hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞増殖及び色素体分化にともなう植物ミトコンドリアゲノムの機能的分化

タバコ培養細胞BY-2からミトコンドリア核を単離する手法を確立した。この際、細胞核と色素体核も同時に単離することができる。対数増殖期の細胞約10^9個を出発材料とした場合、ミトコンドリア核の収率は5%で、収量は80μgDNAであった。サザンハイブリダイゼーションにより細胞核DNAおよび色素体DNAの混入率を測定した結果、単離ミトコンドリア核の純度は98%であった。分化にともなうミトコンドリアゲノムの機能変化を明らかにするために、タバコ緑葉からミトコンドリア核を単離する方法の開発も行っているが、収量の点でなお改善が必要である。BY-2から単離したミトコンドリア核を適当な条件下でインキュベートすると、[5,6-^3H]UTPを高分子画分に取り込む活性を示す(7pmol/μgDNA/hr)。この活性はDNAおよびタンパク質に依存したRNA合成であり、アクチノマイシンDやEB、N-ethylmaleimide、ヘパリンにより阻害されるが、α-アマニチン、リファンピシン、タゲチトキシン、ナリジキシン酸、及びノボビオシンでは阻害されない。in vitroで合成されたRNAは、ミトコンドリアDNAと特異的にハイブリダイズした。単離ミトコンドリア核はまた、[5-^3H]dCTPの取り込み活性も示す(48pmol/μgDNA/hr)。この活性はDNAおよびタンパク質に依存したDNA合成であり、アクチノマイシンDやEB、N-ethylmaleimide、ddCTP、ヘパリンにより阻害されるが、アフィデイコリン、ナリジキシン酸、ノボビオシンでは阻害されない。in vitroで合成されたDNAの制限酵素解析の結果、DNA合成はミトコンドリアDNAの全領域にわたって起きていることが明らかになった。また、ミトコンドリア核構成タンパク質をSDS-PAGE後、ゲル内DNAポリメラーゼアッセイにかけたところ、分子量約116kDaのDNAポリメラーゼが検出された。本研究の結果、単離ミトコンドリア核のDNA合成反応の至適条件や各種阻害剤に対する応答、DNAポリメラーゼの分子量などは、単離色素体核のそれらと極めて類似していることが明らかになった。この色素体及びミトコンドリアのDNA合成装置の類似性は、両オルガネラのDNAの合成が、細胞増殖初期にそろって活性化される機構を説明するものかもしれない。
サイコイドーシスの発症および慢性化に関する多因子解析

日本人サイコルドーシス症例について、T細胞抗原容体(TCR)の発現に一定の制限が認められるかどうかを、16例の未治療症例と、32人の健常人を対象に検討した。気管支肺胞洗浄液(BAKF)と末梢血からT細胞を分離し、16種類のTCRに対するモノクローナル抗体と抗CD3、4、8抗体を用いて、フローサイトメトリーによる表面抗原の3色解析をおこなった。同時に、末梢血リンパ球を用いて、complement dependent microytotoxicitytestによるHLAクラスI(A、B、C)、II (DR、DQ)のタイピングを施行した。結果として、特定のTCRV遺伝子の各サブセットの10%以上の発現の増加は、CD4陽性T細胞よりも、CD8陽性T細胞に多く認められた。患者群でのγδTCRの発現は、末梢血T細胞においてBALFT細胞よりも有意に多く検出された。加えて、末梢血T細胞におけるγδT細胞発現はサルコイドーシス症例では健常人より有意に増加していた。TCRV遺伝子発現のうち、特別なサブセットの発現増加はなかったが、HLAタイピングとの関連で検討すると、HLAB61(40)陽性を示した4例の症例のうち3例がBALFのVβ22、CD8陽性T細胞の増加を示した。しかし、スウェーデン人症例で報告されているVα2.3とHLADR3の相関は、日本人症例では見られなかった。健常人におけるTCR発現、HLA相関についての人種差は認められなかった。このような検討から、同じ疾患でも人種の差によってTCRレパートアの発現に差異があることが確認され、病態発生に関与する原因抗原ペプチドの多様性を示唆している可能性がある。今後、臨床経過で一部の発現の増加がどのように変化するかしないか検討を重ねる予定である。日本人サルコイドーシス症例について、T細胞抗原受容体(TCR)の発現に一定の制限が認められるかどうかを、16例の未治療症例と、6人の健常人を対象に検討した。BALFと末梢血からT細胞を分離し、16種類のTCRに対するモノクローナル抗体と抗CD3、4、8抗体を用いて、フローサイトメトリーによる表面抗原の3色解析をおこなった。同時に、末梢血リンパ球を用いて、complement dependent microcytotoxicity testによるHLAクラスI(A、B、C)、II(DR、DQ)のタイピングを施行した。患者群でのγδTCRの発現は、末梢血T細胞においてBALF T細胞よりも有意に多く検出された。TCRV遺伝子発現のうち、特別なサブセットの発現増加はなかったが、HLAタイピングとの関連で検討すると、HLAB61(40)陽性を示した4例の症例のうち3例がBALF中のVβ22、CD8陽性T細胞の増加を示した。しかし、スウエーデン人症例でみられたVα2.3とHLADR3の相関は、日本人症例では見られなかった。この検討から、同じ患者でも人種の差によってTCRレパートアの発現に差異があることが確認され、病態発生に関与する原因抗原ペプチドの多様性を示唆している可能性がある。

患者群でのγδTCRの発現は、末梢血T細胞においてBALF T細胞よりも有意に多く検出された。加えて、末梢血T細胞におけるγδT細胞発現はサルコイドーシス症例では健常人より有意に増加していた。TCRV遺伝子発現のうち、特別なサブセットの発現増加はなかったが、HLAタイピングとの関連で検討すると、HLAB61(40)陽性を示した4例の症例のうち3例がBALF中のVβ22、CD8陽性T細胞の増加を示した。しかし、スウェーデン人症例で報告されているVα2.3とHLADR3の相関は、日本人症例では見られなかった。健常人におけるTCR発現、HLA相関についての人種差は認められなかった。この検討から、同じ疾患でも人種の差によってTCRレパートアの発現に差異があることが確認され、病態発生に関与する原因抗原ペプチドの多様性を示唆している可能性がある。今後、臨床経過で一部の発現の増加がどのように変化するかしないか検討を重ねる予定である。
AAVベクターを応用した神経変性疾患の病態解析

血液脳関門、髄液脳関門を透過して中枢神経系の広範な領域の神経細胞に目的の遺伝子を送達可能な改良型アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを応用して、神経変性疾患のシナプス病態の解析と新規遺伝子治療法の開発を行った。筋萎縮性側索硬化症(ALS)では、運動ニューロンにおいてRNA編集酵素adenosine deaminase acting on RNA 2 (ADAR2)の発現が低下し、グルタミン酸AMPA受容体のGluA2サブユニットが未編集型となっている。この変化はALSに特異的な分子異常であり運動ニューロン死の原因である。また、1型脊髄小脳失調症(SCA1)では、DNA構造調節蛋白質high-mobility group box 1 (HMGB1)が減少している。これらの知見は、ADAR2あるいはHMGB1の補充が、それぞれALSとSCA1の遺伝子治療の標的となる事を意味する。ADAR2のコンディショナルノックアウトマウスは、家族性ALSのモデルマウスと異なり孤発性ALSの病態をより正確に反映している。ADAR2遺伝子を搭載した改良型AAVベクターをこの分子病態モデルマウスの血管内に投与し、進行性運動機能低下と運動ニューロン死を阻止することに成功した。また、HMGB1遺伝子を搭載した改良型AAVベクターをSCA1病態モデルマウスの髄液腔に投与し運動機能の改善と生存期間の著明な延長を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。神経変性疾患の病態解明と遺伝子治療法の開発を目的として研究を実施した.独自に新規開発した血管内投与により広範な中枢神経領域の神経細胞に効率よく遺伝子を導入できるアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを応用した.このベクターはマウス・ラットだけでなくカニクイサル・ブタなど大型動物の脊髄前角神経細胞にも遺伝子導入できる.認知症を呈する前頭側頭葉変性症(FTLD)において神経細胞内のユビキチン陽性封入体の成分として同定され,その後,家族性筋萎縮性側索硬化症(ALS)で遺伝子変異が見いだされたTDP-43は,神経変性疾患の病態解明の鍵となる分子として注目されている.本研究では, TDP-43を発現する血管内投与型AAVベクターを応用してモデル動物を作製した.変異型TDP-43を脳・脊髄の神経細胞で発現させたマウスでは運動機能の障害が認められた.また,神経変性疾患に対する新規遺伝子治療としてAlzheimer病モデルマウスの脳内の広範な領域でAβ分解酵素のNeprilysinを発現させることにより認知機能の改善効果を得た.球脊髄性筋萎縮症(SBMA)の病態に関連したmiR-196aをSBMAモデルマウスの筋肉内に投与することにより,脊髄の異常アンドロゲン受容体(AR)蛋白の発現を減少させ症状の改善が得られた.ALSのモデルマウスでは,脊髄運動神経細胞でRNA編集酵素のADAR2を発現させることにより症状の進行を抑制した.血液脳関門、髄液脳関門を透過して中枢神経系の広範な領域の神経細胞に目的の遺伝子を送達可能な改良型アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを応用して、神経変性疾患のシナプス病態の解析と新規遺伝子治療法の開発を行った。新規開発した血管内投与型のアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを応用した.このAAVベクターにTDP-43遺伝子を搭載し,成体マウスの血管内に投与した.このマウスでは運動機能の障害が認められ,脳の組織解析で導入したTDP-43の遺伝子発現を確認した.球脊髄性筋萎縮症(SBMA)のモデルマウスの脊髄運動神経細胞にmiR-196aを送達し異常アンドロゲン受容体(AR)蛋白の減少と症状の改善を得た(名古屋大学との共同研究).Alzheimer病モデルマウスの脳内の広範な領域でAβ分解酵素のNeprilysinを発現させ認知機能の改善効果を得た(長崎大学・理化学研究所との共同研究).さらに, ALSのモデルマウスの脊髄運動神経細胞でRNA編集酵素のADAR2を発現させて症状の進行を抑制した(東京大学との共同研究).前年度までに作製したAAVベクターによりTDP-43を過剰発現させたモデルマウスを使用して病態解析を継続する.
新規病原ウイルス単離の試み

日和見感染時に病原性を示すウイルスのうち環状DNAをゲノムにもつものが特にポリオーマウイルスで報告されている。そこでDNA抽出産物から環状DNAを強力に増幅する手法で臨床検体中に新規病原体DNAが含まれるかを検討した。既存のパピローマウイルスは期待通り増幅されたが、新種のウイルスはみつからなかった。しかし由来不明の環状DNAを見つけた。由来不明DNA同定は病原性は不明だが一定の成果と言える。近年、腸内細菌叢のマイクロビオータ解析やメタゲノム解析は、次世代シークエンス法の開発と普及により、腸内のみならず、口腔、気道、尿路系、皮膚サンプルで様々な成果が報告され新しい学問分野が開かれようとしている。これらは主に原核生物のゲノム配列やリボゾーマルDNAやRNAを用いて発展してきたが、ウイルスに関してはほとんど顧みられていない。本研究では、常在ウイルスが存在すると仮定して何らかの病態を説明しうる新規病原性ウイルスを発見する事を目指している。実際、ポリオーマウイルスと言われるウイルスは、皮膚や血液、尿路に存在し、この10年で10種類程度の新規病原ウイルスが発見されている。本研究では、特定の病態(例:免疫が低下した状態)でウイルスを単離し、それが病態と関連するかを検討する試みである。Rolling circle amplification (RCA)法は、環状DNAを強力に増幅する方法で、これまでこの方法で環状DNAをゲノムとして持つ新規ポリオーマウイルス発見に至った実績をもつ方法論である。本研究では様々な検体を用いて環状DNAを増幅し、その中にポリオーマウイルスやパピローマウイルスに類似したゲノムがあるかを検討する。H26年度は、まずは環状DNAを増幅するための基礎実験をおこなった。RCA法のキットおよび自作の反応系においてテストサンプルであるプラスミドは、様々な実験サイズで高感度に増幅できる事を確認し、検出系が少なくとコントロール系では機能している事を確認した。次いでヒト検体をテストした。比較的多量に入手できた健常人由来口腔内サンプルを開始材料としてRCA増幅をおこなったところ、様々なDNAが増幅され、顕著なものの配列を決定したところ、大部分は非特異的増幅産物でありウイルスではなかったが、1検体のみヒト配列にまったく一致しない未知の5千塩基対程度の環状DNAを含む事がわかった。昨今、常在細菌叢や腸内フローラという言葉はかなり一般に浸透し、我々の体、特に消化管内には、非常に多くの細菌類が共生し、細菌叢を形成しているという概念は、既に一般にまで広がった知識となった。細菌のみならずウイルスも細菌叢の中に紛れ込んでおりそのような常在ウイルスには日和見感染を起こすものが含まれるのではないかという着想をもとに本計画が立案された。ローリングサイクル増幅法は環状DNAを強力に増幅する方法で,これまで新種のポリオーマウイルスを同定している実績がある手法である。本研究では、健常および病態サンプルを用いて、そのDNA中から環状DNAを増幅し、その中に新規病原体ウイルスが存在するかを検討するものである。まずは模擬サンプルを使ってtotal DNAの中から非常に小量含まれる環状DNAが特異的に増幅される条件を決めた。実際この条件で臨床検体を試したところ、皮膚の常在ウイルスであるMCVウイルスを健常人から増幅できる事が確認された。この条件を用いて健常サンプルや病態サンプルから環状DNAの増幅を試みたところ、いくつかのポリオーマウイルスは増幅されたが、それは既に報告済みのウイルスであり、新規ウイルスは見られなかった。一方、幾つかのサンプルから、由来が不明の環状DNAを増幅でき、現在、これらがいったい何であるのか、病態との関連はあるのかを検討中である。本研究でみつかった由来不明の環状DNAがウイルスなのか、病原性と関連づけられるのかに答えを出すにはまだ調査が必要であるが、萌芽的研究としては一定の成果を得たと考える。環状DNA特異的増幅の条件の基本はほぼ決定した。また検体からのDNAの精製抽出の条件も決定できた。実際、未知の環状DNAの増幅がされている事から、おおむね順調に研究は進んでいると考える。一方、検体からは環状DNAのみ増幅される事が期待されたが、実際には環状DNA以外も増幅されていた。非特異的増幅が検出のバックグランドをあげている可能性が懸念された。また既知ウイルスで文献上増幅されると期待されたポリオーマウイルス(JCV, MCV, BK)のいずれもRCAにて増幅が見られなかった。そこでこれらのウイルスゲノムに対するPCRを直接検体で試みたところ、少なくともMCVについて皮膚癌サンプルでPCR増幅が認められた。従ってRCA法の検出感度に何らかの問題を抱えている可能性も考慮する必要がでてきた。貴重な免疫不全サンプルに取りかかる前に技術的なブラシュアップが必要と考えられた。ウイルス学免疫学1 ,現在とらえた未知の5千塩基対の環状DNAは全配列を決定し、新規のウイルスゲノムの可能性があるか検討する。もしウイルスゲノムであれば、他の患者検体サンプルでもそのような配列が含まれるのかPCRで検討し、病態との関連性を占う。2、非特異的増幅の対処は、線状DNA

特異的DNA分解酵素を前処理した検体をRCA開始材料とする形で対応するが、感度が犠牲になる可能性もあるので、貴重な検体を使用する前に次の感度をあげるための条件を検討してから線状DNA特異的DNA分解酵素を考慮する。3、新しい病態を説明しうるウイルスとして小さい環状ゲノムDNAを持つポリオーマウイルスが最も期待できるウイルスと考える。このウイルスはlarge T抗原を制御因子として持ちポリオーマウイルス族で保存されている。large T抗原の配列をもとに、RCA産物をさらにdegenerated PCRで増幅する事で感度アップを期待する。2と3をもとに検出系のさらなるブラッシュアップを行い、新規ウイルス同定に挑戦する。32,255円の未使用額が生じたが、翌年度に使用する事が効率的と考えた為H27年に持ち越しをした。32,255円の未使用額は消耗品購入等にあてる。
在宅高齢者における介護予防に向けたフットケアプログラムの検証および提唱

研究の目的は、研究者らが開発したフットケアプログラムの妥当性ならびに効果の再現性を確認することである。地域のデイサービスや健康づくりに携わるスタッフが各自の施設を利用している高齢者にフットケアを指導した。そして、フットケア前後の変化を比較することにより効果を検討した。その結果、フットケア後は足部の実態が改善し、立位バランスや歩行能力が向上した。また、フットケア方法を習得するプロセスは先行研究と類似していることを確認した。今年度の研究目的は、地域の施設でフットケアプログラムを展開し、プログラムの効果を検討することである。前年度の3月に介護予防事業の説明会に参加し、フットケアプログラムの内容と地域での導入について説明した。また、導入にあたり、参加希望施設を募集することを伝達した。その結果、6法人13施設から参加希望があり、参加希望の名乗りを上げた施設の職員を対象に、フットケア研修(座学2回、演習1回)を実施した。研修を受けた施設の中から、介護予防としてふさわしい施設を3施設選定し、当該施設の職員が、その施設を利用している高齢者に対して6週間のフットケアを指導した。フットケア介入期間の前後に足部の実態の観察、足部の循環機能・神経機能、立位能力、歩行能力を測定し、ケア前後の変化を測定した。その結果、足底部の皮膚の状態が改善し、足底部の触圧覚の閾値が低下した。循環機能には著明な変化がみられなかったが、立位能力・歩行能力ともに機能が向上していた。しかしながら、これらの結果は生データの比較であり、統計学的分析はまだ実施していない。この分析については、次年度に繰り越す予定である。一方、プログラムを実施する職員に対する研修内容やプログラムの指導案の妥当性を検討するために、指導の場面における施設の職員と高齢者とのやりとりを録音し、逐語録におこしている途中である。今後は逐語録の作成および分析を行い、研修内容の追加・修正および指導案の追加・修正を行う予定である。平成20年度22年度の科学研究助成金(挑戦萌芽研究)を充てて研究者自身が実施した介入指導の内容を分析し、フットケアプログラムの開発を行った。今後は高齢者のフットケア指導の担い手育成のための実現可能なプログラムとなるよう検証を行う必要が出てきたため、本研究では、フットケアプログラムの検証と提唱を視座に据えて開始した。平成24年度にフットケアプログラムに基づき、高齢者施設のスタッフにフットケアに関する教育及び研修を3回実施した。そして、研修を修了したスタッフがそれぞれの施設において、研究者の監修の下で、施設を利用する高齢者を対象にフットケアの指導的介入を実施してもらった。そのフットケア介入の場面においてスタッフと高齢者がどのようなやり取りを行っているのかを分析し、フットケアプログラムの修正を行う必要がある。そのため、平成25年度は、介入場面の分析をする準備を進めた。フットケア介入は3施設で週1度、6週間行い、その介入場面の録音時間は745分にも上った。これらの録音内容を逐語録に起こし、現在は逐語録の整理を行っている。これが今年度の主な実績である。今後は、逐語録の体裁を整えて、中間報告書を作成する予定である。平成26年度は逐語録の分析を行い、フットケアプログラムの修正および完成を目指す。平成24年度および25年度の研究成果として、フットケアによる効果を検証するために実施した足部の形態・機能の変化を分析し、日本看護科学学会にて2つの演題を発表した。先行研究において高齢者の足部の実態を改善し、ADLの自立に不可欠な立位・歩行能力を改善するフットケアの効果を検討した。ケアの実施は看護師および高齢者自身が行ったが、いずれも足部の変調の改善や角質化の消失、足底部の触圧覚の向上、末梢血液量の増加、足底部表面皮膚温度の上昇がみられ、ひいては立位・歩行能力の向上も認められた。また、高齢者自身に足部の変化の認知や肯定的な心理的変化、行動の変化もみられた。さらに、高齢者が実施するフットケアの習得プロセスには6週間が必要であり、各プロセスにおける介入指導の要点も明らかとなった。これらの結果を介護予防事業所の研修会で講演を行い、高齢者に介入できる指導者の育成および介入の実施について提案を行い、希望する施設を募集した。その結果7つの施設から参加の申請があり、現在、施設と調整を行いながら選択をしている。また、同時に指導者育成のためのマニュアルを作成している途上である。5月から6月の間に足部に関する専門知識および高齢者の指導方法、実技の実施を行い、7月から実際に介入を開始る予定である。平成26年度までの研究実績であるが、まず、介入指導を実施する高齢者福祉施設関連の職員を募集した。多数の施設からの応募があったため、実施する施設を決定した。しかしながら、これら3施設のみならず、応募があった全員施設に対して、フットケア講習を90分×3講座(実技も含む)を開催した。これは、応募施設全体にも益をもたらすべきであると考えたためである。研修終了後は、決定した3施設それぞれを利用する高齢者に研究参加の募集を行い、研究参加に同意が得られた者に対して、フットケア介入を行った。介入指導については、研修を受けた施設スタッフが行うが、知識的・技術的に不慣れであり、かつ、身体侵襲が生じる危険性も考えられたため、研究者が毎回同席した。介入に先立ち、高齢者の状況を把握するために、足部の形態・機能、立位・歩行能力を測定し、介入を開始した。

また、介入予定であった介入6回目が終了した後に、介入前を同様に足部の形態・機能、立位・歩行能力を測定し、介入による変化および介護予防への効果を明らかにした。これらの結果は、前科研費を充て、研究者が介入指導した時と同様の結果が得られえることの証明となった。一方で、指導介入するそれぞれのスタッフと介入される側の高齢者の会話を録音し、指導の中でどのような会話のやり取りが行われているのかについての逐語録を作成した。実際に今年度は逐語録の分析により、介入指導のためのDVDと冊子を作成するためにシナリオ等を作成する予定であったが、想定外の業務のために研究期間を延長せざるを得ない状況となった。研究費の持越しの申請手続きは終了している。最終年度は蓄積している逐語録の体裁がまちまちであったため、分析に向けて整理を行った。また、逐語録は1日2時間×6日間×3施設の会話という膨大なデータであるため、最も適切な分析方法の検討を行った。株式会社NTTが推進しているデータ数理システム「テキストマイニング」の採用の妥当性と使用方法を修得するために共同研究者とともにセミナーに参加した。その結果、本研究の分析方法として妥当であると判断し、分析用のPCならびにテキストマイニングのソフトを準備し、分析を進めているところである。最終目的は、分析内容に基づいたDVDの作成であったが、最終年度内で間に合わせることができず、DVD作成用の研究費は返還することとなった。しかしながら、分析が終了した際には、フットケアプログラム開発の研究成果を臨床に還元できるよう、テキストおよびDVDの作成に取り組む予定である。研究の目的は、研究者らが開発したフットケアプログラムの妥当性ならびに効果の再現性を確認することである。地域のデイサービスや健康づくりに携わるスタッフが各自の施設を利用している高齢者にフットケアを指導した。そして、フットケア前後の変化を比較することにより効果を検討した。その結果、フットケア後は足部の実態が改善し、立位バランスや歩行能力が向上した。また、フットケア方法を習得するプロセスは先行研究と類似していることを確認した。平成26年度は、研究計画を立案した時には予測できなかった業務(海外からの研究生の受け入れおよびJICAインドネシア看護実践能力向上プロジェクト(老年看護)のコースリーダー)が入り、唯一、研究時間として確保できる予定であった夏季休暇の時間がとれなかったため。看護学今年度もJICAインドネシア看護実践能力向上プロジェクト(老年看護)のコースリーダーの業務は継続するが、前期には時間の確保ができそうであるため、逐語録の分析・冊子の内容・DVD作成を行っていく予定である。本研究はフットケアプログラムの妥当性の検証と提唱の2点を目指している。今年度は妥当性を検証するために施設職員にフットケア指導を実施してもらい、フットケアの効果の検証のためのデータを収集した。分析途中ではあるが、研究スケジュールにそって順調に進んでいる。また、プログラムの内容には指導案と指導者となるための研修内容の修正も必要であり、指導場面を録音した。
腎透析患者におけるカルシウム代謝異常と歯周疾患罹患度との相関

申請者らは人工透析処置を受けている慢性腎不全患者38名の歯周組織診査を行った。対照群として同年代の健常者42名を選び,同様の歯周組織診査を行った。CPITN(歯周治療必要度指数)を調べた結果,透析患者群は対照群より高い値を示した(2.4±0.1vs.1.9±0.1;p<0.05)。CI-S(簡略化歯石指数)では,2群間に有意差は認められなかった。欠損歯数では,透析群の方が2.2倍多かった(6.1±1.3vs.2.8±0.8;p<0.05)。次に,透析期間の違いによって患者を4グループに分けて分析したところ,指標値に差は認められなかった。また,透析患者の血中PTH(副甲状腺ホルモン)濃度と歯槽骨レベルならびにCPITNとの相関を調べたが,有意な相関は見い出せなかった。一方,透析患者38名のうち7名が糖尿病由来で人工透析に至った患者(糖尿病性腎症)であり,これらの患者のほとんどに重度の歯周炎が認められ,残り31名の透析患者と比較すると,欠損歯数の増加(15.9±3.6vs.3.9±1.1;p<0.05)および歯槽骨レベル(%)の低下(58±6vs.79±1;p<0.05)が認められた。さらに,糖尿病性腎症以外の透析患者31名と対照群とを比較した場合,CPITNにおいて有意差が認められ(2.3±0.1vs.1.9±0.1;p<0.05),糖尿病性腎症を除いた透析患者においても健常者より歯周病罹患度が高いことが示された。以上の結果から,人工透析処置を受けている慢性腎不全患者の歯周病罹患度は健常人より高く,慢性腎不全が歯周病のリスクファクターになりうる可能性が示唆されるとともに,人工透析処置を受けている糖尿病性腎症患者はそれ以外の疾患由来の患者よりも重度の歯周病を有する傾向が強いことが示された。徳島市内の専門病院において人工透析を受けている患者38名,および対照群として人間ドックを受診した健常者42名を被験者とした。調査内容に関するインフォームドコンセントを得た後,口腔内診査を行った。平均年齢は,透析群53.7±1.8歳,対照群49.8±1.1歳であり両群に有意差はなかった。透析群患者ではパノラマX線写真撮影を行い,歯槽骨レベルを測定した。その結果,歯周治療必要度の指標であるCPITN値は,透析群では2.4±0.1,対照群では1.9±0.1であり,両群間に有意差が認められた(p<0.05)。さらに各被験者のCPITNの最大値を比較すると,透析群では3.2±0.1,対照群では2.8±0.1であり,同様に両群間に有意差が認められた(p<0.05)。また,一人当たりの欠損歯数は,透析群では6.1±1.3本,対照群では2.8±0.8本であり,両群間に有意差が認められた(p<0.05)。これらの結果から,人工透析患者は健常者に比べ歯周治療の必要度が高く,欠損歯数も約2倍多いことが明らかとなった。一方,透析群患者における骨の吸収性病変の一指標である血中の副甲状腺ホルモン(PTH)濃度に注目し,PTHとCPITN値,およびPTHと残存歯槽骨量の相関関係を調べたが,有意な相関を見いだすことはできなかった。また,透析期間とCPITN値および欠損歯数との関連も調べたが,期間の長さとの関連も見いだせなかった。今後,他の指標との関連も追求する予定である。

さらに,糖尿病性腎症以外の透析患者31名と対照群とを比較した場合,CPITNにおいて有意差が認められ(2.3±0.1vs.1.9±0.1;p<0.05),糖尿病性腎症を除いた透析患者においても健常者より歯周病罹患度が高いことが示された。以上の結果から,人工透析処置を受けている慢性腎不全患者の歯周病罹患度は健常人より高く,慢性腎不全が歯周病のリスクファクターになりうる可能性が示唆されるとともに,人工透析処置を受けている糖尿病性腎症患者はそれ以外の疾患由来の患者よりも重度の歯周病を有する傾向が強いことが示された。
平安文学の江戸時代における享受の研究

『源氏物語』『枕草子』などの平安時代の文学作品が、江戸時代にどのように受容されたのかを明らかにするための基礎固めの研究をおこなった。具体的には、江戸時代に公刊された『源氏物語』『枕草子』の注釈書の本文の特徴を究明すること、また、『源氏物語』『枕草子』の江戸時代の注釈書は、中世や近代の注釈書とどのような差異があり、特徴があるのか、を明らかにすることに主眼を置いた。本研究では、三点の目的があるため、それぞれ箇条書きで研究の進捗状況を記す。(1)『絵入源氏物語』三種のそれぞれの本文の比較検討、『絵入源氏物語』の桐壺巻の翻刻を終え、具体的な異同についての検討をおこなっている段階である。三種類の『絵入源氏物語』(大本、横長本、小本)の本文を翻刻し、比較検討したところ、ほぼ同じ本文ではあるが、用字などに異同が見られ、一部、本文異同が確認できた。本文異同については江戸時代の古活字本や写本の影響を想定しつつ、考察を進めていきたい。(2)『湖月抄』の初摺、後摺の異同『湖月抄』には初摺(八尾版)、後摺(吉田版)があることが知られており、「葵」巻に異同があると指摘されているが、その「葵」巻の異同だけではなく、他の巻にも異同を確認した。初摺の版(八尾版)と後摺の版(吉田版)の異同の検討を終え、次の段階として、八尾版の所蔵先を確認している。実際に八尾版を確認していき、それぞれどのような異同があるのかを考察していきたい。八尾版にも初摺、後摺があるのではないか、との見通しを得ている。(3)『枕草子』の章段区分の方法と変遷三巻本の奥書では、定家が書写した本文を、さらに文明年間に勧修寺教秀が書写し、そのさいに合点や○印などで章段を区切り、読みやすくしたとの記述がある。実際に、三巻本II類の写本の複製(大東急本)を確認していくと、合点や○印によって章段を区分していることがわかった。合点と○印によって、区分意識の相違があるのか、または他の写本でも同様なものが確認できるのか、他本を実見することによって、確認していきたい。なお、白黒ではあるが、三巻本I類の陽明文庫本にも合点や○印によって章段が区分されていることがわかる。今後、実物を実見し、調査をすすめていくつもりである。本研究は『源氏物語』『枕草子』などの平安文学が、江戸時代にどのように享受されているかを明らかにするものである。具体的な目的は以下の三点である。(1)江戸時代に公刊された『絵入源氏物語』の三種類(大本・横長本・小本)の本文はどのような性格のものか。また相互の本文の影響関係はいかなるものかを究明する。「桐壺」巻を翻刻し、比較したところ、大本(慶安本)、横長本(万治本)、小本(無刊記小本)のそれぞれの本文の性格が明らかになった。万治本は慶安本をそのまま写すのだが、そのさいに漢字に改める傾向が強い。無刊記小本は慶安本を写すさいには、漢宇をふりがなに改める傾向が強い。特に無刊記小本は、部分的に他本によって校訂していることが明らかになった。ただし、他の巻でも同じ事が言えるのかは、不明である。(2)『源氏物語』の注釈書『湖月抄』の初摺(八尾版)と後摺(吉田版)の関係を明らかにする。『湖月抄』の初摺(八尾版)之後摺(吉田版)は既に野村貴次により明らかにされているが、さらに研究をすすめ、初摺(八尾版)たはいくつかのバリエーションがあることが判明した。このことにより、『湖月抄』が数度の訂正を経て、吉田版に至ることが明らかとなった。今後は、八尾版の諸本調査をすすめていきたい。(3)『枕草子』の章段区分の変遷を究明するための、基礎的な研究をおこなう。江戸時代における『枕草子』章段区分方法を究明するために、江戸時代にほぼ同時期に刊行された加藤磐斎『清少納言枕草子抄』と北村季吟『枕草子春曙抄』の相互の関係についての基礎的な研究をおこなった。これまで、鈴木知太郎により『枕草子抄』と『春曙抄』には共同原拠本があるとされていたが、「本」というよりも「資料」とすべきではないかとの結論を得た。今後は、『春曙抄』の章段区分意識の究明や、三巻本の写本の本文区分についても考察をすすめたい。
環境と人間に適応し協調的に行動する個人用知的小型移動体システム

本研究のテーマである個人用知的移動体は、モバイルコンピューティングやウェアラブルコンピューティングというコンセプトを拡張して、いつでもどこでも情報処理を支援するだけでなく、移動や運搬などの物理的行動も同時に支援しようというコンセプト(これを搭乗型(マウンタブル)コンピューティングと呼ぶ)を具体化したものである。いわゆる道路交通情報システム(ITS)は無線通信や位置情報取得などの情報技術を導入して、通常の交通システムを拡張しようとするものであるが、自動車以外の小型の乗り物(自転車やバイクや車椅子など)を支援する仕組みにはなっていない。自動車だけでなくこれらの小型の個人用の乗り物を支援する情報技術やインフラは、高度で安全な社会を築くために大いに貢献することと思われる。われわれは、新しい個人用の乗り物として、AT(Attentive Townvehicle)を開発し、それをとりまく物理的・情報的環境に関する研究開発を行った。ATは、人間中心の、状況認識機能を持つ知的な移動体である。人間はATに乗り込むことで、情報システムと一体化し、情報環境と物理環境をリンクする。また、複数のATは協調的に動作することができ、安全に走行できるだけでなく、人間のコミュニティ活動や社会ネットワーク構築も支援する。本研究では、個人用知的移動体とその応用システムを開発した。具体的には、個人用知的移動体の連携・協調システムや物理的状況の認識システム、搭乗者である人間とのインタラクションシステム、移動体による体験の獲得・共有および追体験支援システムである。情報技術によって強化された知的な小型移動体による近未来の都市交通システムのあり方、その実現のために解決すべき重要な研究課題・目指すべき方向性、特に、複数の小型移動体が協調的に動作し、搭乗者が安全で効率よく活動できるための手法、さらに、人間の生活世界を中心とした、物理世界と情報世界を統合的に利用するシステムのアーキテクチャを提案することを目指して、個人用知的移動体とそれを含む情報的インフラストラクチャの研究開発を行っている。初年度は移動体を3台製作し、屋内および屋外においてさまざまな実験を行うために、以下のような基礎技術を研究・開発し、移動体に組み込んだ。(1)カメラ・赤外線・超音波・PSDセンサーなどを用いたセンサー統合(2)各種センサー(とセンサー統合技術)を用いた状況認識(3)各種操作を行うためのグラフィカルユーザーインタフェース(4)近接する移動体間のアドホックネットワークとそれに基づく連携協調(5)GPS/DGPSおよび電子コンパスを用いた屋外での現在位置・方向認識(6)RFIDを用いた屋内での現在位置認識と関連情報検索(7)赤外線IDによる搭乗者の識別と個人適応(8)音声・映像情報、さらにセンサー情報を含めたマルチメディアアーカイブ構築本年度は、昨年度に製作した複数台の小型移動体を用いて、動的環境において通信可能な移動体の検出と移動体間通信の応用、さらに移動体通信とグローバルネットワークの連動とその応用について研究を行った。そのために、アドホック通信によってある移動体から通信可能な他の移動体を検出し、搭乗者に提示する仕組みを実現した。この場合、別の移動体を経由して通信可能な移動体も検出する。移動体が検出できたら、次に、移動体間の情報伝達および接近した場合の衝突回避などの応用について検討し、さらに、移動体通信とインターネットなどのグローバルネットワークを連動させる仕組みを考案し、実機を使って実証実験を行った。同時に、環境情報の高度な認識と利用についても研究を行い、音声・映像データと各種センサーデータを統合したユーザーの体験の記録と利用の仕組みを開発した。これはアーカイブされた観測データに基づいて構築した個人の体験の文脈データとユーザーの主観的解釈を統合して、体験コンテンツを作成し、複数ユーザー間で共有・閲覧できるシステムである。さらに、自分や他者の体験コンテンツを移動体に取り込み、音声・映像以外に位置や制御情報を用いて、以前の体験と同様の体験を再現する追体験支援システムの開発も行った。これは、情報ネットワークと移動体の特性を最大限に活かしたアプリケーションであり、今後の大きな発展が期待できる。

本年度は、昨年度までに製作した3台の小型移動体を用いて、動的環境において通信可能な移動体の検出と移動体間通信の応用、さらに移動体通信とグローバルネットワークの連動とその応用について前年度に引き続き研究を行った。本研究の成果である個人用知的移動体は、搭乗者である人間や、移動体自身を取り巻く環境に適応し、個体間通信によって協調的に動作可能な個人用の乗り物である。この移動体に乗り込むことによって、移動に伴う環境の変化に応じて、暗黙的な情報処理を行うことができる。本年度は、特に、移動体によって自動的に獲得される情報に基づいた、搭乗者間の体験共有に関して重点的に研究を行った。本研究では、体験を「個人的行動一般に対する主観的解釈」と定義する。そして、たとえば、移動履歴や通信履歴などの、移動体によって獲得される様々な文脈情報に対して体験としての解釈を与えることによって、体験コンテンツと呼ばれる複合的コンテンツを作成する。我々が開発した体験コンテンツを共有するためのプラットフォームでは、体験コンテンツをオーサリングするためのツールが提供され、ユーザーは自身の体験を整理することができる。さらに、体験共有によって実現される応用例として、体験コンテンツを利用して実世界における体験を支援する、追体験支援システムを構築した。このシステムは、自分あるいは他者が過去に作成した体験コンテンツの一部あるいは全部をプラットフォーム上で閲覧後に引用した結果を移動体に動的にダウンロードし、自身の体験をガイドする仕組みである。このように移動体と通信技術を用いた新たな応用の分野を開拓することができた。
DNA分子、マーカーによる森林の繁殖構造研究法の確立

森林の繁殖構造に関する研究は、これまで有力な研究手法がなかったこともあり、ほとんど進展していない。本研究では、DNA分子マーカーを利用して、親から子への遺伝子の流れを追跡することによって、繁殖構造の解明を試みた。モデル林として、九州大学宮崎地方演習林内に100m×80mの調査プロットを設定し、その中のアカシデ個体群を対象とした。DNA分子マーカーとしてはPCR(polymerase chain reaction)法を利用したRAPD(random amplified polymorphic DNA)マーカーを使用した。その結果、沢によって分けられる2つの集団間で遺伝子組成に違いのあることがDNAレベルで確認され、家系構造の存在が明らかにされた。また、コンピュータプログラムを開発し、得られた。RAPD分析データ(16プライマーの30遺伝子)を用いて、プロット内の全個体間組合せについて親子鑑定を行ったところ、親子の可能性の高い数組合せが得られた。この組合せに対しさらに遺伝子数(17遺伝子)を増やしてRAPD分析した結果、このうちの1組が真の親子(両親と子)であることが明らかになった。以上のように、DNA分子マーカーをこの分野の研究に導入することにより、これまで不可能であった森林の詳細な繁殖構造の解明が可能であることが示された。また、より利用しやすいDNA分子マーカーを開発することを目的に、スギを対象樹種としてゲノム中のマイクロサテライト領域における高変異性(VNTR(variable number of tandem repeats))マーカーを開発するためのゲノムDNAライブラリーを作成した。このVNTRマーカーの利用によって、より簡便に(より少ない分析量で)繁殖構造の解明を進めることが可能となる。
イギリスにおける教養教育とチュートリアル制度に関する研究

今年度は本研究の最終年度であり、昨年度から継続して、イギリス大学の教養理念について、その理念的枠組みを明らかにするとともに、その教養理念が19世紀のイギリス大学改革においてどのように具体化されたかを、オックスフォード大学を中心にその教育システムの変容(学位試験制度、チュートリアル制度)について明らかにした。その成果を踏まえ、昨年度開催した研究会において、オックスフォード大学出版局マーク・カートイス博士が行った講演「19世紀オックスフォード大学における試験、教養教育、チュートリアル制度」を翻訳し解説を加えてまとめた。また、オックスブリッジに代表される教養教育主体の旧大学との比較対象として、職業的、専門的教育を標榜して設立されたロンドン大学の教育制度改革について考察した。世紀転換期において、学位授与のための試験機関であったロンドン大学は「教育機関」へと変貌する。その過程において、規範的教育機関としての旧大学の「教養理念」が大きな影響を及ぼしたことが明らかになった。一方、日本における教養教育、ことに大綱化以降の一般教育改革に関する文献資料を網羅的に調査、収集した。これらの分析を通じて、現在の日本の大学では教養部を解体し、一般教育を全学共通教育として再編するものと、従来の一般教育と専門教育の二分化ではなく一貫した学士課程教育として再考する二つの傾向があることが明らかになった。19世紀イギリスの大学教育は後者に近いものである。大学における教養教育を考えることは、大学の社会的使命とは何かを問うことであり、職業的準備教育につながる専門教育と教養教育の二者択一ではありえない。今後は、こうした観点から日本の大学教育にも視野を広げつつ、学士課程教育の役割・機能を再考していきたい。今年度の本研究はイギリス大学の教養理念について、その理論的枠組みをニューマン、ハクスリ、J.S.ミル、アーノルドらに連なる思想からその系譜と全体像を明らかにする。次に、そうした教養の理念が19世紀のイギリス大学改革において、どのように具体化されたのかを、オックスフォード大学を中心にその教育システムの変容-学生生活に決定的な変化をもたらした学位試験制度、チュートリアル制度、学生課外活動-を試験規約や学生便覧等から明らかにすることを試みた。今年度は主として、当該テーマに関する、国内外の先行研究ならびに資料の調査を行った。近年、19世紀のヨーロッパ大学史に関する重要な著作が刊行され、イギリスの大学改革を広いコンテクストから再検討することができた。また、平成18年3月8日にイギリス、オックスフォード大学より『オックスフォード大学史』(19世紀)の編集者であるマーク・カートイス博士を招へいし、広島大学教育学研究科において、「19世紀オックスフォード大学における試験、教養教育、チュートリアル制度」と題する講演を行っていただき、研究会を開催した。講演では、オックスフォード大学の試験制度と国内への影響、フンボルト理念と教養教育の関連、専門教育と教養教育など、本テーマに関する重要な論点が提示された。カートイス博士からは、現在の研究計画に対するコメントをいただき、今後も引き続き指導を受ける予定である。本研究会の成果は、平成18年度に翻訳、解説を加えて、関係雑誌に投稿する予定である。
ｅ－ｓｋｉｎディスプレイに向けた可変プラズモニックカラーフィルタの製作

本研究では,微小電気機械システム(MEMS)アクチュエータへ一体化可能且つ低消費電力で伸縮可能な超薄膜で表面プラズモン由来の可変カラーフィルタを製作する.また後工程で,キャビティを有する画素アレイ上にカラーシートを転写可能な,リリースされたフィルム状で製作する.申請書に記載した方法では,仮固定した不安定な基板状態のため,イオンビーム(FIB)加工精度が低下したことで光学特性の劣化が生じた.また,フォトリソグラフィ工程で用いた化学薬品により,伸縮性超薄膜(SBSナノシート)に多数の微小な穴が生じたため,伸縮時に本来の弾性変形量以下で破断した.これらの問題を解決するため,PVA犠牲層を利用した製作方法を新たに考案した.SBSナノシートは水溶性のPVA犠牲層を介して基板に固定されており,Al微細構造をバルク基板と同様の安定した状態で加工できるため,低加工精度の問題を解決した.Al微細構造はSBSナノシートに被覆されており,酸化による光学特性の劣化を抑制でき,安定的にリリースすることができる.また,微細構造領域のみAl蒸着可能なシャドウマスクを製作することでフォトリソグラフィ工程が不要になり,ナノシートが低弾性領域で破断する問題を解決した.以上の手法により,膜厚400nmのSBSナノシートを使用したカラーフィルタの製作に成功した.光学観察では,格子周期300nmから600nmまで作り分けた全ての画素において,可視光領域をカバーする透過/反射色の取得に成功した.すなわち,アクチュエータによる伸縮駆動時の色変調を実現する見通しが立った.また,PVA犠牲層上に金属パターンを蒸着し,ナノシート特有の凝着力を利用して金属パターンをピーリングすることで,数十μmの電極パターンを超薄膜に形成可能な転写手法を開発した.これは本研究のみならず,様々な薄膜デバイスへの応用が期待される.本研究は,大まかにナノシートベースのプラズモニックカラーシートおよびアクチュエータ基板の製作から成る.カラーシートは,製作プロセスの開発から実施する必要があり,デバイス完成に要求される仕様も難易度の高いものであった.一方で,アクチュエータ基板は既存プロセスで製作可能であるため,カラーシート製作が本研究で最難関の課題となる.昨年度の結果としては,新たに開発したPVA犠牲層を利用した手法により,膜厚がわずか400nmのナノシートベースのカラーフィルタ開発に成功した.これは,報告されたあらゆるプラズモニックカラーフィルタよりも薄く,フリースタンディング状態であるために後工程で基板に接合させることが可能である.すなわち,本研究の最難関課題を達成したことになる.また,製作したフィルタの透過波長スペクトル特性について,メインピークは解析結果と一致しているが,短波長領域のリーク光は解析よりも10%20%程度低下していた.すなわち,解析より高色純度特性が得られたことになる.要因を特定することができれば,光学特性向上の新規技術となる.以上より研究代表者は,最難関の課題を解決したことによる今後の進展を考慮し,また計画時点では予想しえなかった特性向上の可能性があるため,当初の計画以上に進展していると判断した.採用二年目は,マイクロアクチュエータを製作し,一年目に開発したカラーシートを転写接合することで,本研究で目指す伸縮動作可能な可変カラーフィルタのプロトタイプを完成させる.提案するアクチュエータは,テーパー角を有する新規構造である.テーパー角度は,所望の駆動電圧およびシート伸縮量を決定する重要なパラメータである.はじめは原理検証のためミリスケールで製作する.3Dプリンタでモールドを製作してシリコンゴム(PDMS)をかたどり,本学施設にて電極,絶縁層を形成する.動作の見通しが立った後はミクロスケールで製作する.テーパー角度は,グレートーンマスクの露光密度差を利用したフォトリソグラフィで厚膜レジストを斜面形状に加工する.アクチュエータの上部電極はナノシート上に形成するが,ナノシートは薬品によるダメージを受けるために金属パターニングが難しい.そこで,昨年度にプラズモニックカラーシート製作の過程で開発した転写手法を利用する予定である.最後に開発したプラズモニックカラーシートをアクチュエータに一体化することで,伸縮駆動試験を実施可能な可変カラーフィルタとする.試験では,ディスプレイ出力に要求される可視光領域の400nm650nmまでの反射光/透過光の波長スペクトルシフトを,アクチュエータの電圧制御で取得する.光強度は実用化されているカラーフィルタを超える60%程度を目標とし,視野角依存特性も評価する.また,これまでは一次元Al構造(ライン等)を形成してTM偏光を入射していたが,今後の製作で二次元Al構造(ドット等)を形成することでTM偏光およびTE偏光による表面プラズモンを励起することができ,更なる色純度の向上が期待される.本研究では,微小電気機械システム(MEMS)アクチュエータへ一体化可能且つ低消費電力で伸縮可能な超薄膜で表面プラズモン由来の可変カラーフィルタを製作する.また後工程で,キャビティを有する画素アレイ上にカラーシートを転写可能な,リリースされたフィルム状で製作する.申請書に記載した方法では,仮固定した不安定な基板状態のため,イオンビーム(FIB)加工精度が低下したことで光学特性の劣化が生じた.また,フォトリソグラフィ工程で用いた化学薬品により,伸縮性超薄膜(SBSナノシート)に多数の微小な穴が生じたため,伸縮時に本来の弾性変形量以下で破断した.これらの問題を解決するため,PVA犠牲層を利用した製作方法を新たに考案した.SBSナノシートは水溶性のPVA犠牲層を介して基板に固定されており,Al微細構造をバルク基板と同様の安定した状態で加工できるため,低加工精度の問題を解決した.Al

微細構造はSBSナノシートに被覆されており,酸化による光学特性の劣化を抑制でき,安定的にリリースすることができる.また,微細構造領域のみAl蒸着可能なシャドウマスクを製作することでフォトリソグラフィ工程が不要になり,ナノシートが低弾性領域で破断する問題を解決した.以上の手法により,膜厚400nmのSBSナノシートを使用したカラーフィルタの製作に成功した.光学観察では,格子周期300nmから600nmまで作り分けた全ての画素において,可視光領域をカバーする透過/反射色の取得に成功した.すなわち,アクチュエータによる伸縮駆動時の色変調を実現する見通しが立った.また,PVA犠牲層上に金属パターンを蒸着し,ナノシート特有の凝着力を利用して金属パターンをピーリングすることで,数十μmの電極パターンを超薄膜に形成可能な転写手法を開発した.これは本研究のみならず,様々な薄膜デバイスへの応用が期待される.本研究は,大まかにナノシートベースのプラズモニックカラーシートおよびアクチュエータ基板の製作から成る.カラーシートは,製作プロセスの開発から実施する必要があり,デバイス完成に要求される仕様も難易度の高いものであった.一方で,アクチュエータ基板は既存プロセスで製作可能であるため,カラーシート製作が本研究で最難関の課題となる.昨年度の結果としては,新たに開発したPVA犠牲層を利用した手法により,膜厚がわずか400nmのナノシートベースのカラーフィルタ開発に成功した.これは,報告されたあらゆるプラズモニックカラーフィルタよりも薄く,フリースタンディング状態であるために後工程で基板に接合させることが可能である.すなわち,本研究の最難関課題を達成したことになる.また,製作したフィルタの透過波長スペクトル特性について,メインピークは解析結果と一致しているが,短波長領域のリーク光は解析よりも10%20%程度低下していた.すなわち,解析より高色純度特性が得られたことになる.要因を特定することができれば,光学特性向上の新規技術となる.以上より研究代表者は,最難関の課題を解決したことによる今後の進展を考慮し,また計画時点では予想しえなかった特性向上の可能性があるため,当初の計画以上に進展していると判断した.採用二年目は,マイクロアクチュエータを製作し,一年目に開発したカラーシートを転写接合することで,本研究で目指す伸縮動作可能な可変カラーフィルタのプロトタイプを完成させる.提案するアクチュエータは,テーパー角を有する新規構造である.テーパー角度は,所望の駆動電圧およびシート伸縮量を決定する重要なパラメータである.はじめは原理検証のためミリスケールで製作する.3Dプリンタでモールドを製作してシリコンゴム(PDMS)をかたどり,本学施設にて電極,絶縁層を形成する.動作の見通しが立った後はミクロスケールで製作する.テーパー角度は,グレートーンマスクの露光密度差を利用したフォトリソグラフィで厚膜レジストを斜面形状に加工する.アクチュエータの上部電極はナノシート上に形成するが,ナノシートは薬品によるダメージを受けるために金属パターニングが難しい.そこで,昨年度にプラズモニックカラーシート製作の過程で開発した転写手法を利用する予定である.