hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
症例データベースのための処方・検査結果・診断名のオブジェクト記述と実装の研究

これを用いて、「○○系薬剤の投与歴の有無」といった、抽象的な概念での検索を可能とし、インテリジェントな診療支援システムを構築するための技術的問題点を解決する。2.方法と結果まず、処方、検体検査結果、疾患名について、これらをどのような視点から分類し、構造化オブジェクトとするかについて検討し、処方は薬効、投与経路、薬態について、検体検査は検査方法、検体種別について、疾患名は部位、病態について、それぞれ注目すればよいことが明らかになった。次いで、浜松医大病院の膨大な実診療情報のうち、処方、検体検査結果、疾患名登録内容をHL7形式を用いて、全患者についおて病院情報システムからオブジェクト指向データベースに送信した。これほど広範囲な日常診療データを、こういった標準化された形式で配信したケースは、当研究が初めてである。その際に、ICD-9-CMベースである当院の病名情報を、SNOMED形式に変換するプログラムを、消化器疾患について作成hし、ICD,SNOMED双方の問題点を明らかにした。更に、抽象概念での検索については、おおむね満足な結果が得られたが、やはりこういった膨大な項目の中からの検索には本質的に不可避であるが、上位過ぎる概念での検索(例えば「心疾患」)すると、選択肢が組み合わせ的発散を起こし、実時間で検索結果が得られないことがあった。これに対しては、検索の方向(上向き/下向き)をレベルに応じて返ることや、実運用ではある程度まとまった数の検査結果ごとに表示し、続けるかどうか確認するといっったことが考えられる。3.波及効果HL7という標準化されたデータ形式が利用可能であることを示されたので、今後他施設でも利用され始めるであろう。また、当研究の成果は、今後の診療録の電子化や、診療支援システムの構築の、基盤となるであろう。
中国の国際教育政策に関する実証研究

本研究では、近年、目覚ましい展開を見せている中国の国際教育政策の諸相を(1)中国政府の国家公費派遣留学政策、(2)海外留学者の帰国奨励策、(3)外国人留学生教育政策、(4)対外中国語教育政策の4点を中心に検証し、中国の国家戦略の一端を国際教育政策の視点から解明しようと試みたものである。改革開放が開始された1970年代後半から、1990年代にかけて、中国の国際教育交流は、私費留学生の派遣・受け入れなど、民間資本の拡大により、飛躍的な発展を遂げてきた。しかし、21世紀に入り、中国の経済力、国力が格段に向上する中で、中国政府は、国際教育政策を文化、外交、経済政策と密接に関連付け、これまで以上に国家主導で、国際教育政策を推進し、高度人材の育成や、「親中家」の育成、世界における中国語の普及などを目指して、極めて戦略的な施策を講じていることが明らかになった。本研究の目的は、中国の留学政策、中国人留学生・研究者の帰国奨励策にみられる「頭脳還流」対策、「孔子学院プロジェクト」に代表される対外漢語教育政策等、中国の国際教育政策の諸相を経済的・政治的・文化的側面から多角的に分析し、中国が国際教育政策を手段として知識経済時代の台頭にいかに対応しようとしているのか、その国家戦略の一端を国際教育政策の視点から検証することである。平成20年度は中国政府の国家公費派遣留学政策、帰国奨励策・「頭脳還流」の施策、及び中国語教育の普及・振興等の対外教育政策について、中国教育部等の関係機関の政策文書を分析した上で、中国国家留学基金管理委員会、北京大学、清華大学、北京師範大学、北京外国語大学の国際教育担当者を対象に、聞き取り調査を実施した。2007年中国政府は、国家公費派遣留学奨学金制度、「国家建設高水平大学公派研究生項目」を施行した。「国家建設高水平大学公派研究生項目」は、中国の重点大学から毎年5000人の博士レベルの学生を海外の一流大学の一流教授のもとに派遣するという壮大な派遣留学プロジェクトで、中国政府の人材強国戦略の一環として位置づけられている。この極めて戦略的な中国政府の派遣留学政策の施行が、実際に学生を送り出す中国側の大学、また学生を受け入れる側の大学にどのようなインパクトを与えているか聞き取り調査を行った。その結果、受け入れ側の海外の大学では、本プロジェクトを優秀な中国人留学生を確保する好機ととらえ、本制度の積極的な活用を図っているのに対し、送り出し側の中国の大学では、優秀な学生を大量に海外に送り出すことに対し、中国国内の大学における研究水準の低下、研究の進捗の遅滞、人材流出を懸念する声が聞かれ、中国の大学関係者が必ずしも本制度を全面的に支持しているわけではないということが判明し、今後、本派遣留学政策の有効性について、引き続き注意深く検証していく必要があることを確認した。本研究の目的は、中国の留学政策、中国人留学生・研究者の帰国奨励策にみられる「頭脳還流」対策、「孔子学院プロジェクト」に代表される対外漢語教育政策等、中国の国際教育政策の諸相を経済的・政治的・文化的側面から多角的に分析し、中国が国際教育政策を手段として知識経済時代の台頭にいかに対応しよたうとしているのか、その国家戦略の一端を国際教育政策の視点から検証することである。平成21年度は中国政府の国家公費派遣留学政策、帰国奨励策・「頭脳還流」に関する調査を引き続き行うとともに、特に、中国語教育の普及・振興等の対外教育政策として、孔子学院プロジェクトを中心に検証を進めた。国家漢等の関係機関の対外中国語政策に関する政策文書を分析したうえで、国家漢弁・孔子学院総本部における聞き取り調査を実施し、中国政府の対外中国語教育政策の動向を確認した。また、アメリカにおける中国政府の中国語教育及び中国文化普及の施策を検証し、北米地域における孔子学院第1号のメリーランド大学孔子学院、サンフランシスコ州立大学孔子学院、ラトガーズ大学孔子学院をそれぞれ訪問し、孔子学院関係者に対する聞き取り調査を行った。中国政府は、アメリカとの戦略的パートナーシップの確立において、アメリカにおける中国語教育及び中国文化の普及を極めて重視している。2009年10月現在、アメリカに設置されている孔子学院・孔子教室は合わせて81校、世界最多であり、その大部分がメリーランド大学同様、州立大学である。中国政府は、意図的に州立大学を選定し、孔子学院を設立、アメリカ側のパートナーである州立大学を通して、州政府との連携を図り、初等・中等教育段階における中国語教育、中国文化の普及に取り組んでいることを確認した。
ギンツブルグ・ランダウ方程式の渦糸解について

磁場つきのGinzburg-Landau方程式の解に対して、gaugeによらない幾つかの量の各点における値の大小関係を領域が凸の場合について得た。磁場なしのGinzburg-Landau方程式の渦点の生成・消滅現象の数値計算とこれらの現象が生じる幾つかの必要条件および十分条件を得た。渦点の生成・消滅現象がエネルギーの増加なしに起きることを確認するために、離散化したエネルギー汎関数の値が厳密に単調減少する計算スキームを作った。この講演では、2次元で穴が開いている領域における磁場なしの時間依存Ginzburg-Landau方程式(放物型)の数値計算を紹介し、その一例で現れる「渦点の対消滅(2次元のとき)」「渦輪の消滅(3次元のとき)」が起きる十分条件を紹介した。この講演では、空間2次元及び3次元で、外部磁場がほどほどの大きさで超伝導状態が完全には壊れていない、いわゆる渦糸状態での、gauge条件によらない量の比較によって、オーダーパラメータと磁場の各点での特徴づけに関する結果を紹介した。この結果は、3次元の渦糸解を構成するときの評価に適用できる基本的な結果であると考えている。これらの結果とその後の拡張された結果を含め、論文誌への投稿を準備中である。平成19年7月に行われた2007年度日本応用数理学会で「Ginzburg-Landau方程式の渦点の生成と消滅」というタイトルで講演を行った。この講演では、2次元で穴が開いている領域における磁場なしの時間依存Ginzburg-Landau方程式(放物型)の数値計算を紹介し、ある境界条件の下で2次元領域での「渦点の対消滅」「渦輪の生成」が起きることを紹介した。渦点の生成現象はこれまで詳細に研究されてきた、境界での写像度を与えるタイプの境界条件では定常状態として生成することは知られていなかったため大変興味深いものと考えられる。3次元の渦糸解の構成については、柱状領域で外部磁場が長い方向に平行な場合に構成した。現在、構成した解の安定性について検討しているが、より一般領域での解の構成とともに安定性の検討も重要であると考えている。円環領域上での渦点の生成現象の数値計算と理論解析を行った。ある境界条件ではGinzburg-Landauパラメータ(GLパラメータ)が大きい極限では渦点の対生成は起きないことが知られているが、有限のGLパラメータのもとでDirichbt型の境界条件を与えたとき対生成が生じること,生成した後GLパラメータを大きくしても,数値的には渦点の消滅は生じないことを確認した。この現象の違いの数理的な理解は今後の課題である。また、Machida-Koyamaの提案した超伝導現象とBose-Einstein凝縮現象をパラメータでつなぐモデルの解析(解の局所存在、数値計算)を行った。元のMachida-Koyamaのモデルは未知関数の満たす方程式が通常の発展方程式の理論を適用しにくい形であったが、変数変換を行うことで反応拡散方程式と非線形シュレディンガー方程式の連立方程式に書き直すことができた。このことにより解析が容易になった。
小胞体内タンパク質分解機構のin vitro再構成に関する研究

本年度後半では,小胞体内タンパク質分解の基質として用いる目的で,エンドゾーム・小胞体局在性のアスパルティックプロティナーゼであるカテプシンEの変異体の作製を行った.カテプシンEの野生型は分子量約43kDaの糖タンパク質2つがS-S結合(分子内のシステイン残基由来)で結合したホモダイマーである.分子内のシステイン残基をアラニンに置換した変異体はダイマー形成ができず,野生型に比べて中性pH下で極めて早く失活することを見いだした(J.Biochem.119;126-134,1996).本年度後半では,小胞体内タンパク質分解の基質として用いる目的で,エンドゾーム・小胞体局在性のアスパルティックプロティナーゼであるカテプシンEの変異体の作製を行った.カテプシンEの野生型は分子量約43kDaの糖タンパク質2つがS-S結合(分子内のシステイン残基由来)で結合したホモダイマーである.分子内のシステイン残基をアラニンに置換した変異体はダイマー形成ができず,野生型に比べて中性pH下で極めて早く失活することを見いだした(J.Biochem.119;126-134,1996).
古代ギリシアにおける賛歌の起源と伝統の研究

今年度は,研究実施計画に記したように,昨年度に引き続きテクスト批判の基礎的研究をおこなった。対象としたのは,讃歌研究においても基本的文献となる『イーリアス』である。具体的には,現代の主要校訂本であるルートヴィヒ版,アレン版,ファン・ティール版,ウエスト版を比較し,それらの特徴を把握することに努めた。結論として言えることは,今まであまり顧みられてこなかったルートヴィヒ版が非常に優れたものであり,その後の校訂本の基礎になっているということである。最新の校訂本2つのうち,ファン・ティール版は中世写本の伝統を重んじ,ウエスト版は古い証言を重んじるという,相反する原則に則っているが,両者ともに,写本の略号など様々な面で,比較的普及しているアレン版ではなく,ルートヴィッヒ版に従っていることが明らかになった。この事実から,必ずしも普及している校訂本や新しい校訂本が優れたものであるとは限らないという原則を知ることができた。この原則は『イーリアス』のテクストだけでなく,西洋古典文献全般に当てはまるであろう。今後他の作品を扱う場合にも,語句のレベルで研究するには,先ずいくつかの校訂本を比較し,それらの特徴を把握することを必須の作業にしなければならない。また,昨年夏に,高橋通男著『ヘレニズムの詩とホメーロス』の書評を書く機会に恵まれた。日本には珍しく,ホメーロスの古註を多く取り扱い,テクスト批判にも言及している書であったので,私の研究にも参考になることが多かった。とりわけテクスト批判に関しては,理論のみならず,実践的にも訓練を積んでいなければ,決して十分な成果は出せないということを学ぶことができた。以上が本年度の研究実績の概要である。本年度は、『イーリアス』のテクスト上の問題点を、紀元前アレクサンドレイアの学者および現代の校訂家が、どのように処理しているのかを、古代アレクサンドレイア文献学の主要操作概念であるアナロギアの観点から研究した。研究計画書において述べたように、今年度は古代ギリシアの讃歌の概観を行い、『リグ・ヴェーダ』との比較に備える予定であったが、開始早々、ギリシア語テクストの本文が版本によって大きく異なるということに注意が向くようになり、それらの差異が生じた理由を知ることなくしては、厳密な言語上の比較は覚束ないということを認識するに到った。そこで、指導教授との話し合いのすえ、ギリシアの讃歌と『リグ・ヴェーダ』との比較を急ぐよりは、その前段階として、まずギリシア古典のテクストについての知識を獲得するほうがよいとの結論に達した。そこで、祈願の讃歌の例を多く含み、なおかつ古代から現代にかけての研究成果が質の高い校訂本によって利用できる『イーリアス』を一つの観点を設けて調査した。具体的には、古代人の著した『イーリアス』註釈におけるアナロギアという言葉の全用例を調べ、その概念を用いて古代文献学者が『イーリアス』のテクストにいかなる操作を加えているのかを、またそれらの成果を現代の校訂家がどのように扱っているのかを研究した。その結果明らかになったのは、『イーリアス』のテクストは、アクセント記号に到るまで、何らかの証拠および理論に基づいて再構成されたものであるということである。ギリシア古典のテクストは本文批判を経て構成されたものであり、どれ一つオリジナルではない。そこからすると、ギリシア文献学の中で、本文批判というのは最も重要なジャンルであるが、国内の西洋古典研究においては、ほとんど取り組まれていないのが実情である。その欠を少しでも補うためにも、しばらく本文批判の実態を研究しなければならないと思われる。今年度は、昨年度に引き続き、『イーリアス』のテクスト批判にまつわる問題についての研究をおこなった。具体的に対象にしたのは、現存写本中には残っていないが、比較言語学的見地から再建可能な形態の採否の問題である。この問題を取り上げた理由は、テクスト批判の中で最も困難な「校訂」という手続きの実質を知ることにある。結論を先に述べるならば、最新にして最良とされるウエスト校訂『イーリアス』にすら、言語学的再建形の採否に関して、明確な基準が設定されていないということが明らかになった。聖典として伝承され、驚くほど安定したテクストを有するというヴェーダ文献と比べると、ギリシア語文献は不安定である。両文献の語と語との厳密な比較を模索する前に、ギリシア語文献に如何なる操作が加えられているのかを知る必要があろう。また、昨年夏に、W.D.FurleyとJ.M.Bremerによる大著Greek Hymnsの書評を執筆した。難解な著作ではあったが、普段扱うことの少ない碑文資料中の讃歌を読むことができたのは、非常に有益であった。その際に、文学テクストに顕著に現れる三部構成(神への呼びかけ、回想、祈願)が、碑文資料にも概ね当てはまるということが確認できた。以上のことから、インドとギリシアの讃歌を比較する場合、特異な語と語を比較するよりも、讃歌の構造のパターンを観察し比較することを主としたほうが、一定の成果を得やすいのではないかと考えられる。『リグ・ヴェーダ』の中に三部構成の讃歌は確認できるのだが、主流とはいえない。このことを考慮しながら、ギリシア讃歌の基本である三部構成は如何なる起源に由来するのかを問うことにする。

対象としたのは,讃歌研究においても基本的文献となる『イーリアス』である。具体的には,現代の主要校訂本であるルートヴィヒ版,アレン版,ファン・ティール版,ウエスト版を比較し,それらの特徴を把握することに努めた。結論として言えることは,今まであまり顧みられてこなかったルートヴィヒ版が非常に優れたものであり,その後の校訂本の基礎になっているということである。最新の校訂本2つのうち,ファン・ティール版は中世写本の伝統を重んじ,ウエスト版は古い証言を重んじるという,相反する原則に則っているが,両者ともに,写本の略号など様々な面で,比較的普及しているアレン版ではなく,ルートヴィッヒ版に従っていることが明らかになった。この事実から,必ずしも普及している校訂本や新しい校訂本が優れたものであるとは限らないという原則を知ることができた。この原則は『イーリアス』のテクストだけでなく,西洋古典文献全般に当てはまるであろう。今後他の作品を扱う場合にも,語句のレベルで研究するには,先ずいくつかの校訂本を比較し,それらの特徴を把握することを必須の作業にしなければならない。また,昨年夏に,高橋通男著『ヘレニズムの詩とホメーロス』の書評を書く機会に恵まれた。日本には珍しく,ホメーロスの古註を多く取り扱い,テクスト批判にも言及している書であったので,私の研究にも参考になることが多かった。とりわけテクスト批判に関しては,理論のみならず,実践的にも訓練を積んでいなければ,決して十分な成果は出せないということを学ぶことができた。以上が本年度の研究実績の概要である。
低拘束圧時における陸成飽和粘性土の静的・動的せん断特性に関する研究

一般に、陸上堆積粘性土は10m以浅の比較的浅い部分に堆積している場合が多くみられる。しかしながら、このような低拘束圧力条件下における粘性土のせん断特性に関する研究例は非常に少ない。また、陸上堆積粘性土層の載荷時、堀削時におけるせん断特性の変化及び地震や交通荷重に代表されるような動的繰り返し荷重を受けた場合の間隙水圧発生メカニズムとせん断特性の関係などについては、いまだ未解明な部分が多い。本研究は上記の点に着目し、異なる応力履歴を受けた陸性飽和粘性土に対して、低拘束圧力条件下において非排水静的・動的せん断試験を行うことにより、陸性抱和粘性土の静的・動的せん断特性を総合的に解明することを目的としている。以下に本研究より得られた主要な結論を列記する。【i】)飽和粘性土が非排水条件下で動的応力を受けると載荷回数の増加とともに軸歪が増大し、上限・下限の2つの降伏値が存在する。また、同一応力比の下で繰り返し載荷すると拘束圧力が大きい程過剰間隙水圧の発生速度は速くなる。【ii】)動的応力履歴を受けた土のせん断特性は応力振幅に大きく依存し、同一過圧密比の条件下では、小さな応力振幅を数多く受けた供試体の方が静的強度は大きくなる。【iii】)過圧密履歴を動的繰り返し載荷による場合と静的な応力除荷による場合によって与え、その後のせん断特性を比較すると、有効能力径路に明瞭な差が認められ、動的応力履歴を受けた過圧密粘性土は繰り返し載荷による硬化現象のため、より大きい過圧密比を有する土と同じような挙動を示す。【iv】)静的せん断試験における間隙水圧の発生メカニズムは、過圧密比、浸透圧負荷速度、初期せん断力及び浸透圧の負荷方向の影響を受ける。
ホルモンによる代謝調節の組織中活性酸素消去系と生体膜過酸化反応に対する影響

1.甲状腺機能亢進症ラットの心筋・骨格筋障害モデルでは、非酵素的にフリ-ラジカルによる連鎖反応を断ち切る抗酸化剤であるビタミンEは、ミトコンドリアの好気性代謝活性や抗酸化酵素レベルには影響を与えずに、脂質過酸化反応を抑制した。β交感神経遮断剤でβ_1作用の強い薬剤は心筋の過酸化脂質レベルを低下させ、β_2作用の強い薬剤は骨格筋に対して有効であったが、何れの場合でも好気性代謝活性の抑制によるものであった。本モデルの酸素障害は、ミトコンドリアのス-パ-オキシド産性亢進によることが判明した。2.胎生後期ラット胎仔では肺と腎で抗酸化酵素が急激に増加した。ス-パ-オキシド・ジスムタ-ゼ(CuZnSOD及びMnSOD)の免疫組織化学染色によりSODは気道上皮及び尿細管上皮に高濃度に存在することが示され、この時期におけるこれらの上皮性組織の成長発達に伴う変化と判明した。母体に投与したデキサメサゾンは胎仔におけるこの変動を助長し、肺等の臓器の発達を促進して、未熟児の呼吸障害の予防に効果があるという臨床的事実を裏付ける成績であった。3.雌雄ラット及び去勢ラットの成長に伴う抗酸化酵素の変動については、成長と共に全般的な酵素レベルの増加傾向があったが、CuZnSODとMnSODには内因性性ホルモンの影響は認められなかった。一方、グルタチオン・ペルオキシダ-ゼは女性ホルモンで増加して男性ホルモンで減少し、カタラ-ゼは男性ホルモンで増加して女性ホルモンで減少するという成績が得られた。生理的な細胞内のH_2O_2濃度では、前者が後者より強力なH_2O_2のスカベンジャ-であることから、この成績は抗酸化能が女性で男性よりも高く、老化が遅いことの一因であるという仮説を支持する。1.甲状腺機能亢進症ラットでは、ミトコンドリアのスーパーオキシド・ディスムターゼ(SOD)のみが選択的に増加するにもかかわらず、他の抗酸化酵素が協調して増加しないために、ミトコンドリアの好気性代謝活性の亢進に伴なう脂質過酸化反応の促進が抑制できない。交感神経β遮断剤はβ_1選択性を有するものは心筋の、非選択性のものは骨格筋の脂質過酸化反応を抑制するが、これは好気性代謝活性自体を抑制するためであった。一方、ビタミンEは好気性代謝、抗酸化酵素を修飾することなく脂質過酸化反応を抑制した。2.胎仔ラットにおける検討では、肺と腎でミトコンドリアおよび細胞質のSODを含む全ての抗酸化酵素が日齢とともに急速に増加することがわかり、出産後にこれらの臓器で酸素濃度及び活性酸素のレベルが増加することに対する生体防御機構の成熟と考えられた。デキサメサゾン投与は二つのSODレベルに対しては顕著な効果を示さなかった。甲状腺ホルモンの効果については検討を予定している。3.性腺摘出ラットと雄性および雌性ラットの比較において、有意差を認めたのは、グルタチオンペルオキシダーゼについてであって、SODには差を認めなかった。週令による変化は抗酸化酵素のいずれにも認められ、ラットの成長に伴なって抗酸酵素の組織中レベルが増加する傾向にあることがわかった。4.ラットの肝、腎および心筋のミトコンドリアを精製し、呼吸機能について検討した。骨格筋についてはミトコンドリアの収量が低く、測定に用い得ないことがわかった。いずれの臓器でもミトコンドリアの膜を障害せずに試料を調整することは容易でなく、病態における呼吸機能の細かい変化を判定することはむずかしいと思われた。

5.SODのm-RNAの解析については、米国ノースカロライナ州のデューク大学内科よりC-DNAの寄与を受け、コントロール実験に着手している。1.ラット心筋の細胞内小器官の機能については、ペルオキシソ-ムからのH_2O_2酸性能をジクロロフルオレセイン・ペルオキシダ-ゼ系を検出に用いて検討した。脂肪酸、アミノ酸、有機酸等のオキシダ-ゼによるH_2O_2産生と生体膜の酸素障害の指標としての過酸化脂質レベルとの有意な関連性が見出された。ウミホタル・ルシフェリン誘導体を用いたス-パ-オキシドの検出法はス-パ-オキシドジスムタ-ゼ(SOD)の生物学的活性測定に用いた。免疫活性と生物学的活性の相関につき検討したが、特にMnSODにおいて両活性の一致性に問題があり、生物学的活性が凍結保存で免疫活性より容易に不活化されるためと考えられた。2.CuZnSODとMnSODのc-DNAを入手してm-RNAを解析した。当初の計画に従って、ジニトロフェノ-ル投与ラットの肝を検索したが,このモデルでは好気性代謝亢進とMnSODの増加は起こらず、また甲状腺機能亢進症や胎仔臓器においても、ノ-ザンブロット法で明かに検出できる差は出なかった。今後IL-1、TNF等のSOD誘導作用についても検討の予定である。3.胎仔ラットの腎と肺において、母体へのデキサメサゾン投与は、有意に抗酸化酵素の上昇を引き起こすことが解った。また、免疫組織染色により、CuZnSODとMnSODは肺では気管、気管支、細気管支の上皮,腎では尿細管上皮に高濃度に分布していることが解り、胎生後期における両酵素の急激な増加はこれらの組織が発達するためであると考えられた。ラットの性成熟に伴う抗酸化酵素の変動を検討し、SODには内因性性ホルモンは影響せず、グルタチオン・ペルオキシダ-ゼは女性ホルモンで増加して男性ホルモンで減少し、カタラ-ゼは女性ホルモンで減少して男性ホルモンで増加することが解った。
系の安定化に基づくレジリエント社会コミュニケーション技術の開発

東日本大震災時のソーシャルメディアの利用状況を分析し、情報伝搬のネットワークの構造の視点からモデル化を行った。まず、情報拡散現象を再現するためのネットワーク生成モデルとSIRモデルを拡張した情報拡散モデルの構築に取り組んだ。そのうえで、情報共有に適したネットワーク構造を明らかにした。また、地震や原発などの発生した事件に関する議論の内容や変遷を自動的に抽出し、それをわかりやすく可視化する研究を行った。さらに、非常時における情報伝搬を資源選択ゲームと見做し、そのうえで人々の行動をマルチエージェント学習でモデル化し、システムとしての限界や行動パラメータの最適値の性質について解析を行った。震災が発生したときは情報の重要性が変化し、安定的な情報共有を行うことが困難となり、情報の伝搬に混乱が生じる。本年度は、東日本大震災時における情報伝搬に着目し、情報の伝搬に混乱が発生している状態、すなわち情報の不安定化が発生した際にどのような現象が見られたかを明らかにし、モデル化を行った。まず、東日本大震災発生前後のTwitter上における情報伝搬行動を分析しどのような変化が現れたかを明らかにし、ユーザの情報に対する行動パターンの分類することを試みた。具体的には、震災前後の約4億のTweetを用いて,震災にTwitterがどのように用いられたか、特にどのようなタイミングでリツイートが行われ、どのようなユーザの情報が重要視されるのかに着目し、リツイートのモデル化を行った。そして、EMアルゴリズムによって得られた混合対数正規分布を利用して、リツイートのタイミングからユーザの情報伝播力を推定する手法を提案、SIRモデルをベースにしたエージェントシミュレーションを用いてその妥当性を検証した。その結果,各ユーザの次数を利用した情報伝播力の推定よりも高い精度で、情報伝播力を推定可能であることが示された。また、Twitter上で実施に拡散した数例のデマに対し、「拡散過程の解析」「デマ拡散のモデル化」そして「モデルの検証」を行い、SIRモデルを拡張させた拡散モデルの構築した。提案モデルによる現実の拡散過程の再現を試みた結果、現実の拡散過程を再現することに成功した。さらに、非常時における情報伝搬を情報収集機会の選択ゲームと見做し、このゲームを試行錯誤する過程をマルチエージェント強化学習でモデル化し、システムとしての限界などの解析を進めた。具体的には、各エージェントの試行行動とエージェント間の相互作用を確率論的にモデル化し、学習行動の形式的解析を行った。その結果、試行行動による系の揺らぎに起因する最適行動獲得の限界が示され、社会的選択ゲームとしての限界を示すことができた。また、東日本大地震発生前後のTwitterデータにおける情報伝搬構造の特徴を分析し、ネットワーク構造としての特徴量の推移の解析を行った。ここでは、約4億のTweetを用いて、Twitter空間におけるコミュニケーションを意味するTwitterの機能であるReply, ReTweetにより形成されるMentionネットワークを対象に、その構造的特長量やノードの重要性をしめす指標であるネットワーク中心性が、震災前後でどのように変化したのかを示し、コミュニケーション構造の変化を議論した。本テーマでは、災害などの突発的事象で生じる情報伝搬の社会的混乱に対し、社会的情報伝搬系の現象の観測・分析手法や系を安定化させる枠組みを確立することを目標とし、Twitter上の情報伝搬の分析を行うとともに、分析結果に基づいて情報伝搬行動及び情報伝搬構造のモデル化及び解析を行い、引き続き安定化のメカニズムを明らかにすることを目指している。この目標に向け、今年度は、情報伝播ネットワークの性質を明らかにするため、Twitter上を伝播する情報の因果関係抽出法の改善と、LDAのトピック抽出の質の向上をおこない、さらに、ソーシャルメディアのゲーム理論によるモデル化を行った。また、デマ拡散モデルに対して、これまでの拡張SIRモデルをさらに拡張し、各ノードに自律的な判断力をもたせたマルチエージェント型の情報拡散モデルを提案した。同時に、ソーシャルメディア上で情報流通におけるネットワークの中心性分布を調べ、状況拡散が起きている状況と起きていない状況での中心性分布の違いを示した。災害時における情報収集手段の選択の全体最適化・安定化については、マルチエージェント同時学習に関する考察を行ない、非定常環境マルチエージェント学習におけるエージェント数と最適Exploration率の関係などを明らかにした。この目標に向け、今年度は、SNSでの情報拡散モデルとして、これまで提案している拡張型SIRモデルをベースとするマルチエージェント型の情報拡散モデル(AIDM)を提案した。AIDMでは、ユーザの情報伝搬行為をエージェントとしてモデル化したものであり、拡SIR型では再現できなかったマルチバースト型のデマ拡散現象の再現を可能とした。

また、東日本大震災時のツイートから,期間中に発生したイベントの関連語を自動的に抽出し、それらの遷移確率に基づいて因果関係を推定して、ネットワーク構造として可視化した。さらに、災害情報支援のためのTwitter上で拡散された災害情報の非言語的分類手法の提案を行い、ユーザのリンク構築行動をゲーム理論によってモデル化し、効率的な情報共有に適したネットワークの分析を行った。また、ゲームによるモデル化におけるマルチエージェント学習での探査率について、最適性と均衡性の間の関係をすすめ、社会的安定と最適の違いについての考察を行った。その結果、社会的均衡よりも探査率を高めに誘導することが社会的な効率向上につながる結果が得られた。これらは、災害時の各種資源選択における全体効率化の指針につながると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。マルチエージェントシミュレーション26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた、Twitter上における情報伝搬行動パターンの収集とユーザの分類、非常時における情報伝搬を情報収集機会の選択ゲームと見倣した分析、Twitterデータにおける情報伝搬ネットワーク構造の特徴変化の分析について、予定通りの成果を上げており、計画通り、次年度の研究テーマに入ることができる。このことから、順調に進展していると判断する。本テーマの目標である社会的情報伝達系の分析や情報流通の安定化手法に関して、着実に研究が進んでいる。特にSNSの情報伝達構造に関する分析は新しい知見を得ており、災害時の情報伝達について、実用的な応用が期待できる成果を出してきている。引き続きTwitter上の情報伝搬の分析を行うとともに、分析結果に基づいて情報伝搬行動及び情報伝搬構造のモデル化及び解析を行い、安定化のメカニズムを明らかにする。最終年度に向け、これまで開発してきた学習に基づく安定化手法とネットワークの変化モデルを各々発展させ、ノードに自律性を持たせることでネットワーク全体がボトムアップに安定する手法を創出する。この際、個々のノードに持たせる行動選択ルールをゲーム理論に基づくものとすることを目指す。ネットワークの構造におけるハブ的なノードや葉ノード等、個々のノードが自らの立ち位置を自ら認識し自律的に安定化のための振る舞いを実行する仕組みを構築する。物品費については、今年度はデータ解析中心となったため、当初より少額となったが、次年度、モデル検証において計算機等が必要になると考えられ、その費用として活用する予定である。また、成果が当初想定より多く出る予定で、発表にかかる旅費等にも活用してゆく。当初計画の時点で、本予算については3年間均等に平滑化して使用する計画で会った。
アセチレンーメタテシス反応の合成化学的検討

61年度実施の研究で,アルキン類のセルフーメタテシス反応(2RCオレフィンーメタテシス反応(2RCH=CHR ́【←!→】RCH=CHR+R ́CH=CHR ́)類縁の反応として知られるアセチレンーメタテシス反応(2RC≡CR ́【←!→】RC≡CR+R ́C≡CR ́)は有機合成の新しい合成手段として興味のある反応であるが、今までのところ後者は前者ほど広範囲に検討されていない。61年度前半は、前年度にひき続いてヘキサ(tーブトキシ)ジタングステン(【I】)を触媒とする、3ーヘプチンのセルフーメタテシス反応、2-ヘプチンと3-ヘプチン、3-ヘキシンと5-デシンなど2種類の内部アルキンのクロスーメタテシス反応を検討した。その結果、これらのアルキル置換アセチレンの室温でのメタテシス反応の速度は、きわめて大きく、アセチレンと触媒(【I】)との混合直後に、三重結合に結合するアルキル基の炭素数に関係なく、統計的平衡混合物を与えることが明らかとなった。この事はアセチレンーメタテシス反応によってアルケンのアルキリジン交換が容易に行なえる事を意味する。61年度後半からは官能基を有する置換アセチレン化合物のメタテシス反応を検討するための基質アセチレンを合成した。合成したものは左記のペンタ-1,4-ジイン-3-オール類(【II】)、ペンタ-1,4-ジイン-3-オン類(【III】)とこれから誘導しうるピラゾール化合物(【IV】)、1,2-ピロン類(【V】)および1,3-ブタジイン(【VI】)である。これらアセチレン化合物のうちアルキル置換アセチレンより電子貧窮アセチレンと考えうる【III】(R=【CH_3】)は、触媒(【I】)による3-ヘプチンのセルフーメタテシス反応を禁止しこの反応の触媒毒となる事が判明した。今後これ以外のアセチレンを合成すると共に、その反応を検討する。61年度実施の研究で,アルキン類のセルフーメタテシス反応(2RC
高純度シリコンの製造に関する研究

1.緒言:本研究はSi【O_2】を固体炭素で還元する際の反応を制御するために、SiOとSiCの生成速度を求めることを目的とし、Si【O_2】と黒鉛粉の混合モル比、それぞれの粒径、温度及び試料層の厚さの影響について調査を行った。さらに、SiO(g)とカーボンブラックによるSiCの生成反応についても調べた。2.方法:試料はSi【O_2】および黒鉛粉をそれぞれ粒度調整、水分除去したものを使用した。またSiO(g)と力炭素の反応によるSiC生成実験は、このSi【O_2】と黒鉛粉の混合物上に黒鉛粉およびカーボンブラックを置いた。Arガス雰囲気中温度1600から1875°C、Si【O_2】:Cは1:2,1:5,1:10、粒径をそれぞれ37,105,150μmとした。3.結果:固体炭素によるSi【O_2】の還元:反応時間に伴なってSiOおよびSiCの生成分率はいずれの場合も増加し、全体的にSi【O_2】および黒鉛粉の粒径が小さくなると、それぞれの生成分率は増加した。また温度が上昇すると生成分率は増加し、特にSi【O_2】の融点以上では急激に増加した。1800°Cの生成分率は1600°Cと比較すると、それぞれ約2.5倍であった。モル比(Si【O_2】:C=1:2)で5gの試料を用いた場合、1875°Cにおいては初期Si【O_2】量に対しては約60%がSiO、約35%がSiCに変化した。Si【O_2】の反応率と時間と関係は一次反応で整理できた。見掛けの反応速度定数は【10^(-5)】(【sec^(-1)】)のオーダーであり、Si【O_2】の比表面積と、Si【O_2】と黒鉛粉の混合比の積に比例した。SiO(g)と炭素によるSiCの生成反応:SiCの生成分率は、1600および1875°Cにおいても時間と共に増加している。その生成分率はカーボンブラックをのせたときの方が混合物単体よりも高く、その差は約2倍であった。温度を上昇させると生成分率は約3倍であった。SiO(g)と炭素の反応によるSiC生成速度はその種類に依存しなかった。
水系網による河川流量・流速・水温の一般化に関する研究

河川流下に伴う水温や水質の分布に関する従来の研究では、1本の流路に沿う変化を対象とするために、複雑な支流の組み合わせからなる水系網における分析は困難であった。本研究では水系網解折プログラムを開発し、これに基づいて流域の水温分布、水質分布の予測を行った。基礎条件として、流量、流速、水深は水流の次数ごとに一定の値になると仮定した。このために約130地点で流量、平均水深、平均川幅を測定し、これより区間平均流速を算定し、それぞれの次数ごとに水流の要素の標準値を求めた。流速、水深ともに、高次数の河川区間、すなわち下流で大きな値となる。水系解折プログラムで支流の結語関係と区間距離を求め、最終的な計算は一般に使われている表計算ソフトで行った。これは新たなソフトの開発費の節約と同時に、普遍的なソフトの利用を考えたためである。シミュレーションとしては、各水源から出口までの水塊の到達時間のスペクトル、流域内各地点の水温分布、水質分布の推定を試みた。到達時間は相対化し流域の面積と流路長を消去した形で比較したが、流域の形状係数が小さい場合に分散し、円形の流域で集中する状態を明瞭に表すことができた。水温に関しては各支流ごとの上昇度と合流点での流量加重平均を組み込んだ計算を行った。結果として、支流数が多くなるとかなり良好な適合性が現れてくることが示された。水質に関しては、自浄係数と支流の合流による希釈を組み込んだ計算を行った。いずれの場合も完全ではないが、実態に即した結果が得られた。このシステムは非常に簡単であり、水系網における各種の解折に役立つといえる。本研究は河川の水流および流下に伴う水温と水質の変化をアナログモデル化し、地理情報システム(GIS)で解析しようとするものである。平成7年度は初年度で、準備段階であったが、基本的な準備作業の大半を終了した。本年度行った作業は次のとおりである。1.河川の次数と水深、流速、流量などの要素との関係はすでに得られているが、モデルの基礎となるパラメターの充実を期するために秩父地方の河川において精密観測を行った。観測ではおよそ40地点において、流量のほか平均水深と平均流速を測定した。平均水深は1地点において約50箇所の水深を1ないし2mごとに測定し平均を求めた。これにより、従来の平均水深の誤差幅を求める予定である。これと同時に水温変化の測定した。2.アナログモデルの基本構想はすでに完成しているの、実際に解析に用いるモデル解析のソフトを作成した。このソフトは水系図から河川の次数とそれぞれの長さを読みとり(デイジタイザーを用いる)、そのデータを表計算ソフトに移して処理をするものである。現在試験的に操作を行っている。3.解析作業は上記のソフトで可能であるが、河川環境の表現のためには、一般的なGISが必要なので、従来から保有していたPC-Mappingのバ-ジョンアップを行った。以上により基本的な作業をほとんど終了した。河川の流速、水深、水温などの物理的要素の縦断変化に関しては、従来は本流を中心に1本の水流として分析が行われてきた。しかし流量や水温に関しては、支流合流が縦断変化の大きな原因となる。本研究では支流を含む水路網としての解析を目的とし、そのためのGISの開発と入力パラメターの決定を行っている。本年度は昨年度に続き基礎的要素の現地調査を行い、昨年度の測定結果と併せてモデルに用いる数値を決定した。現地調査は流域の形態を考慮し、埼玉県名栗川、高麗川、茨城県花貫川、関根川、大北川、山梨県芦川、三沢川で行った。

調査地点数は昨年度と合わせると101地点(三沢川を除く)である。結果を水流の次数をパラメターとして整理をすると、2次ないし6次の河川の範囲では流速・水探ともに低次数で小さく、高次数で大きくなる明瞭な傾向が得られた。これは上流ほど河床の形態が複雑なためと解釈される。次数と流速の傾向線は、次数と水探の傾向線とほぼ同様な勾配を持つことから、渓流では水探と河床形態とが流速を決める要素であると判断した。なおこの傾向は河床が平滑になる下流部の6次以降では適用できないのではないかと予測している。水探・川幅に関しては各地点毎に100以上の測定を行っているが、この値から水探と川幅の変動率を求めると高次数で変動が小さくなる傾向が得られ、上記の推測を裏付けている。昨年度作成した水系解析GISに各調査河川の水系図を入力し、次数を自動決定し、一部の要素により試行中であるが、現在のところ大きな支障無しにシステムが実行できることを確認している。河川流下に伴う水温や水質の分布に関する従来の研究では、1本の流路に沿う変化を対象とするために、複雑な支流の組み合わせからなる水系網における分析は困難であった。本研究では水系網解析プログラムを開発し、これに基づいて流域の水温分布、水質分布の予測を行った。基礎条件として、流量、流速、水深は水流の次数ごとに一定の値になると仮定した。このために約130地点で流量、平均水深、平均川幅を推定し、これより区間平均流速を算定し、それぞれの次数ごとに水流の要素の標準値を求めた。流速、水深ともに、高次数の河川区間、すなわち下流で大きな値となる。水系解析プログラムで支流の結語関係と区間距離を求め、最終的な計算は一般に使われている表計算ソフトで行った。これは新たなソフトの開発費の節約と同時に、普遍的なソフトの利用を考えたためである。シミュレーションとしては、各水源から出口までの水塊の到達時間のスペクトル、流域内各地点の水温分布、水質分布の推定を試みた。到達時間は相対化し流域の面積と流路長を消去した形で比較したが、流域の形状係数が小さい場合に分散し、円形の流域で集中する状態を明瞭に表すことができた。水温に関して各支流ごとの上昇度と合流点での流量加重平均を組み込んだ計算を行った。結果として、支流数が多くなるとかなり良好な適合性が現れてくることが示された。水質に関しては、自浄係数と支流の合流による希釈を組み込んだ計算を行った。いずれの場合も完全ではないが、実態に即した結果が得られた。このシステムは非常に簡単であり、水系網における各種の解析に役立つといえる。
木質系バイオマス成分のアルコール変換技術と超微細構造膜によるアルコール濃縮

木粉を用い亜臨界条件下での加圧熱水処理により、効率よくグルコースまで変換できた。次に、放射線を用いた低温条件下における懸濁分散重合技術により、酵母の失活がなく、効率的に微粒子表面および内部に酵母を固定化することができた。この酵母固定化微粒子によりグルコースを高効率でエタノールに変換させることができた。木粉などを加水分解して得られる単糖類を分析するためにはHPLCによる糖分析が一般的であるが、検出器がRIの場合、検出感度が低く、グラジェント分析ができない。分解した構成糖成分を精密に分析するためには、電気化学検出器が必要である。今年度、電気化学検出器を用いた糖成分の分析条件の確立を図った。溶離液として水・アセトニトリル混合溶液を用いたが、水の比率が高いと、得られるピーク形状が悪くなることが分かった。最適比率は水・アセトニトリルが20:80の時にもっともシャープなピークが得られた。また、検出は1μ/mLの濃度まで可能であることが分かった。また、木粉の分解・分離に及ぼす放射線前処理と亜臨界条件下の加圧熱水処理の組み合わせでは、放射線照射量が高いほど、また亜臨界条件の温度が高いほど、分解に要する時間は短くなるが、糖成分の分解も起こることが分かった。前年度、当初予定していた木粉を亜臨界条件下で加圧熱水処理して得た単糖類の分析がHPLCの検出器の違いからできなかった為、最終段階のアルコールを濃縮するための疎水性グラフト鎖を有する疎水性イオン穿孔膜とナノポーラス構造を持つナノ孔イオン穿孔膜の作製を検討した。疎水性イオン穿孔膜は(1)エチレンーテトラフルオロエチレン共重合体(ETFE)膜のイオンビーム照射、(2)照射膜へのスチレンモノマーのグラフト重合の順に行った。照射イオンビームは56MeV 15N、150MeV 40Ar、450MeV 129Xeの3種に変化させ、潜在飛跡ができる限り重ならずお互いに孤立するよう、それぞれ3.0x10の9乗、3.0x10の8乗、3.0x10の7乗ion/cm2のフルエンスで照射した。その結果、潜在飛跡には、中心のイオン軌道から動径方向に線量分布があるので、吸収線量0.5kGyをしき値としてその直径を定義し、上記15N、40Ar、129Xeの順にそれぞれ80,170,330nmと計算できることから、穿孔径を制御した疎水性イオン穿孔膜を作製することができた初年度、電気化学検出器を用いたHPLCによる糖の分析条件を確立した。前年度は、ボールミルで粉砕した木粉の分解・分離に及ぼす放射線処理と亜臨界条件下の加圧熱水処理を組み合わせることにより、グルコースに変換できることを明らかにした。最終年度は、これらの変換されたグルコースを用いて低温懸濁分散重合により微粒子表面および内部に取り込まれた酵母によるアルコール発酵の検討を行った。酵母はSaccharomyces cerevisiae, typeIIを用いた。酵母/エチルプロピオネート/モノマーの混合液中で放射線重合させることにより固定化酵母微粒子を作製した。モノマーとしてはエチレングリコールジメタクリレート(1G)、ジエチレングリコールジメタクリレート(2G)などを用いた。粒子形成はモノマーの種類や組成、照射線量などにより変化した。たとえば、エチルプロピオネート/2G(20/80%)系における粒子サイズは0.8μmになった。この混合溶媒中の2G組成量が多くなるほど粒子サイズは大きくなった。また、照射線量も高くなるほど粒子サイズが大きくなった。エチルプロピオネート/2G(20/80%)系に5wt-%酵母を分散させ-79°Cの温度下で15kGy照射して得た酵母固定化微粒子(0.85μm)を用いて、30°Cにおけるアルコール発酵を検討した。時間の経過とともにサンプリングを行い、生成したアルコール、および原料グルコース濃度をHPLCで測定した。その結果、反応開始から14時間後にグルコース濃度はゼロになり、すべてアルコールに変換されることが分かった。また、酵母固定化微粒子を繰り返し使用することにより、その安定性を検討した。その結果、1回目の生成アルコール濃度に対して5回目においてもほぼ同程度のアルコールを生成していることが分かった。複合新領域電気化学検出器を用いた糖成分の分析条件の確立を図ることができた。具体的には、溶離液として用いた水・アセトニトリル混合溶液の最適比率は水・アセトニトリルが20:80の時にもっともシャープなピークが得られ、1μ/mLの濃度まで掲出可能であることが分かった。また、放射線照射と亜臨界水状態を組み合わせた木粉の分解条件も明らかにすることができた。

当初予定していた木粉を亜臨界条件下で加圧熱水処理して得た単糖類の分析がHPLCの検出器の違いからできなかった為、最終段階のアルコールを濃縮するための疎水性グラフト鎖を有する疎水性イオン穿孔膜とナノポーラス構造を持つナノ孔イオン穿孔膜の作製を検討したが、イオンビーム種を変更することで容易に穿孔径を制御できることが分かったことから疎水性イオン穿孔膜とナノポーラス構造を持つナノ孔イオン穿孔膜の作製に成功した。放射線照射と亜臨界水状態を組み合わせた木粉の分解条件や糖成分の分析法が確立できたので、それらの最適化を図るとともに最終的な生成物であるアルコール変換とナノ孔イオン穿孔膜を使った濃縮技術の確立を図る。木粉などを加水分解して得られる単糖類を分析するためにはHPLCによる糖分析法が一般的であるが、検出器がRIの場合、検出感度が低く、グラジュエント分析ができない。分解した構成糖成分を精密に分析するためには、電気化学検出器が必要である。しかしながらこの検出器は高価であり、単年度予算では購入ができないため前倒し支払い請求を行った。これにより、効率よく木質系バイオマス成分を分析することができるため、分解の効率化とその成分が明らかになり、その先のアルコール変換と濃縮技術への飛躍的な進捗が期待できる。購入した電気検出器が予定価格より低い価格で購入できたこと。及び溶媒や試薬などが予定量より少量で可能であった。実験に使用する溶媒や試薬などを購入する。25年度は、購入予定の検出器を用いた糖分析法の確立とともに木粉の分解・分離に及ぼす放射線前処理と亜臨界条件下での加圧熱水処理を組み合わせることによりグルコース変換効率の向上を図る。また、得られた成果を何回かの学会で発表したい。
強磁性を示すアルカリ金属吸蔵ゼオライトにおける磁性サイト局所場の探索

昨年度に引き続き、カリウム金属原子を吸着させたLTA型ゼオライトについてNMRを用いた研究を行った。今回は外部磁場の大きさを変化させ、NMRスペクトルの変化を検討した。その結果、中心線の線幅は外部磁場増加に伴って増えるものの、その両脇に現れる微弱かっ左右対称なピークの位置は磁場依存をせずに一定の周波数シフトを保つことがわかった。前者の変化は常磁性磁気モーメントの成長によるものと理解される一方、後者はその磁場依存性から核四重極相互作用に伴う1次のシフトによるものであると考えられる。ここで問題になるのは、観測されるピークが1組であることである。もし全ての^<27>Alサイトが同じ電場勾配にさらされているとすると、核スピンが5/2であることからの帰結としては2組のピークが観測されなければならない。この矛盾を解消するには、電場勾配が異なる複数サイトのスペクトル和を考えることが必要である。そこで数値シミュレーションを実行したところ、核四重極結合定数がほぼ一様でかつ非対称定数が分布すると仮定したとき、実験結果を最も良く再現できることがわかった。この結果は第14回核四重極相互作用国際会議において報告し、諭文の形でまとめられた。次に、外来原子に対する吸着ポテンシャルが弱い試料に着目した。すなわち、LTA型ゼオライトのプレーム自身に含まれるSiとAlの比率を変えてSi/Al=1.5にした試料に着目し、^<27>Al核のNMRを観測した。その低温における線幅はSi/Al=1の場合と同様に常磁性磁化の影響を受けて増加した一方、約100K以上の温度では高周波数側に新たなシフトを示すピーク成分が見出された外部磁場強度依存性を確認したところ、このピークのシフトは磁場に比例する事がわかり、カリウム金属の影響を受けたナイトシフトである可能性が指摘された。現在、その結果報告を作成中である。K原子を吸着させたLTA型ゼオライトが示す強磁性の転移機構を解明するため、NMRを用いた研究を行った。当初、磁性電子が存在すると思われる^<39>K核のサイトについて、NMRにより強磁性相において直接観測することを試みたが、リンギング等実験上の理由により観測できなかった。そこで、常磁性相について結晶のフレームワークに存在する^<27>Al核についてNMRの観測を行ったところ、(1)スペクトルは、降温にともなってピークがシフトする成分とほとんどしない成分の最低2成分に分かれる、(2)シフトしない成分の線幅は磁場に対して負の依存性を示す、(3)シフトする成分の線幅は降温に伴って大きく増大する、といった特徴を示すことがわかった。このことにより、(1)試料の中には磁性電子の影響を受けにくい部分が本質的に混じるらしい、(2)その部分におけるサイトには結晶場の電場勾配が生じているらしい、(3)シフトする成分の線幅の増大は常磁性スピンによってもたらされているらしい、といったことが指摘された。次に、アルカリ原子をRbに変えた試料を用意し、^<27>Al核および^<87>Rb核のNMRを観測した。この試料は常磁性であるものの、Kの試料の場合とほぼ同じ結晶構造を持ち、参照試料として重要である。^<27>Al核のNMRスペクトルはKの試料の場合と同様な温度依存性を示したが、(2)に相当する成分はシフトを示さなかった。このことは、Rbの試料とKの試料の場合においてスピン配置が異なることを示唆している。一方、^<87>Rb核の場合でも降温に伴って線幅は増大し、半値全幅の絶対値は^<27>Al核の場合と比べて2桁程度大きかった。また、スペクトルの重心は10数K程度まで正のシフトを示した。このことは磁性(この系の場合、常磁性)を担う電子が主にRb核上に分布していることを示している。Al核よりもRb核の方が常磁性電子により近いところに存在することが反映されていると考えられる。

その低温における線幅はSi/Al=1の場合と同様に常磁性磁化の影響を受けて増加した一方、約100K以上の温度では高周波数側に新たなシフトを示すピーク成分が見出された外部磁場強度依存性を確認したところ、このピークのシフトは磁場に比例する事がわかり、カリウム金属の影響を受けたナイトシフトである可能性が指摘された。現在、その結果報告を作成中である。