hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内脂肪滴における中性脂肪の蓄積と分解の機構:MLDPを中心に

細胞内脂肪滴は中性脂肪がリン脂質一重膜によって覆われた細胞小器官であり、生体の脂質ホメオスタシスに重要な役割を果たしている。しかし、脂肪滴の表面でどのように脂質代謝が制御されているのかは不明な点が多い。本研究では、その機構に重要な役割を果たすと推定されている脂肪滴局在タンパク質MLDP(Perilipin 5)の生理的役割について、主にMLDP遺伝子欠損マウスを用いて解析を行い、MLDPが心臓における脂肪滴の維持に必須の因子であることを明らかにした。脂肪滴はリン脂質一重層によって覆われた細胞小器官であり、生体内の脂質恒常性に重要な役割を果たしている。脂肪滴の機能にはその表面に存在するPATファミリーが重要であり、我々が見出したタンパク質MLDP(myocardial lipid droplet protein)を含め、5つのメンバーが報告されている。MLDPは心臓で高発現しており、脂肪酸酸化が亢進する条件下で発現が上昇する。よってMLDPは脂肪の積極的な消費を規定する因子であるという仮説を立て、これを証明するためにノックアウトマウス(KO)を作製し、解析を行った。KOマウスの外観は野生型(WT)と差はなく、体重や成育についても有意な差はみられていない。各種脂肪滴タンパク質の発現量を検討したところ、PATファミリーであるADRPがKOの心臓において減少していた。また、血漿の生化学検査から、KOでグルコース量が減少することがわかった。脂肪滴の形態的変化を調べるために、心筋および肝臓の電子顕微鏡観察を行った。その結果、KOの心筋では脂肪滴が全く検出されなかった。よってMLDPは心臓の脂肪滴の形成において必須な因子であると考えられる。一方、肝臓については脂肪滴の数、大きさに顕著な差はみられなかった。また電顕観察によりWTとKOでグリコーゲン量に差があることが示唆されたため、生化学的にグリコーゲンを定量した。結果としてKOの心臓でグリコーゲンが増加し、肝臓で減少していることが分かった。これらの結果はMLDPの欠損が生体内の糖代謝にも影響を与えていることを示唆している。MLDP欠損マウスの解析は、心臓における脂肪滴の生理的機能の解明につながると考えられ、さらに細胞のβ酸化活性や、個体の運動量の変化などについて検討を進める必要がある。細胞内脂肪滴は生体の脂質ホメオスタシスを制御する細胞小器官であり、その機能は脂肪滴表面に存在するタンパク質が担っている。申請者は、心臓の脂肪滴に選択的に存在する新たなタンパク質MLDP (myocardial lipid droplet protein)を見出し、その生理的機能の解明を目的としてMLDPノックアウトマウス(KO)を作製し、解析を行っている。これまでに、MLDP KOマウスの心筋において脂肪滴が完全に消失していることが明らかとなり、MLDPが心臓の脂肪滴の形成において必須な因子であることが示唆される。本年度はMLDP欠損マウスの表現型解析として、初代培養細胞を用いたβ酸化活性の測定や、マウス運動量の変化について検討を進めた。野生型マウス(WT)およびMLDP KOマウスの心筋より初代培養細胞を調製し、脂肪酸のβ酸化活性の測定を行ったところ、KOで活性が高い傾向がみられた。また、肝臓の初代培養細胞においても同様の結果が得られている。各マウスの自発運動量を測定したところ、KOの方がWTより運動量が有意に多いことが明らかとなった。しかし自発運動量は潜在的な運動能力、特に持久力を直接測定しているないので、次に強制運動量を測定した。その結果、KOの方がWTより走行距離が長く、持久力が優っていることがわかった。WTとKOでは脂肪酸の消費能に差異があり、その結果として運動量に差が現れている可能性がある。今後は、心筋における脂肪酸酸化活性を測定するとともに、耐糖能テストなど疾患との関連について検討を進める。MLDPの機能解析と並行して、新たな脂肪滴局在因子の探索も進めている。MLTC-1ステロイド産生細胞より脂肪滴を単離しプロテオミクス解析を行ったところ、ステロイドホルモン合成に関わる酵素群が多数同定された。この結果は脂肪滴がステロイド合成の場として機能していることが示唆している。申請者は新規脂肪滴タンパク質MLDPを同定し、その生理的機能の解明を進めてきた。今回は主にMLDP欠損マウスを用いて、以下の検討を進めるとともに、新規脂肪滴局在タンパク質の探索を行った。(1)心筋初代培養細胞の解析-昨年度までにMLDP欠損マウスの新生仔の心筋初代培養細胞では、β酸化活性が亢進していることを見出した。本年度はその機構解明を進め、MLDPの欠損は脂肪酸の取り込みには影響せず、ミトコンドリアでの脂肪酸酸化を亢進させることがわかった。(2)運動量への影響-MLDP欠損マウスにおいて運動量や持久力が亢進している可能性が示唆されていたため、本年度は巻き戻し交配により遺伝的背景を合わせたマウスを使用し、自発運動量、強制運動量の測定を進めた。

結果として運動量に有意差は認められなかった。(3)インスリン抵抗性への影響-MLDPの遺伝子欠損が糖代謝に影響するのか、耐糖能テスト、インスリン負荷試験により検討した。結果としてMLDP欠損マウスではグルコースクリアランスとインスリン感受性の亢進が認められた。心臓の脂肪滴の機能が糖尿病に関連すること示唆された。(4)新規脂肪滴タンパク質の探索-ステロイド産生細胞であるMLTC-1ライディッヒ細胞を用いて脂肪滴タンパク質のプロテオミクス解析を行い、MLDPやステロイド合成酵素群を含む80種の脂肪滴タンパク質を同定した。ステロイド合成酵素は従来小胞体に存在すると考えられており、脂肪滴での役割について今後検討を進める。本研究から、MLDPは心臓の脂肪滴の維持に必須の因子であることが判明し、その欠損がインスリン感受性に影響することを見出した。MLDP欠損マウスは心臓の脂肪滴の生理的機能と病態への影響を解明するための有用なモデルとなると期待される。
神経変性疾患病態におけるナトリウム-カルシウム交換系の創薬的意義に関する研究

本研究では、一酸化窒素(NO)関連病態であるパーキンソン病など、神経変性疾患のin vivo、in vitroモデルを用い、神経変性疾患病態時におけるNa^+/Ca^<2+>交換系(NCX)の役割を明らかにすることを目的に検討を行った。研究計画に基づき、1-methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridine(MPTP)誘発ドパミン神経障害モデルマウスを用い、選択的NCX阻害薬SEA0400のドパミン神経保護作用を詳細に解析するとともに、分子機序解明のため、酸化ストレスとの関連を追究した。また神経細胞において、NOがNCXを介して細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させる分子機構を追究した。具体的には、in vivoマイクロダイアリシス法によるドパミン遊離測定を実施し、MPTP投与マウスにおいて、黒質-線条体ドパミン神経の機能的評価を行った。その結果、MPTPによる線条体ドパミン遊離機能の低下が、SEA0400前投与によって抑制されることを明らかにした。また本モデルマウスの中脳において、NO産生の指標であるニトロチロシンならびに、活性酸素種の指標である過酸化脂質が増加していることを確認し、さらにSEA0400はニトロチロシン含量には影響を与えないものの、過酸化脂質の増加を抑制することを見出した。これらの結果は、NCXがNO産生には影響せずにその下流で起こる活性酸素種の産生に関与する可能性を示すものである。さらに、NO誘発神経細胞死におけるNCXの活性化機構をin vitroモデルで追究し、NOによる細胞内Ca^<2+>濃度上昇が、cGMP系シグナルを介する可能性を示した。以上の成績は、NOとNCXの連関機構の一端を示すとともに、パーキンソン病モデルであるMPTP投与マウスにおいて、酸化ストレスの増加を抑制するという、SEA0400の神経保護作用の分子機序を明らかにしたものである。一酸化窒素(NO)関連病態として注目されるパーキンソン病のin vivo、in vitroモデルを用い、神経変性疾患病態時におけるNa^+/Ca^<2+>交換系(NCX)の役割を明らかにすることを目的に検討を行った。具体的には、MPTP処置による黒質および線条体のドパミン神経障害、ならびに運動協調機能低下を指標に、in vivoにおけるSEA0400の作用を評価し、黒質ドパミン神経に対する有意な保護作用と、運動機能改善作用を見出した。またMPTP処置時のNCXの発現には変化が認められなかったものの、細胞内Ca^<2+>増加の下流シグナルと考えられるextracellular signal-regulated kinase(ERK)の活性化がSEA0400によって抑制されることを見出した。これらの結果は、MPTP誘発ドパミン神経障害におけるNCXの関与を初めて明らかにしたものである。さらにSEA0400の作用メカニズムについて、SH-SY5Y細胞におけるNO誘発神経障害モデルを用いて追究した結果、NOが細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させること、また本作用をSEA0400が抑制することを見出した。以上の成績は、NCXを介したCa2+流入がNO誘発細胞障害の引き金になることを示唆しており、in vivo MPTPマウスモデルでのSEA0400のドパミン神経障害保護機構の一端を担う可能性が示された。
新たなヒスタミンH_1受容体サブタイプの同定

ショ糖密度勾配遠心により分画したウシ副腎髄質由来のmRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入し、発現したH_1受容体を電気生理学的に検出する方法で、3.5-kbおよび5.0-kbの2種類のヒスタミンH_1受容体mRNAが存在することを観察した。3.5-kb H_1受容体mRNAの注入によりアフリカツメガエル卵母細胞に発現させたH_1受容体を刺激した場合、平均約50nAの内向きクロライド電流が引き起こされた。それに対して、5.0-kb H_1受容体mRNAの注入では内向き電流は平均約40nAであった。5.0-kbのH_1受容体mRNAを含む分画よりin vitroでの転写が可能なλZAPllベクターを用いてcDNAライブラリーを作成し、expression cloningにより、即ち、in vitroの転写とアフリカツメガエル卵母細胞における受容体の発現系を組み合わせた方法で、作成したcDNAライブラリーのスクリーニングを行った。しかし、現在用いている実験系の検出感度では検出できなかった。そこで、アフリカツメガエルの灌流装置を小型化し、微量電流測定用アンプを高性能にすることにより10倍感度を上げた実験装置を用いて試みたが検出できなかった。H_1受容体の欠損マウス[Proc Natl Acad Sci USA 93:13316-13320(1996)]においてH_1受容体を標識薬である[^3H]メピラミン結合能が消失したことから、マウスにおいてH_1受容体サブタイプの存在は否定的である。しかし、ヒト、モルモットにおいてはH_1受容体mRNAが2種類発現することを見いだした。ヒスタミンの生理機能、病理機能は種によって異なり、ヒト、モルモットにおいてはH_1受容体サブタイプの存在の可能性は残っている。ウシ副腎髄質由来のmRNAをショ糖密度勾配遠心により分画し、それぞれの分画をアフリカツメガエル卵母細胞に注入し、発現したH1受容体を電気生理学的に検出する方法で、3.5-kbおよび5.0-kbの2種類のヒスタミンH_1受容体mRNAが存在することを再現性よく観察した。5.0-kbのH_1受容体mRNAを含む分画よりin vitroでの転写が可能なλZAPIIベクターを用いてcDNAライブラリーを作成し、expression cloningにより、即ち、in vitroの転写とアフリカツメガエル卵母細胞における受容体の発現系を組み合わせた方法で、作成したcDNAライブラリーのスクリーニングを行ない、H_1受容体サブタイプをコードするcDNAの単離を行っている。3.5-kbH_1受容体mRNAの注入によりアフリカツメガエル卵母細胞に発現させたH_1受容体を刺激した場合、平均約50nAの内向きクロライド電流が引き起こされた。それに対して、5.0-kbH_1受容体mRNAの注入では内向き電流は平均約40nAであった。5.0-kbのH_1受容体mRNAを含む分画よりin vitroでの転写が可能なλ

ZAPIIベクターを用いてcDNAライブラリーを作成し、expression cloningにより、即ち、in vitroの転写とアフリカツメガエル卵母細胞における受容体の発現系を組み合わせた方法で、作成したcDNAライブラリーのスクリーニングを行っている。しかし、現在用いている実験系の検出感度では検出できないので、実験装置を変更し、感度を10倍上げるための改良を行っている。ショ糖密度勾配遠心により分画したウシ副腎髄質由来のmRNAをアフリカツメガエル卵母細胞に注入し、発現したH^1受容体を電気生理学的に検出する方法で、3.5-kbおよび5.0-kbの2種類のヒスタミンH^1受容体mRNAが存在することを観察した。3.5-kbH^1受容体mRNAの注入によりアフリカツメガエル卵母細胞に発現させたH^1受容体を刺激した場合、平均約50nAの内向きクロライド電流が引き起こされた。それに対して、5.0-kbH^1受容体mRNAの注入では内向き電流は平均約40nAであった。5.0-kbのH^1受容体mRNAを含む分画よりin vitroでの転写が可能なλZAPIIベクターを用いてcDNAライブラリーを作成し、expression cloningにより、即ち、in vitroの転写とアフリカツメガエル卵母細胞における受容体の発現系を組み合わせた方法で、作成したcDNAライブラリーのスクリーニングを行った。しかし、現在用いている実験系の検出感度では検出できなかった。そこで、アフリカツメガエルの潅流装置を小型化し、微量電流測定用アンプを高性能にすることにより10倍感度を上げた実験装置を用いて試みたが検出できなかった。
談話の照応表現に関する総合的研究-機能文法,情報構造及び関連性理論からのアプローチ

本研究では,機能文法、情報構造理論、及び、関連性理論の観点から、談話における照応表現の機能的・語用論的特性を明らかにしながら、談話照応の原理を解明する事、および談話における照応表現のデータベース作成をその目的として掲げた。具体的な研究成果の概要は次の通りである。3.話し手・聞き手の立場から英語の談話をとらえ、情報構造理論の枠組み依って文の単位では現れにくい受動文の機能を分析し、受動文は極めて意図的な構文であることを主題と動作主をどのように位置付けるか、という観点から明らかにし、加藤(1997)[印刷中:上越教育大学研究紀要第16巻第2号]として発表した。4.関連性理論の枠組みによって談話における疑似分裂文の機能を明らかにし、疑似分裂文は最適の関連性を満たさなければならないことを規定したRelevance Hypotyesis for Wh-cleftを提案し,Kato (1997)[ms.]として発表した。5.照応表現、橋渡し指示表現、情報構造、関連性理論等に関わる例文を収集し、データベース化した。本研究では、機能文法、情報構造理論、及び、関連性理論の観点から、談話における照応表現の機能的・語用論的特性を明らかにしながら、談話照応の原理を解明するする事、および談話における照応表現のデータベース作成をその目的として掲げた。平成7年度は、談話照応と関連性理論の研究を重点的に進め、同時にデータベースの設計とデータの収集を行った(継続)。具体的な研究実績は次の通りである。3.談話における照応表現データベース作成については、パーソナルコンピュータ、イメージスキャナ、データベースソフト、および光学式読み取りソフト(OCR)を用いて、主に英文雑誌、英字新聞から該当するデータを収集し、蓄積中である。3.話し手・聞き手の立場から英語の談話をとらえ、情報構造理論の枠組み依って文の単位では現れにくい受動文の機能を分析し、受動分は極めて意図的な構文であることを主題と動作主をどのように位置付けるか、という観点から明らかにし、加藤(1997)[印刷中:上越教育大学研究紀要第16巻第2号]として発表した。4.関連性理論の枠組みによって談話における疑似分裂文の機能を明らかにし類似分裂文は最適の関連性を満たさなければならないことを規定したRelevance Hypothesis for Wh-cleftを提案し,Kato(1997)[ms.]として発表した。
細胞内プロテアーゼが関与する神経変性疾患の防御に対する栄養生化学的アプローチ

【目的】これまでに脳を短時間の虚血状態にすることにより、海馬のCA-1領域の神経細胞が選択的に脱落することが明らかとなっている。本研究では、脳老化のモデルとして一過性虚血による神経細胞死を用い、栄養条件、特に蛋白質・アミノ酸栄養による神経細胞死への防御効果について検討した。【方法】8週齢Wistar系雄性ラットをAIN-93G組成に基づいた20%カゼイン飼料で4日間予備飼育した後、体重により2群に分け、20%カゼイン飼料あるいは20%カゼイン飼料に1.5%のシステインを添加した飼料を与え飼育した。それぞれの飼料による飼育開始後5、6日目にモリス水迷路試験による空間認知試験を行い、7日目に10分間の脳虚血を行った。10分後血液を再還流させ、虚血から12時間後、24時間後及び72時間後に脳を摘出し、海馬中の神経伝達物質としてモノアミン類をそれぞれ測定した。また、72時間後はモリス水迷路を用いたトランスファーテストを行った。【結果】カゼイン群とシステイン添加群において虚血前の空間認知試験の結果に差は見られなかった。海馬中のモノアミン量についてはノルエピネフリンはカゼイン群とシステイン添加群ともに虚血12時間後、24時間後と72時間後で大きな変化は見られず、群間で有意差は見られなかった。エピネフリンはシステイン添加群で24時間後、72時間後と時間が経過するにつれて増加したが、カゼイン群では変化が見られなかった。ドーパミンはドーパミンの代謝率がカゼイン群で虚血12時間後に有意に低下していたが、システイン添加群ではそのような低下は見られなかった。72時間後のモリス水迷路によるトランスファーテストはシステイン添加群でより高い記憶の保持が確認された。以上の結果からシステイン添加による神経細胞死の防御効果が示唆された。【目的】これまでに脳を短時間の虚血状態にすることにより、海馬のCA-1領域の神経細胞が選択的に脱落することが明らかとなっており、この神経細胞死にはカルパイン、カテプシンB、Lといった細胞内プロテアーゼの活性化が関与していることが明らかとなりつつある。本研究では、脳老化のモデルとして一過性虚血による神経細胞死を用い、蛋白質・アミノ酸栄養による神経細胞死への防御効果について検討した。それぞれの飼料による飼育開始後7日目に10分間の脳虚血を行った。10分後血液を再還流させ、虚血から12時間後、24時間後及び72時間後に脳を摘出し、海馬を採取した。細胞内プロテアーゼとしてカルパイン及びカテプシンB+Lの活性を測定し、α-スペクトリン量とモノアミン類をそれぞれ測定した。【結果】全脳重量はカゼイン群とシステイン添加群ともに虚血12時間後、24時間後と72時間後で大きな変化は見られず、群間で有意差は見られなかった。海馬重量はカゼイン群とシステイン添加群ともに虚血12時間後と比べ24時間後、72時間後で減少していたが、群間では有意差は見られなかった。α-スペクトリン量をWestern blot法により分析したところ、虚血12時間後と24時間後では両群間に大きな差は見られなかったが、72時間後ではカゼイン群と比べ、システイン添加群でα-スペクトリン量が多く、分解産物量も少なかった。その他の分析項目については現在分析中である。分析がまだ全て完了していないので早急に完了させる必要があるが、Western blotの結果からシステイン添加による神経細胞死の防御効果が期待される。

ドーパミンはドーパミンの代謝率がカゼイン群で虚血12時間後に有意に低下していたが、システイン添加群ではそのような低下は見られなかった。72時間後のモリス水迷路によるトランスファーテストはシステイン添加群でより高い記憶の保持が確認された。以上の結果からシステイン添加による神経細胞死の防御効果が示唆された。
培養細胞を用いたNeuriteの形成と微小管結合蛋白質の研究

一般のPC12細胞と異なり、NGFだけでなくcAMP上昇薬によってもneuriteを伸ばし、しかもその反応が著しく速い亜株、PC12Dを樹立し発表した。(J.Neurosci,Res,17:36-44,'87)。この細胞を用いて以下の研究結果を得た。1.MAP1,MAP2に対する抗体による免疫螢光観察によって、MAP1は細胞質、neuriteとバリコシティー、growth coneに局在し、MAP2は特に細胞核周辺に局在した。NGFやcAMP上昇薬による細胞分化に伴って、いずれも顕著な螢光の増加が認められた。MAP1の燐酸化部位を認識する抗体では、特にgrowth coneへの局在が見られ、突起伸張制御との関連が示唆された。3.ウシ脳より調整した微小管蛋白質を基質として、〔^<32>P〕ATPを使って、NGFまたはcAMPで数分間処理した細胞抽出液における蛋白質燐酸化活性を調べた、いずれの場合も、MAP2を燐酸化する活性が、38倍に上昇する事実を認めた。一方はA-キナーゼであったが、もう一方はこれまでに報告されていない酵素である可能性が高く、今後追究したい。4.PC12D細胞は、NGFによる形態分化の誘導が著しく早く、この特徴は、NGFの生物活性測定に有効と思われ検討したところ、大変利用価値があることが示された。発表後、諸外国および国内の研究者より、PC12D細胞の分与依頼が相次ぎ、既に20以上の他の研究室で使用されつつある。
反応速度論的パラメーター測定のためのイメージング基盤技術構築

(1)蛍光相互相関分光法FCCSを用いた生細胞内分子間相互作用の定量的測定法の開発:当初はFCCSとGatewayによる組換えを利用した網羅的な分子間相互作用の測定法の開発を試みたが、実用化には至らなかった。一方、CRISPR-Cas9法の進展により遺伝子をノックインすることが容易になってきており、この手法を用いて内在性の分子の濃度と相互作用を測定することを試みた。これに関しては、ノックインがうまくできるところまでは確認できた。(2) FCS、FCCS法とFRAP法を組み合わせた膜上の分子間相互作用の測定:FCS、FCCS法の弱点は膜上の分子のように拡散速度が遅いものの拡散をとらえることが難しい点である。これにより、現状は膜上の分子間相互作用を測定することができない。この問題点を克服するためのイメージング技術を検討した。細胞膜を微小な体積であると仮定し、細胞質と細胞膜の体積比をFKBP-FRB-Rapamycinの系により定量化することで体積比を見積もった。さらに、細胞膜に局在する分子と細胞質に局在する分子の解離定数をFCSと体積比により定量化することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、高感度FRETバイオセンサーのレンチウイルスライブラリーの構築を中心に行う。高感度FRETバイオセンサーのレンチウイルスライブラリーの構築:申請者は、生きた細胞内において高い時間・空間分解能で活性を測定することができる分子内FRETバイオセンサーの高感度化とハイスループット構築の手法を開発した。しかしながら、これまでレトロウイルス、レンチウイルスによるFRETバイオセンサーの導入は蛍光タンパク質間の高頻度な組換えによって不可能であった。この問題を克服するために、遺伝子合成によりYFPとCFPの相同性を敢えて減らした蛍光タンパク質ペアを人工的に作製し、FRETバイオセンサーの遺伝子導入を可能とさせることを試みた。(1-A)YFPとCFPの相同性を減らした蛍光タンパクペアの開発:上記の目的のために、相同性を減らしたYFPを作製した。大腸菌のコドンに最適化されているYPet遺伝子を用いた。意外なことに、大腸菌のコドンに最適化したYPetの発現量は、ヒトのコドンに最適化したYPetとほぼ同等の蛍光強度を示すことが分かった。この大腸菌コドン化YPetを用いることで、レトロウイルス、レンチウイルス共にYFPとCFP遺伝子間で組み換えを起こさないことを確認した。研究実施計画書の予定通り、YFP遺伝子のコドンをヒトから大腸菌に最適化することで、レンチウイルス、レトロウイルスによるFRETバイオセンサーの遺伝子導入を行うことができるようになった。今後は、大腸菌コドン化したYPetにヒトコドン化した領域を導入して組換えが起きるかどうかを検討する。また数理モデルの構築も行う。
セラミックス被覆膜の密着性及び強度評価に関する破壊力学的研究

金属材料の表面改質法の一つとして注目されている物理蒸着法(PVD)や化学蒸着法(CVD)によるセラミックス被覆処理は耐熱性、耐食性、耐摩耗性に優れていることから、機械構造用部材に広く応用されることが期待されている。セラミックス被覆処理材の強度問題については研究が少なく、とりわけ強度設計に反映するための強度評価については十分な研究が行われていない。本研究では炭素鋼に窒化チタン(TiN)をPVDおよびCVD法で生成した硬質薄膜を被覆した試料を用いて、スクラッチ試験およびX線残留応力測定を通して薄膜の特性並びに密着性を評価し、ざらに被覆材の静的および疲労強度特性を明らかにした。得られた主な結果は以下の通りである。1.スクラッチ試験より得られた被膜の密着性はPVD法とCVD法で異なり、また剥離の機構も両者で異なる。密着性は前者の方が優れているが、被膜自身の割れはPVD法の方が容易に生ずる。静的引張り試験による被膜の割れ開始ひずみは被膜生成方法によって異なり、また被膜厚さにも依存する。密着性と被膜割れ挙動とは対応しないことから被膜処理の目的によって被膜強度の評価方法を検討する必要がある。2.被膜内部には顕著な圧縮残留応力が存在し、これはPVD被膜の方がCVD被膜よりも大きい。また、被膜下部の母材部には引張残留応力が存在するが、被覆処理材の強度特性に影響を与える程の大きさではない。3.被覆処理材の疲労強度試験を実施し、未処理材のそれと比較検討した。被覆処理材の疲労寿命は応力負荷様式並びにひずみ振幅の影響を受けて変化し、未処理材に比較して向上する場合と低下する場合がある。疲労寿命を支配する因子は被膜の割れ挙動であり、疲労過程中被膜の破壊を生じない条件では疲労寿命が向上する。一方、被膜が破壊した場合はこれが切欠き効果として作用し、母材のき裂発生を誘起する。4.被膜内に存在する欠陥が疲労強度に及ぼす影響を検討するために、被膜割れを導入した試験片を作製して、大気中および腐食性環境下で疲労試験を実施した。被膜の割れは疲労強度を大きく低下させ、未処理材の疲労寿命よりも大幅に低下させることから、被覆処理材の強度部材への適用に十分な配慮が必要である事を指摘した。炭素鋼S35Cに窒化チタン(TiN)を物理蒸着法(PVD)および化学蒸着法(CVD)で被覆した試料を作製し、被膜の強度と密着強度の関係を明らかにすることを通して、被覆処理材の強度に及ぼす被覆膜の影響について検討した。得られた主な結論は以下の通りである。1.静的引張り試験の結果、PVD材の被膜の割れは引張りひずみε=0.37%で生じ、CVD材ではε=0.87%で生じた。2.荷重制御の完全片振り引張り疲労試験(R=0)と完全両振り引張・圧縮疲労試験(R=-1)を行い、疲労寿命に及ぼす被覆膜の影響を応力比との関係で明らかにした。

R=-1の条件では被覆処理材の疲労寿命は裸材のそれに比較して増加するが、R=0の場合高応力振幅域と低応力振幅域で傾向が逆転する。逆転を生ずる応力振幅は試験片材料の降状点とほぼ一致することから、ラチェット変形に伴う被膜の破壊とそれによるき裂の発生時期の加速によるものである。これらの点は電気ポテンシャル法によるき裂発生時期の検出を通して明確にし、被覆処理による疲労寿命の向上および低下の機構をき裂発生の点から提案した。3.X線残留応力測定を実施した結果、PVD法、CVD法のいずれの処理法においても被覆膜中に大きな圧縮の残留応力が生じており、その値はPVD法による被覆膜のほうがCVD法のそれよりも大きく、被覆処理中の各材の熱膨張係数の差異のみでは説明できない。また、被膜下部の母材部には残留応力が認められないことから、残留応力発生の機構を今後検討する必要がある。研究経費により、ひずみ制御式低サイクル疲労試験機の開発を行い、ひずみ制御下における被覆膜の破壊と疲労寿命の関係を明らかにする研究を継続中である。炭素鋼JISS35Cに窒化チタン(TiN)を物理蒸着法(PVD)および化学蒸着法(CVD)で被覆した試料を作製し、被膜の強度と密着性の関係を明らかにすることを通じて、被覆処理材の強度特性に及ぼす被覆膜の影響について検討した。得られた主な結論は以下の通りである。1.スクラッチ試験の結果、PVD材は被膜の曲げによって生ずる貝殼状剥離であり、CVD材は被膜に座屈による剥離であった。被膜の密着強度はPVD材の方がCVD材より大きい。2.被膜の密着強度と被膜の割れ開始ひずみとの大小関係に相関性は無く、被膜自身の強度と密着性を統一的に評価できない。3.被覆材の全ひずみ制御低サイクル疲労試験結果より、高ひずみ振幅域では被覆材の疲労寿命は裸材のそれよりも低下するが、低ひずみ振幅域では逆に向上する。この逆転を生ずるひずみ振幅は被膜の作製方法によって、また被膜の厚さによって異なる。4.被覆材の疲労強度の低下は被膜の割れが切欠き効果として作用し、母材部のき裂発生を誘起する為である。この切欠き効果は被膜厚さの影響を受け、また被膜の密着強度とも関係する。5.被膜割れの疲労強度に及ぼす影響を検討する為に、引張りにより被膜の割れを導入した試験片を作製し、大気中及び3.0%NaCl中で片持ち回転曲げ疲労試験を行った。その結果、被膜割れ導入材の疲労寿命は被覆材のそれよりも低下することは勿論、裸材の疲労寿命よりも低下することが明らかとなった。この低下率は腐食疲労よりも大気中疲労の方がより顕著である。6.被膜の割れは切欠き効果として作用してき裂の発生を早め、さらに割れに沿って発生した複数個のき裂の合体によって大きなき裂に成長し、疲労寿命を大きく低下させる。
地域・企業競争力強化の枠組みの理論的、政策的検討 ―長岡地域における技術・地域振興事業との連携を通じて―

本年度は、同プロジェクトの最終年度として、今まで行ってきた調査および研究を横断的に見直し、成果の集約化を図った。その中から、地域経済振興に向けた論点を浮かび上がらせ、沖縄県で国際シンポジウムを開催することで、研究メンバー以外からの幅広い知見を受け入れ、再度その討議を踏まえ研究の高度化に努めた。当該テーマに関しわれわれ研究グループが行った研究成果のポイントは、(1)産業集積から産業クラスターへの移行問題に焦点を絞り産業クラスター・アプローチを地域経済振興に持ち込むこと、(2)産業クラスター選定方法を確立したこと、(3)コラボレーション・マネジメントを連携問題に持ち込み、具体的なケーススタディに基づき、ある一定のコラボレーションの要素解明を行ったこと、等である。沖縄県で行った国際シンポジウムでの議論の焦点は、地域経済振興に向けた産業発展のための方法論の是非であった。つまり、1社もしくは少数の企業が技術開発もしくは技術移転の効果を享受し、他企業群への効果の薄い政策アプローチをとるのか、対して多くの企業群の連携を前提にそれらへの効果が高い技術開発政策アプローチを前提におくのかの違いが焦点になった。結果は、平行線をたどるが、2つのアプローチが可能であることが共通の認識になっているが、従来後者のアプローチはほとんど検討されてこなかったことから、研究の意義があると判断している。とりわけこの問題になると、産業クラスター選定の問題、コラボレーション・マネジメントの問題に係るわれわれ研究グループの研究成果が応用可能であると考えられる。平成12年度の研究は,研究課題「地域・企業競争力強化の枠組みの理論的・政策的検討-長岡地域における技術開発・地域振興事業との連携を通じて」を進めていくうえで,(1)長岡商工会議所,長岡市役所,(財)信濃川テクノポリス開発機構との共同会議を設置し,同会議を通じての長岡市やその周辺「地域」の人々との協議と実態把握,(2)内外地域に対する実地調査,(3)当該研究テーマに係る視点,アプローチ,枠組み,分析方法についての検討が進められた。(1)共同会議(長岡委員会)を3回開催した。そこでは特に産・官・学連携マネジメントのあり方について現地の関係者との意見交換がなされ,地元のニーズの把握がこころみられた。(長岡市役所,長岡商工会議所,信濃川テクノポリス開発機構,各企業代表者との長岡全体会議の実施,長岡地域を代表する各個別企業,組合等の視察等)(3)地域経済促進の一環として,特に米国では地域の産・官・学の連携による地域競争力の強化が盛んである。また,日本ではテクノポリス,頭脳立地等が設けられている。これらに関する多くの研究があるが,上記のような枠組みに拠る実践的・戦略研究はない。我々は地域にとって魅力的な産業クラスターを選択し,それを中核に地域競争力を強化するという枠組みを選んでいる。以上が今年度の研究概要である。今年度の研究は、研究課題「地域・企業競争力強化の枠組みの理論的・政策的検討-長岡地域における技術開発・地域連携事業との連携を通じて-」を進めて行くために、以下のような調査ならびにワークショップ等を行った。(1)公開シンポジウム・ワークショップの開催「産学官連携による地域経済の活性化」について考える機会として、新潟県、長岡市、信濃川テクノポリス開発機構などの公的機関、新潟日報や長岡新聞社などの新聞社、さらにNHK新潟放送局やBSN新潟放送局などの共催・後援のもと、日本・中国・韓国・フランスの研究者や専門家を招き、各国における産学官連携の現状と21世紀の地域経済のあるべき姿について、活発な議論を交わすことを意図してシンポジウム及びワークショップを開催した。(2)韓国・釜山市における産学官連携の実態調査釜山市における産学官連携の実態を調査するために、東亜大学校、釜山市役所(産業振興課)、釜山商工会議所を訪問し、意見交換を行った。また、釜山造船機資材工業協同組合並びに(株)オリエンタル精工を訪問し、地域経済を活性化させるための産業クラスターが果たす役割について実態調査を行った。(3)長岡市における産業クラスターの実態調査

長岡市における主要産業である清酒・米菓・工作機械の各産業と公的機関との関わりを明らかにするために、新潟県醸造試験場、新潟県農業総合研究所食品研究センター、新潟県工業技術総合研究所下越技術センターといった公的機関の実態調査を行った。(4)学会発表・研究会・その他京都リサーチパーク・沖縄県産業公社・茨城県酒造組合の実態調査とそれらを分析するための研究会、さらに日本経営学会や産業・組織心理学会などでの研究発表や研究誌への論文発表を行った。以上が今年度の研究概要である。本年度は研究の最終年度に当たり、(1)地域連携研究の分析枠組みの精緻化、(2)作業仮説の検証、(3)長岡をはじめ現実の地域連携への具体的適用の検討を行った。(1)については、地域連携に係る問題として、産業クラスターの戦略的マネジメントという仮説を設定し、地域における産業クラスターの選択、類型化、形成のマネジメントと主体形成のプロセスについて、各々具体的なモデルを設定した。(2)については、さまざまな検証方法がある中、3種類のアンケート調査(テクノポリス等のハイテク企業集積、政策担当者、高度専門教育研究機関)、沖縄県の産業クラスターの戦略的マネジメントに係るケースワークとワークショップ、産業クラスター研究者との仮説の検証(イタリアのプラート及びボローニャ、米国のシリコンバレー及びチャタヌーガ)を行い、われわれが設定した仮説がある程度の妥当性を有することが理解された。(3)については、「経営学と地域問題・地域マネジメント(産業クラスター)」、「地域連携と産業クラスター」、「未来像のヒント(シリコンバレー、北イタリア、チャタヌーガ)」、「日本における産業集積研究」、「クラスターの本質と類型化」、「各地域のケーススタディ」、「3種類のアンケート調査結果分析」、「産業クラスターのコンポーネント」、「マネジメント方法の提案:コラボレーションと主体形成」等のテーマで成果を取りまとめた。3年間の研究を通じ、従来唱えられてきた産業集積、地場産業、地域産業に関する中小企業論からのアプローチが外形標準の概念規定であること、経済地理学からのアプローチはどのように集積が発展するかのメカニズムと主体についての説明には不十分なこと、経営戦略論からのアプローチが集積の把握には適しているが発展のメカニズムの説明が不十分なことが検証され、その結果、本研究では、集積の概念規定を一から問い直し、地域連携のための主体形成とマネジメントという新たな地域戦略論といった地平線を提案している。
時間と空間の捨象に着目した数学的認識のメカニズムの研究

本年度は,学習者の数学的理解のメカニズムの一端を明らかにするとともに,学習者を数学的に正しい理解へと導く方法を提案することを目的とし,以下の3点を実施した.第一に,前年度までに得た数理哲学的な知見を,より一層精緻化することを実施した.その結果,本研究の研究課題である「時間と空間の捨象」というアイディアが,正しい理解の説明だけでなく,誤った理解の説明に対しても有用であるという知見を得た.第二に,その知見を,実際の授業中における児童・生徒の理解状況の説明として有用であるかを事例的に検証した.結果として,本研究の成果が,先行する諸理論の知見だけからでは予見できなかった誤解のパターンを予見するために一定程度有用であることが確認された.第三に,本研究の得た知見を実践的に応用することを検討した.具体的には,誤った理解も正しい理解も,理解の仕方としては遜色がないことから,本研究が提案する仮説的な数学的理解のメカニズムを使用することで,ある状況下において,学習者がどのような理解に到達し得るかを予測する方略を設計した.そして,現行の数学の教科書をその方略を用いて分析することにより,現行の教科書が,正しい理解に至るためのガイドラインとして機能するだけでなく,誤った理解に至るためのガイドラインとしても機能し得ることを指摘した.学習者の誤解の原因を,教育現場において教師が観察可能な対象を用いて同定できたことは,実用上大きな意義がある.しかしながら,実用性を重視したがゆえに,実証的検証が,当初想定したよりも十分な量を行なうことができなかった.より一層の実証的検証が必要であると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,学習者の数学的理解のメカニズムの一端を明らかにするとともに,学習者を数学的に正しい理解へと導く方法を提案することを目的とし,以下の3点を実施した.1点目は,本研究が採用している数学的理解のメカニズムに関する仮説の哲学的・理論的検証である.研究方法としては,当初の計画通り,先行研究において提唱されている数学的理解のメカニズムに関連する理論を精査するとともに,哲学的視座から先行する諸理論の問題点を提案するという方法を採用した.結果として,先行する諸理論に対して,数学的構造に着目した再理論化が必要であることを提案した.実施した研究内容の2点目は, 1点目として提案した観点が,実際の授業中における児童・生徒の理解状況の説明に有用であるかどうかの事例的検証である.研究方法としては,当初の計画通り,観察研究の承諾を受けた小学校で実際に行われた授業をビデオ記録するとともに,そこでの児童の様子を数学的構造に着目して分析した.結果として,先行する諸理論の知見だけからでは必ずしも予見できなかった誤解のパターンを見せる児童の存在を,本研究の提案する理論的枠組からは予見できる可能性が示唆された.実施した研究内容の3点目は,本研究が提案する数学的理解のメカニズムに基づいた,数学の学習環境の妥当性の事例的検証である.当初の計画では,数学的構造にのみ着目して学習環境を設計する予定であったが,先行する諸理論が提案していた数学の学習に対する社会的影響を加味して,学習環境を設計し,大学生を対象として検証を行った.結果として,数学的構造と社会的影響の両者に配慮した学習環境が,学習者の数学的理解を促進する可能性が示唆された.上記研究成果の最大の意義は,先行研究からは必ずしも予見できない誤解のパターンを見せる学習者の存在を予見し,そのような学習者へ配慮した数学の学習環境の設計方法に示唆を得たことである.本年度は,学習者の数学的理解のメカニズムの一端を明らかにするとともに,学習者を数学的に正しい理解へと導く方法を提案することを目的とし,以下の3点を実施した.第一に,前年度までに得た数理哲学的な知見を,より一層精緻化することを実施した.その結果,本研究の研究課題である「時間と空間の捨象」というアイディアが,正しい理解の説明だけでなく,誤った理解の説明に対しても有用であるという知見を得た.第二に,その知見を,実際の授業中における児童・生徒の理解状況の説明として有用であるかを事例的に検証した.結果として,本研究の成果が,先行する諸理論の知見だけからでは予見できなかった誤解のパターンを予見するために一定程度有用であることが確認された.第三に,本研究の得た知見を実践的に応用することを検討した.具体的には,誤った理解も正しい理解も,理解の仕方としては遜色がないことから,本研究が提案する仮説的な数学的理解のメカニズムを使用することで,ある状況下において,学習者がどのような理解に到達し得るかを予測する方略を設計した.そして,現行の数学の教科書をその方略を用いて分析することにより,現行の教科書が,正しい理解に至るためのガイドラインとして機能するだけでなく,誤った理解に至るためのガイドラインとしても機能し得ることを指摘した.学習者の誤解の原因を,教育現場において教師が観察可能な対象を用いて同定できたことは,実用上大きな意義がある.しかしながら,実用性を重視したがゆえに,実証的検証が,当初想定したよりも十分な量を行なうことができなかった.より一層の実証的検証が必要であると考えられる.26年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに実施した数理哲学的知見から導いた数学的理解のメカニズムを数学の指導へ応用するという試みが,当初の想定よりも精緻に遂行できたことが主な理由である.

それに伴って,今後順次追加で実施していく実証的検証の部分についても,当初の計画よりも円滑に実施できる見通しが立ち,研究の進展は,当初の計画以上であると考えられる.今後は,数学的理解のメカニズムに基づいて,数学を正しく理解する学習者と誤解してしまう学習者との差が何に依存しているのかを具体的に明らかにしていく部分を実施する.ただし,理解のメカニズムそれ自体は,当初想定通り数学的構造によって説明することが可能であったが,正しい理解と誤解の差は,社会的影響によって説明する必要があると見込まれ,その点は仮説の修正が必要である。また,これを受けて,実証的検証の計画を,被験者一人ひとりに対する調査から,被験者数人ずつで構成するグループに対する調査へと変更する.これにより.研究計画の科学的妥当性を維持する予定である.
身体的リテラシー形成と生活スタイルに関する国際比較研究

日本、韓国および台湾の児童生徒を対象として、生活スタイル、学習到達度に関する国際比較調査を試みた。組織的スポーツ活動経験や体育授業の学びの履歴が身体的リテラシーの獲得・形成に影響を及ぼしていることが示唆された。さらに、途上国のスポーツ・リテラシー教育の制度設計を視野に入れ、カンボジア北部において体力・運動能力テストなどの探索的な視察調査を実施した結果、現地の教育欲求・必要を掘り起こしていくことの必要性が示唆された。本研究は、調査対象国・地域を東アジアに限定し、「身体的リテラシー」をめぐる問題に焦点化した国際比較研究を実施し、今後のスポーツ・リテラシー教育を制度設計していく上での基礎資料を得ることを目的とする。当該年度の研究の成果は、以下の通りである。1.本調査に関する分析枠の検討:体力・運動能力調査、基本的動きの発達に関する調査、体育授業における学びの履歴、運動有能感、日常生活の遊び・スポーツ活動調査などの先行研究における調査カテゴリーにくわえ、Whitehead,M(2010)による「身体的リテラシー」概念をもとにした分析枠を検討した。2.調査対象国・地域における調査の実施:1台湾において質問紙調査(体育授業における学びの履歴、運動有能感、日常生活の遊び・スポーツ活動)を中心とした調査を実施した(2013.9.9-12)。2カンボジアにおいて体力・運動能力調査および学校関係者、教育行政担当者に対する付帯調査を実施した(2013.11.24-12.1)。日本の調査結果との比較を通し、途上国における学校体育を普及・振興する際に、現地の教育要求・必要を掘り起こしていくことの必要性が示唆された。3.調査の実施過程のモニタリングと付帯調査の実施:調査対象国・地域を訪問し、調査実施過程のモニタリングを実施した。さらに、海外研究協力者だけでなく、幼児教育から高等教育に至る学校階梯の教師および教育行政担当者との協議を通して、スポーツ教育の内実について、「身体的リテラシー」の視点から、その実態および課題について研究協議ならびに付帯調査を実施した。本研究は,調査対象国・地域を東アジアに限定し,「身体的リテラシー」をめぐる問題に焦点化した国際比較調査を実施し,今後のスポーツ・リテラシー教育を制度設計していく上での基礎資料を得ることを目的とする.当該年度の研究の成果は,以下の通りである.1.「身体的リテラシー」概念の外延と内包,その構造的把握のための予備的考察1)基礎的な運動スキルに関する資料収集と文献研究;「基本動作」(体育科学センター;1986),「基礎的動き」(日本体育協会スポーツ医・科学専門委員会;2008)などの先行研究を就学前教育,初等教育段階における運動発達の視点から「身体的リテラシー」の分析枠を検討した.2)Whitehead,M(2010)らによる「身体的リテラシー」研究の動向分析を通して,学校体育に導入する方向性として,以下のような示唆を得た.1人間的な本性として所有しているポテンシャルを個別性と文脈性への配慮の中で実現させること2主体による運動への能動的・自発的な参加を励ますことで実現を目指すこと,3体育教師の特別な役割を承認するとともに、多くの他者が関与し共同することの必要を強調すること,4「すべての○○」という時に、性や年齢に加えて身体的弱者・特別なニーズを持つ者も含めて構想すること.2.研究体制の構築と調査研究計画の詳細に関する合意形成調査対象国・地域(釜山市近郊,台北市近郊)を訪問し,連携研究者だけでなく,幼児教育から中等教育に至る学校階梯の現場教師および教育行政担当官との協議を通じて,緊密な研究協力体制を構築・確認することを行った.さらに,スポーツ教育の内実について,「身体的リテラシー」の視点から,その実態および課題について研究協議を行った.本研究は、調査対象国を東アジアに限定し、身体的リテラシーをめぐる問題に焦点化した国際比較研究を実施し、今後のスポーツ・リテラシー教育を制度設計していく上での基礎資料を得ることを目的とする。当該年度にくわえ研究期間全体を通じた研究の成果は、以下の通りである。1.韓国、台湾において質問紙調査(学びの履歴、運動有能感など)を実施した(平成26年度)。平成25年度に実施した日本の調査結果の比較検討した結果、身体的リテラシーの視点から以下のような結果が得られた。1運動技能に関する「学習成果」得点、「身体的有能さの認知」因子得点の男女差が小・中よりも高校階梯で拡大すること、2女子の教科に対する「有用さの認知」得点が学校階梯があがるにつれて低くなること、が特徴的であった。この結果、身体的リテラシーに関する学習成果を感得できないために授業に対する愛好的態度や有用さの認知度を下げ、さらに消極的な学習への構えをとらせていることが各国・地域に共通した課題として析出された。2.途上国のスポーツリテラシー教育の制度設計を視野に入れカンボジア北部において体力・運動能力テストおよび付帯調査を実施した。その結果、1跳、投、走など基本的動作では、日本の子どもに比べ、10歳以降、加齢に伴う記録の向上が見られなかった。

このことは、生活、あそび、学習場面における運動経験が影響を及ぼしているものと推察された、2カンボジア南部の子どもを対象とした先行研究と比較した結果、体格、体力・運動能力ともに低得点だったことから教育・体育の普及・振興の過程での格差を反映したものと推察される。途上国における学校体育の普及・振興を図る際、こうした子ども、教師などの主体的条件にくわえ、教育行政上の条件、社会的および地理的条件を考慮することの必要性が示唆された。くわえて、現地の教育要求・必要を掘り起こしていくことの必要性も示唆された。健康・スポーツ科学・身体教育学台湾については、海外研究協力者との研究協議も当初の予定通り、実施することができ、質問紙調査を中心とした本調査を実施することができた。しかし、韓国については、海外研究協力者との日程調整ができず、予備調査のみの実施に止まっており、次年度以降に本調査を実施する予定である。しかし、かねてより継続してきた国際教育協力活動を契機として、カンボジアでの現地調査が可能となった。学校体育の普及・振興の途上にあるカンボジアにおける児童・生徒の育ち・学びの実態を「身体的リテラシー」の視点から照射するデータを得ることができたことは、本研究課題からも意義深いものと考えている。このように、最終年次の本研究課題の総合的な分析および考察に向け、各種のデータを得て、学校関係者や教育行政担当者との研究協議が実施できたため、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と評価する。「身体的リテラシー」概念の把握を目的としたwhitehead,M(2010)らによる先行研究の分析,就学前教育,初等教育段階での運動発達に関する先行研究の分析を通した「身体的リテラシー」の分析枠の検討については,研究分担者との連携のもと,ほぼ当初の予定通りの進捗である.当初は,国内学会においてこうした文献研究の成果を発表する予定であったが,研究分担者との日程調整ができず,次年度以降に発表することとなった.くわえて,韓国,台湾の海外研究協力者との研究協議も当初の予定通り,実施することができ,現地調査実施体制の整備および調査協力校を確保することができた.このように,第2年次に実施予定の予備調査,本調査実施に向けた基礎的作業・検討を進めることができたため,現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」と評価する.1.最終年次にあたる平成26年度は、前年度までに実施した調査データの入力・分析および考察を中心に進めていく。ここでは、分析結果の考察を海外研究協力者とともに実施する必要があり、そのための研究協議の場を日本または、現地で用意する予定である。2.分析・考察の過程で浮上する課題に対応するために、必要に応じて、追加または付帯調査を実施する。3.本年度の後半では、本研究全体の総括とそれを踏まえた研究成果報告(学会発表)を行いたい。第2年次にあたる平成25年度は,本調査実施に向け,次のような計画のもとで進めていく.1.海外研究協力者,教育行政関係者などへのヒアリングと予備調査の実施現地研究協力者にヒアリングを実施するとともに資料収集を行う.
鳥類標本ラベル情報の不整合を文献資料から解読する研究

日本の鳥類学の草創期に採集された鳥類標本群である、東京帝国大学動物学教室旧蔵標本群と東京帝室博物館旧蔵標本群を対象に、標本ラベルの不明瞭な記載を文献資料から明確にすることを目的とした。東京帝国大学旧蔵標本群では、最も標本数が多かった小川三紀収集標本群を調査した結果、採集期間が18741908年であり、採集日や採集場所が不明確であった350点の標本情報を明確にできた。東京帝室博物館旧蔵標本群では、9割もの標本で採集年次が不確定であったが、歴史的背景によって採集年次を限定することができた。明治、大正期に2つの国立博物館が収集した同標本群は、現存する唯一のナショナルコレクションと評価された。本研究は、日本の動物学の草創期(明治から大正初期)に採集され、学術上重要な標本を多数含んでいる東京帝国大学動物学教室の鳥類標本コレクションを対象に、標本台帳や採集日誌などの文献と照合することで、「いつ、どこで」といった標本の生物学的情報を明確にし、当時の歴史的背景などを解明することを目的としている。このコレクションの中から小川三紀(おがわ・みのり)の収集標本群について、標本と小川が記録していた標本台帳を照合した。標本台帳には、採集年代が18741908年、約1000点の記載があり、うち約800点の標本が現存していることが確認できた。さらに、文献との照合により、標本ラベルの記載内容のみでは採集日や採集場所が特定出来なかった約300点の標本について、解明出来ることが分かった。本年度は、このコレクションの中から小川三紀(おがわ・みのり)の収集標本群について、標本と小川が記録していた標本台帳を照合した。小川コレクションは、採集年代は18741908年、約1,000点が台帳に記載されている。うち800点を超える標本を確認した。文献との照合により、標本ラベルの記載内容のみでは採集日や採集場所が特定できなかった約300点の標本について特定できた。この成果を東京大学本郷キャンパス(2012年9月14-17日)で開催された日本鳥学会2012年度大会で発表した。本研究は、日本の動物学の草創期(明治から大正初期)に採集され、学術上重要な標本を多数含んでいる鳥類標本コレクションを対象に、標本台帳や採集日誌などの文献と照合することで、「いつ、どこで」といった標本の生物学的情報を明確にし、当時の歴史的背景などを解明することを目的としている。本年度は、帝室博物館旧蔵の鳥類標本コレクションについて、歴史的背景について調査し、コレクションの成り立ちや標本移管の経路などについて明らかにした。その結果を日本鳥学会2014年度大会で発表した。帝室博物館旧蔵コレクションは、東京帝国大学動物学教室と同時期の収集品であり、同一採集者の標本があるなどの関連がある。また、両コレクションともに新種、新亜種記載が盛んな時期に収集されていてタイプ標本を多数含んでいる。今年度の調査で帝室博物館旧蔵コレクション内に埋もれていたタイプ標本を再発見した。本研究では、山階鳥類研究所に所蔵される、日本の動物学の草創期である明治・大正期に収集された鳥類標本群の歴史的背景を明らかにしてきた。調査を進めるなかで、消失したとされた海外産のタイプ標本のほか、歴史的事象に関連する証拠標本を見出すことができた。また、本研究の目的であった、標本と標本情報を担保する文献や標本目録などの史料も多数見出すことができた。特に帝室博物館旧蔵鳥類標本群(以後、IHコレクション)については、現在の東京国立博物館と国立科学博物館によって収集した標本群であり、標本群の大部分は1870年代以降に両博物館が欧米・濠州の博物館との交換、購入によって成立していることを明らかにした。ただし、海外の博物館標本は標本ラベルから明確に情報が判読できないことも多く、学術標本として重要な「いつ、どこで」という標本情報のあやふやさが課題であった。最終年度はIHコレクションの海外交換標本群の中で最も数の多い、米国スミソニアン博物館由来標本について重点的に調査した。同博物館から標本台帳のデジタル画像の提供を受け、台帳に記載されている採集日、採集地、採集目的、移管先などを調査するとともに、スミソニアン博物館を訪問し、帝室博物館標本群と同じ時期に採集された標本のラベルの記載内容を調査した。最終年度の調査で、移管元の標本台帳や関連標本と、IHコレクションの標本ラベルや標本台帳との記載内容の比較によって、多数の標本で情報を復元できることが分かった。本研究によって、今まで情報が乏しく生物学の研究に利用しにくいと思われていた標本についても、情報が担保されることで安心して利用出来ることになる。現在、本研究で見出した史料類に基づき帝室博物館旧蔵鳥類標本群の歴史的背景について論文化を進めている。