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日本の国際政治学-国際比較の観点から

本研究は、国際比較の観点から、日本の国際政治学の内容や特質を明らかにしようとするものであった。研究の結論は次のようなものである。(1)日本の国際政治学は、19世紀の半ば成立し、他の国(欧米)の国際政治学の成立と遜色のないものであった。また、19世紀の半ばには、欧米(特に欧州)を中心として、「国際的な国際政治学の知的コミュニティ」とも呼ぶべきものが成立していた。(2)ただ、日本は、戦間期、地域主義、東アジアの共同体論など、特殊な理論を展開した。しかし、第二次世界大戦後は、アメリカの国際政治学の影響が強くなった。(3)アジア諸国も現在アメリカの影響を強く受けている。ロシア、さらに中国やベトナムという社会主義国も、冷戦後、同様である。(4)日本の国際政治学は、理論的な面よりも、歴史学、地域研究をベースとするものが多い。その理由の一つは、日本の国際政治学を主導してきた研究者に歴史学者が多かったことがあげられよう。また、日本の国際政治学におけるカリキュラムもその理由となっていよう。(5)日本の国際政治学は、一方で欧米の研究の紹介、検討ということがあり、他方では、国情に合わせた、摂取の仕方をしている。(6)基本的には、日本の国際政治学は、「国際的な国際政治学の知的コミュニティ」の範囲の中で考えられ、その意味では、それから離れた独創的なものではなかった。将来の日本の国際政治学は、この「国際的な国際政治学の知的コミュニティ」のなかで、その進化をはから、また国情にあった応用をすることによって、日本的な特徴を表すことができると考えられる。本年度は、日本の国際政治学のサーベイの基礎作業に当てられた。一つは、19世紀末、明治維新以後の日本において、国際政治、また国際政治学がいかに捉えられていたかを、一般雑誌、学術雑誌、さらに単行本をもとに資料作りをすすめた。そこで、明治維新以来、日本は、欧米の国際政治学を貪欲に吸収し、また、国際法外交雑誌、国家学会雑誌、という学術誌だけではなく、改造をはじめとして、きわめて多くの一般雑誌に国際政治に関する論考があることが分かった。そして、学術的にも優れた論文が数あることが明らかになった。それとともに、19世紀末から、第1次世界大戦前までと、戦間期の国際政治学に関して、若干の分析を行った。19世紀の日本の国際政治学に関しては、ほとんど体系的に研究されたことはなく、貴重な資料を体系化したと考えられる。また、戦間期の日本の国際政治学に関しても新たな知見を得た。いま一つは、研究会を数回開催し、日本の国際政治学の展開、大学における国際政治学の取り扱いの歴史、等を検討した。さらに、現存する長老の国際政治学者に対するインタヴューの必要性が指摘され、インタヴューのスケジュールが検討され、実行に移されることになった。三つには、諸外国との研究交流も開始され、たとえば、アメリカ国際関係学会(ISA)に調査出張を行った。本年度は、3つの活動を行った。一つは、日本の国際政治学の発展に関して、長老の国際政治学者の聞き取りを行った。たとえば、細谷千博、川田侃両元国際政治学会理事長、二宮三郎氏をお招きし、日本の国際政治学の黎明期、アメリカの国際政治学との関連、外交史、国際政治経済学からの日本の国際政治学の連続性、変容など貴重な資料が得られた。また、このような活動は、日本国際政治学会の研究部会の中でも行われ、若い研究者を巻き込みながら行われた。二つには、明治維新期までさかのぼって、さまざまな学会誌、一般雑誌、その他の資料にあたって、当時の日本の識者、研究者がどのような国際政治観、また国際政治の分析をしていたかを、整理した(しつつある)ことである。

このような資料の収集と整理は、今まで行われてこなかったものであり、現在行われている収集と整理を続けるとともに、整理の枠組みの検討を行っている。このことは、今年度おこなった第3の活動と関連する。19世紀終わりから20世紀初頭にかけて、日本の国際政治学の基本的な問題は、国際政治学を如何に定義するかということであり、それは、外交史、外交とどのように違うか、ということであった(この問題は、現在にも通ずるものである)。19世紀末から20世紀初頭にかけて、日本においても、考え方の主流は、勢力均衡論であったが、第1次世界大戦後は、国際政治を一体として捉える考え方が台頭し、それも平和論的な色彩が強いものであった。しかしながら、戦間期の後半になると、地域主義的な傾向が顕著になるのである。来年度は、このような日本における国際政治学の変容の基底を明確にしたい。本年度は、次の活動を行った。(1)定例の研究会を開催し、研究分担者ならびに専門家の報告を受け、日本の国際政治学の特質、主要国の国際政治学との比較検討を行った。報告者ならびにテーマは酒井哲哉(東京大学)[戦前の日本の国際政治学]、土山實男(青山学院大学)[日本のリアリズム国際政治学の系譜]、国分良成(慶応大学)[中国の国際政治学]、下斗米伸夫(法政大学)[ソ連/ロシアの国際政治学]、であった。(2)海外から日本に来ている識者にインタヴューする形で、アメリカ、中国、韓国、シンガポールなどの国々の国際政治学の現況を調査した(たとえば、アメリカのJohn Ikenberry, Mastandunoなど)。(3)中国(国分良成)、ロシア(下斗米)、アメリカ(猪口孝(東大)、山本吉宣)に海外調査、意見交換を、当地の研究者と行い、資料を収集した。また、以上の作業に加えて、日本の国際政治学に関する資料の収集を続けている。また、研究成果を取りまとめるための準備作業として、各研究分担者がドラフト・ペーパーの作成を開始した。さらに、アメリカ国際関係学会(International Studies Association)と何らかの形で、共同会議を行う可能性を検討している。今までの研究で明らかになったことの一つは、日本は言うに及ばず、他の国々においても、アメリカの国際政治学の影響が強いことである。とくに、冷戦後は、ロシア、中国においてもアメリカの国際政治学の影響は強くなっている。とはいえ、各国のおかれている状況によって、その応用のされ方、重点の置き所は異なる、ということである。このような点を理論化していくことが今後の課題の一つである。最終年度であるので、日本の国際政治学に関して、国内で、4回の研究会を持った。(1)日本のリアリズムに関しては、土山実男(青山学院大学)、(2)日本の国際政治学の展開に関しては、山影進(東京大学)、(3)明治期の黎明期の日本の国際政治学に関しては、田中明彦(東京大学)、(4)さらに広く世界の国際政治学を視野において、日本を含めて、なぜ西欧以外の国々に独自の国際政治学が発展しないか、が猪口孝(中央大学)から報告され検討された。これらの研究を持ち寄って、英文の論文を書き、2006年3月22日-25日に開催される米国国際関係学会(International Studies Association)の年次総会で、一つのパネルを構成し、発表した。
単球・ミクログリア機能に着目した生活習慣病に伴う新規脳心腎連関進展予測指標の確立

肥満症・糖尿病/一般住民コホートにて、炎症・単球機能(M1/M2・TREM2)と脳心腎連関進展との関連を検討する。さらに、臨床研究成績を裏付ける基礎検討として、TREM2欠損マウス、肥満・糖尿病及び腎不全モデルマウスにて、脳・心臓・腎臓における炎症状態や単球・Mφ活性化レベル・TREM2発現、血清sTREM2レベルを明らかにし、脳心腎連関におけるM1/M2極性・TREM2の病態意義を明らかにする。
アポトーシス時におけるミオシンIIリン酸化・脱リン酸化制御機構の総合的な解明

細胞がアポトーシスを起こす際、ミオシンIIが過剰にリン酸化される現象が知られている。しかしこの時のミオシンホスファターゼ(MP)の活性調節は不明であった。本研究では、アポトーシス時のMPはカスパーゼ3による切断を受け、ミオシンII脱リン酸化活性が低下している事を明らかにした。これは、ミオシンキナーゼの活性化に加え、MPの不活性化によりミオシンII過剰リン酸化が誘導されている事を示唆している。アポトーシスは多細胞生物の発生並びに組織の恒常性維持に必須のプログラム細胞死であり、その制御機構の全容解明は様々な生命現象や疾患の理解に重要である。本研究はアポトーシス中の細胞において最も特徴的な現象の一つであるメンブレンブレッビングの機構に、ミオシンホスファテースの不活性化モデルを追加することにより、アポトーシス時におけるメンブレンブヒッビング誘導機構の全容を解明することが最終目的である。21年度はミオシンホスファテースのミオシン結合サブユニットであるMYPT1のアポトーシス時における動態を解析した結果、(2)MYPT1はアポトーシス時の細胞内においてカスパーゼ3によって切断されること、(2)その切断サイトがMYPT1ミオシン結合領域に位置すること、(3)カスパーゼ3切断型MYPT1は細胞内においてミオシンとの共局在が見られなくなること、また、(4)アポトーシス時のMYPT1はリン酸化によりミオシンとの結合が阻害されているとを明らかにした。これらの結果はアポトーシス時におけるミオシンホスファテースの不活性化を強く示唆している。今後はカスパーゼ3によるMYPT1切断がミオシンホスファターゼに及ぼす影響を生化学的側面から解析する必要がある。本研究はアポトーシス中の細胞において最も特徴的な現象の一つであるメンブレンブレッビングの機構に、ミオシンホスファテースの不活性化モデルを追加することにより、アポトーシス時におけるメンブレンブレッビング誘導機構の全容を解明することが最終目的である。22年度はアポトーシス時のミオシンホスファテースについて、以下の知見を得た。ミオシンホスファテースのミオシン結合サブユニットであるMYPT1のホモログであるMYPT3、MBS85がカスパーゼ3により切断されることを見いだした。これにより様々な組織のアポトーシス時に普遍的にMYPTの切断が引き起こされていることが示唆された。アポトーシスを起こしている細胞から免疫沈降されたミオシンホスファターゼはリン酸化ミオシンと結合せず、更にミオシン脱リン酸化活性が通常細胞と比較して30%程度低下していた。また、RNAiによりMYPT1をノックダウンした細胞はTNFα/シクロヘキシミド処理によってアポトーシスを誘導されやすいことが明らかになった。これらの結果からMYPT1への修飾によりアポトーシス時におけるミオシンホスファテースの不活性化が引き起こされていること、並びにMYPT1の存在が細胞のアポトーシス誘導に影響を与えていることが示唆された。
双曲的3次元多様体の錐変形とひねりアレクサンダー多項式

否コンパクト双曲的3次元多様体の錐変形におけて体積、直径、単射的半径といった幾何学的不変量がどのように変化するのかを調べるためのもっとも有効な方法はThurstonによって導入された理想的単体分割を用いる方法である。理想的単体分割された双曲的3次元多様体に対しては、基本群の双曲構造に関するホロノミー表現を計算することも比較的簡単にできる。ところが、一般の否コンパクト双曲的3次元多様体が理想的単体分割をもつかどうかは知られていない。今回の研究では、当初の研究目的とは少し方向性が違うが、有限体積非コンパクト双曲的3次元多様体に対する理想的単体分割の可能性について調べた。有限体積非コンパクト双曲的3次元多様体に対してはEpsteinとPennerによって理想的多面体分割の存在が証明されている。この研究では、n個の理想的多面体を張り合わせて得られる双曲的3次元多様体で、1n^-1番目の理想的多面体の各面がn番目の理想的多面体の面と同一視される場合には、その双曲的3次元多様体はn個の理想的多面体を細分することにより理想的単体分割が可能である。という結果が得られた。この結果はProc.of A.M.S.に発表される予定である。
グローバルな医学者・医師育成のための医学英語イーラーニング教材開発

医学英語学習のために3種類のeラーニング教材を開発し、大阪大学医学部医学科の1年生に視聴させた。1.2に関しては平成29年度の教材を検討し修正を加えたものを使用した。3.は今回新たに開発した。1.国際学会ビデオeラーニング教材-第44回国際小児脳神経外科学会議(2016.10.23-27,神戸)の発表・講演映像を編集しeラーニング教材として使用させた。2.医療英会話eラーニング教材-各診療科(循環器科、呼吸器科、消化器科、外科、脳外科、眼科、皮膚科、耳鼻咽喉科、整形外科、産婦人科、泌尿器科、精神科、小児科)の診察場面で必要な英語表現をまとめeラーニング教材にして使用させた。3.「卒業生メッセージ」eラーニング教材-阪大医学科卒業生で研修医をしている2名から英語の勉強の仕方のメッセージを録画してもらいeラーニング教材にした。同2名は今後留学を計画している。教材使用後のアンケート調査によると1.2に関しては平成29年度よりもよい結果がでていた。3種類の教材は全て「大変ためになった」「ためになった」を合わせて70%を超え、多くの学生にとって有意義であったことがわかる。3種類のなかで2.3.が1.よりも有意義でモチベーションも高まるという結果が出た。特に3.は「大変ためになった」と答えた学生がほぼ半数であった。また「将来国際学会で発表する」「将来外国人に英語で診療する」「英語勉強する」ためのモチベーションも上がっていた。1.は1年生には内容が難しかったと考える。医学生が早い時期に国際的に活躍すると決めている先輩の話を聴き、医療英会話を学び、実際の国際学会の映像を見させるのは学生の将来にとって大変有効な方法だということを証明でき、将来グローバルに活躍できる医師・医学者を育てることに貢献できることは間違いないと確信し、当取組を今後も精度を上げて続けていきたい。I.医学英語eラーニング教材開発2.医療英会話eラーニング教材ー各診療科(循環器科等13診療科)の診察場面で必要な英語表現をまとめた。II.医学生の国際学会参加ー上記学会に医学生の参加を依頼したところ、特別にアルバイトとして医学生を受け入れてもらった。阪大医学生4名は受付をし世界の脳神経外科の研究者と接する経験をした。また1名は特別枠で講演・発表を聴いた。この5名は阪大でトップクラスの学生である。アンケートによると「ためになった」5名「将来国際学会で発表しようとする気持ちが高まった」5名「留学がしたくなった」4名「英語を勉強しようと思った」4名「外国人の友人がほしくなった」3名と将来へ向けてのモチベーションが高まり全員大変貴重な体験だったと感謝していた。III.若手医師による国際学会での発表の指導と情報収集-分担研究者古川は若手医師を筆頭演者とする欧州心臓病学会への演題応募・発表に際し、英文抄録の書き方やスライドの構成、口演の方法などに関して実践指導を行った。さらに、現地での発表での質疑応答を経たのちに、改善すべき点について議論し、これらの過程および英語圏の発表者の口演から学んだ点に関して、教材開発の参考にするため、研究代表者へ報告した。2.医療英会話eラーニング教材ー各診療科の診察場面で必要な英語表現をまとめた。3.医学生の国際学会参加-当初の計画にはなかったが、ISPNから講演を依頼された事で、主催者に医学生の当学会へ参加させることができた。本課題「グローバルな医学者・医師育成のための医学英語イーラーニング教材開発」に関連する非常に良い取り組みとなった。4.若手医師による国際学会での発表の指導と情報収集-若手医師へ国際学会への演題応募・発表に際し、英文抄録の書き方/スライドの構成/口演の方法などの実践指導を行った。さらに発表での質疑応答後、改善すべき点について議論した。これらの過程・英語圏の発表者の口演から学んだ点に関して、教材開発の参考にするため、研究代表者へ報告した。当初の予定を概ね進め、予期していなかった良い取り組み(3.4)もできた。1.国際学会ビデオeラーニング教材開発- the 44th Annual Meeting of the International Society for Pediatric Neurosurgery (2016.10,.23-27,神戸)(40ケ国から600名参加)の発表映像をeラーニング教材として阪大・神大医学科の学生に使用させた。アンケートでは、阪大「大変ためになった」24%「ためになった」46%,神大「大変ためになった」8%「ためになった」45%と答えた。将来国際学会で発表しようとする気持ちが阪大「大変高まった」26%「高まった」28%、神大「大変高まった」5%「高まった」26%であった。「自分が変わったこと」は両大学とも「自分で勉強しようと思った」「留学したくなった」「海外旅行がしたくなった」の順に多かった。2.医療英会話eラーニング教材開発-診療科(循環器、呼吸器、消化器、外、脳外、眼科、皮膚科、耳鼻咽喉、整形、産婦、泌尿器、精神、小児)で必要な英語表現を教材にし使用させた。阪大「大変ためになった」37%「ためになった」46%,神大「大変ためになった」11%「ためになった」58%であった。

将来外国人に英語で診療しようとする気持ちが、阪大「大変高まった」30%「高まった」41%、神大「大変高まった」11%「高まった」37%であった。教材学習後自分が変わったことは両大学とも「自分で勉強しようと思った」「留学したくなった」「海外旅行がしたくなった」の順に多かった。当教材は多くの学生にとって有意義であり、「国際学会発表」「外国人への英語診療」のモチベーションも上がっていた。早い時期に医療英会話を学び、実際の国際学会を見せるのは大変有効な方法だということを証明でき、将来グローバルに活躍できる医師・医学者を育てることに貢献できると確信する。1.国際学会ビデオeラーニング教材2.医療英会話eラーニング教材を開発し、阪大・神大の医学生に使用させてその効果を見た。2つの教材は、多くの学生にとって有意義であり、「国際学会発表」「英語診療」のモチベーションも上がっていた。医学英語学習のために3種類のeラーニング教材を開発し、大阪大学医学部医学科の1年生に視聴させた。1.2に関しては平成29年度の教材を検討し修正を加えたものを使用した。3.は今回新たに開発した。1.国際学会ビデオeラーニング教材-第44回国際小児脳神経外科学会議(2016.10.23-27,神戸)の発表・講演映像を編集しeラーニング教材として使用させた。2.医療英会話eラーニング教材-各診療科(循環器科、呼吸器科、消化器科、外科、脳外科、眼科、皮膚科、耳鼻咽喉科、整形外科、産婦人科、泌尿器科、精神科、小児科)の診察場面で必要な英語表現をまとめeラーニング教材にして使用させた。3.「卒業生メッセージ」eラーニング教材-阪大医学科卒業生で研修医をしている2名から英語の勉強の仕方のメッセージを録画してもらいeラーニング教材にした。同2名は今後留学を計画している。教材使用後のアンケート調査によると1.2に関しては平成29年度よりもよい結果がでていた。3種類の教材は全て「大変ためになった」「ためになった」を合わせて70%を超え、多くの学生にとって有意義であったことがわかる。3種類のなかで2.3.が1.よりも有意義でモチベーションも高まるという結果が出た。特に3.は「大変ためになった」と答えた学生がほぼ半数であった。また「将来国際学会で発表する」「将来外国人に英語で診療する」「英語勉強する」ためのモチベーションも上がっていた。1.は1年生には内容が難しかったと考える。医学生が早い時期に国際的に活躍すると決めている先輩の話を聴き、医療英会話を学び、実際の国際学会の映像を見させるのは学生の将来にとって大変有効な方法だということを証明でき、将来グローバルに活躍できる医師・医学者を育てることに貢献できることは間違いないと確信し、当取組を今後も精度を上げて続けていきたい。I.医学英語eラーニング教材開発(スマートフォン・パソコン)1.国際学会ビデオeラーニング教材- H28年度に入手した国際学会ビデオの中から学生の理解しやすい発表を選び、内容理解問題を作成し、e-ラーニング教材を作成する。
気管切開管理が必要な重症心身障害児・家族への在宅支援継続看護教育プログラムの構築

気管切開管理が必要な重症児を養育する家族は、身体的不調を抱えており気分転換を望みながらも、子どもの世話は自分でなければならないという責任感を抱えていた。家族が子どもとの適切な距離を保ちつつ在宅療養を続けられるような支援が必要である。また、家族は、病院看護師、訪問看護師それぞれに対し異なるニーズを持っており、その一方で、看護師による病院から在宅への途切れのない継続した看護ケアの提供を望んでいた。病院看護師、訪問看護師それぞれが家族が求めるニーズの違いを理解し、双方の役割の強化と連携が重要である。H.24年度に、在宅で気管切開管理を必要とする重症心身障がいを抱える子どもを養育する家族に対し、現在、在宅で受けている具体的な支援の内容および病院看護師、訪問看護師のケアに関する思いや要望を調査した結果について分析を行った。その結果、家族は、病院看護師からは、子どもに必要な医療的ケアの技術を、訪問看護師からは、日常生活での養育などについて、主に指導を受けていると認識していた。また、今後の看護の方向性として、病院看護師の課題としては、実践を交えた退院指導の提供が統一した指導内容として組み込まれる必要性があり、訪問看護師の課題としては、子どもの一般状態の把握や、子どもを養育していく過程で生じる問題や課題への対応について、より子どもや家族に適したアドバイスの必要性が示唆された。今後、病院看護師は、最大限の社会資源を活用した子どもの成長・発達を促すための療育的な関わりが重要であり、訪問看護師は、新しいケア方法の提案や緊急時の医療処置に関する指導など教育的な関わりが望まれると推察された。病院看護師については、病棟で退院指導を行う看護師のみならず、子どもが退院した後に外来で関わる外来看護師の役割の重要性を再確認することができた。病院看護師、訪問看護師の関わりに対する家族の認知は異なっていたが、双方それぞれの役割を強化するための教育体制の整備が必要であり、相互の連携を密に図ることで、継続看護体制の充実につながることが明らかとなった。気管切開管理が必要な重症心身障がい児(以下、重症児とする)の在宅支援に携わる上では、急変時の対応や状態把握のためのアセスメント能力、残存機能維持のためのリハビリや呼吸理学療法など、高度な知識・技術の習得は不可欠であり、養育している家族に対しても、家族形態に応じたレスパイトケアの提供など看護師の役割として求められるものは大きい。そこで、在宅で気管切開管理が必要な重症児及び養育している家族に対する看護師の関わりと指導内容の実態を明らかにすることを目的に研究に取り組んだ。小児に対応している全国の訪問看護ステーションのうち研究協力の承諾を得た29施設に、無記名の自記式質問紙調査を実施した。データ収集期間は2012年10月12月であった。訪問看護を受けている気管切開管理が必要な在宅療養中の重症児(18歳以下)を養育する家族76名が対象となった。主な調査項目は、気管切開管理が必要な重症児及び家族の現状と、病院看護師と訪問看護師による指導内容と関わりの実際であった。量的データは単純集計し、自由記載内容は、類似性があるものについて分類し整理した。その結果、41名より回答があった(回収率53.9%,有効回答率100%)。その結果、病院看護師から、主に呼吸管理や栄養管理に関する技術面における指導を一通り受けていたが、主に在宅で児を養育するにあたり生じる問題や日常的ケアおよび療育を促す関わりは、訪問看護師の方が多かった。病院看護師と訪問看護師の連携について「全くそう思わない」と回答した家族は、病院看護師に対しては40.0%、訪問看護師に対しては42.5%であった。今後の指導内容について、病院看護師への希望は、「統一した指導」「実践を交えた退院指導の提供」、訪問看護師への希望は、「同じ質の看護の提供」「長時間の看護の提供」が抽出された。本年度は、育児休暇取得中により研究を中断していたため。気管切開管理が必要な重症児を養育する家族の現状と看護師による指導内容の現状と課題を明らかにすることを目的として、アンケート調査を実施した。その結果、家族は身体的不調を抱えており、気分転換を望みながらも、子どもの世話は自分でなければならないという責任感を抱えていた。家族が子どもとの適切な距離を保ちつつ、在宅療養を続けられるような支援が必要である。また、家族は、病院看護師、訪問看護師それぞれに対し異なるニーズを持っており、その一方で、看護師による病院から在宅への途切れない継続した看護ケアの提供を望んでいた。病院看護師、訪問看護師それぞれが、家族が求めるニーズの違いを理解し、双方の役割の強化と連携が重要である。気管切開管理が必要な重症児を養育する家族を対象に行ったアンケート結果より、家族が求める病院看護師、訪問看護師に対してのニーズの分析に時間を要したため。また、インタビュー対象者の選定にあたっては、郵送により研究協力のお願いをする必要があることも、時間を要した一因である。本年度は、気管切開管理が必要な重症心身障がいを抱える小児の退院指導に携わる病院看護師と訪問看護師の支援の実際、現状の問題点を明らかにすることを目的とした。1)九州圏内の病院の小児科、NICU病棟で、気管切開管理が必要な重症心身障がいを抱える小児の退院指導に携わっている看護師4名に半構成的面接を実施した。

病院における退院指導は、その施設で退院指導用に作成されたマニュアルを元に、気管内吸引やカニューレ交換、急変時の対応等について一通りの技術的な指導項目がチェックリスト方式で実施されていた。しかし、在宅移行の際の訪問看護師との連携・連絡体制は、退院前のケアカンファレンスの開催のみに留まっており、その後、退院後の患者の様子については把握できていない現状に病院看護師は垣根を感じていた。また、退院サマリー上での情報共有だけでは限界を感じており、患者が退院してからも訪問看護師とこまめに連絡がとれる体制を望んでいた。そして、患者が再入院した場合においても、途切れることがない継続した看護ケアの提供につなげたいと考えていた。2)九州圏内の訪問看護師1名に半構成的面接を実施した。訪問看護師は、病院での退院指導に対し、「ここまでしなければならない」というきっちり感が強く、ポイントがどこかを家族が把握するのが難しいのではないかと感じていた。訪問看護師は、看護の視点で問題がなければ、「ここだけは守ってほしい」という指導方針で、家族のやり方を尊重しつつ見守り的な役割を担っていた。また、訪問看護ステーションが病院併設の場合は、施設側の看護師との連携もとりやすく、システム的な部分も大きいのではないかと考えていた。また、訪問看護師側から、患者が在宅に帰った後の様子を病院看護師にフィードバックすると、お互いの指導体制の評価ができるため効果的ではないかと考えていた。気管切開管理が必要な重症児を養育する家族は、身体的不調を抱えており気分転換を望みながらも、子どもの世話は自分でなければならないという責任感を抱えていた。家族が子どもとの適切な距離を保ちつつ在宅療養を続けられるような支援が必要である。また、家族は、病院看護師、訪問看護師それぞれに対し異なるニーズを持っており、その一方で、看護師による病院から在宅への途切れのない継続した看護ケアの提供を望んでいた。病院看護師、訪問看護師それぞれが家族が求めるニーズの違いを理解し、双方の役割の強化と連携が重要である。育児休暇取得中により研究を中断していたため。本年度は病院看護師、訪問看護師へのインタビュー調査を行い、看護師が認識している家族のニーズや、病院側、在宅側双方の看護師に求める関わりや指導内容等について明らかにし、今後双方の連携を強化できるような継続看護教育プログラムの考案およびネットワーク体制の整備について検討していく予定である。小児看護学今後は、気管切開管理が必要な重症心身障がいを抱える子どもと養育する母親に対し、実際に看護ケアを行っている訪問看護師、病院看護師に対しインタビュー調査を行い、支援内容の実際、現状の問題点や、病院側、在宅側相互の連携に関し望むこと等を明らかにしていく予定である。本年度は、訪問看護師へのインタビューを予定している。今年度、在宅で気管切開管理を必要とする重症心身障がいを抱える子どもと養育する母親に対し、実際にケアに携わっている訪問看護師を対象にインタビュー調査を実施する予定であったが、研究者が産休・育休を取得し、研究を中断したため。H.24年度は、実施した研究についての成果発表までを予定に入れていたが、研究協力を依頼する施設(気管切開管理を必要とする重症心身障がいを抱える子どもを看護している訪問看護ステーション)の確保が困難で、および対象者へのアクセスは、研究協力が得られた訪問看護ステーションに依頼したので、データ収集までの時間を要したため。
CD43新規アイソフォーム発現によるT細胞ヘルパー活性の制御

細胞移入実験により,CD43 130 kDaアイソフォーム陰性T細胞にのみヘルパー活性が認められた.サイトカイン(IL-2,IL-4)産生のパターンとCD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞の関連性は認められなかった.従って,このアイソフォーム発現様式とTh1/Th2サブセットとの機能的関連はないと考えられる.(1)T細胞株作成維持条件によるCD43 130 kDaアイソフォーム発現変動の解析T細胞刺激における抗原濃度,刺激細胞数,添加増殖因子などについて検討をおこなったが,明確な条件を決定できなかった.(2)in vivoにおけるCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の動態・機能解析免疫後1週間の領域リンパ節内T細胞には,数パーセントのCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の出現が認められる.時間経過とともにこの陽性細胞の頻度は減少する.瀕回免疫においても同様の発現消退様式を示す.T細胞移入実験で,CD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性クローンの脾臓移行に質的差異は認められなかった.(3)CD43 130 kDaアイソフォーム発現調節に関与する細胞内因子(酵素)の検索細胞移入実験により,CD43 130 kDaアイソフォーム陰性T細胞にのみヘルパー活性が認められた.サイトカイン(IL-2,IL-4)産生のパターンとCD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞の関連性は認められなかった.従って,このアイソフォーム発現様式とTh1/Th2サブセットとの機能的関連はないと考えられる.(1)T細胞株作成維持条件によるCD43 130 kDaアイソフォーム発現変動の解析T細胞刺激における抗原濃度,刺激細胞数,添加増殖因子などについて検討をおこなったが,明確な条件を決定できなかった.(2)in vivoにおけるCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の動態・機能解析免疫後1週間の領域リンパ節内T細胞には,数パーセントのCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の出現が認められる.時間経過とともにこの陽性細胞の頻度は減少する.瀕回免疫においても同様の発現消退様式を示す.T細胞移入実験で,CD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性クローンの脾臓移行に質的差異は認められなかった.(3)CD43 130 kDaアイソフォーム発現調節に関与する細胞内因子(酵素)の検索自己免疫モデルB/WFマウス由来の130kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞クローンについて,その抗体産生に対するヘルパー活性を細胞移入実験により解析すると,陰性T細胞クローンにのみヘルパー活性が認められた.130kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞クローンのサイトカイン(IL-2,IL-4)パターンをELISAにて解析したが,関連性は認められなかった.(1) T細胞株作成維持条件によるCD43/130kDaアイソフォーム発現変動の解析T細胞刺激における抗原濃度,刺激細胞数,添加する増殖因子の有無などについて検討を加えたが,いまだ明確な条件を決定できていない.引き続き,種々の条件について実験を行う.(2) in vivoにおけるMFT3陽性T細胞の動態・機能解析抗原で免疫し1週間後の領域リンパ節内T細胞には,数パーセントの130kDaアイソフォーム陽性T細胞の出現が認められる.時間経過とともに,この陽性細胞の頻度は低下する.頻回免疫においても同様の発現様式を示す.また,T細胞クローン細胞移入における実験で,陽性・陰性のクローンで脾臓への移行に質的差違は認められなかった.(3) CD43/130kDaアイソフォーム発現調節に関与する細胞内因子(酵素)の検索130kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞クローンのcore2N-glucosaminyl transferase(C2GnT)のmRNAをRT-PCRにて解析すると,陰性クローンではまったく検出されなかった.このアイソフォーム発現はC2GnTにより発現調節されていると推測される.細胞移入実験により,CD43 130 kDaアイソフォーム陰性T細胞にのみへルパー活性が認められた.サイトカイン(IL-2,IL-4)産生のパターンとCD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性T細胞の関連性は認められなかった.従って,このアイソフォーム発現様式とTh1/Th2サブセットとの機能的関連はないと考えられる.(1)T細胞株作成維持条件によるCD43 130 kDaアイソフォーム発現変動の解析T細胞刺激における抗原濃度,刺激細胞数,添加増殖因子などについて検討をおこなったが,明確な条件を決定できなかった.(2)in vivoにおけるCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の動態・機能解析免疫後1週間の領域リンパ節内T細胞には,数パーセントのCD43 130 kDaアイソフォーム陽性T細胞の出現が認められる.時間経過とともにこの陽性細胞の頻度は減少する.頻回免疫においても同様の発現消退様式を示す.T細胞移入実験で,CD43 130 kDaアイソフォーム陽性・陰性クローンの脾臓移行に質的差異は認められなかった.(3)CD43 130 kDaアイソフォーム発現調節に関与する細胞内因子(酵素)の検索
造血微小環境を構成する構造高分子の同定、局在及び造血における役割に関する研究

造血支持細胞の産生するプロテオグリカン(PG)が造血制御に関与していることを示唆する多くの報告がある。しかし、どの様なPGが、どの様な機構で働いているのかは殆ど知られていない。私達は、これらの内容をより明確に理解するため、培養下で造血支持能を有することが示されているマウス新生児頭蓋冠由来の株細胞(MC3T3ーG2/PA6細胞)が合成するPGの生化学的性質及び、その造血における役割について解析を行ない、前半期の研究において次の事柄を明らかにした。1)細胞層に存在するPGは、分子量の異なる3分子種(CPGI;Mr=520,000,CPGII;Mr=175,000,CPGIII;Mr=51,000)及び、培養液中に分泌される1分子種(MPG;Mr=200,000)から成る、2)前者の3分子種PGの糖側鎖の主要成分はヘパラン硫酸であるのに対し、後者のそれは、コンドロイチン硫酸である、3)コンドロイチン硫酸鎖合成の人工的開始剤であるβーキシロシド存在下で培養したPA6細胞の示す血液幹細胞維持能は、1.22.0倍増加する。後半期の研究において、造血幹細胞維持に寄与するPGが、細胞膜型であるか、マトリックス型であるか(或いは、その両者であるか)を検討するため、細胞層に存在するPGの局在に応じた分離を試みた。細胞層由来PG画分を4Mguanidine存在下でOctylーSepharoseCLー4Bにかけ00.5%TritonXー100による直線的濃度勾配で溶出した。細胞層に存在するPGの約55%は素通り画分に、15%は0.03%TritonXー100の位置に、残り25%は0.2%TritonXー100の位置に溶出された。それに対して、培養液中には、分子中に疎水性部位を持つPG成分は全く検出されなかった。これらの結果は、PA6細胞は基底膜型(0.03%画分)及び細胞膜型(0.2%画分)PGを共に合成していることを強く示唆している。今後、PA6細胞を抗原とし、上記のPGに対する単クロ-ン抗体を作成し、それを用いて、基底膜型及び細胞膜型PGの造血幹細胞維持における役割を解析していく予定である。我々は造血の恒常性維持に重要な役割を果していると考えられている造血微小環境の実在性を示すと共にその構成成分であるプロテオグリカン(PG)の生化学的特質を明らかにしてきた。以下に本年度の研究で得られた結果を示す。1.骨髄間質型PGの加令に伴う質的・量的変化:当初この研究はウサギ骨髄を用いて行う予定であったが年令のハッキリとした老令化ウサギを入手しがたく、生年月日の明らなものを現在飼育中である。これに代えて培検時に得られたヒト骨髄を用いて実験を行った。

その結果は、動物種によらず骨髄間質に特異的に存在するコンドロイチン6-硫酸(C6S)の骨髄乾燥重量当りの含量は減少する傾向を示した。それと対象的に骨髄芽球リソゾームの含む細胞性PGの糖側鎖であるC4S含量は加令に伴い増加の傾向を示した。2.a.骨髄細胞が培養下で合成するPGの同定とそのうちで間質型PGの占める割合の決定:〔^<35>S〕-硫酸を合成前駆体として用いPGへの取り込みが直線性を示す点でその割合を決定した。その結果は、間質型C6SPG/細胞性C4SPG/細胞性ヘパラン硫酸HSPG〓80/10/10であった。この値は、ウサギ腹腔にそのアイソトープを注射し生体標識後骨髄を採取し分析した結果とほぼ同じであった。3.骨髄間質に存在する細胞接着分子、フィブロネクチン、ラミニンの細胞結合ドメインの有機合成:フィブロソクチンの細胞結合ドメインArg-Gly-Asp-Ser及びラミニンのそれTyr-Ile-Gly-Ser-Argの有機合成を終り、造血前駆細胞の種々の基質に対する細胞接着阻害実験の準備を進めている。本年度の研究においては、造血支持細胞の合成するプロテオグリカン(PG)の造血支持能の機構的解析をするため、小玉らによりマウス新生児の頭蓋冠組織からクロ-ン化され、CFUーS支持能を有することが示されているMC3T3ーG2/PA6株細胞を用いて以下の研究を行った。(1)PA6細胞の合成するPGの分子種の同定。(2)PA6細胞のPG合成に対するβーキシロシド(Dexterの骨髄長期培養の系で造血を促進することが示された試薬)の作用機作の解析。(3)βーキシロシド処理したPA6細胞と5FU処理したマウスの脾細胞を共培養することにより、この試薬のCFUーSの自己増殖に及ぼす効果の解析。これらの研究により、次の結果が得られた。(1)PA6細胞の合成するPGは、細胞層に存在する分子量約520,000(CPG I)、175,000(CPG II)及び51,000(CPG III)の三分子種と、培養液中に存在する200,000(MPG)の一分子種からなっていた。細胞層PGは、分子量32,000ー51,000のグリコサミノグリカン(GAG)側鎖をもち、約70%がヘパラン硫酸であり、残りはコンドロイチン4ー硫酸と同定された。培養液PGは73%がコンドロイチン4ー硫酸で、残りはヘパラン硫酸と同定された。(2)βーキシロシドは、PA6細胞のGAG合成のうち、コンドロイチン硫酸のみの合成を約10倍促進した。しかし、αーキシロシドにはその活性はなかった。(3)βーキシロシド存在下で共培養したPA6細胞は、αーキシロシド存在下で培養したそれと比べてCFUーSの自己増殖を1.2ー2倍促進した。以上の結果は、PA6細胞の合成するPGは、我々が既に明らかにした骨髄間質に存在する主要PGではなく、骨髄組織中に存在する基底膜構成成分としてのPGであることを示している。従って、我々はPA6細胞を造血組織における基底膜形成担当細胞と考え、今後その方向で研究を進める予定である。造血支持細胞の産生するプロテオグリカン(PG)が造血制御に関与していることを示唆する多くの報告がある。しかし、そのPGが細胞膜型なのか、マトリックス型なのか未だ明らかにされていない。私達は、これらの内容をより明確に理解するため、造血支持能を有することが示されているマウス新生児頭蓋冠由来の株細胞(MC3T3ーG2/PA6細胞)が合成するPGの生化学的性質及び、その造血における役割について解析を行なってきた。昨年度の研究において次の事柄を明らかにした。1)細胞層に存在するPGは、分子量の異なる3分子種(CPGI;Mr=520,000,CPGII;Mr=175,000,CPGIII;Mr=51,000)及び、培養液中に分泌される1分子種(MPG;Mr=200,000)から成る、
神経心理学と臨床心理学に基づいた配信型認知リハビリテーション環境の展開と拡充

高次脳機能障害に対するリハビリテーションのひとつに,認知リハビリテーションがある。認知リハビリテーションでは,障害された認知機能に対する認知的アプローチ,障害受容を働きかける心理的アプローチ,そして,本人を取り巻く周囲へ働きかける心理教育的アプローチの3つがある。認知リハビリテーション領域における情報通信技術の導入は,主に認知的アプローチの枠組みで行なわれているが,情報通信技術を用いることで,その効率化を目指すことが可能である。本研究では,まず,情報通信技術の中でもインターネットの利用に注目し,従来から医療機関において行なわれている認知的アプローチのみならず,心理的アプローチや心理教育的アプローチも視野に入れた,認知リハビリテーションサイトの開発を行なった。平成21年度は,近畿大学工学部情報システム工学科徐丙鉄准教授と,そのゼミ生の協力を得て,新しい配信システムの開発と,具体的なコンテンツの作成を行なった。サイトではスタッフ専用のページと,個人用のページを設け,スタッフ専用ページでは,自分が担当する者の課題実施状況や成績等を一覧し,管理できるようにし,個人用ページは自分のこれまでの課題に実施履歴や,課題に関する相談,あるいはスケジュール管理ができるように環境を整えた。また,課題のみならず,きき手テスト,ギャンブリング課題や視野測定課題など,臨床現場で有効と考えられるツールも搭載した。ページアドレスは下記の通りであるhttp://reha.heteml.jp/html/top.html。リハビリテーション課題は,注意障害の改善を目指した「パネル消し」,記憶障害の代償を目指した「パネル記憶」,遂行機能障害の改善を目指した「お買い物ゲーム」等のほか,コンピュータの特性を生かした運動を用いた課題「ストップピクチャー」を搭載した。現在,公開に向けてサイト内の調整を行なっているところであり,平成22年度は課題の効果測定や,ユーザビリティの評価が中心となる予定である。また,今年度は携帯型端末での配信可能性や利用可能性を検討するため,iphoneを購入し,その操作環境やコンテンツを検討した。今後は,現在開発されているフリーのソフトをリハビリテーション用のソフトとしてわかりやすく紹介することを考えている。さらに,平成22年度はandroid携帯端末におけるソフトの検討や開発も視野に入れることを目標としている。また,平成21年度の実施計画にはcomputer-Assisted Counselingシステムを利用した認知行動療法プログラムの開発に関する検討も含まれていたが,これについては22年度の課題とする。平成22年度も21年度に引き続き近畿大学工学部情報システム工学科の徐丙鉄准教授と近畿大学工学部学生に協力いただき,システムの改善を行うとともに,課題の開発を継続した。現在,課題は注意課題,運動課題,記憶課題,視空間知覚課題と多岐にわたっている(http://reha.heteml.jp/html/top.html)。システムの改善においては,リストをアコーディオン化することで,なるべくボタンの数を少なくすると共に,画面遷移の回数も少なくし,高次脳機能障害者のアクセシビリティに配慮した。また,リハビリ課題のみならず,臨床現場において医療従事者に有益と考えられる利用者の感情をモニタリングするためのツールも合せて開発した。さらに,メンバー以外でも読むことが出来るe-learning的要素を持つセルフヘルプブックや,誰でも楽しめる子ども向けの硬貨学習ツールの開発,そして,啓蒙用の4コマ漫画の掲載などを試み,コンテンツの充実を目指した。今年度予定していたCACやSNS的なコンテンツの開発については,まずは医療従事者と利用者間の交流を促進するため,お知らせ機能を付加した。このお知らせ機能は,医療従事者から利用者へのメッセージの配信,利用者から医療従事者への個別相談が行なえるものであり,医療従事者からのメッセージは利用者の最初のページに表示され,利用者からの個別相談は医療従事者の最初のページに表示されるようになっている。次年度は,さらに課題や利用者間が交流できるシステムを発展させると共に,臨床現場での利用者のアクセシビリティや満足度の評価を行なう予定である。平成23年度は,前年度に引き続き近畿大学工学部情報システム工学科徐丙鉄准教授と,そのゼミ生,および認知リハビリテーションの臨床現場で働く心理士の協力を得て,配信システムの充実と,具体的なコンテンツの作成を行なった。ページアドレスは次の通りであるhttp://reha.heteml.jp/html/top.html。配信システムについては,これまでのシステムの不具合を調整し,利用者と支援者が使いやすいものになるような工夫を行なった。具体的には,まず,利用者がログインしやすい画面構成と利用者の継続的な利用行動につながるようなエンカレッジ機能の追加が挙げられる。特に,エンカレッジ機能においては,利用者のログイン時,課題開始時,課題終了時,そして1日の時間に合せて,利用者を励ますようなメッセージや,利用者への情報提供となるようなメッセージを随時画面上に提示するようにした。また,支援者については,家族をも支援者として関われるようにし,支援者が出来るだけ簡単に利用者の登録ができ,利用者のモニタリングができるシステム構成を目指した。

具体的なコンテンツについては,高次脳機能障害にたいする心理教育や情報提供の充実に力を入れ,障害を分かりやすく説明した4コマ漫画や,障害の特徴を具体的に示した電子版セルフヘルプブックを追加した。また,臨床現場の声を反映し,android携帯端末で使用できる「声のものさし」アプリの開発に着手した。これは,会話等で声の大きさが調整できない場合に使用し,話者の声が大きくなると画面上にアラートが表示されるものである。なお,これらの成果については,「認知リハビリテーションにおけるインターネット技術の活用-実践と展望-」としてまとめ,電子情報通信学会誌Vol.J95-D,No.5,pp,-,May.2012に掲載予定である。
InGaAsデバイスの放射線損傷とその低減法

次世代においても使用可能な先端半導体デバイスの放射線損傷機構の解明が要求されている。本研究では、受発光波長が1.55μmである光通信用InGaAsデバイス(フォオトダイオード、レーザダイオード)や遮断周波数が100GHzであるAlGaAs系HEMT(High Electron Mobility Transitor)の照射損傷を特性劣化を解析し、また、照射後の熱処理による回復過程を調べた。一連の研究の結果、以下のことが明らかになった。1.InGaAsデバイスやAlGaAsデバイスの電気的特性は放射線照射により劣化するが、それは照射量の増加と共に顕著になる。また、照射後の熱処理により特性は回復し、300°C、30分の熱処理で照射前の約90%まで回復する。2.同じ放射線源の同一照射量で比較した場合、InGaAsデバイスの方がAlGaAsデバイスに比べて損傷が少ない。これはInGaAsデバイスが耐放射線性に優れていることを示唆している。材料による損傷の差は構成原子の原子量の違いに起因すると思われる。また、InGaAsデバイスで比較しても、フォトダイオードよりHEMTの方が劣化しにくい。これは同じInGaAs系デバイスでも構造が横型でかつ多数キャリア動作の方が照射に強いことを表わしている。3.InGaAsやAlGaAsデバイスの照射による特性劣化には2次元電子走行層中に形成されたGaに関連する複合欠陥が大きく関与しており、この格子欠陥によりキャリアである電子が捕獲され電流が減少すると考えられる。4.デバイスやポリシリコンの特性劣化の程度は放射線の線種によって大きく異なる。損傷の程度は電子<中性子<陽子<カーボンの順序で大きくなり、カーボンのよる損傷は電子の約3桁程大きい。損傷の線源依存症は、照射粒子の質量と構成原子との衝突確率の違いから明確に説明出来る。近年の原子炉・高エネルギー粒子加速器及び人工衛星の発達に伴い、放射線環境下でも正常に動作する半導体デバイスの開発に関する研究が各地で行われている。しかし、InGaAsデバイスの放射線照射による損傷とそれの熱処理による回復挙動についてはあまり報告されていない。本研究では、InGaAsデバイスの1-MeV電子線、1-MeV速中性子線、20-MeV陽子線及び220-MeVカーボン粒子線照射によるInGaAs材料を基板としたレーザダイオードやトランジスタにおける特性劣化と導入格子欠陥を照射量及び照射線源の観点から初めて検討した。主な研究成果は次の通りである。1.InGaAsレザーダイオードやトランジスタは照射により劣化し、損傷は照射量と供に増加する。2.InGaAsトランジスタはAlGaAsトランジスタに比べて耐放射線性に優れている。照射後によりAlGaAsデバイスではGaに関連する格子欠陥が形成される。それは、生成・再結合中心として働きデバイス特性の劣化に主に関連する。3.カーボン粒子線の損傷係数は陽子線や中性子線のそれとほぼ同程度ある一方、電子線の3桁程大きい。この原因は質量と核衝突の差に基づく格子欠陥形成確立の差によると思われる。本研究では、光通信用InGaAsデバイス(フォオトダイオード、レーザダイオード)やAlGaAs系HEMT(High Electron Mobility Transitor)を取り、トータルドーズ、シングルイベント効果をに区別するために、照射損傷を特性劣化と基板結晶に導入される格子欠陥の両面から解析し、それらの因果関係を解明した。本年度は次の研究調査を実施した。1)InGaAsやAlGaAsデバイスに照射線源として水素原子核(陽子線)やヘリウム原子核(アルファ線)及び炭素イオン等の高エネルギー粒子線を照射し、デバイスの損傷機構を研究する。また、実際の宇宙環境に近づけるために液体ヘリウム・窒素温度での照射及び照射時におけるデバイス特性の同時測定を行った。

次世代においても使用可能な先端半導体デバイスの放射線損傷機構の解明が要求されている。本研究では、受発光波長が1.55μmである光通信用InGaAsデバイス(フォオトダイオード、レーザダイオード)や遮断周波数が100GHzであるAlGaAs系HEMT(High Electron Mobility Transitor)の照射損傷を特性劣化を解析し、また、照射後の熱処理による回復過程を調べた。一連の研究の結果、以下のことが明らかになった。1.InGaAsデバイスやAlGaAsデバイスの電気的特性は放射線照射により劣化するが、それは照射量の増加と共に顕著になる。また、照射後の熱処理により特性は回復し、300°C、30分の熱処理で照射前の約90%まで回復する。2.同じ放射線源の同一照射量で比較した場合、InGaAsデバイスの方がAlGaAsデバイスに比べて損傷が少ない。これはInGaAsデバイスが耐放射線性に優れていることを示唆している。材料による損傷の差は構成原子の原子量の違いに起因すると思われる。また、InGaAsデバイスで比較しても、フォトダイオードよりHEMTの方が劣化しにくい。これは同じInGaAs系デバイスでも構造が横型でかつ多数キャリア動作の方が照射に強いことを表わしている。3.InGaAsやAlGaAsデパイスの照射による特性劣化には2次元電子走行層中に形成されたGaに関連する複合欠陥が大きく関与しており、この格子欠陥によりキャリアである電子が捕獲され電流が減少すると考えられる。4.デバイスやポリシリコンの特性劣化の程度は放射線の線種によって大きく異なる。損傷の程度は電子<中性子<陽子<カーボンの順序で大きくなり、カーボンのよる損傷は電子の約3桁程大きい。損傷の線源依存性は、照射粒子の質量と構成原子との衝突確率の違いから明確に説明出来る。
構成主義的・証明論的観点からの哲学的意味理論の研究

構成主義的な哲学的意味理論の構築に向けて、主として以下の三つの観点から研究を進め、それぞれ一定の知見を得た。1.この種の意味理論が背景として持つ、実在論-反実在論という対立について、量化命題論理というシンプルな枠組みを用いて表現を試み、その焦点を浮き上がらせようとした。反実在論的意味理論は、「表明原理」によって特徴付けられるが、それは、量化命題論理に「真理主張」演算子と可能性演算子を加えることで表現できる「真理主張可能性の原理」という形で形式化される。この議論の過程で、構成主義的意味理論においてとくに重要な位置を占める未決定言明や決定不能言明の意味に関する知見を得た。2.この種の意味理論の形式的枠組みの候補とみなせる直観主義タイプ理論についての検討を行った。まず、直観主義的タイプ理論が、述語論理や数学の言語にとどまらず、自無言語を含む言語一般に関する構成主義的な意味理論の範型となりうるかどうかはこれまで明らかにされていなかった。そこで、自然言語における実質的推論に焦点を当て、それらをタイプ理論の枠組みに収容する可能性について議論した。その過程で意味理論がもつ形而上学的な関わりについての知見を得た。3.この種の意味理論に親和的な真理に関する照応理論をめぐる考察を行った。この理論は、しばしば収縮主義的な真理論の一種とみなされるが、それは正しくない。収縮主義においては、「A」が真であるのはAのときそしてそのときに限る、という図式が基本的であるとされる。しかしながら照応理論において、この図式は、真理述語の持つ代用文形成の働きに基づいて正当化されうるものである。したがって、ここでは代用文形成という機能にどのような実質的内容を賦与できるかが問われることになる。この問いに対して、構成主義的意味理論の観点から図式の実質的内容を特徴付けられるという見込みが示された。言語哲学における推論主義は、表現の意味がその使用に存するという見方を体系的に展開したものである。しかし、表現の有意味性を保証するためには、任意の使用-規則をもって、意味を構成するものとみなすことはできない。各表現およびその使用-規則は一般に保存拡大性と呼ばれる制約を満たさなければならない。この制約は、使用-規則が表現の「陰伏的定義」を与えることができるための条件であり、構成主義的・証明論的な意味理論の基底にも、この制約が存在していると考えられる。また、この制約への注目は、いわゆる分析的な言明によって表現されるようなアプリオリな知識の成立の可能性について議論する際にも重要な観点であることが明らかになりつつある。構成主義的・証明論的な意味理論をこのように推論主義的意味理論として位置づけるとき、それら推論の眼目は、通常の古典的・実在論的な真理の保存性ではなく、直観主義的・反実在論的な真理主張の保存性にあると解するのが適切であろう。しかし、そのことと、この種の意味理論がさまざまな主題に関する反実在論的立場の基盤理論となりうるということとの関係は必ずしも明らかではない。それを部分的に解明するための一つの試みとして、論争における二つの陣営の特徴付けという一般的な枠組みを設定した上で、実在論と反実在論という二つの陣営の場合について考察し、それぞれを特徴付ける原則を抽出した。また、その過程で、構成主義的・証明論的な意味理論においてとくに重要な位置を占める未決定言明や決定不能言明の意味に関する知見を得ることができた。構成主義的な哲学的意味理論の構築に向けて、主として二つの観点から研究を進め、それぞれ一定の知見を得た。