hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山東・江蘇地域出土漢代画像石の図像と地域性

平成21年度に実施した研究の成果物としては、『美術史研究』第47冊(早稲田大学美術史学会、2009年12月)に投稿、査読の上採択された論文「江蘇省徐州市銅山県苗山漢墓墓門画像石再考」がある。これは、徐州地域の漢代画像石の代表作例である銅山県苗山漢墓墓門画像石を取り上げ、その全面的な図像解釈を通して、漢代の行政区画で言う「徐州」地域における、獣頭の天候神像という地域的な特殊な図像表現と、その来源として想定される、徐州羽山における熊身の神・鯀に対する独自の信仰について論じたものである。そもそも本研究は、漢代画像石にあらわされる図像の中で、特定の地域にのみ集中して分布する図像には、地域的な特殊な社会的状況、もしくは信仰の形態が反映されていたことを実証し、画像石を地域史研究の資料として活用することを主眼としていたわけであるが、これまでの研究が主に図像主題そのものに焦点を当てたものであったのに対し、上掲論文で行った論究は、そのような地域社会における特殊な状況が、図像表現のレベルにまで影響を及ぼしていた可能性を指摘するものである。その意味で上掲論文は、所期の研究目的を、一層深いレベルで達成し得たものと考える。地域的特殊性を考える上では、同一地域内の状況を詳細に観察することと同じく、他地域との比較の視点が絶対不可欠である。そのため今年度は、主要な画像石の出土地である河南省鄭州市・南陽市、四川省成都市・都江堰市に足を運び、フィールドワークを行った。現地では、本研究内の一つのテーマとして新たに取り上げることとした風伯・雨師図像をあらわす作例について調査を行い、詳細な観察の結果、新たに論文の主題となし得る着想を得た。平成20年度に実施した研究の成果物としては、2008年11月刊行の『中国考古学』第8号に投稿、査読の上採択された論文「胡漢交戦図の分布とその歴史的背景-漢代画像石を中心として-」がある。これは博士学位請求論文の一章を構成する予定のものである。「胡漢交戦図」は漢代画像石の画題として有名なものであるが、その分布が山東・江蘇地域に集中する事実は従来ほとんど注目されず、えびすを打ち破り天下が安寧になるという普遍的願望をあらわしたものとされてきた。しかし山東・江蘇地域は、特に前漢時代の後半期においては辺境警備兵の供給地であったことが近年の研究で明らかにされており、その意味では当該地域の人々が、えびすを打ち破り兵役から解放される願望を、他の地域に抜きん出て強く持っていたことが推測される。このように図像主題の分布状況に対する分析から、漢代における地域的な固有の事情と、図像主題の発生・流行という現象との因果関係が明らかとなる。これは申請者の提示した、画像石の図像を死者のためのもの=死生観の表象として捉えるのみならず、生者が生者の思惑、つまり造形の主体者自身の事情や願望を投影してあらわしたものと見倣し、そこに図像主題の地理的分布状況を勘案することにより、画像石の図像を地域史研究のための資料として活用する方法論を構築するという研究目的とも合致する成果である。以上の研究成果に伴い、今年度のフィールドワークは対象地域を漢代における北方辺境地域へと変更して実施し、甘粛省敦煌市近辺における漢代の辺境警備施設遺址の視察や、図像的に山東・江蘇地域との関連を見出せる陝西省綏徳県等における画像石の調査を行った。
病原菌の感染した植物における二次代謝産物の行方-細胞壁の関与を中心に-

イネ科植物のエンバクとモデル植物のシロイヌナズナで二次代謝産物の代謝的運命を調べた.エンバクでは,ファイトアレキシンであるアベナンスラミド類が細胞壁画分に取り込まれていることが判明していたが,その過程を詳細に知るため,アベナンスラミド類に由来する代謝物の構造解析を行った.その結果,ペルオキシダーゼの作用によって生じるデヒドロダイマーが複数存在することがわかった.構造を解析したところ,いずれもこれまでに見いだされたことがない新たな炭素骨格をもった化合物であった.これらの化合物がアベナンスラミド類が細胞壁に取り込まれるユニットになっているものと想定された.一方,シロイヌナズナでは,アブラナ科黒すす病菌Alternaria brassicicolaが感染すると細胞壁に結合型のインドール-3-カルボン酸(ICA)が増加ことを見いだした.さらに,その生合成経路について検討を加えた.まず,A.brassicicolaの接種と同時に重水素で標識したトリプトファンを投与し,ICAへの取り込みを調べた.標識は効率よく取り込まれたことから,ICAはトリプトファンからde novo合成されていることがわかった.次に,シロイヌナズナにおいてトリプトファン代謝に変異を持つ系統にA.brassicicolaを接種してICAの蓄積量を調べた.トリプトファンから合成されるシロイヌナズナのファイトアレキシンを欠損するpad3ではICAが多量に蓄積していることが判明した.この結果は,ICAはカマレキシンを経て生合成されるのではないことを証明すると同時に,おそらくICAの生合成経路がカマレキシン合成経路の上流で分岐していることを強く示唆するものであった.イネ科植物のエンバクとモデル植物のシロイヌナズナで二次代謝産物の代謝的運命を調べた.エンバクでは,ファイトアレキシンであるアベナンスラミド類が細胞壁画分に取り込まれていることが判明していたが,その過程を詳細に知るため,アベナンスラミド類に由来する代謝物の構造解析を行った.その結果,ペルオキシダーゼの作用によって生じるデヒドロダイマーが複数存在することがわかった.構造を解析したところ,いずれもこれまでに見いだされたことがない新たな炭素骨格をもった化合物であった.これらの化合物がアベナンスラミド類が細胞壁に取り込まれるユニットになっているものと想定された.一方,シロイヌナズナでは,アブラナ科黒すす病菌Alternaria brassicicolaが感染すると細胞壁に結合型のインドール-3-カルボン酸(ICA)が増加ことを見いだした.さらに,その生合成経路について検討を加えた.まず,A.brassicicolaの接種と同時に重水素で標識したトリプトファンを投与し,ICAへの取り込みを調べた.標識は効率よく取り込まれたことから,ICAはトリプトファンからde novo合成されていることがわかった.次に,シロイヌナズナにおいてトリプトファン代謝に変異を持つ系統にA.brassicicolaを接種してICAの蓄積量を調べた.トリプトファンから合成されるシロイヌナズナのファイトアレキシンを欠損するpad3ではICAが多量に蓄積していることが判明した.この結果は,ICAはカマレキシンを経て生合成されるのではないことを証明すると同時に,おそらくICAの生合成経路がカマレキシン合成経路の上流で分岐していることを強く示唆するものであった.植物は病原菌の感染を受けると様々な防御応答を発現する.特にファイトアレキシンなど抗菌性化合物の生産や蓄積に関わる二次代謝は大きく変動する.植物はあらかじめ様々な二次代謝産物を蓄積しているが,あるものは病原菌の感染をうけると増大し,あるものは減少する.病原菌の感染時に減少する化合物の中には細胞壁に取り込まれて,その強化に関わっているものもある.このような二次代謝産物を同定するために,モデル植物であるシロイヌナズナの二次代謝産物の分析を行い.その構造を解析した.シロイヌナズナの種子を無菌的にMS培地上に播種し,2週間後の植物体を地上部と地下部に分けて,メタノールで抽出した.得られた抽出物を逆相系のカラムクロマトグラフィーによって分画した.得られた画分から分取HPLCによって主要なピークを精製した.さらに精製したピークをLC/MSおよびNMRスペクトルによって分析し,その化学構造を決定した.地上部からは,3種のインドールグルコシノレート,2種のフェニルプロパノイド,3種のフラボノイド配糖体を得た.一方,地下部からは地上部において同定した化合物に加え,2種のフェニルプロパノイドと1種のフラボノイドを同定した.これらの化合物を標品としてのHPLCでの分析定量方法を確立した.この方法を用いて,病原菌が感染したシロイヌナズナにおける化合物の蓄積量の変動を調べた.これらの化合物のほとんどが感染を受けた葉で減少する傾向を示した.これは,これらの化合物が細胞壁に取り込まれている可能性を示唆する.また,シロイヌナズナのファイトアレキシンであるカマレキシンを化学合成によって調製し,これを標品として分析を行った.カマレキシンは接種後顕著に誘導された.今後,これらの化合物の細胞壁への取り込みを明らかにするため,細胞壁画分の抽出法の検討と分析を行う.昨年度に行った可溶性画分の分析に加え,今年度は細胞壁画分の分析を行った.病原菌として,アブラナ科植物すす病菌をもちいた.PSA培地に植菌し,2週間培養を行い、胞子を形成させた.胞子の懸濁液を播種後4週間のロゼット葉に接種し2496時間培養した.

これをメタノールで抽出し,可溶性画分を得た.抽出残査をさらにアセトンと水で連続的に抽出を繰り返し,得られた残査を細胞壁画分とした.これを最終的に3N水酸化カリウムで抽出し,細胞壁に結合したフェノール性物質を含む画分を得た.この画分を1N塩酸で酸性にしたあと,酢酸エチルで抽出し,ODSカラムを用いた逆相HPLCで分析した.その結果,病原菌を接種した葉から得られた細胞壁にのみ特異的に蓄積する化合物を見いだした.この化合物を分取HPLCで精製し,1H NMRやMS, UVスペクトルを測定した.その結果,この化合物はインドール-3-カルボン酸と同定することができた.さらに,HPLC上でインドール-3-カルボン酸を同じ保持時間に溶出した.この化合物は病原菌の接種後速やかに蓄積し,接種後72時間で蓄積量が最大となった.また,細胞壁画分からは検出できなかった.このように病原菌の感染時に特異的に細胞壁に蓄積する化合物はこれまでにあまり知られていない.昨年までの分析から可溶性画分に存在するインドール化合物がさらに代謝されている可能性が示唆されていたが,インドール-3-カルボン酸の蓄積はこれを裏付けるものであった.今後,インドール化合物の合成に関連した突然変異体を利用して,その生合成経路の解明を行う.モデル植物のシロイヌナズナとイネ科植物のエンバクにおいて二次代謝産物の代謝的運命を調べた.昨年度の研究で,シロイヌナズナではアブラナ科黒すす病菌(Alternaria brassicicola)が感染すると,細胞壁に結合したインドール-3-カルボン酸が増加ことを見いだしていた.そこで,その生合成経路を明らかにする実験を行った.まず,A. brassicicolaの接種と同時に安定同位元素で標識したトリプトファン(Trp)を投与し、インドール3-カルボン酸(ICA)への取り込みを調べた.標識は効率よく取り込まれたことから,ICAはTrpからde novo合成されていることがわかった.次に,Trp代謝に変異を持つ系統にA. brassicicolaを接種してICAの蓄積量を調べた.Trpから合成されるファイトアレキシン,カマレキシンを欠損するpad3では,野生型と比較してICAを多量に蓄積した.この結果は,ICAはカマレキシンを経て生合成されるのではないことを証明すると同時に,おそらくICAの生合成経路がカマレキシン合成経路の上流で分岐していることを強く示唆するものであった.一方,イネ科植物のエンバクでは,ファイトアレキシンであるアベナンスラミド類が細胞壁画分に取り込まれていることが判明していたが,その過程を詳しく解析するため,アベナンスラミドに由来する代謝物の構造解析を行った.その結果、アベナンスラミドBのデヒドロダイマーが複数存在することがわかった.その構造を解析したところ,いずれもこれまでに見いだされたことがない炭素骨格をもったリグナナミドであった.これらの化合物は,アベナンスラミド類が細胞壁に取り込まれる際のユニットになっているものと想定された.
全地球史解読PartII

本研究を要約すると以下のようになる。(1)一連の記載研究と精密分析(論文数;丸山32、磯崎9、中嶋8、圦本8)。(3)P/T境界の精密解析(磯崎:掘削試料;6)と化石(太古代1、原生代末1、古生代末5)の記載。(4)35.6億年前(世界最古生命化石)のSIMSスポット分析(δ^<13>C)と化石の認定基準(圦本、発表準備中)。(5)化石認定の新しい指標の開発と応用(中嶋;1、実験結果と認定の新基準(古細菌か真性細菌か)の提案図については投稿準備中)。以上の成果は、これまでの地球史標準モデルを更に精密化し、誕生後徐々に冷却してきた地球システムが起こす物理的必燃として説明しうるが、新たな原因として、銀河内部で起きた3回のスターバーストとの緊密な関係が浮かび上がってきた。これらは日本のみならず世界最前線の研究を更にリードするものである。これらは、地球惑星科学の中の諸分野へ大きな影響を与えるが、地球惑星科学以外の分野である天文学、ゲノム生物学、分子生物学、生命進化学、更に気象学にも大きな影響を与えるだろう。本年度は年次計画に沿って、西オーストラリア地域の3530億年前と27億年前の微化石含有試料の精密サンプリング及びその棲息環境解析の為の地質調査と試料の収集を行った。一方で、既に収集済みの試料から、新たな微化石を発見・記載した。微化石の年代は世界最古の36億年を示した。SIMSによるスポット炭素同位体の分析から、微化石の棲息環境が有光層(水深100m以浅)にもかかわらず、酸素発生型光合成特有の酵素を利用しない、別のタイプであることが判明した。太古代の大気の酸素環境を反映する指標になる可能性が指摘され、注目を浴びつつあるパイライトの硫黄同位体比の非質量依存性の研究を推進する為に、研究協力者が米国カーネギー研究所に出張して、測定を行った。太古代海洋地殻の海洋底変成作用の解析から、当時の大気・海洋組成の定量分析を進めてきたが、本年度は炭酸塩岩化した海洋地殻の沈み込みによってマントルへ固定された炭素の量の計算を行った。その結果、冥王代には膨大な量の炭素が原始大気に存在した為に、地球史初期の6億年は地球に海洋が存在しなかった可能性が浮上した。地球誕生後6億年の間、大気から炭素が選択的にマントルに除去され、40億年前に海洋が誕生し、プレート運動が始まった。一方、最近6億年は逆に、水がマントルへと逆流しているという、地球史を通じて炭素と水の逆の挙動が明らかになってきた。ロシア・アルタイ地域の試料の室内分析から、全球凍結直後、約6億年前の巨大海洋内部に発達した海山頂部の礁性石灰岩から当時の表層・生命環境が明らかになってきた。当時の温暖な古環境、リン酸塩殻をもった化石の存在を確認した。Sr同位体年代は6.01億年であった。世界の巨大河川の川砂ジルコンの年代頻度分布曲線の徹底的解析は順調に進行中である。既に5000個程度の分析が終了し、原生代の中・後期に約80%の大陸が成長するという新しい考えを支持するパターンを示している。研究実施計画に従って研究を進め、以下の成果を得た。(1)英国と南中国の地質調査と資料収集を行った。収集した試料数は約1200で、それらは全て既に薄片化され、顕鏡し、鉱物組み合わせの同定作業が終わり、変成鉱物の化学分析を始めた。野外調査の結果、世界の標準とされてきた、英国のダルラデイアン変成帯は厚さ2km程度の薄い板状体で、上位と下位をそれぞれ正断層、逆断層で区切られ、構造的中位に最高変成度を持つ地質体であることが判明した。上位と下位の地質体はほぼ非変成であるが下位の地質体に低圧型接触変成作用を与えている。アングルシー島他の調査から、英国は衝突型造山帯の他に、付加体を特徴とする太平洋型造山帯が2個存在することを明らかにした。

英国の主体は原生代最末期から古生代前期にかけて、2回の太平洋型造山運動と1回の衝突型造山運動でできたことが判明した。これらの成果は2005年度の合同学会を皮切りに継続的に発表、論文化を進める予定である。(2)28-27億年前の西オーストラリアの洪水玄武岩の岩石学的記載が終わり、REEの分析を進めている。同時に文献学から、この時期の洪水玄武岩が世界の30個の太古代の地塊の90%に噴出していることを突き止めた。つまり全球的な洪水玄武岩の噴出を示唆している。8-5億年前の沈み込み帯深部の温度構造を広域変成岩の温度・圧力・年代のコンパイルから再検討し、成果を論文化した(丸山ほか)。(3)地球史を通した表層環境変化を微量元素の分析を通じて進めてきたが、本年度の成果として、中国のP/T境界掘削および原生代末の全球凍結直後の礁性石灰岩(ロシア)の記録を磯崎が論文化した。(4)生命化石は、31億年前(西オーストラリア)の保存良好な微化石の記載(上野ほか)、その微化石の二次元組成図(伊規須ほか)、36.7億年前の世界最古の浅海光合成化石(?)の記載と炭素同位体分析(圦本ほか)を行い、一部は論文化され、一部は準備中である。1992年以来、継続的に進めてきた、全地球史解読試料に基づいて、(1)横軸46年史研究、(2)地球史上の最重要特異点の精密研究、の2点を報告する。(1)世界の主要河川32の川砂ジルコンのU-Pb年代頻度分布研究は北米と南米を終え、本年度は北米のジルコンのεHfからリサイクル率を見積もり、論文化した。現在、南アジアとアフリカの主要河川のU-Pb年代測定がほぼ収束し、論文化を進めている。深海と浅海の炭酸塩岩試料から当時の酸素濃度を定量的に復元する溶液熱力学モデルを開発し、表層環境酸素濃度変遷モデルを作った(投稿中)。また、35億年前の中央海嶺でのメタン菌によるメタン生成機構を明らかにした。現在、次の要素、海水の化学組成各要素(例えば、塩分濃度やリンなど)の定量解析へと発展中である。(2)地球史を大きく変えた時代、27-28億年前、7-6億年前、2.5億年前の研究状況は次の通り。28-27億年前の表層環境解析は、永年継続して進めて来た西オーストラリア地域の古環境復元論文が印刷された。この時期に噴出した洪水玄武岩の地質と岩石学に基づき、同時に文献学から、28-27億年前にほぼ全球を約2000m覆った洪水玄武岩の活動を推定した。7-6億年前の全球凍結問題については以下の通り。プレート収束地域の温度推定に基づいて、全球凍結を引き起こした原因と解凍機構のシナリオの論文を発表した。更に中国の掘削試料を使って、全球凍結直後の表層環境を定量的に解読する為に、δ13C炭酸塩岩、δ13C黒色頁岩、δ88Sr炭酸塩:岩、δ180炭酸塩岩、の同位体柱状図計画を進め、既に60余のデータがでている。同様の分析をP/T境界で磯崎が推進し、一部を論文化した。初期生命の同定や代謝反応に関して、中嶋と圦本の指導の下に院生が研究を推進し、論文投稿中である。地質調査と掘削:南中国地域の750-500Maの時代の地質学的記録は地球生命史の中の重要な事変の記録を残している。生物が大型多細胞化し、カンブリア紀の爆発的な生命進化を導いた表層環境と生物の記録が非変成・非変形の大陸棚堆積物に残されている。昨年度(南中国山峡地域)に引き続き、新たに2箇所の掘削を進め、約500mの連続試料を回収した。表層環境:昨年度行われた南中国長江中流三峡地区の掘削試料750mの炭酸塩岩について、δ^<13>C、δ^<18>O、Sr^<87>/Sr^<86>及びSr^<88>同位体を系統的に測定した。
擬微分作用素とシュレディンガ-方程式

本研究は、フーリエ解析の基本的な研究課題の一つである擬微分作用素論を数理物理学の基本的な問題であるシュレディンガー方程式の研究に応用しようというものである。擬微分作用素論は偏微分方程式の研究の基本的な手段であり、この理論を用いた多くの偏微分方程式関連の研究がある。本研究は擬微分作用素論を用いて、シュレディンガー作用素のスペクトル理論の研究を行うことさらに初期値問題としての基本解の表示法などの研究に応用することを目指している。擬微分作用素理論においては、L^2空間やL^p空間での作用素として、擬微分作用素をコンパクトな作用素に分解しコンパクト性を利用して擬微分作用素な様々な性質を示す方法が近年盛んに研究されているが、本研究においてもそのような手法を用いて擬微分作用素論を研究しシュレディンガー作用素のスペクトル理論に応用することを試みている。本研究は、多くの研究分担者を有する大きなプロジェクトであり、話題として扱う範囲も非常に広いものである。分担者がそれぞれに多くの研究集会に参加しまた研究発表を行った。また、昨年度に続いてドイツ・ポツダム大学のシュローエ教授やイエナ大学のトリーベル教授を招待しレビューを受け、あるいは研究課題に関連した研究について講演会を持つなど、幅広い研究交流を行った。さらにはアメリカのジョージア工科大学のハイル助教授を大阪大学に招待しレビューを受けたが、同助教授は擬微分作用素をWigner Distributionを用いて表現しmodulation space上での作用について研究しているもので、この研究は本研究の遂行に大きな役割を果たした。また、シュローエ教授の研究の中で、よく知られた擬微分作用素のクラスについてそのスペクトルのL^Pでの不変性について述べたものは、我々の目指すクラス(磁場を持った量子化ハミルトニアン)のスペクトルの研究には有効なものであり、この関連の成果を得ている(発表準備中)。本研究は、フーリエ解析の基本的な話題の一つである擬微分作用素論を数理物理学の最も基本的な問題でもあるシュレディンガー方程式の様々な研究に応用しようというものである。擬微分作用素論は偏微分方程式の研究にはもはや欠かせないものであり、この理論を用いた多くの偏微分方程式関連の研究がある。本研究においては、とくにシュレディンガー作用素のスペクトル理論や初期値問題としての基本解の表示法などに応用することを目指している。擬微分作用素理論においては,L^2空間やL^p空間での作用素として、擬微分作用素をコンパクトな作用素に分解しコンパクト性を利用して擬微分作用素な様々な性質を示す方法が近年盛んに研究されているが、本研究においてもそのような手法を用いて擬微分作用素論を研究しそれをシュレディンガー作用素のスペクトル理論に応用することを試みている。このことを考慮し、ドイツ・ポツダム大学のシュルツェ教授を大阪大学に招待して研究プロジェクトに関連したワークショップを開催し数多くの研究発表を行うことでレビューを受け、あるいは同氏の研究課題であるsingularityを持つ多様体上での擬微分作用素の代数に関連した研究について講演会を持つなど、幅広い研究交流を行った。また、これに先立って擬微分作用素論の権威の一人であるカナダ・オタワ大学のヴァイアンク-ル教授を大阪大学に招待し擬微分作用素に関するレビューを受けた。同教授の日本における講演は、擬微分作用素のコンパクト作用素への分解に関するものであり、この話題が本研究課題のシュレディンガー作用素の研究に直接に有効である事を期待している。

本研究は擬微分作用素論を用いて、シュレディンガー作用素のスペクトル理論の研究を行うことさらに初期値問題としての基本解の表示法などの研究に応用することを目指している。擬微分作用素理論においては、L^2空間やL_p空間での作用素として、擬微分作用素をコンパクトな作用素に分解しコンパクト性を利用して擬微分作用素な様々な性質を示す方法が近年盛んに研究されているが、本研究においてもそのような手法を用いて擬微分作用素論を研究しシュレディンガー作用素のスペクトル理論に応用することを試みている。本研究は、多くの研究分担者を有する大きなプロジェクトであり、話題として扱う範囲も非常に広いものである。分担者がそれぞれに多くの研究集会に参加しまた研究発表を行った。また、昨年度に続いてドイツ・ポツダム大学のシュローエ教授やイエナ大学のトリーベル教授を招待しレビューを受け、あるいは研究課題に関連した研究について講演会を持つなど、幅広い研究交流を行った。さらにはアメリカのジョージア工科大学のハイル助教授を大阪大学に招待しレビューを受けたが、同助教授は擬微分作用素をWigner Distributionを用いて表現しmodulationspace上での作用について研究しているもので、この研究は本研究の遂行に大きな役割を果たした。また、シュローエ教授の研究の中で、よく知られた擬微分作用素のクラスについてそのスペクトルのL_pでの不変性について述べたものは、我々の目指すクラス(磁場を持った量子化ハミルトニアン)のスペクトルの研究には有効なものであり、この関連の成果を得ている(発表準備中)。
骨髄細胞コレステロール代謝調節によるインスリン抵抗性・脂肪肝制御機構の解明

単球・マクロファージ等の免疫細胞は2型糖尿病や脂肪肝/NASHの病態形成に密接に関連する。骨髄細胞(単球・マクロファージと好中球)特異的にHMG-CoA還元酵素(HMGCR)を除去したマウス(LysM-Hmgcr)では、動脈硬化、インスリン抵抗性および脂肪肝の改善が確認された。マクロファージ機能の変化、インスリン抵抗性と脂肪肝の改善をもたらす機序の解明を目指す。単球・マクロファージのコレステロール代謝とインスリン抵抗性・脂肪肝との関係が明らかになれば、ここを標的にした新しい治療法の開発につながる可能性がある。
破骨細胞由来新規骨髄腫増殖促進因子の同定と同因子を標的とした治療法の開発

多発性骨髄腫は進行性の広範な骨破壊をきたし、骨折や高カルシウム血症を併発する予後不良の疾患である。本症における骨破壊は、骨髄腫細胞により破骨細胞の形成・機能が促進しもたらされるが、この様にして形成・活性化された破骨細胞が骨髄腫細胞との接触を介し破骨細胞からのIL-6産生を亢進すると共に骨髄腫細胞の増殖を促進することが明らかになった。この骨髄腫細胞の増殖促進はIL-6の作用を阻害しても部分的にしか抑制されなかったことよりIL-6以外の増殖促進因子の存在が示唆された。その因子の候補の一つとして破骨細胞から多量に分泌される細胞外マトリックス蛋白であるオステオポンチン(OPN)が考えられた。強力な骨吸収抑制薬であるビスフォスフォネートは、直接的なアポトーシスの誘導による抗腫瘍効果を示さない治療投与時の低い血中濃度レベルにおいて骨片上の破骨細胞の形成・機能を著明に抑制し、さらに骨片上の破骨細胞による骨髄腫細胞の増殖促進を完全に抑制した。従って、骨吸収の抑制は単に骨病変の進行防止のみならず、破骨細胞の障害を介して骨髄腫細胞自体の増殖を抑制しうる可能性が示唆された。さらに、OPNは血管新生促進作用も有しており、破骨細胞はOPNを介し血管新生を促進することも示された。興味深いことに破骨細胞由来のOPNは骨髄腫細胞由来VEGFと協調的に作用し血管新生を促進した。従って、骨髄腫細胞により誘導される破骨細胞は、骨破壊を来すのみならず、直接あるいは血管新生の促進を介し骨髄腫の進展も促進する可能性が示唆された。以上の結果より、骨髄腫細胞と破骨細胞は、骨髄内で相互に増殖、活性化を促進することにより、骨破壊性病変を進行させつつ腫瘍増殖を促進するという悪循環を形成していると考えられる。【結果】1.末梢血単核細胞にM-CSF、sRANKLを添加し破骨細胞(OC)を形成した。骨髄腫(MM)細胞株OPC、U266、RPMI8226の増殖はOCの共存により骨髄間質細胞の共存に比べより著明に促進された。マウス前破骨細胞株C7も同様の促進活性を示した。2.OCによるMM細胞の増殖促進は抗IL-6抗体、抗αvβ3 integrin抗体で部分的に、また両者の接触の阻害によりほぼ完全に抑制された。3.OCは極めて多量にosteopontin(OPN)を産生し(6880+/-250ng/10^5 cells for 3 days)、また全てのMM細胞株はVEGFを構成的に産生していた。血管形成は、OPN、VEGFの添加でそれぞれ1.3、1.5倍に、両者の同時添加で2.0倍に促進した。また、OC培養上清(CM)はMM細胞株CMと同程度(1.5倍)に、両者の共培養のCMは2-2.5倍に血管形成を促進した。共培養のCMによる血管形成促進活性は抗αVβ3integrin抗体、抗VEGF抗体の同時添加で消失した。【考察】OCは骨髄間質細胞に比べ効率よくMM細胞の生存、増殖を促進する。この促進活性はマウスOCによってももたらされ、マウスIL-6はヒト細胞には作用し得ないことより、IL-6以外のMM細胞の接触により産生が亢進するOC由来のMM増殖因子の存在が示唆された。また、MM細胞のみならずOCも血管新生を促進する。さらに、OC由来OPN-とMM細胞由来VEGFが協調的に血管新生を促進することが示された。

従って、MM細胞により誘導されるOCは、骨破壊を来すのみならず、直接あるいは血管新生の促進を介し間接的にMMの進展を促進する可能性が示唆された。骨破壊性病変の近傍では骨髄腫細胞の増殖は活発であることから、骨髄腫細胞により誘導された破骨細胞が骨髄腫骨髄微小環境の主要な構成要素として骨髄腫細胞の生存、増殖に好適な環境を提供している可能性が考えられる。ヒト末梢血単核細胞から形成した破骨細胞は、間質細胞に比べ遙かに効率よく骨髄腫細胞の生存、増殖を支持でき、doxorubicinによる骨髄腫細胞の細胞死を抑制した。破骨細胞と骨髄腫細胞の共培養により破骨細胞からのIL-6およびオステオポンチン産生ははともに増加した。しかし、両細胞間の接触を阻害するとIL-6およびオステオポンチン濃度は破骨細胞単独培養のレベルにまで低下するとともに骨髄腫細胞の増殖促進も消失した。骨髄腫細胞はオステオポンチンの受容体であるαVβ3 integrin、CD44およびVLA-4を発現しており、αVβ3 integrinおよびVLA-4に対する阻害抗体の添加は破骨細胞による骨髄腫細胞の増殖の促進を抑制した。また、ビスフォスフォネートは骨髄腫細胞の増殖抑制をきたさない濃度で骨片上の破骨細胞の形成・機能を著明に抑制すると同時に骨片上の破骨細胞による骨髄腫細胞の増殖促進を完全に抑制した。さらに、破骨細胞由来のオステオポンチンは骨髄腫細胞由来VEGFと協調的に作用し血管新生を促進するとともに、血管内皮のアポトーシスを抑制した。以上の結果より、骨髄腫細胞、破骨細胞と血管内皮は、骨髄内で相互に増殖、活性化を促進することにより、骨破壊性病変を進行させつつ腫瘍増殖を促進するという悪循環を形成していると考えられる。
シュート重力屈性反応における刺激伝達の分子機構 オミクス研究からの展開

本研究は、これまでに得た様々な変異体をツールとして、オミクス的アプローチを用いるとともに、我々が構築した重力感受細胞の生細胞イメージング系を駆使し、重力感受とそれに引き続いて起こるシグナル変換・細胞間シグナル伝達の分子機構の解明を目的とした.DNAオリゴマイクロアレイを用いて,重力刺激前後で発現変化を示す遺伝子を見いだし、重力屈性反応との関連を探るとともに分子マーカーとしての利用を試みた.また、同様にアレイを用いて変異体感での発現遺伝子の比較を行った.その結果,重力屈性に関与する新奇遺伝子の単離に成功した.加えて、変異体の表現型からシグナリングに関与することが予想された遺伝子の解析を行った.その結果,重力受容において予想以上に複雑な制御機構があることを見いだした.本研究は、これまでに得た様々な変異体をツールとして、オミクス的アプローチを用いるとともに、我々が構築した重力感受細胞の生細胞イメージング系を駆使し、重力感受とそれに引き続いて起こるシグナル変換・細胞間シグナル伝達の分子機構の解明を目的とした.DNAオリゴマイクロアレイを用いて,重力刺激前後で発現変化を示す遺伝子を見いだし、重力屈性反応との関連を探るとともに分子マーカーとしての利用を試みた.また、同様にアレイを用いて変異体感での発現遺伝子の比較を行った.その結果,重力屈性に関与する新奇遺伝子の単離に成功した.加えて、変異体の表現型からシグナリングに関与することが予想された遺伝子の解析を行った.その結果,重力受容において予想以上に複雑な制御機構があることを見いだした.本研究課題では、これまでに得た様々な変異体をツールとして、オミクス的アプローチ並びに我々が構築した重力感受細胞の生細胞イメージング系を駆使し、重力感受に引き続いて起こるシグナル変換・細胞間シグナル伝達の分子機構の解明を目的としている。今年度は次のような研究を行った。1)花茎重力屈性変異体sgr5は弱い重力屈性を示す。その原因遺伝子は、C2H2-type zincfinger proteinであること、また核局在することからおそらく転写因子であろうと考えられる。更に、SGR5は重力感受細胞である内皮細胞で機能すること、固定試料での観察から内皮細胞内のアミロプラストはほぼ重力方向に沈降していることを示した。以上の結果をまとめ、論文発表を行った。2)sgr9変異体もまた弱い重力屈性を示す変異体で、その原因遺伝子はRING fingerdomainを有するタンパク質であった。SGR9は主に重力感受組織(根冠および胚軸・花茎の内皮細胞)で発現すること、アミロプラストの周辺に局在することを示した。sgr9変異体とsgr5変異体の二重変異体は重力屈性能を完全に失うことが判った。それぞれの単独変異体の解析結果も合わせて、SGR5及びSGR9はおそらく遺伝学的には独立の経路で、アミロプラスト沈降及び動態に関与することを示した。3)重力刺激により転写が誘導される遺伝子の探索を、マイクロアレイにより行った。その結果、これまでに得られていたIAA5遺伝子に加え、少なくとも2遺伝子が確実に重力刺激後30分で発現上昇する遺伝子が得られた。また、重力刺激後5分という早期で発現上昇が見られる遺伝子も得られており、今後変異体での発現パターンと比較する予定である。本研究課題では、これまでに得た様々な変異体をツールとして、オミクス的アプローチ並びに我々が構築した重力感受細胞の生細胞イメージング系を駆使し、重力感受に引き続いて起こるシグナル変換・細胞間シグナル伝達の分子機構の解明を目的としている。1)sgr9変異体は弱い重力屈性を示す変異体で、その原因遺伝子はRING finger domainを有するタンパク質である。SGR9蛋白質は相同性及び代謝回転の早さから、タンパク分解に関わるE3リガーゼである可能性が考えられた。保存されたアミノ酸に変異を入れたところ、SGR9蛋白質は検出可能となり、また変異蛋白質は重力屈性に関して優勢阻害効果を示すことが明らかになった。3)重力感受細胞(内皮細胞)が正常に形成出来ない3つの突然変異体を用い、マイクロアレイにて野生型植物よりも発現量の低下している遺伝子を探索した。3つの変異体に共通して発現量の低い遺伝子が約50個見つかり、SGR5がこの中に含まれていたことから、この探索方法で新奇の重力屈性関連遺伝子が抽出出来ている可能性が示唆された。これら候補遺伝子の一部についてT-DNA挿入変異体の表現型を確認したところ、少なくとも1系統について重力屈性異常を示した。この遺伝子は機能未知とアノテーションされていることから、新奇重力屈性関連遺伝子であると考えられる。重力感受細胞(内皮細胞)が正常に形成出来ない3つの突然変異体に、共通して発現量が低下した遺伝子(Down-regulated Genes in Eall;DGE)約30個について、入手可能なT-DNA挿入変異体の表現型解析を行った。DGE1のT-DNA挿入変異体において、花茎重力屈性に弱いながら異常が認められた。DGE1は、イネにおいて地上部の重力屈性への関与が示唆されているLAZY1と低いながら相同性を示す。花茎における発現組織は内皮細胞を含んでいた。

従って,期待通り重力受容細胞内で発現し、重力屈性に関与する新奇遺伝子を単離できた。DGE遺伝子中で、最もeal1における発現量の減少率が大きかったDGE2/AtADF9は、actin depolymerization factor(ADF)/cofilinファミリーに属するタンパク質をコードする。これまでの研究からアミロプラスト動態制御にはアミロプラスト周辺のアクチンが関与することを見いだしており、DGE2/AtADF9の重力受容への関与が推察された。DGE/AtPRA1,F1のT-DNA挿入変異体は、単独では目立った表現型が認められなかった。しかし、sgr5との二重変異体の重力屈性能は5gr5単独変異体よりも明らかに弱いことが分かった。この事実は、DGE3/AtPRA1,F1も新奇重力屈性関連遺伝子である可能性を示唆している。
パノラマX線画像による口腔診断プロファイリング

パノラマX線画像には患者の歯、顎顔面、および全身の健康状態に関する多くの情報が内包されている。本研究の第一段階では、匿名化処理を施した多数症例のパノラマ画像を収集し、歯科医師が成長発育と加齢、解剖形態の特徴や大きさ、疾病の有無と程度、全身疾患に関連する画像所見などのカテゴリーごとにクラス分類し、症例(患者)の健康状態に関するプロファイルを取得する。続いて、プロファイル取得済みパノラマ画像のデータベースを教師とし、人工知能の画像認識によりパノラマ画像を自動的にプロファイリング(推理・分析)するシステムを確立する。さらにパノラマ画像による顎顔面の健康プロファイリングの臨床応用を検討する。
ヒト腺癌のリスク評価に普遍的に関連するムチン抗原の特定

ヒトの様々な腫瘍におけるムチンの発現様式を検索し、生命予後を含む様々な臨床病理学的因子との関連性について検討することにより、MUC1(汎膜結合ムチン)は予後不良因子、MUC2(腸型分泌ムチン)は予後良好因子であり、さらに、MUC4(気道型膜結合ムチン)は膵胆管系癌や肺癌における普遍的な予後不良因子であることを俯瞰的に総括することができた。これらのムチン発現の分子機構については、予後良好因子であるMUC2の遺伝子発現機構を解明した昨年度につづき、今年度は、予後不良因子であるMUC1遺伝子が、MUC1プロモーター領域においてエピジェネティックに制御されていることを、ヒト癌細胞株を用いて明らかにした。もともとMUC1の発現が低い膵癌細胞のPANC1と乳癌細胞のMDA-MB-453における5-aza-2'-deoxycytidine(5-azadC)とtrichostatinA(TSA)の処理によるMUC1mRNAの発現の変化を検討したところ、主として5-azadC処理によりMUC1mRNAの発現がみられるようになった。さらに、膵臓癌・乳癌・大腸癌細胞株の中から、MUC1陽性4株・陰性4株を選出し、各々の細胞株に対するMUC1プロモーター領域のDNAメチル化状態を、DNAメチル化定量解析システムMassARRAY^(R)「EpiTYPER^TM」を用いて検討した結果、転写開始付近におけるCpGのメチル化状態がMUC1発現状態に相関していた。更に、クロマチン免疫沈降法を用いたMUC1プロモーターにおけるヒストンH3-K9修飾状態の検討においても、MUC1発現への関与が示唆された。これらの結果から、MUC1発現制御にはDNAメチル化とヒストンH3-K9修飾の双方が影響している可能性が明らかとなった。MUC4についても同様の検索を行ったところ、もともとMUC4の発現が低い膵癌細胞のPANC1と乳癌細胞のMDA-MB-453において、5-azadCとTSAの処理により、MUC4mRNAの発現がみられるようになり、MUC4の発現にもDNAメチル化やヒストン修飾が関連している可能性が示された。我々は、MUC4(気管支型膜結合ムチン)の発現が、膵胆管系の癌(浸潤性膵管癌、腫瘤形成型肝内胆管癌、肝外胆管癌)に共通した予後不良因子であることを明らかにしてきたが、肺腺癌においても予後不良因子となるか否かを検討した。3cm以下の小さな原発性肺腺癌185例の検討で、MUC4の発現は間質浸潤や血管浸潤に関連し、術後再発や生存率低下にも関わる予後不良因子であることが判明し、MUC4の発現は、臓器を越えた普遍的な予後不良因子である可能性が示された。一方、不良な予後と関連する病理組織所見とされているmicropapillary pattern(MPP)の癌に占める割合が高い肺腺癌患者においては、リンパ管侵襲やリンパ節転移の頻度が有意に高く、再発率が高く、生存率が低いことが判明した。そのMPP表面部分にはMUC1が強く発現しており、我々が、消化器癌において予後不良因子であることを確立してきたMUC1が、肺腺癌においてもMPPと関連した予後不良因子である可能性が示された。なお、MPPの割合が高い肺腺癌でもsurfactant apoproteinA(SP-A)がMUClよりも強く発現すると予後が良く、SP-Aが予後良好因子であることも示唆された。様々の癌で予後良好因子であるMUC2の遺伝子発現機構を解明するために、MUC2遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化やピストン修飾状態を解析できるmethylation specificPCR(MSP)プライマーを作製した。膵胆管系腫瘍の組織標本からマイクロディセクション法により採取したMUC2の発現が陽性と陰性の細胞からDNAを抽出してMSPを行ったところ、実際のMUC2発現状況と一致する結果も得られ、ヒト腫瘍組織においても、MUC2の発現にDNAメチル化やピストン修飾状態が関与している可能性が示された。さらに、MUC2遺伝子に対する3種類のsiRNAを設計し、siRNA発現ベクターを構築後、ヒト膵癌細胞株BxPC-3(MUC2陽性)にリポフェクション法を用いて導入し、トランジェントにMUC2をノックダウンさせることに成功した。

さらに、膵臓癌・乳癌・大腸癌細胞株の中から、MUC1陽性4株・陰性4株を選出し、各々の細胞株に対するMUC1プロモーター領域のDNAメチル化状態を、DNAメチル化定量解析システムMassARRAY^(R)「EpiTYPER^TM」を用いて検討した結果、転写開始付近におけるCpGのメチル化状態がMUC1発現状態に相関していた。更に、クロマチン免疫沈降法を用いたMUC1プロモーターにおけるヒストンH3-K9修飾状態の検討においても、MUC1発現への関与が示唆された。これらの結果から、MUC1発現制御にはDNAメチル化とヒストンH3-K9修飾の双方が影響している可能性が明らかとなった。MUC4についても同様の検索を行ったところ、もともとMUC4の発現が低い膵癌細胞のPANC1と乳癌細胞のMDA-MB-453において、5-azadCとTSAの処理により、MUC4mRNAの発現がみられるようになり、MUC4の発現にもDNAメチル化やヒストン修飾が関連している可能性が示された。
時系列解析による合理的バブルの検証

昨今の金融データの分析には、分散不均一かつ系列相関のあるモデルが必要とされ、そのようなモデルの検定はいまだ未開発である。研究代表者は、かばん検定を含むM検定のクラスで母数を推定した場合の検定方法を開発した。それは、Kiefer, Vogelsang, and Bunzel (2000, Econometrica) (KVBと略す)の提案した手法のM検定への拡張である。この検定は漸近分散行列の一致推定量を使う必要がなく、なおかつ未知の系列相関や未知の分散不均一にロバストな検定となっている。応用として、我々はラグランジマルチプライヤー検定や一般化モーメント法の識別過剰鑑定やハウスマンの検定の例を考えた。研究の目的は,国内外株式市場の代表的株価指数について、合理的バブルが発生していたかどうか時系列解析の手法を用いて検証することにある。昨年度までは,同研究課題名で,スタートアップで研究費をいただき,TOPIXにより1990年初頭に崩壊した,株式・土地バブルにおいて,合理的バブルが検出できることを発見した。そしてその発生期間,景気循環と整合性がとれていることを確認し,ディスカッションペーパーにまとめている本年度は1) sup型,inf型,range型,rolling型ADF検定統計量の検出力の評価を行い,sup型のADF検定統計量の検出力が高いことをシミュレーション実験より求めた.この検出力は,様々な想定される合理的バブルのDGPにより確認した。この成果はディスカッションペーパーにまとめている.2) (実際には構造変化が起こっているのであろうが、理論上の簡単化のため)構造変化が起きていないと仮定して,自己回帰モデルの誤差項の仮定を弱め,未知の平均と初期値をもつモデルの推定問題を考えた。一部は,冬に広島経済大学の研究集会と関西計量研究集会で発表している。3)かばん検定統計量によるモデルのあてはまりの良さを調べる検定の理論構築を行った。ここでモデルは、2)と同様のものである.4) 2)と3)の結果をTOPIXに当てはめて検証したところ,モデルのあてはまりはよいものの、バブル期とそれ以前とで、分散不均一の構造変化が認められるという結果が得られた。これは今後の研究を発展させる意味でよい課題となった。先行研究は2,3ある。たとえばしかしながら、このような時系列データの研究はいまだ技術上の未解決部分が多い。さらに、一般に金融時系列データの非線形構造は未知で複雑である。そのため構造すべてを解明しようとせず、未知のままで解析しようというこの研究領域は研究意義が深い。今年度の研究は、上記2文献の手法より、統計的に有効な手法を提案している。研究の目的は、国内外株式市場の代表的株価指数について、合理的バブルが発生していたかどうか時系列解析の手法を用いて検証することにある。すでに合理的バブルの検証をTOPIXで行ったので、学術論文としてまとめるとともに、より高度な仮定(weakw hite noise, WWNと以下略。ならびに構造変化)の解決が、この研究テーマの追求となる。そのため、これら仮定の下での自己回帰(AR)モデルの推定問題、モデルの識別性の問題、予測問題、モデルの当てはまりの良さの検定統計量の構築、AR(1)パラメータの検定の問題、誤差項がIIDではなくWWNの場合の問題への拡張、が最新の研究目的となる。平成23年度は、昨年度から引き続いた多次元のARモデルにおいて誤差項がWWNである場合の仮説検定問題の理論・実用上の検証に加え、多次元の構造的自己回帰移動平均(ARMA)モデルにまでモデルを拡張した。このモデルも誤差項がWWNで議論している。このモデルは、多次元モデルにしばしばおこる母数が増えすぎて実用上推定困難となる問題を解決するために母数に非線形制約を与えたモデルでかなりの時系列モデルを含んでいる。この拡張した結果はワーキングペーパーとしてまとめ、すでに多次元のARモデルの場合で投稿していた論文の修正版として再提出した。幸い年度末に国際誌に採択されたので、来年度には発表される予定である。また、この研究の続きとして、M検定への拡張や、(検定統計量の構築の実用上困難とされる)ある確率ベクトルのロングランバリアンスを推定しないですむ検定統計量の開発を思いついたので、来年度にかけて実施している。主に誤差項が独立かつ同一分布(independetly and identically distributed, i.i.d.)ではなく、無相関(weak white noise)の統計的推測問題を研究した。具体的応用として、自己相関関数の漸近分布がロングランバリアンスに依存するため検定の実行が困難になることが知られている。そのため、これを改良すべく従来の2次形式表現での検定統計量の行列部分をロングランバリアンスとキャンセルできるような検定統計量を考えた。最終年度の研究成果は次のとおりである。この検定はロバストM検定というより広いクラスの検定で統一的に議論できることが分かった。

そこで、現状のロバストM検定を改良する3つの検定を提案した。また応用例として、ラグランジマルチプライヤー検定、かばん検定、GMM over-identified restriction検定、Hausmanの検定を求めた。これにより、提案する検定は様々な統計の分野で応用可能であることが示せたので、当初の計画よりより貢献度の高い研究ができたと思われる。研究の主要成果は2012年12月のEC2カンファレンスで発表し、この検定の世界的権威と意見を交換することができた。さらに論文を改良を加え2013年前半には投稿する予定である。年に1本程度査読付きの国際誌に掲載されれば(1)とカウントしてよい(自分なりの最良点)と思っていたが、2,3年に1本程度が自分のペースのようなので(2)とした。原因は職場の異動による環境適応時間が必要だったことが大きい。しかし、コンスタントに最新の研究のアイデアが常に浮かび、結果に結びついているのでその点は評価できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。自分がやっている研究は本や論文やデータが入手でき、PCとノートがあれば事足りる学問なので、さほど研究資金は必要ないように思う。研究費もEメールなど廉価な情報交換機気がある中、さほど旅費も必要ない。なので必要なのは時間をなるべく割いて地道な研究を進めること。また、シミュレーションのプログラムなど(失礼ながら)誰でもできる作業を共同研究者に回すなどの工夫が必要だと思うが、1から10まで自分でやりたい主義なので思いのほか時間がかかっている。
グローバリゼーション下における空間経済システムと貿易・環境・地域政策の分析

本研究では,正の輸送費を伴う農業財,国際間賃金格差,外国での生産に関わる追加的コスト等を明示的に考え,標準的な空間経済モデルを拡張・分析し,各種貿易・環境・地域政策の分析を行った.具体的には,貿易自由化政策,保護貿易政策(関税政策,非関税政策),現地資本規制,資源開発政策,排出税等の税制政策といった政策が,企業立地や賃金,地域厚生,およびそれらの格差に与える影響について分析した.今年度は前年度に構築したモデルを応用して,地域経済,環境政策および貿易政策への応用を中心に研究を遂行した.具体的には,輸送費と産業内競争度の異なる複数の産業が存在する二地域経済を考え,輸送費や通勤費が低下する中で産業立地がどのように変化するかを理論的に明らかにした.この研究成果については,Annals of Regional Science誌に発表した.また,同様のフレームを用いて,国税が産業の立地に与える影響について,従量税と従価税という課税方式,地域間均等配分と地域内均等配分という配分方式ごとに,どのように異なってくるのかを理論的に明らかにした.この研究成果については,日本経済学会およびPapers in Regional Science誌(掲載決定)に発表した.一方,環境政策に関しては,排出税の導入が産業立地および地域間格差に与える影響について,排出の削減行動を考慮した上で,理論的分析を行った.この研究成果については二件の国際会議において発表を行い,現在投稿論文を準備している段階である.最後に,貿易政策に関しては,貿易相手国(途上国)における現地資本規制(Local Equity Requirements; LERs)の緩和が,自国の経済成長や厚生に与える影響を分析した.その結果,1LERsの緩和は他国へのFDIを増加させ,成長率をU字型に変化させること,2LERsを活用することで他国は利潤を確保することができるが,LERsを十分に緩和させることは他国の厚生を高めることに寄与する,ということが明らかになった.この結果については,一件の国際会議において発表を行い,現在投稿論文を準備している段階である.本研究課題の計画に従って,今年度は(1)基本モデルの構築とその性質の吟味,および(2)その貿易政策への適用を中心に研究を遂行した.具体的には,農業財の交易費用,および地域間賃金格差を考慮したNEGタイプの二地域(国)一般均衡モデルを構築し,その均衡の性質を明らかにした.まず,一生産要素(労働)のケースについて,交易費用と企業立地・貿易パターン・厚生との関係を明らかにし,既存研究とは異なり交易費用の低下(自由貿易政策)が必ずしも大国への集積や利益をもたらすわけではないことを明らかにした.この研究成果については,Journal of the Japanese and International Economies誌に発表した.一方,資本を加えた二生産要素のケースについても,交易費用と企業立地・貿易パターン・厚生との関係を明らかにし,資本の移動可能性が自国市場効果(home market effect)に本質的に関わること,一生産要素の場合と同じように交易費用の低下が必ずしも大国への利益をもたらすわけではないことを明らかにした.これらについては,Canadian Journal of Economics誌,およびEconomic Theory誌(掲載決定)に発表した.最後に,この二生産要素のモデルを用いて,一方的な貿易保護(unilateral protection)がもたらす影響について分析を行った.これも先行研究とは異なり,そのような保護政策が自国の物価指数を低下させるかどうか(price-lowering effect),自国の厚生を高めるかどうか(welfare-improving effect)については,貿易財の代替の弾力性の大きさに依存することが明らかになった.この結果については,三件の国際会議において発表を行い,現在投稿論文を準備している段階である.今年度も空間経済モデルを応用して,地域経済および貿易政策への応用を中心に研究を遂行した.まず,地域経済への応用については,労働を投入し,収穫一定技術によって地域固有の資源財を生産する資源産業と,労働および資源財を投入し、収穫逓増技術によって企業ごとに差別化された工業財を生産する工業部門からなる二地域・二部門経済を考え,輸送費が低下する中で産業立地や地域の厚生がどのように変化するかを分析した.その結果,工業立地や厚生の意味でオランダ病が発生する条件を理論的に明らかにした.この研究成果については,Resource and Energy Economics誌に発表した.また,貿易政策に関しては,貿易相手国(途上国)における現地資本規制(Local Equity Requirements; LERs)の緩和が,自国の経済成長や厚生に与える影響を分析した.その結果,1LERsの緩和は他国へのFDIを増加させ,成長率をU字型に変化させること,2LERsを活用することで他国は利潤を確保することができるが,LERsを十分に緩和させることは他国の厚生を高めることに寄与する,ということが明らかになった.この成果については,Japanese Economic Review誌に発表した(掲載決定).その他貿易政策に関しては,二国・一部門・二要素のモデルを用いて,国際間を移動可能な資本がある場合に二国の関税率および厚生水準がどのように決まるかについても分析を行った.その結果,差別化財部門がより資本集約的になると,均衡関税率は低下し,厚生損失率が小さくなることが分かった.この結果については,3つの国際会議と1つの国内学会において発表し,現在専門誌への投稿にむけて準備中の段階である.今年度も空間経済モデルを応用して,貿易政策および国際格差への応用を中心に研究を遂行した.まず,貿易政策への応用については,二国・一財・二要素(労働,資本)のモデルを用いて,一方的な貿易保護(unilateral protection)がもたらす影響について分析を行った.