hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ねじれたπ空間を利用する革新的「有機ラジカルEL」の創製

トルエン共増感系で,第一レーザー(Nd:YAG,λ_<EX>=355nm)を照射し,過渡吸収スペクトルを観測したところ,λ_<AB>=385nmに^32^<・・*>の過渡吸収が観測された.そこで,第一レーザー照射の500ns後に第二レーザー(355nm)を照射すると,λ_<PL>=470nm付近に発光ピークが観測された.この発光波長は,^32^<・・*>のTL発光波長(λ_<TL>=479nm)に近く,DLFP法によっても^32^<・・*>の発光が観測されていると考えられる.TLとDLFPでは発光スペクトル波形に若干の違いが認められた.本研究ではこれを^32^<・・*>の配座異性体の数とその相対的割合が温度によって異なるためであると考え,参考として^32^<・・>の配座異性体の密度汎関数理論計算を行った.DLFP法によるΦ_F,τ_Fの決定実験も行ったが,最終データ得るにはまだ至っていない.なお,当該年度内に基質合成の新しいルートも開拓した.
一方向凝固超合金の高温繰返し構成関係と寿命評価法の研究

Mar-M247ニッケル基一方向凝固超合金を用いて、1173K,大気中で高温低サイクル疲労および10分間のひずみ保持時間を伴うクリ-プ疲労試験を実施した。一方向凝固超合金の高温低サイクル疲労強度は弾性定数の異方性と密接な関係を有することが明らかにされたため、併せて、各結晶粒の弾性定数異方性を考慮した3次元弾性有限要素法解析を実施し、一方向凝固板の弾性定数異方性について考察した。得られた主要な結論は以下のようである。1.一方向凝固材の高温低サイクル疲労寿命は、結晶成長方向と0°の角度を有するものが最も大きく、次いで90°、45°の順となった。10分間の引張ひずみ保持を伴うクリ-プ疲労寿命についてもこの順序に変化はなかった。2.高温低サイクル疲労寿命ならびにクリ-プ疲労寿命の方向依存は主として負荷応力の差異によることが明らかにされた。すなわち、0°方向のものが最も負荷応力が小さく、次いで、90°、45°の順に大きくなることが判明した。また、この負荷応力の方向依存性は結晶方位による弾性定数の異方性に起因しており、弾性定数の異方性を考慮した高温低サイクル疲労寿命推定法を開発した。3.さらに、数個の結晶粒から構成される一方向凝固板の弾性定数異方性について考察するため、各結晶粒が立方晶としての弾性定数異方性を有するとした3次元夕限要素解析を実施した。併せて、ロイス平均およびフォ-クト平均による弾性定数も求めた。ロイス平均およびフォ-クト平均による弾性定数は有限要素法によるものと良く一致しており、これらの平均によって、弾性定数が簡易的に精度良く求められることが明らかにされた。また、一方向凝固材料の弾性定数マトリックスは基本的には直交異方性の性質を持つことが明らかにされた。ニッケル基一方向超合金MAR-M247の、結晶成長方向から0°,45°および90°の角度を有する3種類の試験片を、1175Kで全ひずみ制衝の高温低サイクル疲労試験を実施した。併せて、弾性異方性を考慮した応力解析を行い、実験結果と照合した結果、以下の事柄が明らかにされた。(1)MAR-M247の高温低サイクル疲労寿命は、全ひずみ範囲による整理では、結晶成長方向からの角度θが0゚のものが最も高強度を示し、次いで、90゚,45゚の順となった。この原因は、θが45゚のものが最も大きな応力振幅が小さくなることによることが明らかにされた。(2)低サイクル疲労寿命は、応力範囲による整理では、方位に関係なく整理することができた。(3)これからの高温低サイクル疲労寿命および繰り返し構成関係に見られる異方性は、弾性定数異方性によるものであり、弾性定数は結晶成長方向からの角度θだけではなくその回りの解度φにも依存することが明らかとなった。また、φの影響はθの増加に伴い大きくなることが解析により示された。(4)単結晶での弾性定数の方位依存性を考慮することにより、一方向凝固超合金の任意の方向における弾性定数E(θ,φ)を推定でき、さらに、繰り返し構成関係も精度良く推定することができた。また、解析より推定された応力振幅と上記(2)と組み合わせることによって、高温低サイクル疲労寿命も精度良く推定することができた。(5)単結晶の弾性定数の方位依存性の解析から、繰返し構成関係の最大のバラツキ幅を推定することができ、さらに、高温低サイクル疲労寿命の最大のバラツキ幅も推定することができた。

本年度においては昨年度の研究に引続き、MarーM247一方向凝固超合金を用いて10分間の引張ひずみ保持時間を伴う高温クリ-プ疲労試験を1173Kにおいて実施した。さらに、一方向凝固板がどのような弾性定数異方性を有しているかを明らかにするため、弾性定数異方性を考慮に入れた3次元有限要素法解析を実施するとともに、一方向凝固板の弾性定数の簡易推定法を開発した。1.10分保持を伴うクリ-プ疲労試験における破損寿命は保持を伴わない疲労と同様の負荷方向依存性がみられた。すなわち、0°方向では最も寿命が長く、45°方向は最も短寿命、さらに90°方向では中間の破損寿命となった。2.保持期間中の応力緩和挙動は負荷方向には大きな依存せず、初期応力によってほとんど決定されることが明らかにされた。また、加速域のクリ-プ特性から保持期間中の応力緩和挙動の推定が可能であることが明らかにされた。3.各結晶粒の凝固方位が〔001〕方位である場合には、一方向凝固板全体の有限要素法解析から求められた弾性定数マトリックスはロイスおよびフォ-クトの平均から求められたそれらと精度良く一致した。さらに、この場合の弾性定数マトリックスは正方晶系の異方性を有していることが明らかにされた。また、正方晶系の主軸を解析的に求めるとともに、簡易的に主軸を求める方法を開発した。4.各結晶粒の結晶方位が〔001〕から15°程度のズレを有する場合にも、有限要素法解析結果とロイスおよびフォ-クトの平均から求められた弾性定数マトリックスとは精度良く一致した。また、この場合の弾性定数マトリックスは近似的に直交異方性とみなして良いことが明らかにされた。さらに、直交異方性主軸の簡易推定法を開発した。
頭部外傷モデルにおける静脈麻酔薬の脳保護効果の検討

【研究の背景と目的】静脈麻酔薬のプロポフォール(Prop)は、in vitroではNMDA受容体を介するグルタミン酸神経毒性やフリーラジカル産生などを抑制することが報告されている。神経外傷後の病態で、これらの要因が重要と考えられているが、in vivoにおけるPropの効果は不明である。本研究はラッド頭部外傷モデルでPropの脳保護効果を神経学的予後の面から検討した。【方法】Wistar系雄性ラット15匹を用い、イソフルラン(Iso)麻酔下に挿管・人工呼吸を行い、動静脈にカニュレーションした。脳定位装置に固定後左半球側を開窓し、硬膜上に置いたアルミ片に高さ10cmから6gの重りを落下した。外傷後、ラットを無作為に3群に分類した(各群5匹):笑気・Iso群(C群)は笑気66%とIso1.2%、Iso群(I群)はburstsupression脳波(B-S)となるように2.5-3.0%を吸入(窒素66%)、Prop群(P群)はIsoを中止し(窒素66%)、同じくB-SとなるようにPropを0.8-1.2mg/kg/minで静注した。I群とP群では血圧維持のためフェニレフリンを投与し、P群では他群と血糖値をそろえるためグルコースを投与した。外傷2時間後まで麻酔を維持した。血圧、体温(脳、直腸)、脳波を連続モニタし、血液ガス、血糖測定は外傷直前と、外傷後30分毎に2時間測定した。抜管後2、12、24時間目の神経学的所見をスコア化(0-20点、0:正常、20:死亡)した。【結果】3群間で生理学的諸量に差はなかった。神経学的所見は12時間目でC群(11±1)に比べI群(5±3)とP群(5±4)で有意にスコアが低く、障害が軽度であった。1群とP群間には差がなかった。【考察・まとめ】Propで脳波上B-Sを維持すると、頭部外傷後の神経学的所見が非治療群に比べ良好で、Propの脳保護効果が示唆された。Isoの深麻酔でもほぼ同程度の保護効果がみられた。今後臨床で応用しやすい低用量の効果と保護機序の解明に加え、長期的効果(今回は明確でない)についての検討が望まれる。
高齢者の視覚情報処理様式に関する基礎的研究

〔目的および経緯〕ごく最近高齢者の感覚・知覚・認知特性に対する学問的関心は高まってきているものの、視覚情報獲得・処理についての基礎的研究はきわめて少ないのが現状である。ここに当研究は、視覚情報の獲得と注意機構に重要である周辺視機能について高齢者と若年者とを比較し、高齢者の情報獲得・処理特性についての基礎的知見を得ることを目的とした。〔実験方法〕最大視角で半径40°の同心円上に実験1では光点、実験2では数字(2桁)を標的として提示し、これに対する検出および同定反応時間と眼球運動を測定した。被験者は高齢者2名(平均78歳)、若年者5名(平均24歳)であった。〔主な結果〕:図参照1.対象の検出反応時間には年令相差は示されなかった。2.検出反応時間はいづれの年令相でも、周辺にいくにしたがって長くなる。3.検出反応時間は高齢者の方がむしろ短いことが示された。これは、当実験での高齢被験者の実験事態への動機づけの高かったことに起因する。このことは潜在的な検出能力が備わっているが、高齢者ではそれを発揮することが少ないのが通常の生活での行動ではないかと思われる。ゆえに動機づけの方によっては、劣らぬ検出能力を発揮できるものと考えられる。4.対象の認知(同定)速度では、高齢者の方が遅いことが示された。特に周辺視野で顕著となる傾向がある。5.この原因としては、出現対象の認知速度そのものが遅れるのか、対象への動作による対処(当実験では発声)が遅れるのかが考えられるが、この点は今後の研究に待たなければならない。6.気づき、および認知の速さの方向特異性(異方性)には、年齢相による顕著な相違は示されなかった。しいて言えば、高齢者では上方対象への検出速度が遅れる傾向が若年者よりも顕著であった。7.検出、認知は、両年齢相において上下で左右よりも遅くなる。ここに得られた結果は、高齢者の安全と注視技能の検討のための基礎的知見を提出するはずのものである。
高温における電力ケーブル中の空間電荷分布測定装置の開発

本研究では、まず高温測定用の高分解能の空間電荷分布測定装置を開発した。電力ケーブルの絶縁材料であるポリエチレンに直流高電圧を印加すると空間電荷と呼ばれる電荷が蓄積し、電界を変歪し、絶縁破壊を引き起こす原因となる。従って、長距離送電用直流電力ケーブルを開発する場合には、絶縁材料に蓄積する空間電荷分布を測定する必要がある。著者らはこれまでパルス静電応力(PEA)法と呼ばれる技術を用いて空間電荷分布測定装置を開発してきた。しかし、実際のケーブル用絶縁材料は高温で用いられるため、空間電荷分布を評価するには、高温での測定が必要となる。そこで、従来の高分子圧電センサに変わる新しいセンサ(結晶性センサ)を用いることによって、高温用測定装置を開発した。さらに、測定装置の自動化をはかり、測定を簡素化した。従来の測定では、パルス電圧の印加やデータ転送、オシロスコープの設定などを手動で行っていたため、測定に時間を要し、測定間隔が数分単位であった。そこで、パルス発生器、高電圧アンプ、オシロスコープをコンピュータで制御することにより測定間隔を数秒に短縮し、直流印加時のみならず、交流電圧などを印加した場合の電荷分布測定も行えるようにした。また、ケーブル形状試料を簡易に測定できる空間電荷分布測定装置を開発した。従来のケーブル状試料用測定装置では電極外径に合わせた扇形の電極を用いていたが、様々な径のケーブルを測定する場合には、電極を交換する必要があった。そこで、平板電極を用いた装置を開発し、電極を交換することなしに簡便に空間電荷分布を測定できるようにした。この装置を用いると、狭い範囲の電荷分布が測定でき、3次元分布測定の可能性も示した。今年度の研究により以下の成果が得られた。(1)高温における空間電荷分布測定装置の開発従来の空間電荷分布測定装置では圧電素子として90°C程度の高温では出力が低下するポリふっ化ビニリデン(PVDF)フィルムをセンサとして用いていたが、今年度は高温でも出力の変化が少ない結晶性のニオブ酸リチウム(LiNbO_3)をセンサとして用いる測定装置を開発した。この装置の特性を調査し、室温から100°Cの温度範囲での使用が可能であることを確認した。平板電極型ケーブル用空間電荷分布測定装置の開発従来のケーブル状試料用の測定装置では、ケーブル外径にあわせて作製した扇形電極を用いていたため、種々の外径を有するケーブルを測定する場合は、ケーブル外径にあった扇形電極をその都度設計、作製し、交換する必要があった。今年度の研究では、平板電極を用いた装置を開発し、電極を交換する必要のない装置を開発した。この際、測定に十分な出力を得るためのセンサのサイズを算出し、実際に作製した装置で十分測定が可能なことを示した。(3)8kV高電圧ナノ秒パルス電圧発生器の開発従来のナノ秒パルス電圧発生器は波高値が4kVであったため、36mmの絶縁体厚さを有するケーブル状試料しか測定が出来なかったが、今年度は8kVのパルス発生器を開発し、9mmの絶縁体厚さを有するケーブル試料の測定をも可能にした。また、数100kVの超高圧を印加しながら空間電荷分布を測定できるように、長尺ケーブルにパルス電圧を印加できる手法も新たに考案した。(1)同軸ケーブル用測定装置の開発増幅器を完全にシールドし、ノイズを低減させ、従来の扇形電極から平板電極を有する測定装置を開発した。また、8kVのナノ秒パルス発生器を開発し、同軸ケーブル用測定システムに採用した。これにより、S/N比が向上し、従来、信号レベルが低く測定が困難であった厚い絶縁厚(9mm程度)を有する同軸ケーブルの空間電荷分布を研究室レベルで高電圧印加(40kV程度)で測定することが容易になった。

従って、39mm程度の絶縁体厚さを有する様々なケーブル状試料中の空間電荷分布測定を電極を交換することなく容易に測定できることを明らかにした。(2)同軸ケーブルの電界分布算出手法の解析同軸ケーブルで空間電荷分布を測定する場合、同軸形状に信号圧力波が広がること、パルス電界が試料に均一に印可されないことなどのために、電界分布を算出することが困難である。これを解決するためには、まず、ケーブル形状により歪められる電荷分布を補正し、電界分布を算出しなければならない。この電荷分布の補正手法を解析し、シミュレーションにより電荷分布が補正できることが確認した。(3)同軸ケーブルの水トリ-検出手法の開発電力ケーブルに発生する樹枝状破壊(水トリ-)の検出は絶縁劣化を診断する上で重要である。(1)で述べたように測定電極を扇型から平板型に変えたことで、測定領域が数mm幅せばまり、同一ケーブルにおける空間電荷分布の位置依存性を測定することが出来る。水トリ-はケーブル中に局在しているので、この装置を用いてケーブルの外周を捜査することにより、水トリ-検出が可能であることが示した。
血管新生阻害による口腔癌転移抑制

腫瘍における血管新生は腫瘍細胞により直接的、間接的に分泌、活性化される血管新生誘導因子により惹起されると考えられている。腫瘍が誘導した新生血管は、基底膜が薄く分断され易く腫瘍細胞は正常血管よりも容易に血管内に浸潤する。本研究では株化維持されているリンパ節高転移性扁平上皮癌O-1Nを用い、血管新生阻害剤投与や抗癌剤併用による転移抑制、転移治療を行った。1.高転移性扁平上皮癌O-1Nのハムスター頬嚢移植による血管新生誘導とその密度測定O-1N腫瘍をハムスター頬嚢に移植、約2週は移植腫瘍に変化はみられないが3週後より腫瘍の増殖が開始されそれとともに周囲より腫瘍への毛細血管の新生・増殖が認められるようになり次第に増加してくる。腫瘍内の毛細血管密度の変化は、移植1週12+2、2週10+3、3週15+5、4週18+5、6週25+4、8週31+4と増加した。2.血管新生阻害剤投与による転移抑制頚部リンパ節転移頻度はTNP-470投与群は56%(14/25)、対象群は84%(10/12)であり、TNP-470投与による抗リンパ節転移効果が認められた。3.TNP-470、抗癌剤(UFT)投与による抗腫瘍、抗転移効果TNP-470とUFTは同時に併用した群と、UFTを単独で使用した群の腫瘍重量を比較してみるとTNP-470・UFT併用群は0.49gから0.98g、平均0.67g、UFT単独群のそれは1.07gから1.35g、平均1.14gでTNP-470単独群(実験2;0、86g)の場合とは有意な差を認めなかった。リンパ節転移に対する効果については、TNP-470・UFT併用群の転移頻度が26%(9/35)、UFT単独群が54%(15/28)と併用群において明らかな抗転移効果を認めた。固形腫瘍はその径が1-2mmに達すると血管新生が起こるとされており腫瘍細胞からの血管新生誘導因子の分泌は腫瘍の増殖進展の早期の段階から誘導される。腫瘍が誘導した新生血管は、基底膜が薄く分断されやすく腫瘍細胞は正常血管よりも腫瘍血管内に浸潤し易い。転移のもう一つの経路は、腫瘍細胞が隣接リンパ管へ直接浸潤しリンパ系に侵入する経路である。増大した腫瘍の辺縁では腫瘍細胞とリンパ管の直接的な接触が増加することにより、腫瘍血管新生はリンパ系への転移も助長している。本研究では当科で株化され維持されているリンパ節高転移性扁平上皮癌O-1Nを用い、血管新生阻害剤投与による転移抑制、抗癌剤併用による転移治療を試みた。O-1N 1x10^6/ml細胞浮遊液0.1mlをハムスター頬嚢粘膜下に移植、clock-hours血管新生を肉眼的に観察した。毛細血管密度は腫瘍内で毛細血管が多く含まれる部位を選び、200倍視野(0.785mm)内における毛細血管数を5視野数で平均した。更に、転移リンパ節についても同様の方法で血管新生の有無を評価した。

O-1N腫瘍をハムスター頬嚢に移植、約2週は移植腫瘍に変化はみられないが3週後より腫瘍の増殖が開始されそれとともに周囲より腫瘍への毛細血管の新生・増殖が認められるようになり次第に増加してくる。8週でそのピークとなり腫瘍中心部の壊死傾向とともにプラトーとなる。顎下リンパ節においては肉眼的に転移が発現する6週後より転移リンパ節に周囲より毛細血管の新生がみられるようになり転移腫瘍の増大とともに増加するが節外浸潤が認められるようになると血管は破綻し出血を起こす。腫瘍内の毛細血管密度の変化は、移植1週12【plus-minus】2、2週10【plus-minus】3、3週15【plus-minus】5、4週18【plus-minus】5、6週25【plus-minus】4、8週31【plus-m腫瘍における血管新生は腫瘍細胞により分泌、活性化される血管新生誘導因子により惹起される。固型腫瘍はその径が1-2mmに達すると血管新生が起こるとされ腫瘍細胞からの血管新生誘導因子の分泌は腫瘍の増殖進展の早期の段階から誘導される。腫瘍が誘導した新生血管は、基底膜が薄く分断されやすく腫瘍細胞は正常血管よりも腫瘍血管内に浸潤し易い。転移のもう一つの経路は、腫瘍細胞が隣接リンパ管へ直接浸潤しリンパ系に侵入する経路である。増大した腫瘍の辺縁では腫瘍細胞とリンパ管の直接的な接触が増加することにより、腫瘍血管新生はリンパ系への転移も助長している。本研究では当科で株化され維持されているリンパ節高転移性扁平上皮癌O-1Nを用い、血管新性阻害剤投与による転移抑制、抗癌剤併用による転移治療を試みた。高リンパ節転移性扁平上皮癌O-1Nを用いて血管新生阻害剤TNP-470の抗腫瘍効果、転移抑制効果を検討した。O-1N 1x10^5を頬嚢粘膜下に移植し、移植後毎週8週までTNP-470 50mg/kgを背部皮下投与した。移植後10週で犠牲死させ、移植腫瘍の重量と頚部リンパ節転移頻度を無処置対象群と比較し以下の結果を得た。TNP-470投与群の腫瘍重量は0.76g、対象群のそれは1.81gと明らかな差がありTNP-470の抗腫瘍効果を認めた。又、頚部リンパ節転移頻度はそれぞれ45%、80%であり、TNP-470の抗リンパ節転移効果が認められた。TNP-470の抗転移効果は腫瘍増殖を抑制することで発現するものでありリンパ管新生の抑制による直接的効果かどうかは不明である。腫瘍における血管新生は腫瘍細胞により直接的、間接的に分泌・活性化される血管新生誘導因子により惹起されると考えられている。腫瘍が誘導した新生血管は基底膜が薄く分断され易く腫瘍細胞は正常血管よりも容易に血管内に浸潤する。本研究では株化維持されているリンパ節高転移性扁平上皮癌O-1Nを用い、血管新生阻害剤投与による転移抑制、抗癌剤併用による転移治療を行った。O-1N lx10^6をハムスター頬嚢粘膜下に移植し(1)無処置群、(2)移植後毎週6週までTNP-470 50mg/kgを皮下投与した群、(3)UFT50mg/kgとTNP-470併用群の3群に分け血管密度、移植腫瘍の重量、血管侵襲の程度、リンパ節転移頻度について転移抑制、抗腫瘍効果を検討し血管新生阻害剤と抗癌剤併用による転移治療を試みた。血管新生抑制剤であるTNP-470投与と抗癌剤併用による転移抑制、転移治療効果の評価ではTNP-470投与群の腫瘍重量は0.95g、対象群のそれは1.52gと明らかに差がありTNP-470の抗腫瘍効果を認めた。又、顎下リンパ節転移頻度はそれぞれ45%、71%でありTNP-470の抗転移効果も認めた。しかし抗癌剤の併用による抗転移・抗腫瘍効果は本実験では明らかではなかった。UFT単独投与による予備実験では5-FU誘導体の転移リンパ節への高度集積が認められ抗腫瘍効果が朋待される結果であったがTNP-470との併用では相乗効果はなかった。これはTNP-470の血管新生抑制による薬剤移行の変化あるいは阻害の影響がでている可能性も考えられる。
臨床看護実践の技術化を図る研究-実践事例の集積システムの構築と埋もれた経験知の表出から-

I.事例集積班では2007年度に開設した「Web版日本看護実践事例集積センター」において検索可能な事例個票のデータベースの拡大を図った。開設時には2001年に専門雑誌に投稿された看護実践事例のうち170個票を掲載したが、2008年度は2000年分125個票を完成させ、著者承諾を経た個票数をデータベースに加える段階まで進めた。同時に1999年分185文献および2002年分142文献の検討作業に着手した。また、日本看護技術学会第6回学術集会(前橋市)において、交流セッションとして参加し、本活動についての広報活動を行うと共に、一般参加者とともに事例検討の方法や経験知の導き出し方などについてディスカッションを行った。臨床・教育の現場では事例検討の方法が多く用いられているが、検討の枠組みについては一定の型がないが、本活動における検討の枠組みに関心を持つ人もおり、今後も同様の方法で検討していくことの方向性が固まった。以上のように、個票作成、検討メンバーの定着・育成も着実に進んだ。今後、事例集積のテンポを早めていくこと、Webを利用した事例投稿数は数名であり、投稿ネットワーク作りをめざして利用しやすいシステムを再構築していくことが課題である。II.ビデオを用いたナラティヴでは(1)包帯法(2)集中治療室(3)摂食・嚥下に熟練した看護師の巧みなわざを抽出し、本方法の有効性が認められた。(1)の結果「自らの動作の特徴に対する気づきとそれに対する意味づけ」「行為に反映させている経験上の知識」「自身の技術実践に対する感想や感動」が表現された。(2)の結果、五感を駆使した患者の微かな反応の読み取り、慣習に囚われない柔軟性等が示された。(3)の結果、嚥下障害者の奥舌等に溜まりやすい痰の除去を意識した口腔ケア、摂食メカニズムに基づく障害のアセスメントカ、声かけや道具と身体を一体化した誘導により口から食べることを可能にしていた。平成17年度は、事例分析から看護援助の軸、経験知を明らかにしようとする事例集積グループ、エキスパートの技を明らかにするビデオ録画を用いたナラティヴにより経験知を抽出するグループ、および包帯法エキスパートの技に関する検討グループの3つのグループにより研究を進めた。(1)ビデオ録画を用いたナラティヴグループでは、救命救急センターにある集中治療室(以下、ICUと略す)に所属し、周囲よりエキスパートと評価されている看護師、計15名を対象に、看護師の行動や看護師が患者と関わる場面を参加観察及び半構成的面接によって得た。研究参加者の言語化できないかあるいは意識せず行っているカン、コツのレベルのわざや経験知等が、特徴的な場面により浮き彫りになった。(2)包帯法の技のグループでは、圧迫圧(着圧)、深部静脈の血液還流にも着目し、データ収集を行なった。(3)事例集積グループでは、過去誌上発表された国内の看護系雑誌および看護系学会誌23誌から看護実践事例と推測される文献を収集し、事例分析から看護援助の軸を明らかにしようとした。まず2001年について着手し、その文献数は273文献、事例個票数は322であった。個票の項目設定(看護行為領域および技術項目の分類・記述方法)については、仮に設定した記入内容と文献内容の一致について3段階の確認作業を行なった。

個票作成できたものから、2次チェック・3次チェックと進めていき、事例個票の完成度を高め、WEB上のデータベースとして構築していった。繰越承認要求を行ったホームページ作成(事例検討成果の公表および新規事例の公募機能を備え持つ)に関して、平成18年10月に作成した。なお、WEB検索システム機能により、看護行為を指定するかキーワードを入力することで関連する個票が閲覧できるシステムであるが、アクセス権を付与する対象を設定する段階にあり、本格始動は19年1月頃になる予定である。平成18年度は、事例分析から看護援助の軸や経験知を明らかにしようとする事例集積グループ、エキスパートの技を明らかにするビデオ録画を用いたナラティヴのグループの3グループにより研究を進めた。事例集積グループは、2000年に発表された国内の看護系雑誌および看護系学会誌23誌から看護実践事例が掲載された文献を収集し、独自に開発した分析方法を用いて事例の分析をすすめた(昨年度は2001年度に掲載された事例の検討を行っている)。また、事例分析の成果として作成した個票のチェックするシステムを確立した。研究協力者個々が分析・作成した個票を、個票作成者を含まないグループで監査を行うシステムである。このようにして2001年度分事例個票110票を完成させ、web版データベースシステムに組み入れた。一方で、web版事例集積センター開設準備チームは、web上で行う(1)事例検討結果の公開、(2)事例公募システムについて検討し、事例集積グループの取り組みの紹介の他、データベースの中から関心のある個票を検索できるよう、検索システムを構築した。平成18年度末、web版事例集積センターの開設に至った。19年度は、web版事例集積センターの活性化を中心に、個票作成を進めつつ、全国の多くの看護師諸姉からweb上での実践事例投稿してもらえるよう、広報活動もあわせて行っていく予定である。ビデオ録画を用いたナラティヴグループでは、集中治療室看護のエキスパートの実践場面の録画から経験知を抽出し、「救命救急センター内集中治療室看護師の瞬時の判断と素早い対処」と題して第57回日本救急医学会関東地方会にて発表した。また、包帯法のわざについては、包帯を巻いた場面の映像を看護師本人に視聴してもらい、映像を観ながらのナラティヴを逐語録とし、その分析を行った。さらに、診療科が異なる看護師に、その診療科における代表的な事例を想定した巻き方で包帯を巻いてもらい、個々の圧迫圧(着圧)を測定した。目的に応じた圧迫圧(着圧)の差異について検討している。さらに18年度末より摂食・嚥下機能を賦活化する看護援助のエキスパートナースに注目し、実践場面についてビデオ撮影を用いて参加観察・面接調査を行った。また専門家よりビデオ録画を視聴しながら知見を得た。以上3点は、引き続き得られたデータの分析、および分析結果に応じて適宜データの収集が必要である。I.事例集積班では2007年度に開設した「Web版日本看護実践事例集積センター」において検索可能な事例個票のデータベースの拡大を図った。開設時には2001年に専門雑誌に投稿された看護実践事例のうち170個票を掲載したが、2008年度は2000年分125個票を完成させ、著者承諾を経た個票数をデータベースに加える段階まで進めた。同時に1999年分185文献および2002年分142文献の検討作業に着手した。
図地分離を中心とした形態視の情報処理のメカニズムの研究

眼に映る像より,空間的に手前に位置する領域と,その背後に広がる領域とを解釈する過程である図地分離は視覚情報処理の中枢に位置づけられると考えられている.本研究では図地分離を中心とした形態視の情報処理機構を解明すべく心理実験ならびにモデル研究に取り組んだ,図地分離と輪郭統合や可視・遮蔽輪郭の位置知覚,パターン認識等の様々な視覚機能との間の関係を見出した.また,モデルを自動生成する枠組みを考案した.眼に映る像より,空間的に手前に位置する領域と,その背後に広がる領域とを解釈する過程である図地分離は視覚情報処理の中枢に位置づけられると考えられている.本研究では図地分離を中心とした形態視の情報処理機構を解明すべく心理実験ならびにモデル研究に取り組んだ,図地分離と輪郭統合や可視・遮蔽輪郭の位置知覚,パターン認識等の様々な視覚機能との間の関係を見出した.また,モデルを自動生成する枠組みを考案した.本研究課題では脳の視覚系の図地分離のプロセスを中心とした形態情報処理システムのコンピュータによる自動的なモデル生成による分析を目指して取り組んでいる.モデリングに際し解空間を狭めるべく制約条件を課すことは生成されるモデルの精密さの観点からも,またモデル生成の計算効率の観点からも非常に重要である.平成19年度は主としてモデリングの制約条件となる,図地分離に関わる心理物理的な知見の獲得のための研究に取り組んだ.図地分離は輪郭統合との間にインタラクティブな関係を有するとの先行研究の知見に関して,共線的に配置されるガボールパッチのコントラスト検出閾の低下の現象との関連を調べた.その結果,両者には大きな関連は見られないことがわかった.一方で図としての性質を有する局所パターン群の輪郭同士を統合することにより生じる大域的な閉曲線の知覚のし易さについて心理物理的に調べたところ,局所的なパターンの図方向と大域的な閉曲線の図方向とが一致している場合に大域的輪郭が知覚し易く,相反する場合には知覚が困難であることがわかり,局所的・大域的図方向情報の間には相互作用があることが示唆された.また,2次元面像を元に図地解釈が成立している際には図として解釈される物体が3次元的な構造を伴った物体として知覚されると考えられる.その構造について立体視システムを用い比較的凝集性の高い各種閉曲線により調べた結果,物体中心から垂体状に奥行変化する表面が知覚される傾向が見られた.これらの知見を踏まえた図地知覚の情報処理のモデル生成のための制約条件の与え方について検討を進めている.また,同年度には神経回路モデルの自動生成を行う並列計算用ハードウェアを導入し,このシステムを効率良く稼動させるソフトウェア構成及び計算アルゴリズムについて検討した.これらの結果を基に次年度に展開してゆく予定である.本研究課題では、ヒトの脳の視覚系における図地分離のプロセスを中心とした形態視の情報処理の原理について解き明かすべく,モデリング並びに心理物理実験により取り組んでいる.モデリングについては,研究者の発想の限界を超えたモデルを獲得する為に,研究対象とする視覚機能の本質を説明し得る神経ネットワークのモデルをコンピュータにより自動的に生成させることを目指している.モデルの自動生成に際しての拘束条物理的知見を新たに幾つか得ていることがまず挙げられる.形状認知との関連性も指摘を与え得る知見を得るべく,心理物理実験も実施する.本年度の成果としては.心理される運動統合については,本研究室での心理物理的研究により図地分離と密接な関連があることが示唆されていた(Kikuchi & Nagaoka. 2006).本年度は提示する運動エッジ本数を2本に限定し,エッジ同士のなす角を数通りに変化させつつ,図地規定要因として両眼視差以外にも2次元的要因として領域のパターンの時間・空間周波数の対比を用いた実験も行うことで,より多角的かつ詳細に図地分離と運動統合の関係性を明らがにした(高橋&菊池, 2009).また,従来2次元刺激で調べられてきたゲシュタルト要因の一部を3次元に拡張した際の特性についても明らかにした(北野&菊池.2009).さらに.図地分離の影響を受けることも明らかにされているアモーダル補完の機能が,空間な注意から受ける影響についても明らかにした(前田&菊池2009).一方で昨年度に研究課題の予算で購入したモデル自動生成のためのPCクラスタを実稼働させるべく本年度は整備を進めた.並列計算の為のLAN結合のトポロジーを確定させつつ, MPIを用いた計算の為のソフトウェア上の準備も進めた.基盤となる進化的計算のプログラムの実装も行っており,最終年度の展開に向けた準備を整えた.形態視の情報処理について考える上で,物体形状の脳内エンコー様式を解明することは最も重要な事の1つである.物体領域の境界の形状を直接エンコードするという従来の考え方に対し,物体輪郭に中心軸変換を施すことで得られるスケルトンが脳内の形状のエンコーディング様式であるとの考え方が実験的知見より示唆されている(Kovacs & Julesz,1994).しかし,仮にスケルトンがエンコードされるにせよ,それが輪郭自体のエンコードに対するアドバンテージは何かについては知られていなかった.そこで本研究では生物的パターン認識神経回路モデルであるNeocognitron(Fukushima,1980)を用い,閉曲線状の物体輪郭と,それらから抽出されるスケルトンの2種類のパターンを別々に学習・認識させた際の相違を計算機実験で調べた.その結果,変形に対する認識のロバスト性は変形のタイプによっても変化し,必ずしもスケルトンが優れるとは言えない結果になったが,形状のエンコードに必要な神経細胞リソースはスケルトンのほうが少なく,スケルトンの経済性が見出された.

一方,図地分離の脳内表現であるborder-ownershipに関する実験では,輪郭に対する図方向の側に輪郭位置がシフトして知覚されるという特性があることが2次元及びRDSによる3次元刺激を用いた心理物理実験を通して得られた.これが一部の錯視現象の源にもなっている可能性も示唆された.また,実験的知見を説明し得る神経回路モデルの自動生成の研究に関しては,従来取り組んできたMPIライブラリを用いたPCクラスタによる並列計算の他の可能性として,近年着目されつつあるGPUを用いた並列度の高い計算機実験についても検討を進め,図地分離神経回路モデルのGPU上計算機実験を実現できた.今後の効率的モデル生成の基盤となることが期待される.
急潮と黒潮の関係:その予報可能性と力学の研究

平成16年に相模湾における急潮を研究するために、解像度が高い数値モデルを開発しました。このモデルは、Princeton Ocean Model(POM)を改良しています。POMモデルとJCOPE(Japan Coastal Ocean Predictability Experiment)データの境界条件を使ったシミュレーションは、100分の1度と166分の一度の解像度をもっています。この結果では相模湾の海岸の近い海の表面から50メートルの深さまで、反時計周りの準急潮が見られます。黒潮の動きとの関係も興味深いですから、更にシミュレーションを続ける予定です。これまでの結果は、日本海洋学会の春季大会(平成17年3月下旬)において発表しました。
『日本霊異記』の史料論的研究―東アジア仏教説話の比較―

九世紀初めに編纂された日本最古の仏教説話集である『日本霊異記』の内容は、東アジア世界の仏教説話の大きな影響が認められるが、これまでの歴史学的研究では東アジア世界の仏教説話との比較研究が殆どなされてこなかった。そこで本研究では、東アジア仏教世界の中での『日本霊異記』説話の独自性を解明するために、まず東アジアの仏教説話の収集・データベース化・類型化を行い、さらに『日本霊異記』説話とのストーリー構造の比較分析及び、説話の舞台となった地域社会の史資料との比較検討、地域社会の法会で語られた説法の手控えと考えられる『東大寺諷誦文稿』との比較研究を歴史学的視点から行う。
ケモカインSDF-1/PBSFとその受容体CXCR4の血管形成における役割

我々は、これまでケモカインファミリーの1つSDF-1/PBSFとその受容体CXCR4を同定し、これらの分子が、胎児の生存、胎生期のBリンパ球の生成、骨髄での骨髄球系造血、心室中隔形成に加えて、胃腸管を栄養する大型の血管の形成に必須であることを発見した。SDF-1/PBSFは走化性因子のファミリーに属し、作用に臓器特異性があるなど、これまで血管形成に必須であることが知られているいくつかの受容体チロシンキナーゼを用いるサイトカインシステムと異なる特徴を持つ。我々は、SDF-1/PBSF、CXCR4の血管形成における作用機構を明らかにするため、SDF-1/PBSFまたは、その受容体CXCR4を過剰に、異所的に発現させたときの血管形成の解析を試みた。これによって、SDF-1/PBSFの作用の臓器特異性がリガンド、受容体いずれかの発現によるか否かも検討できる。血管内皮特異的に発現すると報告されているTie-2プロモーターを用いてSDF-1/PBSFまたは、CXCR4が胎生期および成体の血管内皮細胞特異的に発現するように設計されたベクターを構築し、マウス受精卵に注入した。トランスジーンの挿入が認められるトランスジェニックマウスが得られたので、現在その外来遺伝子の発現、表現型を解析している。
日本企業の海外MBA派遣制度と派遣MBAへの実態調査：派遣目的の変化と退職の原因

今年度は、次のような3種の調査を実施することができた。第一に、日本企業約2121社に対するアンケート調査である。その内訳は、1回目の調査での回答企業は50社であった。その概要は、海外MBA派遣制度のある企業5社、現在はないが過去に行っていた企業2社、現在はないが将来は行いたい企業9社、今後も派遣は行わない企業32社、そして不明が2社である。2回目の調査での回答企業は43社。その概要は、海外MBA派遣制度のある企業2社、現在はないが過去に行っていた企業5社、現在はないが将来は行いたい企業2社、今後も派遣は行わない企業34社である。以上のような2回の調査結果に、筆者が個人的に依頼した1社からの回答(制度のある企業)を得ることができた。この調査結果の分析は来年度の課題である。第2は、アメリカのオンラインMBAに対する調査である。調査対象であるマサチューセッツ大学アマーストのオンライン教育は、歴史が古く知名度が高い一方、これまで成長を続けてきたこの大学も、今後は少しの成長しか見込めないと考えており、競争を勝ち抜くための戦略が重要だと述べていた。このほかにも、オンラインMBAに関する新たな事実が多く判明した。来年度は引き続き、この大学以外のオンラインMBAに対しても訪問調査を継続する計画である。アメリカのオンラインMBA取得者に対する調査も計画している。第3に、前年度からMBAホルダーに対するインタビュー調査も継続して行っている。海外でも調査を行ったが(香港)、本研究に必要な成果はあまり得ることができなかったのが実情である。そのため、MBAホルダーに対する調査は今年度で終了し、来年度はそれをまとめる計画である。以上が研究実績であり、研究計画通りの成果をあげることができた。基本的には、最初の研究計画書で計画した最も大規模な軸となる企業に対する調査(日本企業に対するアンケート調査)を実施することができたたため、全体の研究計画は順調に進んでいる。しかし、アメリカのオンラインMBAをめぐる状況が激しく変化し、今年度だけの調査では終了することができなかった(アメリカの大学への訪問調査)。そのため、来年度も引き続き、マサチューセッツ州の大学(エンディコット大学とサウザンニューバンプシャー大学)への訪問調査を必要とする。また、文献調査として、エグゼクティブMBAに対する資料検索が、アメリカの大学で必要になる(日本でも検索したが、見つからなかったため)。そのため、本研究の一部である海外MBA派遣制度をめぐる新たな動向である、オンラインMBAとエグゼクティブMBAに関しては、日本でほとんど既存調査が見つからず、新たに調査を行う必要があることが判明した。そのため、来年度は、今年度に行った企業に対する調査の分析と同時に、新たにオンラインMBAとエグゼクティブMBAに対する調査をマサチューセッツ州の大学(筆者はマサチューセッツ大学アマーストの客員研究員)を基点としながら、調査を行う必要がでてきた。この2点に関しては、来年度の研究成果に期待したいと考えている。来年度の研究計画は次の3点である。第一に、今年度に行った企業に対するアンケート調査の分析を行うことである。このためには、企業への分析を共に、MBAホルダーに対する今年度までの調査結果を分析する必要がある。第2に、本研究の一部である海外MBA派遣制度をめぐる動向として、オンラインMBAとエグゼクティブMBAに対する調査をアメリカの大学で行うことである。とくに両者はアメリカで始まり、日本ではまだそれほど導入が進んでいるわけではないため、日本での調査以上にアメリカでの調査を必要とする。それと同時に、現地でのビジネススクールとMBAに関する文献検索も必要である。日本では入手不可能な文献が多く(とくにエグゼクティブMBAに関する文献)、現地で入手する必要がある文献が多く存在する。そのため、アメリカでの調査を次年度は数回必要とする。第3に、上述した調査結果をまとめることである。既存研究の調査はすでに終わっているため、アメリカでの調査を継続しながら、本研究をまとめていく作業が従業である。以上のような3点のすべてを完了することが、次年度の目的であり、研究成果となることが期待される。その後は、この研究成果の発表、出版、講演などを通して、広く社会に成果を還元することを計画している。今年度は、研究の中心である日本人MBAホルダーに対するインタビューを行った。日本で働く日本人MBAホルダーの実態を探る前に、MBAに関連のある企業や大学関係者に対するインタビュー調査を行った。調査対象は、1MBA留学支援会社の大手である(株)アゴス(横山社長)、2MBA人材を中心とした転職支援会社である(株)キャリア・インキュベーション(荒井社長)、3日本で最も古い留学支援会社(MBAを含む)である栄陽子留学研究所(主席カウンセラー:栄氏)、4IESE(スペインのビジネススクール)の日本MBAアドミッションズ・オフィス(アソシエイト・ディレクター:西田氏)、5香港中文大学のビジネスススクール教員(牧野先生)である。加えて、海外のビジネススクール卒業生による日本人MBA留学希望者のための説明会((株)アゴス主催の「MBA祭り」と「アジアMBA祭り」)に参加させてもらった。次に、日本人ホルダーと一言で言っても、アメリカ、ヨーロッパ、アジア地域と多様なビジネススクールへの留学が主流である現在、日本人MBAホルダーであるインタビュー対象者も多様化せざるをえない。今年度は、日本で働く欧米のビジネススクール卒業者4人(うち社費派遣者が2人)、アジア地域(中国)のビジネススクール卒業者10人(うち社費派遣者1人)、そして香港で働く日本人MBAホルダー7人、加えてEMBA(エグゼクティブMBA)ホルダー3人に対するインタビュー調査ができた。インタビューの方法は、個人に対して12時間の間で、会って話を伺った。

例えば、日本で働く日本人MBAホルダーに対する調査内容としては、1MBA留学前後でのキャリアの概要、2MBAの取得スキルとその活用、3派遣に対する意見や退職状況(とくに社費の場合)などについて尋ね、他は自由に話してもらっている。基本的に、上述したような調査内容は、今年度は計画通りまたは計画以上の成果があったと考えている。本研究の対象である、欧米のビジネススクール卒業者、アジア地域のビジネススクール卒業者(中国)、EMBAホルダー卒業者というすべての調査対象者とのインタビューを実施したからである。なかでも、香港で働く日本人MBAホルダーに対するインタビュー調査を行えたことは、大きな成果であった。この調査によって、これまでほとんど日本では知られることのなかった中国のビジネスススクールを卒業して、その後もそこで働く日本人MBAホルダーの興味深い実態が初めて明らかにされている。さらに、日本で働く中国のビジネススクールを卒業した日本人MBAホルダーに対するインタビュー調査も実施したため、両者の比較考察まで可能にした。これらの詳細にわたる調査分析は、これから行う企業に対する調査を設計するうえで重要である。企業に対する調査票の基本的な設計はできているが、今年度の調査結果をもとに、さらに精緻化させる必要がある。また、アジアのオフショアとしての香港だけの調査ではなく、同時にシンガポールでの調査(シンガポールで働く日本人MBAホルダーを対象)も行う必要性を感じている。今年度は、次のような3種の調査を実施することができた。第一に、日本企業約2121社に対するアンケート調査である。その内訳は、1回目の調査での回答企業は50社であった。その概要は、海外MBA派遣制度のある企業5社、現在はないが過去に行っていた企業2社、現在はないが将来は行いたい企業9社、今後も派遣は行わない企業32社、そして不明が2社である。2回目の調査での回答企業は43社。その概要は、海外MBA派遣制度のある企業2社、現在はないが過去に行っていた企業5社、現在はないが将来は行いたい企業2社、今後も派遣は行わない企業34社である。以上のような2回の調査結果に、筆者が個人的に依頼した1社からの回答(制度のある企業)を得ることができた。この調査結果の分析は来年度の課題である。第2は、アメリカのオンラインMBAに対する調査である。調査対象であるマサチューセッツ大学アマーストのオンライン教育は、歴史が古く知名度が高い一方、これまで成長を続けてきたこの大学も、今後は少しの成長しか見込めないと考えており、競争を勝ち抜くための戦略が重要だと述べていた。このほかにも、オンラインMBAに関する新たな事実が多く判明した。来年度は引き続き、この大学以外のオンラインMBAに対しても訪問調査を継続する計画である。
高速シーケンサー解析を効率化するゲノム領域選択技術の開発研究

PCRによるゲノム領域をカバーするゲノム領域特異的増幅法、150-200merのビオチンラベルcRNAを領域特異的プローブとして溶液中でハイブリさせる液層ハイブリ法を用いて次世代シーケンサー解析を行った。PCRシステムの次世代シーケンス解析でシーケンス正確性と検出度を確認した。液相ハイブリ法は、対象領域のほぼ90%の領域の検証が可能であり網羅的スクリーニングの系として有用であった。現在後者のシステムを採用し疾患遺伝子を行っている。高速シーケンサーを用いてヒト疾患ゲノム解析を行うために鍵となると考えられるゲノム領域を選択する技術を用いて、この技術と高速シーケンサーを組み合わせて効果的なヒト疾患責任遺伝子単離・同定法を確立することを目的として研究を行った。PCRによるゲノム領域をカバーするゲノム領域特異的増幅法、150-200merのビオチンラベルcRNAを領域特異的プローブとして溶液中でハイブリさせる液層ハイブリ法を用いて遺伝性要因の高いと考えられる複数の疾患を対象に次世代シーケンサー解析を開始した。産出したゲノムシーケンス情報は、現行のデータベース上のヒトゲノム参照シーケンスとSNP情報を参考に変異塩基のリストを作製し、それぞれの変異について症例とその両親のゲノムでの確認を行い、新生突然変異(fresh mutation)を探索・同定している。液層ハイブリ法の検討では、ターゲット領域以外に多数の領域のデータが獲得されハイブリダイゼーションによる曖昧さをインフォマティクスでどう除外するかを検討している。各種のバイオインフォーマティクスアプローチによるデータ比較も同時に行い各種アプローチの問題点や効率を検討中である。また次世代シーケンサーのエラー率を明らかにするため疾患遺伝子をエクソン領域毎に増幅し解析して変異やSNP情報を検証する準備も進めている。ゲノム領域分画技術のそれぞれの比較検討は、コスト面を考慮してまずは異なる疾患で異なるアプローチを試す方向で研究を進めている。高速シーケンサーを用いてヒト疾患ゲノム解析を行うために鍵となるゲノム領域を選択する技術を用いて、この技術と高速シーケンサーを組み合わせた効果的なヒト疾患責任遺伝子単離・同定法を確立することを目的として研究を行っている。PCRによるゲノム領域をカバーするゲノム領域特異的増幅法、150-200merのビオチンラベルcRNAを領域特異的プローブとして溶液中でハイブリさせる液層ハイブリ法を用いて遺伝性要因の高いと考えられる複数の疾患を対象に次世代シーケンサー解析を行った。産出したゲノムシーケンス情報は、現行のデータベース上のヒトゲノム参照シーケンスとSNP情報を参考に変異塩基を抽出、そのリストを作製し、個々の変異について症例とその両親のゲノムでの確認を行い、新生突然変異(fresh mutation)を探索・同定している。液層ハイブリ法の検討では、ハイブリダイゼーションによる実験手技で生じる曖昧さ、および産出シーケンスを全ゲノムにマップする上で生じる曖昧さをどう許容しかつ真の変異を同定するその適切な折り合いが重要で各種のバイオインフォーマティクスアプローチによるデータ検証をすすめながら最適プロトコールを検討している。また次世代シーケンサーのエラー率検証を行うため疾患遺伝子をエクソン領域毎に増幅し解析して変異やSNP情報を検討しシーケンスアレーとのデータ比較を行っている。高速シーケンサーを用いてヒト疾患ゲノム解析を行うために鍵となるゲノム領域を選択する技術を用いて、この技術と高速シーケンサーを組み合わせた効果的なヒト疾患責任遺伝子単離・同定法を確立することを目的として研究を行った。PCRシステムの次世代シーケンス解析とりシーケンシングアレーを用いた検証でほぼ同等のシーケンス正確性と検出度を確認することができた。産出したゲノムシーケンス情報は、MAQ、BWA,Novoalign等の各種alignerでマッピングを施行し、現行のデータベース上のヒトゲノム参照シーケンスとSNPデータベース情報を参考に変異候補となるバリアントを抽出、そのリストを作製した。個々のバリアントについて症例とその両親のゲノムでの確認を行い、いくつかの疾患で新生突然変異(fresh mutation)を同定した。これまでのところNovoalignとGATKを用いてバリアントを抽出しANNOVAを用いて意義付けを行うシステムを採用作り上げ疾患遺伝子の特定に効果を上げている。
情報システム融合ロボットの開発

「複数ロボットが自律協調する組織化ロボットシステムのモデル設計と評価」というテーマで以下に示す内容について研究・開発・検討を行った。1.通信機能を持つ車輪型ロボット3台を作成した。ロボット間及びロボット内のデータ送受信を可能とする通信機能を提供している。主な機能は、(1)任意の通信データ受信機能、(2)任意の通信データ送信機能、(3)通信機器情報管理機能(送信先・元の通信機器に関する設定情報を管理する)、(4)通信データ中継機能である。車輪型ロボットの通信部とユーザーインターフェイス部には以下の機能を付加している。(1)通信部...ハードウェア制御部、受信制御部、送信制御部、プロトコル変換部、イベント生成部、通信機器情報管理部、通信データ中継部(2)ユーザーインターフェイス部(アプリケーションに対してGUI機能を提供する)...画面描画機能(メニュー、画像、文字列)、画面管理機能(画面切り替え、画面表示ON/OFF)、アニメーション表示機能、イベント制御機能(タッチパネル入力応答、通信イベント応答、ユーザーイベント応答)2.3台以上のロボットを用いて、以下に示す内容の実証実験を行った。・自律分散アルゴリズムの研究調査...任意のエリア内を自律的に案内できるシステムを構築して評価実験を行った。・協調して情報提供するセステムの評価...他のロボットが蓄積している情報をネットワーク下で共有しながら動作するシステムの評価を行った。・最適な協調システムアルゴリズムの開発...任意のエリア内で複数のロボットが等面積を保ちながら情報サービスするシステムの評価を行った。14年度は、以下に示す内容について検討した。1.ロボットの通信手法について調査した。まずはじめに、無線LAN(SS伝送)・ブルートゥース・FM伝送の機能を組み込んだロボットを開発して協調動作の実験を行うことに決定した。しかし、将来的には携帯電話による通信機能も組み込む予定である。2.ロボットのモデル調査を行った結果、以下示すロボットを開発することに決定した。(1)高速移動可能な車輪型ロボット(案内・荷物運搬・清掃機能を持つ実用的なロボットを目指す)(2)二足歩行型ロボット(ロボット教育への活用を目指す)(3)屋外・屋内型固定監視ロボット(一人暮らしの高齢者・障害者支援を目指す)3.以下の機能を持つロボットの設計開発を行った。(3)超音波センサ・赤外線距離センサによる対象物との距離計測機能(4)タッチパネルディスプレイ方式による動く情報端末機能(インフォメーション的役割)(5)TV用赤外線リモコンによる制御機能(屋内型固定監視ロボットへの利用を考えている)(6)ワイヤレスFM送受信による音声伝送・認識機能4.ロボットを実際に生活環境で活用する場合に必要な周辺技術について調査した。(1)指紋・顔・音声による個人認証機能の調査(電子商取引:ECや個人データベースへのアクセスに用いる)(2)生物認識と自動遠隔体温測定に必要な技術の調査(3)高精度な距離計測に必要な技術の調査(4)自動受付ロボットに必要なコミュニケーション技術の調査15年度は、当初「複数ロボットが自律協調する組織化ロボットシステムのモデル設計と評価」を行う予定であったが、自律強調しながら複数のロボットを効率よく動作させるためには、16年度予定の「ロボットと人とのマンマシンインタフェースのモデル設計と評価」の部分が動作していなければならないということで、15年度分の研究計画予定を16年度分と入れ替えることにした。よって、15年度は以下に示す内容について研究・開発・検討を行った。1.音声認識部の設計と組み込み・・・TI社のDSPを用いてリアルタイムで単語認識できる不特定話者型音声認識システムを開発した。本システムは、現段階では30単語ぐらいしか認識できないが、今後徐々にバージョンアップして行く予定である。2.ニューラルネットワークによる画像認識部の設計と組み込み・・・ロボットが公道もしくはイベント会場等で利用されることを想定して、車両認識とその分類を自動的に行うリカレント型ニューラルネットワークによる車両検出アルゴリズムを開発した。さらに、ロボットの周辺(例えば、前後)に接近してきた車のナンバープレートをニューラルネットワークで自動認識するシステムも開発した。なお、本アルゴリズムはTI社のDSPに組込用アルゴリズムとして採用されている。