統樹を作製する。このときノコンギク類の親種と推定されているヨメナ属とシロヨメナの2倍体植物のADHのmRNAについても配列を決定し,どのアイソザイムがどちらの親種から由来しているかを明らかにする。このことによりノコンギク類の各植物分類群において,発現しているADHがどちらの親ゲノムのアイソザイムであるか検討を加える。
多目的最適化のための次世代進化計算手法の構築

本研究課題3力年の目的は、多目的最適化問題のための次世代の数値解法として、従来の解法では困難とされてきた多数の目的関数および強い多峰性を有する問題に対して従来よりも優れた性能を示す進化計算手法を構築することである。3年目にあたる本年度の研究の目的は、1年目に開発し、2年目に多数目的問題への有効性を示した手法Adaptive Weighted Aggregation(AWA)の多峰性問題に対する有効性を調査し、必要であれば更なる改良を行うことである。そのために、多峰性問題において主な障害となる「重みと解が区分連続かつ多対一対応するケース」におけるAWAの挙動を調査し、そこで明らかになった問題点を改善することを計画していた。また、昨年度までの研究成果を学術論文誌に投稿することも予定していた。本年度の主な研究成果は以下の4点にまとめられる:1.昨年度までに開発した多目的最適化の解法AWAに関する成果を学術論文誌に投稿し、採択された。2.AWAの望ましい終了条件とスケーラビリティの考察に関する成果を学術論文誌に投稿し、採択された。3.AWAのスケーラビリティを向上させる拡張法について昨年度に引き続き考察を進め、その操作が位相幾何的概念により説明できることを明らかにした。この成果は現在、学術論文誌へ投稿中である。4.実応用において頻繁に観察される多峰性問題に対処するため、AWAを重みと解が区分連続かつ多対一対応するケースを扱えるように拡張した。この成果を国内のシンポジウムにて発表した。以上の成果により、本研究課題の3力年計画の目標であった多目的最適化のための次世代進化計算手法を構築することができていると考えられる。さらに、提案手法の理論的基礎付けについても一定の成果を得ることができたと考えられる.本研究は,多峰性の多目的最適化問題の解法として,多数の目的をもつ問題に対して従来の解法よりも優れた性能をもった多目的進化計算法(MOEA)を開発し,実問題においてその有効性を検証することを3カ年の目的としている.本年度の研究成果を以下に示す.1問題の目的数やパレートフロントの凸性によらずパレート解集合全体を求めることができるスカラー化手法を調査し,そのスカラー化手法を用いて変数空間および目的空間においてパレート解集合をよく被覆する近似解集合を得るための重みの適応の枠組みAdaptive Weighted Aggregation (AWA)を開発した.実験により,変数空間と目的空間のそれぞれにおいて,AWAは既存のマルチスタート勾配法よりも高い被覆度をもつ近似解集合を獲得できることを示した.さらに,計算コストの観点からも,AWAは既存手法と同等以上の性能を示すことが確認された.これらの結果は,5目的までの問題においてパレートフロントの凸性によらず達成されたことから,一般的な傾向であると示唆された.2 AWAを理論的に解析することにより,AWAが良好に動作する問題クラスを明確化し,そのような問題に対するAWAの適切な打ち切り条件を求めた.新しい打ち切り条件を用いた実験により,9目的までの問題においても上記と同様の結果を得た.3より多数の目的をもつ問題にもAWAを適用できるようにするために,AWAにおける近似解の生成パターン(細分)をより効率化した.実験により,新しい細分を用いたAWAは10目的の問題にも適用可能であり,依然として高い被覆度を達成することが確認された.理論的にはより多くの目的をもつ問題にまで適用可能であることも示唆された.本研究は,多目的最適化問題の数値解法として,多数目的・多峰性といった困難さをもつ問題に対して従来よりも優れた性能を示す進化計算手法を構築することを目的とする.今年度の研究計画では,昨年度に構築した手法AWAの多峰性問題と制約付き問題における性能を調査し,そこで明らかになった問題点を改善する予定であった.今年度の研究を実施するにあたって,AWAの性質をより詳しく理解し,アルゴリズムを十分に高速化しておく必要が生じた.そのため,当初の計画を変更し,昨年度に着手したAWAの理論解析とスケーラビリティの向上に関して研究のさらなる洗練化,およびガイド点ペアを求めるアルゴリズムの高速化を行った.今年度の主な研究成果は以下の3点にまとめられる:1.昨年度に引き続き,AWAの理論解析の洗練化を行った.解析結果をIEEEの国際会議に投稿し,フルペーパー査読論文として採択された.2.昨年度に引き続き,AWAのスケーラビリティの向上に関する研究を発展させた。本成果についてもIEEEの国際会議に投稿し,フルペーパー査読論文として採択された.3. AWAのガイド点ペアを求めるアルゴリズムの高速化をおこなった.その結果,当該アルゴリズムの計算量をO(n!log n!)からO(n^2)に減らすことに成功した.この結果を踏まえ,AWAのアルゴリズムの提案とその性能評価に関する研究成果を,学術論文として投稿する準備を行った.上記の成果に加えて,人工知能学会研究会優秀賞を受賞しており,変更後の計画に関しては期待以上の研究の進展があった.本研究課題3力年の目的は、多目的最適化問題のための次世代の数値解法として、従来の解法では困難とされてきた多数の目的関数および強い多峰性を有する問題に対して従来よりも優れた性能を示す進化計算手法を構築することである。

そのために、多峰性問題において主な障害となる「重みと解が区分連続かつ多対一対応するケース」におけるAWAの挙動を調査し、そこで明らかになった問題点を改善することを計画していた。また、昨年度までの研究成果を学術論文誌に投稿することも予定していた。本年度の主な研究成果は以下の4点にまとめられる:1.昨年度までに開発した多目的最適化の解法AWAに関する成果を学術論文誌に投稿し、採択された。2.AWAの望ましい終了条件とスケーラビリティの考察に関する成果を学術論文誌に投稿し、採択された。3.AWAのスケーラビリティを向上させる拡張法について昨年度に引き続き考察を進め、その操作が位相幾何的概念により説明できることを明らかにした。この成果は現在、学術論文誌へ投稿中である。4.実応用において頻繁に観察される多峰性問題に対処するため、AWAを重みと解が区分連続かつ多対一対応するケースを扱えるように拡張した。この成果を国内のシンポジウムにて発表した。以上の成果により、本研究課題の3力年計画の目標であった多目的最適化のための次世代進化計算手法を構築することができていると考えられる。さらに、提案手法の理論的基礎付けについても一定の成果を得ることができたと考えられる.今年度は,当初の研究計画を変更して,今後の研究推進のために重要となる3つの研究を行った.その結果,当初の研究計画に記載した多峰性問題や制約付き問題におけるAWAの性能の調査および改善を実施するには至らず,これらの課題は来年度に繰り越す必要が生じた.今年度の研究計画の変更を受けて,来年度の研究計画を変更する.来年度は,多峰性や制約付き問題におけるAWAの性能を調査し,必要であれば手法の改善を行う予定である.
偏微分方程式の解の構造と境界挙動に関するポテンシャル論的研究

草野尚氏と内藤学氏は,非線形方程式の振動理論を中心に研究を行い,草野氏は非有界領域における2階仮線形退化楕円型方程式の球対称解について,すべての解が振動する条件,すべての解が非振動であるための条件を与え,内藤氏は,ある種の2階非線形常微分方程式には与えられたkと区間Iに対しIにおいて丁度k個の零点を持つ解が存在すること等の結果を得た.大春慎之助氏は,非線形発展方程式の解作用素の生成と近似理論を構成し,その理論を非線形の分散系,発展系,退化放物型方程式等の異なるタイプの方程式系に応用出来ることを示した.柴雅和氏と鈴木誠氏は,複素解析の立場からの研究を行い,柴氏は,種数1の開リーマン面のトーラスへの等角的埋め込みに関連する極値問題において,Euclid計量,Poincare計量,球面的計量の間の興味ある関係を見いだした。.また鈴木氏は,ファイバーが非コンパクトな複素解析的ファイバー空間について,ある条件の下で非自明な切断がたかだか有限個であることを示した.研究代表者前田は,調和空間の理論や離散ポテンシャル論を包括する枠組みである掃散空間において測度表現を使って共役構造(双対性)を定義し,共役構造を持った掃散空間におけるDirichlet積分の性質を調べ,調和空間や離散ポテンシャル論の場合と同様の結果が得られることを示した.これは,偏微分方程式の理論に現われるDirichlet積分に関連した議論と離散ポテンシャル論におけるDirichlet和に関する議論とが統一的に扱えることを示すものである.草野尚氏と内藤学氏は,非線形方程式の振動理論を中心に研究を行い,草野氏は非有界領域における2階仮線形退化楕円型方程式の球対称解について,すべての解が振動する条件,すべての解が非振動であるための条件を与え,内藤氏は,ある種の2階非線形常微分方程式には与えられたkと区間Iに対しIにおいて丁度k個の零点を持つ解が存在すること等の結果を得た.大春慎之助氏は,非線形発展方程式の解作用素の生成と近似理論を構成し,その理論を非線形の分散系,発展系,退化放物型方程式等の異なるタイプの方程式系に応用出来ることを示した.柴雅和氏と鈴木誠氏は,複素解析の立場からの研究を行い,柴氏は,種数1の開リーマン面のトーラスへの等角的埋め込みに関連する極値問題において,Euclid計量,Poincare計量,球面的計量の間の興味ある関係を見いだした。.また鈴木氏は,ファイバーが非コンパクトな複素解析的ファイバー空間について,ある条件の下で非自明な切断がたかだか有限個であることを示した.研究代表者前田は,調和空間の理論や離散ポテンシャル論を包括する枠組みである掃散空間において測度表現を使って共役構造(双対性)を定義し,共役構造を持った掃散空間におけるDirichlet積分の性質を調べ,調和空間や離散ポテンシャル論の場合と同様の結果が得られることを示した.これは,偏微分方程式の理論に現われるDirichlet積分に関連した議論と離散ポテンシャル論におけるDirichlet和に関する議論とが統一的に扱えることを示すものである.
倒産手続の担い手ーその変遷と展開の理論的分析ー

現代における倒産手続の担い手がいかなる状況にあるのか、比較や歴史を踏まえながら、現状を理論的に分析するとともに、将来の展望をも明らかにすることに努めた。倒産裁判所、債務者代理人・管財人となる弁護士、そして当事者である債務者、債権者の手続上の位置づけや相互関係が、倒産というダイナミックな経済現象を扱うものであるがゆえに大いに変遷してきていることが痛感できた。とりわけ、対立する債務者と債権者の利害の調整をどこに求めるかが、時と場所により異なりうることがわかり、そうした脈絡で問題を考えることの大切さを確信できた。国内外の最新の問題状況についての分析を試みることができたと自負する。研究初年度の本年は、まずテーマである倒産手続の担い手について、研究会メンバー間で問題意識を共有すべく、全体会を多く持ち、問題点の抽出に努めた。その上で、当初から予定した海外調査の一部も実施した。こうした活動をとおして、2年目以降に掘り下げる問題を確認し、メンバーの役割分担も明確化した。また、かねてからメンバーの一部(佐藤、中西、松下、高田)が平成26年5月の日本民事訴訟法学会のシンポジウムを担当することが決まっていたので、その報告内容を詰める作業をし、常設の外部研究会において予行演習を兼ねた報告を行う等の活動も試みた。当該シンポジウムでは、中西が再生債務者、松下が債務者代理人、高田が裁判所・裁判官について報告し、佐藤が趣旨説明と司会を担当することとし、倒産手続の担い手の中でも大きな比重を占めるこれらについて、現時点で報告者が考えているところ、ひいては我々の研究会が着目しているところを打ち出す予定である。平成25年度中に実施した、別々の外部研究会での報告はいずれも普段より多くの参加者があり、活発な質疑応答がなされており、本テーマの重要性、そして我々の分析視点の正当性を裏付けるものであるように思われる。科研費2年目の平成26年度は、口頭及び論文による研究成果の公表が現れている。まず、口頭では、2014年5月18日に九州大学で開催された、日本民事訴訟法学会のメインイベントとなるシンポジウムは私どもで担当した。「倒産手続の担い手」(佐藤・中西・松下・高田)がそれであり、その模様は学会誌である民事訴訟雑誌61号(2015年)に完全な形で収録されている。また、2015年2月17日、ハワイ・ホノルルでで開催された、ハワイ・日本倒産法協議会に参加し、その第3セッションの報告を私どもで担当した(佐藤・高田・杉本・玉井)(ハワイ大学マノア校のウェブサイトで概要が紹介されている)。さらに、2014年9月28日に立命館大学で開催された、東アジア倒産再建シンポジウムの第3セッションでも、佐藤がパネリストとして登壇した。また、この平成26年度中に、メンバーが執筆者となって公表した本研究にかかる論文も順調に現れている(別紙参照)。この間、全体研究会、海外調査を鋭意進めてきている。最終年度である今年度は、成果の結実に向け、各自の分担テーマについて中間報告とそれをめぐる意見交換を行うことを中心に進めた。この簡に、一部については成果を公表するに至ったものもあり、残りのものも多くは完成まであと一息の所まで漕ぎ着けているかと思われる。また、前年度の終盤に行った海外調査(ハワイ班、ニューヨーク班、ドイツ班)に加え、今年度に延びていた海外調査(フランス)も実現したので、それぞれ概要を報告し合い、情報の共有にも努めた。倒産手続の担い手に関しては、当初想定した以上に問題が多岐にわたることを研究を進める過程で痛感したところであるが、裁判所、債務者の代理人となる弁護士、管財人、そして当事者機関である再生債務者(D.I.P.)、債権者委員会などにメンバーの関心が集中した。これらにつき、歴史的考察、比較法的考察で究明することに努めた。全体研究会による討議、海外調査の実現、口頭発表、研究論文の執筆、とおおむね順調に進展していると考えている。しかし、メンバー各々が本務校において多忙であったり、日程調整の困難から全体研究会の出席率がやや低下しているなどの事情で、メンバーによって担当する研究の進展がやや遅れている者がないではない。もっとも、海外調査などの機会で得られた情報はメーリングリストでメンバーで共有化を図っており、各自の担当テーマの分析は各自のペースで進めており、また研究会全体としてのまとまった成果発表の場の確保も目星をつけている。27年度が最終年度であるため、記入しない。民事手続法科研費最終年度となる平成27年度は、数回の全体研究会、補充調査を行うほかは、研究成果の結実化へ向けて努力し、口頭発表、論文執筆を通じて本研究グループのメンバー全員が目立って行かなければならないと考える。

倒産手続の担い手をめぐる問題は多岐に及んでいるので、メンバーで手分けすることで多くの問題をカバーするが、研究グループとして問題意識を共有して分析することも大事であるので、ばらばらな研究活動ではなく3年目を迎えるからこそ共同研究としての認識を強める必要がある。頻繁に研究打ち合わせの会合の場をもつことは困難であるので、合宿形式で集中的に全員の研究テーマの進捗状況をチェックするようなやり方も探りたい。研究初年度である平成25年度の進行状況はおおむね順調であると考える。メンバーは倒産法分野において実績を積んでいる者が多いので、問題意識の共有化は順調に進み、予定していた海外調査も数カ国について実施でき、25年度に実現できなかった国についても、26年度の実施を交渉中である。また、研究前半の目標に掲げた、日本民事訴訟法学会における、メンバーによるシンポジウムの実行は、順調に準備を重ね、予行演習を兼ねた外部研究会での発表は、参加者の好奇心を満たし活発な議論を誘発しており、我々の研究の視点、方法が広く支持を受けうるものであることを示していよう。27年度が最終年度であるため、記入しない。ハワイへの海外出張旅費が次年度使用額となった。当該年度の残額で出張可能と思っていたが、出張計画(現地でのプログラム)が確定した後、残高不足が判明した。現地での報告や調査・訪問の予定をキャンセルするわけにも行かないので実行した。3年計画の2年目となる平成26年度は、5月の日本民事訴訟法学会におけるシンポジウム本番を終えた後は、その内容の活字化、すなわち学会誌の編集に責任をもって臨む。また、倒産手続の担い手をめぐる多くの問題点について、責任分担を徹底し、全体会において輪番で試論を提示することで、研究会としての情報を蓄積し、成果の結実に向けての研鑽を積んで行く。未実施国における海外調査を実現させるとともに、必要とあらば補充調査も行う。本研究の実施過程でメンバーが得た知見は、メンバーが関係する種々の研究実践活動の中で順次積極的に公表の機会があれば出して行く。すなわち、研究テーマそのものはオープンなものなので、多方面との交流も進めるものとする。最終年度となる次年度は、既に行ってきた研究・調査活動の成果をまとめる年となろ。次年度使用した分を考慮の上、研究計画を実行する。使用額はそれほど大きな額にはなっていないので、次年度の使用計画が大幅に変わることはないはずである。次年度使用額は、おもに初年度に未実施に終わった海外調査分である。メンバーは日本の大学に所属し、海外調査では受入先の都合との調整が避けられず、平成25年度中に全部実施することは困難であった。また、発注しながら、刊行の遅れにより25年度中に購入・決済ができなかった図書もあった。平成25年度に実施できなかった海外調査は、改めて受入先との日程調整を試み、26年度での実施を期している。研究上必要で発注した図書については、刊行を待ちたい。
再生可能エネルギー導入促進のため運用システム改善と高効率制御器の開発

現在、わが国では太陽光発電や風力発電等の再生可能エネルギーを活用した発電設備の導入が積極的に進められている。その主な動機として、2011年の東日本大震災以降、多くの国民が脱原発を望むようになったことや、2015年に採択されたパリ協定によって温室効果ガス削減の動きが世界的に高まったこと等が挙げられる。また、資源エネルギー庁が2010年に策定した「2030年のエネルギー需給の姿」では国全体の発電設備容量のうち再エネが約4割を占めているため、再エネの大量導入に適した電力系統構成が必要とされている。しかし、現在の電力系統へ再エネ電源を大量導入した場合、電力需給平衡が困難となるため新たな電力系統構成や制御技術が必要とされている。上記の背景から、本研究では再生可能エネルギー電源の大量導入を前提として高圧・中圧・低圧の全ての領域においての直流スマートグリッド化を検討するとともに、高信頼性かつ高効率な制御手法を提案した。研究手法として、電力系統の制御に関する提案は大規模であるためシミュレーションによって検証した。また、太陽光パネルや小型垂直軸風車などの低電圧領域は実機を用いて検証した。研究テーマとしては「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速および強風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」の3つを中心に研究を行った。それぞれの研究成果を学術論文または国際、国内学会にて発表した。今年度は「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」の3つをテーマとして研究を行った。各研究の進歩状況を以下に示す。1) DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用: DCスマートグリッドにより再生可能エネルギー電源を制御し、利用効率と導入量を改善するための研究を行った。当研究では系統内の太陽電池、ヒートポンプ、燃料電池、電解装置、蓄電池を提案した制御スキームに従い運用することにより、クリーンかつ高信頼性の電力利用が可能であることを示した。また太陽電池の特性を利用した疑似Droop制御手法についても提案した。この研究は国内学会にて発表した。2)低風速および強風速における風力発電システムの継続運転手法:当研究では大型風車を対象として強風時の継続運転手法を提案した。強風時における風車の運転は、過回転による遠心力や強風によるブレードへのストレスの問題のため、停止させることが一般的である。しかし、強風時の運転停止は風車の利用効率を低下させるため改善が望まれる。そこで風車回転速度の抑制とピッチ角制御により、強風時における遠心力および風車ブレードの機械的ストレスを低減し、大型風車の継続運転が可能となることをシミュレーションにより検証した。この研究は学術論文に掲載された。3)太陽電池のための電力変換システム:太陽電池から電気自動車の蓄電池へ充電するための高効率DC-DCコンバータについての研究を行った。当研究では電力変換器および制御器としてLLC共振型DC-DCコンバータを用いることで、スイッチング損失を低減し変換効率を改善した。また、周波数制御と通流率制御を比較し、制御性能や変換効率の違いについて明らかにした。研究テーマである「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」についての今後の推進方策を以下に示す。1)DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用:国内学会にて発表した研究を基に、制御手法やエネルギーマネージメント、直流システムの保護に関する内容を加え研究を継続している。この研究成果は学術論文へ投稿することを予定しており、現在原稿を執筆中である。また、当研究で提案した疑似Droop制御のためのパラメータ設計に関する検討を行い、研究成果を国内学会または国際会議にて発表することを予定している。2)低風速および強風速における風力発電システムの継続運転手法:小型風車を対象とする低風速での継続運転手法に関する研究を行っている。提案手法では発電電力の低減により回転速度を維持し、始動トルクによるエネルギー損失を低減することで継続的に運転を行う。この研究は国際会議にて発表され、現在は自動停止システムの追加やWeb上での状況監視システム等、拡張した研究を行っている。この研究成果は国際または国内学会にて発表することを予定している。3)太陽電池のための電力変換システム:国内学会にて発表した研究を基に、電気自動車の蓄電池への無線給電を想定した実機試作回路の作成を予定している。

上記の背景から、本研究では再生可能エネルギー電源の大量導入を前提として高圧・中圧・低圧の全ての領域においての直流スマートグリッド化を検討するとともに、高信頼性かつ高効率な制御手法を提案した。研究手法として、電力系統の制御に関する提案は大規模であるためシミュレーションによって検証した。また、太陽光パネルや小型垂直軸風車などの低電圧領域は実機を用いて検証した。研究テーマとしては「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速および強風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」の3つを中心に研究を行った。それぞれの研究成果を学術論文または国際、国内学会にて発表した。今年度は「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」の3つをテーマとして研究を行った。各研究の進歩状況を以下に示す。1) DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用: DCスマートグリッドにより再生可能エネルギー電源を制御し、利用効率と導入量を改善するための研究を行った。当研究では系統内の太陽電池、ヒートポンプ、燃料電池、電解装置、蓄電池を提案した制御スキームに従い運用することにより、クリーンかつ高信頼性の電力利用が可能であることを示した。また太陽電池の特性を利用した疑似Droop制御手法についても提案した。この研究は国内学会にて発表した。2)低風速および強風速における風力発電システムの継続運転手法:当研究では大型風車を対象として強風時の継続運転手法を提案した。強風時における風車の運転は、過回転による遠心力や強風によるブレードへのストレスの問題のため、停止させることが一般的である。しかし、強風時の運転停止は風車の利用効率を低下させるため改善が望まれる。そこで風車回転速度の抑制とピッチ角制御により、強風時における遠心力および風車ブレードの機械的ストレスを低減し、大型風車の継続運転が可能となることをシミュレーションにより検証した。この研究は学術論文に掲載された。3)太陽電池のための電力変換システム:太陽電池から電気自動車の蓄電池へ充電するための高効率DC-DCコンバータについての研究を行った。当研究では電力変換器および制御器としてLLC共振型DC-DCコンバータを用いることで、スイッチング損失を低減し変換効率を改善した。また、周波数制御と通流率制御を比較し、制御性能や変換効率の違いについて明らかにした。研究テーマである「DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用」、「低風速における風力発電システムの継続運転手法」、「太陽電池のための電力変換システム」についての今後の推進方策を以下に示す。1)DCスマートグリッドによる再生可能エネルギー電源の高効率利用:国内学会にて発表した研究を基に、制御手法やエネルギーマネージメント、直流システムの保護に関する内容を加え研究を継続している。
東北沿岸の半陸生ガニ個体群存続に及ぼす防災設備の影響：個体群遺伝構造による解析

東北地方太平洋沿岸域では,一部の底生生物で地域特有の遺伝子型が報告されており,日本における沿岸生物個体群の遺伝構造を考える上で,最も重要な地域と言える.また,それら局所個体群の遺伝構造は,個体群の成立や存続を考える上でも重要である.本研究が対象とする半陸生ガニは,陸域で生活し,産卵は海域で行うため,個体群維持には陸域と海岸が連続した環境を必要とする.特に,東日本大震災後の護岸工事等で陸域と海域が分断されつつある現在,その集団遺伝構造の解明は喫緊の課題である.そこで本研究では,地域的な遺伝的分化が予測される東北沿岸域の半陸生ガニの遺伝構造より,その個体群存続機構と震災復興工事の影響を解明する.東北地方太平洋沿岸域では,一部の底生生物で地域特有の遺伝子型が報告されており,日本における沿岸生物個体群の遺伝構造を考える上で,最も重要な地域と言える.また,それら局所個体群の遺伝構造は,個体群の成立や存続を考える上でも重要である.本研究が対象とする半陸生ガニは,陸域で生活し,産卵は海域で行うため,個体群維持には陸域と海岸が連続した環境を必要とする.特に,東日本大震災後の護岸工事等で陸域と海域が分断されつつある現在,その集団遺伝構造の解明は喫緊の課題である.そこで本研究では,地域的な遺伝的分化が予測される東北沿岸域の半陸生ガニの遺伝構造より,その個体群存続機構と震災復興工事の影響を解明する.
微小断層変位地形および山体重力変形地形による活断層の連動史の解明

一昨年度より継続していた根尾谷断層温見白谷上流地点および黒津断層黒津地点におけるトレンチにおいて,追加の壁面観察および年代測定試料採取を行ったのち,埋め戻しおよび原状復帰を行った.温見白谷上流地点においては,昨年秋から行っていた冬季積雪観測用カメラおよび雪尺の回収を行うとともに,表面露出年代測定(宇宙線生成核種Be-10による年代測定)用岩石試料の追加採取も実施した.積雪観測記録は1シーズンを通して正常に取得できており,今後,表面露出年代の積雪被覆補正に用いる予定である.また,黒津地点トレンチで追加採取した有機物試料(6試料)については,東京大学総合研究博物館年代測定室において放射性炭素年代測定を実施し,黒津断層の活動時期を絞り込むことができた.一方,根尾谷断層および温見断層における次の詳細調査地点選定のための予察的現地調査・コアリング調査も実施した.根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域においては,現地に残置している可搬型パーカッションコアリングシステムを用いて,残っていた西部の小湿地群のコア掘削を行ったのち,すべての機器を回収して本調査地におけるコア掘削調査をすべて終了した.今後,採取したコアのテフラ分析および年代測定を実施する予定である.その他,濃尾断層系との比較のための現地調査を熊本県,出ノ口断層や静岡県,浜石岳周辺などで実施するとともに,屈斜路湖において濃尾活断層系で用いるための新たなコアリングシステムのテストを実施した.ほぼ当初計画通りに活断層活動履歴調査および山体重力変形履歴調査が進行し,成果も得られつつあるため.温見断層におけるトレンチ調査を実施するとともに,根尾谷断層の長期間の左横ずれ平均変位速度を解明するための現地地形地質調査やコアリング調査を行う.一方,根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域で採取したコアの分析・年代測定を進めるとともに,根尾谷断層中部近傍,魚金山付近の山体重力変形地形においてもコアリング調査を開始する.また,本研究で用いているオリジナルの数値標高モデル可視化手法(MPI赤色立体地図ステレオペア)についての国際学会発表も行う予定である.可搬型ハンドブレーカー(Atlas Copco社製Cobra Pro)を用いた軽量ボーリング掘削・引き上げシステムを開発・導入し,種々の掘削テスト・改良を行った上で,予定通り秋季に,根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域への荷上げを実施した.また,現地に分布する多数の重力性凹地(湿地)のうち3箇所において計6本(掘削長計23m)のボーリング掘削を行い,開発した掘削システムがアクセス困難地におけるボーリング調査に有効であることを確認した.現地調査終了後,採取試料のテフラ分析および年代測定試料選定を進めており,これらの結果および次年度以降のさらなるボーリング・ピット調査により,各凹地の形成・成長時期およびこの山体重力変形全体の発達過程を明らかにできる見込みである.一方,温見断層と根尾谷断層の間に位置する黒津断層上の1地点(黒津宮ノ平地点)において,群列ボーリング調査(上記掘削システムのテストを含む)および簡易貫入試験調査を実施するとともに,秋季には同地点でトレンチ調査を開始した.また,根尾谷断層上の1地点(温見白谷上流地点)においてもトレンチ調査を開始した.これらのトレンチについては,次年度以降も引き続き,壁面観察・検討,追加掘削および試料採取を行う予定であるが,いずれの地点においても複数回の古地震イベントが認識されており,今後の試料分析・年代測定によってこれらの活断層の活動履歴がより詳細に明らかにできる見込みである.当初計画通りに可搬型ボーリング掘削システムの開発・導入が完了し,各地点における活断層活動履歴調査および山体重力変形履歴調査もほぼ計画通りに進行しているため.昨年度に開始した根尾谷断層温見白谷上流地点および黒津断層黒津地点におけるトレンチにおいて,ひきつづき壁面観察・検討および追加試料採取を行った.また,採取した試料のテフラ分析・C-14年代測定を実施した結果,根尾谷断層北部については過去4回,黒津断層については過去2回の活動時期が明らかとなった.温見白谷上流地点においては,段丘面上に残存する巨礫の表面露出年代測定(宇宙線生成核種Be-10による年代測定)を行うことにより,この地点における根尾谷断層の左横ずれ平均変位速度が精度良く求められる可能性があることが新たに判明したため,段丘面上および現河床上の巨礫表面の試料を採取するとともに,6試料について前処理および年代測定を実施した.また,積雪被覆による核種生成速度の減少量を見積もるため,定点撮影カメラおよび雪尺による冬季積雪観測を開始するとともに,積雪期に現地に到達して,カメラの動作確認・電池交換および積雪量の確認を行った.撮影は問題なく行われており,雪解け後のデータ回収後,積雪被覆補正済みの最終年代値が得られる見込みである.一方,根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域においては,昨年度開発し,現地に残置している可搬型パーカッションコアリングシステムを用いて,引き続き,重力性凹地(湿地)でコア掘削を実施した.また,昨年度掘削した試料のテフラ分析および計44試料のC-14年代測定を実施し,上位の地層からの混入がほぼないことや葉や種子の年代値が信頼できて高精度の年代の議論が可能であることを確認した.今後,さらに他の湿地でもコア掘削を行うことにより,山体重力変形が発生・進展した時期を明らかに出来る見込みである.

ほぼ当初計画通りに活断層活動履歴調査および山体重力変形履歴調査が進行し,成果も得られつつあるため.一昨年度より継続していた根尾谷断層温見白谷上流地点および黒津断層黒津地点におけるトレンチにおいて,追加の壁面観察および年代測定試料採取を行ったのち,埋め戻しおよび原状復帰を行った.温見白谷上流地点においては,昨年秋から行っていた冬季積雪観測用カメラおよび雪尺の回収を行うとともに,表面露出年代測定(宇宙線生成核種Be-10による年代測定)用岩石試料の追加採取も実施した.積雪観測記録は1シーズンを通して正常に取得できており,今後,表面露出年代の積雪被覆補正に用いる予定である.また,黒津地点トレンチで追加採取した有機物試料(6試料)については,東京大学総合研究博物館年代測定室において放射性炭素年代測定を実施し,黒津断層の活動時期を絞り込むことができた.一方,根尾谷断層および温見断層における次の詳細調査地点選定のための予察的現地調査・コアリング調査も実施した.根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域においては,現地に残置している可搬型パーカッションコアリングシステムを用いて,残っていた西部の小湿地群のコア掘削を行ったのち,すべての機器を回収して本調査地におけるコア掘削調査をすべて終了した.今後,採取したコアのテフラ分析および年代測定を実施する予定である.その他,濃尾断層系との比較のための現地調査を熊本県,出ノ口断層や静岡県,浜石岳周辺などで実施するとともに,屈斜路湖において濃尾活断層系で用いるための新たなコアリングシステムのテストを実施した.ほぼ当初計画通りに活断層活動履歴調査および山体重力変形履歴調査が進行し,成果も得られつつあるため.根尾谷断層温見白谷上流地点,黒津断層黒津地点および根尾谷断層北端近傍山体重力地形集中域におけるトレンチ・ボーリング等の調査を引き続き進めるとともに,温見断層,根尾谷断層および周辺の山体重力変形地形における他地点の調査についても,当初計画にしたがう形で進めてゆく方針である.根尾谷断層温見白谷上流地点,黒津断層黒津地点のトレンチ調査については,次年度で埋め戻し・現状復旧を行い,次に温見断層におけるトレンチ調査を開始する.根尾谷断層北端近傍山体重力地形集中域においても次年度でコア掘削を終了し,現地に残置している機材も回収して他の山体重力変形における調査の準備を進める方針である.温見断層におけるトレンチ調査を実施するとともに,根尾谷断層の長期間の左横ずれ平均変位速度を解明するための現地地形地質調査やコアリング調査を行う.一方,根尾谷断層北端近傍の山体重力地形集中域で採取したコアの分析・年代測定を進めるとともに,根尾谷断層中部近傍,魚金山付近の山体重力変形地形においてもコアリング調査を開始する.また,本研究で用いているオリジナルの数値標高モデル可視化手法(MPI赤色立体地図ステレオペア)についての国際学会発表も行う予定である.