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南海トラフ大地震に備えた社会学的アプローチからの住宅復興－災害公営住宅に着目して

阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震被災現地でのインタビュー調査、資料調査とニュージーランドでの国際的事例調査を進めた。その成果は研究報告会、講演で報告し、災害公営住宅でのペット飼育の課題について朝日新聞記事にコメントが掲載されるなど、成果の発信と社会への還元につながっている。31年3月には研究者と阪神・淡路大震災/東日本大震災被災者を招いてシンポジウムを開催した。東日本大震災被災地では宮城県石巻市の災害公営住宅の建設供給が31年3月までに完了し、南三陸町、気仙沼市との状況と併せて検討することが可能になり被災者、支援者、行政へ継続調査を行った。被災地の複数の災害公営住宅では被災者の入居意向変化、建築までに要した年数の影響やその後の退去により空室がでたことで一般募集が行われている。そのような中で石巻市は既存の民間賃貸住宅を借上げている。戸毎の借上げ型住宅は民間市場の賃貸住宅を活用し退去後は契約が解除できる点で優れているがいくつかの課題がある。また、地域において被災者への支援対応ができにくいなど集合型の災害公営住宅との対応に違いが生じている。国際的な知見として、ニュージーランドの2011年カンタベリー地震後の住宅復興では賃貸者は基本的に民間市場の賃貸住宅に入り、経済的課題によって住宅が必要な被災者は社会保障の枠組みが適用される。熊本地震被災地では既存民間賃貸住宅の借上げは導入されておらず、日本でも被災後の民間市場の賃貸住宅活用や準公営住宅制度が求められる。災害公営住宅のペット飼育について東日本大震災被災地では自治体によってその判断が分れている。認めている自治体でも(ペットは)一代限りや一般募集入居者には飼育が認められていない事例がある。熊本地震被災地では飼育を認めていない自治体があり、ペット飼育を入居全体の課題として継続的に取組む必要性を明らかにした。本研究は阪神・淡路大震災、東日本大震災の復興において住宅再建、災害公営住宅、コミュニティの課題について社会学・建築学の視点から調査を進め南海トラフ大地震等今後の災害に備えた施策提案を行うことを目的としている。災害公営住宅は被災者の住宅復興の「命綱」であることから、災害公営住宅入居後の経年によるコミュニティの変化や支援の状況について調査を進めた。阪神・淡路大震災被災地は災害から22年経過しているがこれまで調査がなされてきていない淡路市を中心にヒアリング等の調査を1年にわたって実施した。東日本大震災被災地では災害公営住宅の整備が進んできているため、宮城県・岩手県において入居者、支援団体、行政へのヒアリングを実施した。2016年4月には都市型・中山間地型双方の特性のある地域で熊本地震が発生したことから、現地での調査を行った上で、民間住宅借上げ型の災害公営住宅の提案を行ない、外国人被災者の住宅課題も検討した。さらには新たな課題として大型火災後の住宅入居に関連し糸魚川大火調査を実施した。1年の間に研究会を4回、熊本地震現地調査報告会、外国人支援に関するミニシンポジウムおよび第2回全国被災地語り部シンポジウムin西日本の開催によって課題を明らかにし、研究を深めた。さらに、東日本大震災、熊本地震の被災地での意見交換、交流会、復興音楽カフェ・復興トークを実施することで地元の方々の声を聞き、実態と制度の双方の視点を調査研究に反映できている。1「災害公営住宅入居に係る罹災証明・自治体毎の入居要件の課題」:東日本大震災の被災地において行政へのヒアリングを実施し、熊本地震被災地にて外国人居住者の災害後の住宅移行について調査を行った。2「災害公営住宅のソフト面拡充とソーシャルミックスの課題」:阪神・淡路大震災から22年経過した淡路市の被災地に通い、住民、行政、支援者へヒアリングを行った。次年度のアンケート調査実施に向けて準備を進めている。外国人居住者の災害後の住宅移行に関する調査実施に向けて準備を進めた。3「阪神・淡路大震災の借上げ災害公営住宅に残る課題と新たな施策」:阪神・淡路大震災の借上げ災害公営住宅の20年返還にかかる状況は、東日本大震災、熊本地震被災地の災害公営住宅の在り方に影響を与えていることから、新たな制度設計の検討を行っている。4「今後想定されるみなし災害公営住宅(戸別借上げ)・直接補助等の導入とその課題」:東日本大震災被災地で導入された戸別借上げ型災害公営住宅制度について行政へのヒアリング調査を実施した。5研究会、シンポジウムの開催:第1回「台湾の復興まちづくり」災害後の居住支援制度、第2回「仙台市あすと長町の災害公営住宅における住民主体のコミュニティ活動」、第3回「長野県北部地震(2011年)の被災地、長野県栄村の災害公営住宅の現状と課題」、第4回「熊本地震の被災地益城町における住宅再建、住民主体の復興まちづくり、コミュニティ活動」「熊本地震の現地調査報告会」、ミニシンポジウム「外国人支援と防災・減災への取組み熊本地震の経験から考える」を主催した。復興コミュニティデザイン(宮城県仙台市)小集団住宅自主移転再建(同気仙沼市)について第218回神戸大学都市安全研究センターゼミナールを共同で開催した。神戸新聞、日本経済新聞ほかに全国被災地語り部ネットワークの取組記事が掲載されその重要性を社会に発信した。

阪神・淡路大震災で被災した北淡町(現淡路市)の3つの行政地区(1000戸規模)において、災害当時からこれまでのコミュニティの変化・災害公営住宅と住宅再建に関する「阪神・淡路大震災から23年目の暮らし・地域の復興調査」アンケート調査を実施した。東日本大震災被災地では災害公営住宅・防災集団移転の整備、コミュニティ形成が進んできている宮城県気仙沼市において継続調査、意見交換会を実施した。「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律」が一部改正されたことから、被災者・外国人居住者への民間住宅借上げによる住宅支援について熊本地震被災地にて調査を実施した。国際研究会を兵庫県神戸市で2回(米国、台湾)、韓国・ソウル特別市で日韓災害研究会を開催した。そこにおいての議論から日本の災害公営住宅供給による住宅支援の特殊性が明らかになってきている。1年間に研究会を3回、被災者との意見交換会を3回、災害語り部ワークショップを2回開催し、第3回全国被災地語り部シンポジウムin東北を共同で開催した。被災地で意見交換、復興トークを実施することで地元の方々の声を聞き、実態と制度の双方の視点を調査研究に反映してきている。1調査研究の知見をもとに南海トラフ大地震の想定被災地の徳島県・和歌山県で調査を実施している。2「災害公営住宅のソフト面拡充とソーシャルミックスの課題」:住民、行政、支援者へヒアリングを行った。3「阪神・淡路大震災の借上げ災害公営住宅に残る課題と新たな施策」:阪神・淡路大震災の被災地北淡町(現淡路市)の3行政地区にてアンケート調査を実施、分析を進めている。東日本大震災被災地での災害公営住宅の建設供給が9割を超えたため次年度に継続調査を実施予定である。4「今後想定されるみなし災害公営住宅(戸別借上げ)・直接補助等の導入とその課題」:熊本地震の住宅支援についてヒアリング調査を実施した。5国際会議・学会・ゼミナール等での報告、研究会・ワークショップ・シンポジウムの開催:第13回日中韓社会保障国際会議(中国・南京大学)、日本災害復興学会で報告。「米国の災害公営住宅、住宅復興」・「台南地震と住宅支援」の研究会、日韓災害研究会を主催。災害語り部ワークショップ、全国被災地語り部シンポジウム、神戸大学都市安全研究センターゼミナール等を共同で開催した。『平成28年度文部科学白書』へ研究紹介の掲載、毎日新聞・神戸新聞にインタビュー記事、徳島県・熊本県で災害語り部ワークショップ等への取組記事が掲載されその重要性を社会に発信した。阪神・淡路大震災、東日本大震災、熊本地震被災現地でのインタビュー調査、資料調査とニュージーランドでの国際的事例調査を進めた。その成果は研究報告会、講演で報告し、災害公営住宅でのペット飼育の課題について朝日新聞記事にコメントが掲載されるなど、成果の発信と社会への還元につながっている。31年3月には研究者と阪神・淡路大震災/東日本大震災被災者を招いてシンポジウムを開催した。
糞線虫症と成人T細胞白血病(ATL)の合併に関する免疫学的研究

前年度にひき続き,糞線虫症とATL合併の実態について疫学的立場から検討を加えた.糞線虫保有者の間での抗ATLA抗体陽性率はほとんどの地域で50%を越える高い値を示し,検査数の極端に少なかった地域を除けば抗ATLA抗体陽性率に地域差はみられなかった.検査された132名の糞線虫保有者の間に,抗ATLA抗体保有者でみられるような家族集積性はみられなかった.抗ATLA抗体の年令別陽性率は,糞線虫陰性者についてみると, 30才台以上のいずれの年令層でもあまり大きな差がみられなかったのに対し,糞線虫陽性者の間では5059才台のピークとしてその前後でやや低いという結果を得た.沖縄では糞線虫陽性者は男性において女性よりも2倍以上多いという結果がでているが,抗ATLA抗体の陽性率で男女差はみられなかった.糞線虫保有者の間で,抗ATLA抗体陽性の有無による糞線虫に対する血清抗体レベルの間に差がみられないことを前年度において既に明らかにしたが,糞線虫に対する血清抗体価と抗ATLA抗体価との間にはやはり相関は全くみられなかった.また,患者血清を糞線虫抗原で吸収することによる抗ATLA抗体価にも大きな変化がみられず,糞線虫抗原とATL関連抗原の間に何らかの共通成分あるいは交差反応成分の存在を認めることはできなかった.更に,ネズミ糞線虫(Strongyloides venezuelensis)を用いて,そのDNAの検査法を確立し,これによってこれまでに3名の患者より集めた糞線虫幼虫についてそのDNAの解析を行なっている.これまでに257名の糞線虫保有者,52名の本線虫感染既往者,392名の非感染者についてATLA抗体の検出を試み、患者群で51.573.6%の高率なATLA抗体陽性率を得た。感染既往者でのATLA抗体陽性率も61.5%と高く、感染者と感染既往者の間で有意の差はみられなかった。他方、対照とした非感染者のATLA抗体陽性率は13.618.4%であり、感染者および感染既往者との間に明らかな差がみられた。また、酵素抗体法によるATLA抗体価と糞線虫に対する抗体価の間には相関がみられず、糞線虫抗原による患者血清の吸収によってATLA抗体価は影響をうけなかった。糞線虫感染者では末梢リンパ球のspontaneousな増殖が著しく亢進しており、反面、各種マイトジェンに対するリンパ球幼若化反応は有意に低下していることを既に報告したが、今回はこれらのリンパ球機能について、ATLA抗体陽性グループと陰性グループの間で比較検討も行なった。その結果、リンパ球サブポピュレーションの比率、幼若化反応能、spontaneousな増殖活性、糞線虫に対する血清抗体価等のいずれの検査所見においてもATLA抗体陽性グループと陰性グループの間で統計的な有意差を認めなかった。また、ATLA抗体陽性グループにおいて本病の臨床症状等が増悪している傾向もみられなかった。これらの結果から、ATLウイルスの感染は、そのキヤリアーの段階で糞線虫の感染に対して何らかの重要な影響を与えるような免疫変調を来しているとは考えにくく、これら免疫所見はその主要な原因が糞線虫の慢性感染にあると考えられた。現在、この点を更に直接的に検討する目的で、異常所見を示すリンパ球集団にATLプロウイルスDNAの検出を試みており、ATLウイルス感染との関連を検索中である。前年度にひき続き,糞線虫症とATL合併の実態について疫学的立場から検討を加えた.糞線虫保有者の間での抗ATLA抗体陽性率はほとんどの地域で50%を越える高い値を示し,検査数の極端に少なかった地域を除けば抗ATLA抗体陽性率に地域差はみられなかった.検査された132名の糞線虫保有者の間に,抗ATLA抗体保有者でみられるような家族集積性はみられなかった.抗ATLA抗体の年令別陽性率は,糞線虫陰性者についてみると, 30才台以上のいずれの年令層でもあまり大きな差がみられなかったのに対し,糞線虫陽性者の間では5059才台のピークとしてその前後でやや低いという結果を得た.沖縄では糞線虫陽性者は男性において女性よりも2倍以上多いという結果がでているが,抗ATLA抗体の陽性率で男女差はみられなかった.糞線虫保有者の間で,抗ATLA抗体陽性の有無による糞線虫に対する血清抗体レベルの間に差がみられないことを前年度において既に明らかにしたが,糞線虫に対する血清抗体価と抗ATLA抗体価との間にはやはり相関は全くみられなかった.また,患者血清を糞線虫抗原で吸収することによる抗ATLA抗体価にも大きな変化がみられず,糞線虫抗原とATL関連抗原の間に何らかの共通成分あるいは交差反応成分の存在を認めることはできなかった.更に,ネズミ糞線虫(Strongyloides venezuelensis)を用いて,そのDNAの検査法を確立し,これによってこれまでに3名の患者より集めた糞線虫幼虫についてそのDNAの解析を行なっている.
船積み鉄鉱粉の液状化メカニズムと発生条件に関する地盤工学的研究

粒径数mm未満の鉄鉱粉(粉鉱石サイズの鉄鉱石)の船舶貨物輸送中に生じる液状化現象を対象として、その詳細なメカニズムと発生条件を解明するために、地盤工学的な手法を用いた研究を行った。まず、鉄鉱粉の室内試験を系統的に実施し、水分の保持・移動特性と液状化特性を明らかにするとともに、一般的な地盤材料の特性との比較を行った。次に、これらの結果を反映させた数値解析を実施し、輸送中の水分分布の変化特性と船体動揺時の応答特性を明らかにした。船積みした鉄鋼粉の輸送中での長期的な乾燥・湿潤過程を想定した室内試験を実施して、比較的低いサクションレベルにおける水分特性曲線の計測を行った。また、不飽和透水係数を精度良く計測するために、サクションの局所計測等を活用することによる試験手法の改良を行った。さらに、これまでに系統的に実施した飽和・不飽和条件での三軸液状化試験結果の総合的な分析を行った。間隙に空気を混入させて不飽和条件とすることによる液状化強度の増加率が、混入した空気分の圧縮性だけではなく、有効応力が減少して液状化に至る過程で生じる体積膨張特性にも依存することを見出し、これらの比を指標として整理することで、鉄鋼粉と2種類の砂質土の試験結果を統一的に解釈できることを明らかにした。以上の検討成果に基づいて、日本への鉄鉱粉輸送に使用される輸送船規模を想定したうえで、その積荷としての鉄鉱粉をモデル化し、室内試験で計測した水分の保持・移動特性を考慮した不飽和浸透解析を実施し、長期間の海上郵送中に積荷内の水分分布がどのように変化するかを評価した。この評価結果を用いて初期条件を設定したうえで、荒天時に船がローリング動揺した際の挙動変化を数値解析により予測した。その結果、数値解析によっても、実際の事故事例と同様な液状化挙動を再現できることを確認し,ローリング角・水位・鉄鋼粉の密度によって変形量や変形に至るメカニズムが異なると考えられることを明らかにした。粒径数mm未満の粉鉱石サイズの鉄鉱石(以下では鉄鉱粉と称する)の船舶貨物輸送中に生じる液状化現象を対象として、その詳細なメカニズムと発生条件を解明するため、以下の点に関する検討を実施した。a.船積み直後はほぼ一様と考えられる積荷内での水分分布が、輸送中にどのように変化するか?b.荒天等で過大な船体動揺が生じた場合に、積荷がどのように応答するか?(液状化が生じるとすれば最初にどこで生じて、その範囲と影響がどのように拡大するか?)c.液状化の発生を防止する、あるいは液状化が生じても船体の安定性に深刻な影響を及ぼさないようにするために、船積み時の水分、密度管理と輸送中のビルジ管理をどのように行うべきか?最終年度である本年度は、特に上記bに関して、さまざまな密度および拘束圧下での飽和した鉄鉱粉の非排水三軸圧縮試験を系統的に実施して、同様な粒度分布を有するが通常の地盤材料である硅砂の試験結果と比較した。その結果、同一の間隙比で比較した場合には鉄鉱粉は硅砂よりも小さい拘束圧で定常状態に至ることを明らかにした。さらに、このような定常状態が生じる密度・応力条件と、船積み状態での初期密度・応力状態を比較することで、流動的な大変形が生じる可能性の有無を評価できることを示した。また、試験前後の鉄鉱粉試料の粒度分析結果を比較することにより、高い拘束圧で試験を行った場合ほど、著しい粒子破砕が生じており、前述した力学挙動に影響を及ぼしていると考えられることを見出した。不飽和透水係数の計測を実施する予定であったが、その検討過程において試験手法自体の改良が必要なことが判明したため、当初予定していた研究内容を若干変更した。地盤工学模型実験結果との比較等により数値解析結果の妥当性を検証するとともに、実際の事故事例の再現解析も行っていく予定である。さらに、積荷の初期水分および初期密度と、輸送中のビルジ管理方法を変えたケースを対象とした試計算を行い、液状化の発生を防止する、あるいは液状化が生じても船体の安定性に深刻な影響を及ぼさないようにするために必要とされる条件を明らかにする。これらの検討結果に基づいて、船積み時および輸送中におけるこれらの条件の合理的な管理手法を提案する。次年度に謝金として執行する予定額を増額する必要が生じたため、物品費の購入内容等を見直した結果、5万円弱の繰り越しを行ったものである。謝金として当初の予定額を増額して執行する予定である。
地球化学データセットの統計解析に基づく中古生代における地球環境の進化

採用第1,2年度目では,野外地質調査微量元素を含めた地球化学データセットの構築やデータ解析に取り組む予定であった.しかし,2016年4月中旬に起こった熊本地震の影響によって,使用する機器や装置が故障して同年12月まで修理できないアクシデントに見舞われ,予定通りに研究計画を進めることが困難になった.そこで研究計画を若干変更することによって,帳尻合わせを行った.すなわち,1年目は地球化学データセットの構築にあてる作業の一部を,2年目のデータセットの解析にあてることとした.一方,2年目は,野外調査及び化学分析による地球化学データセットの構築とデータ解析に取り組んだ.なお採用第3年目では,熊本地震による被害も落ち着いてきたため従来の研究計画どおり,これまでの化学組成データ解析に加えて微量元素分析や安定同位体比分析に取り組んだ.その結果,以下のような成果が得られた.ペルム紀中期三畳紀中期Anisianの超海洋無酸素事変期に関する全岩化学組成や安定同位体比分析,周期解析,多変量統計解析を行うことで,当時の気候・海洋環境変動,地球外要素,絶滅イベントとの関連性を議論した.これらの古環境解析に関する研究以外にも層序学的な研究にも取り組み,未記載であった新規研究セクション群における真の連続層序の復元から,従来の美濃帯の三畳ジュラ系(特に下部中部三畳系や三畳紀/ジュラ紀境界層)において顕著な層序の欠損や上下方向の逆転を指摘し,その成果の一部を共著論文として公表した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。採用第1年度目では,本課題の達成のために,野外調査や地球化学データセットの構築に取り組む予定であった.しかしながら,4月中旬に起こった熊本地震の被害によって,使用する機器や設備が破損および故障に見舞われたため,昨年度の12月まで修理できないといったアクシデントが生じた.その結果,本課題での当年度の予定通りに研究計画を進めることが困難になった.そこで,以前の研究計画を若干変更することによって,帳尻あわせを行った.すなわち,1年目で行うはずであった地球化学データセットの構築に当てる作業の一部を,2年目で行うはずであった地球化学データセットの統計解析に当てることにした.具体的には,地球化学データセットの特性に対してある程度適した多変量解析を実行するための独自のプログラムを作成し,構築途中の化学組成データセットに対して解析を行った.その結果,陸源物質,生物源物質,鉄マンガン物質成分などの堆積成分を分離および抽出することに成功した.これらのうち,陸源物質成分に関しては,鉱物組成の分析を行うことによって,以上の計算結果に対してさらなる検証を行う予定である.鉄マンガン成分に関しては,その濃集および枯渇パターンの特徴として,鉄やマンガンの海洋における滞留時間を考慮してもおおむね整合的な計算結果となった.これらの解析結果は,近年注目されているXAFS分析のような局所的化学種分析とは独立で堅牢な手法となり得る可能性を示唆しており,非常にインパクトのある成果と言える.そのため,今後としては地球化学データセットの構築とともに本手法の洗練化にも努める.今年度では,野外調査や地球化学データセットの構築に取り組む予定であったが,4月中旬に起こった熊本地震の被害によって,使用する機器や設備が故障して昨年度12月まで使用できないといったアクシデントに見舞われた.そのため,予定通りに研究計画を進めることはできなかった.しかしながら,化学分析などの機器依存の作業に当てる時間分を,長期間の野外調査や数値解析などの人的依存の作業に重点的に時間を当てることによって,柔軟に研究計画を変更させ,岩石サンプルの大量採取とデータ解析の結果を残すことができた.以上の研究進捗状況より,期待ほどではないがおおむね順調に進展していると判断した.採用第2年度目では,本課題の達成のために,微量元素を含めた地球化学データセットの構築やデータ解析に取り組む予定であった.しかし,2016年4月中旬に起こった熊本地震の影響によって,使用する機器や装置が故障して同年12月まで修理できないアクシデントに見舞われ,予定通りに研究計画を進めることが困難になった.そこで,昨年では研究計画を若干変更することによって,帳尻合わせを行った.すなわち,1年目は地球化学データセットの構築にあてる作業の一部を,2年目のデータセットの解析にあてることとした.一方,2年目は,野外調査及び化学分析による地球化学データセットの構築とデータ解析に取り組んだ.具体的には,まず修理されたXRFについて分析サンプル用に新たにまた検量線から引き直した.野外調査によって採取されたサンプルを加圧ペレットにすることでXRF分析を行った.その分析データを解析した結果,データセットの全情報量の80%程度を説明できる独立な3つの成分(陸源物質,海水起源物質,生物源物質)が得られ,先行研究から報告されている化学組成の傾向,各元素の熱力学的特徴などとも整合的な結果となった.また,共同研究によって測定された微量元素や同位体組成なども対象に解析を行ったところ,地球外物質に特徴的な組成を示す成分が得られた.今後は様々な地質帯や時代の化学層序データを拡充するとともに,他の多変量解析などの手法も適用することで各手法の比較,差別化,洗練化などの解析手法の最適化も検討していく予定である.今年度では,地球化学データセットの構築やデータ解析に取り組む予定であったが, 2016年4月中旬に起こった熊本地震の影響によって,使用する機器や装置が故障して一昨年12月まで修理に出せないといったアクシデントに見舞われた.

そのため,予定通りに研究計画を進めることはできなかった.しかしながら,1年目と2年目の時間を有効に使うことで柔軟に研究計画を変更させ,以下のような結果を残した.まず,分析データの統計解析によって3つの独立な地球化学成分が得られ,先行研究から報告されている化学組成の傾向,各元素の熱力学的特徴などと整合的な結果となった.また,共同研究による微量元素と同位体組成を含めた解析結果は,本データ解析手法の有用性を示すものであり,今後の大きな発展が期待される.以上の研究進捗状況より,期待ほどではないがおおむね順調に進展していると判断した.採用第1,2年度目では,野外地質調査微量元素を含めた地球化学データセットの構築やデータ解析に取り組む予定であった.しかし,2016年4月中旬に起こった熊本地震の影響によって,使用する機器や装置が故障して同年12月まで修理できないアクシデントに見舞われ,予定通りに研究計画を進めることが困難になった.そこで研究計画を若干変更することによって,帳尻合わせを行った.すなわち,1年目は地球化学データセットの構築にあてる作業の一部を,2年目のデータセットの解析にあてることとした.一方,2年目は,野外調査及び化学分析による地球化学データセットの構築とデータ解析に取り組んだ.なお採用第3年目では,熊本地震による被害も落ち着いてきたため従来の研究計画どおり,これまでの化学組成データ解析に加えて微量元素分析や安定同位体比分析に取り組んだ.その結果,以下のような成果が得られた.ペルム紀中期三畳紀中期Anisianの超海洋無酸素事変期に関する全岩化学組成や安定同位体比分析,周期解析,多変量統計解析を行うことで,当時の気候・海洋環境変動,地球外要素,絶滅イベントとの関連性を議論した.これらの古環境解析に関する研究以外にも層序学的な研究にも取り組み,未記載であった新規研究セクション群における真の連続層序の復元から,従来の美濃帯の三畳ジュラ系(特に下部中部三畳系や三畳紀/ジュラ紀境界層)において顕著な層序の欠損や上下方向の逆転を指摘し,その成果の一部を共著論文として公表した.採用第2年度目では,従来予定していた1年度目の地球化学データセットの構築に取り組む.分析対象としては,1年度目で大量に採取した岩石サンプルで,分析方法としては,XRF分析やICPMS分析を用いるが,場合によっては鉱物組成にも取り組んでいく予定である.また,熊本地震の被害による研究計画の帳尻合わせで行った1年度目の統計解析の結果は,近年注目されているXAFS分析のような局所的化学種分析とは独立で堅牢な手法となり得る可能性を示唆しているため,今後としては地球化学データセットの構築とともに本手法の洗練化にも努めていく予定である.採用第3年度目では,これまでの主要元素組成に加えて,予定通り微量元素や同位体組成を含めた地球化学データセットの構築に取り組む.分析対象としては,1年度目で大量に採取した岩石サンプルで,分析方法としては,ICPMS分析などを用いるが,場合によっては鉱物組成の分析にも取り組んでいく予定である.また,様々な地質帯や時代の化学層序データを拡充するとともに,他の多変量解析などの手法も適用することで各手法の比較,差別化,洗練化などの解析手法の最適化も検討していく予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者の座位姿勢と腰背部痛との関係

本研究の目的は座位姿勢と腰背部痛との関係を明らかにすることにある。そのためにまず座位姿勢に関連するパラメータを長時間計測し、解析によって座位耐久性に関連する指標を求めることとした。座位姿勢を一定にするために座高調節可能な椅子を作成した。また体圧分布装置を導入し、臀部と足部の体圧分布を計測するシステムを構成した。さらに体圧の周波数分析を行うためのソフトウエアを作成した。一方座位姿勢の解析を行うために、2次元動作解析ソフトを導入した。倫理委員会より、高齢者を対象とする前に健常若年者で本研究を実施することを勧告されたため、20歳代の健常者10人を対象として以下の実験を行った。すなわち、被験者を圧力センサーシートを備えた座位測定用椅子に裸足で座らせた。膝関節角度が90度になるよう座高を調節した。手を大腿にのせ、顔は正面を向き、定められた指標を見るようにした。10分から20分間座位姿勢を保持させ、その間座面と足底で計測された圧を連続的に記録した。その結果、座圧の平均は48.0mmHg (27.754.4mmHg)、足圧の平均は61.5mmHg (45.280.2mmHg)であった。最大圧力部分は、全員で座面では坐骨結節部、測定では踵足部であった。圧変動には個体差がみられたが、共通して、座位開始の約10分後から圧変動が頻繁となる傾向がみられた。また同一被験者でも、その日の体調や衣服の素材により圧分布が異なった。現在周波数分析によるパワースペクトルのグラフの回帰直線の傾きを求め、座位耐久性の指標となるかどうかの解析を進めている。さらに2次元動作解析と組み合わせて、実際の座位姿勢と座圧分布とを対応させ、座位耐久性との関係を明らかにし、これらのデータに基づき、高齢者を対象とした研究に進む予定である。
種子貯蔵タンパク質の分子レベルにおける構造・加工特性相関に関する研究

穀類を除く多くの種子が、ダイズと同様に、7Sと11Sグロブリンを主要タンパク質として含有している。これらのアミノ酸配列の同一性は、35-80%ほどであるので、作物によっては、ダイズのものと異なる特性をもつものがある可能性が高い。そこで、種々の作物種子の7Sと11Sを精製し、それらの特性と立体構造を解析し、構造・加工特性相関の解明にアプローチした。1.各種作物種子タンパク質の特性:エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲンマメ、カボチャ、バンバラマメの7Sおよび/あるいは11Sを精製し、その特性を比較した。各種子の7S,11Sが特徴的な性質を示したが、中でも、インゲンマメ7Sの低イオン強度下における溶解性および乳化性が格段に優れていること、バンバラマメ11Sの熱安定性が極めて低いことを見い出した。2.各種作物種子タンパク質の組換え型と天然型の特性比較:アズキ、インゲンマメの7Sとエンドウ、カボチャの11SのcDNA大腸菌発現系を構築し、各組換え型を調製して特性を天然型のものと比較した。その結果、7Sの糖鎖は、低イオン強度化における溶解性を高めることを見い出した。また、エンドウ、カボチャのプロ11Sとも、成熟型になることによって大きく特性が変わることを確認した。3.各種作物種子タンパク質の結晶化と構造解析:大腸菌発現系を利用して調製したダイズプロ11SA2Bla,カボチャプロ11S、エンドウプロ11S、アズキ7Sの結晶化を試み、エンドウプロ11S以外について良質の結晶を得た。SPring-8でデータを収集して解析した結果、全てについて立体構造を決定することに成功した。4.分子レベルにおける構造・加工特性相関:溶解性と構造との相関として、分子表面における静電ポテンシャルの分布の仕方が大きく関わることを見い出した。その他の相関については検討中である。我々は、ダイズタンパク質の構造加工特性相関の解析を進めて来たが、その解明のためにも、また、種子タンパク質の構造・加工特性相関を分子レベルで解明するためにも、種々の種子について系統立って解析し、その結果を総合的に評価する必要がある。そこで、ダイズに加えて、エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲン、マングビーン、カボチャの貯蔵タンパク質の構造と加工特性の解析を進めた。1.エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲン、マングビーン、カボチャの種子貯蔵タンパク質の特性エンドウ、ソラマメ、カボチャ種子より7Sと11Sを、アズキ、インゲン、マングビーンより7Sを調製、それらの溶解性、熱安定性、表面疎水性、乳化性をダイズの7S、11Sのものと比較した。その結果、同じ7S、11Sであっても、おのおのが特徴的な特性をもつことを見い出した。ダイズのものよりもはるかに優れた特性を示すものもあった。一方、乳化性は、熱安定性や表面疎水性とは相関しなかった。2.ダイズ11Sの構成サブユニットの結晶化ダイズ11Sの構成サブユニットのうち、まだ結晶化に成功していないA1bB2とA5A4B3に関して、まず、cDNAをクローニングし、大腸菌発現系を構築して結晶化を試みた。その結果、両サブユニットとも結晶化したが、X線解析に供しうるだけの質はなかった。現在、結晶化条件を工夫している。3.ダイズ11Sの各構成サブユニットの組換え型の特性ダイズ11Sの各構成サブユニットを大腸菌で調製し、それらの溶解性、熱安定性、表面疎水性、乳化性を比較した。

その結果、各サブユニットはおのおのが、特徴的な特性を持つことを、そして乳化性は、熱安定性や表面疎水性と相関しないことが明らかとなった。種子貯蔵タンパク質の構造・加工特性相関を分子レベルで解明するために、ダイズに加えて、エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲンマメ、マングビーン、カボチャの貯蔵タンパク質の構造と加工特性の解析を進めた。ダイズ11Sの構成サブユニットのうち、立体構造が未解明のもの三種について、プロ型の結晶化を試みたところ、結晶は得られたが、質が良くなく、良質化を試みている。(2)エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲンマメ、マングビーン、カボチャの貯蔵タンパク質のcDMクローニング、大腸菌発現系の構築と結晶化エンドウ、ソラマメ、カボチャの7Sと11S、アズキ、インゲンマメ、マングビーンの7SのcDNAをRT-PCR法によりクローニングした。さらに、アズキとマングビーンに関して、pETを用いて大腸菌発現系を構築し、発現タンパク質の結晶化に成功した。マングビーン7Sの結晶は良質であったので構造解析を進めている。アズキ7Sの結晶は良質化につとめている。その他のものに関しては、大腸菌発現系の構築を進めている。一方、インゲンマメ7Sの大腸菌発現系の構築も試みたところpETでは成功しなかった。しかし、GSTとの融合タンパク質として発現させることによって成功した。融合タンパク質として発現させても3量体を形成していた。(3)アズキおよびマングビーン7Sの組換え型の特性アズキおよびマングビーン7Sの組換え型の特性(溶解性、熱安定性、表面疎水性など)を天然のものと比較した。アズキ7Sは糖タンパク質であるが、組換え型は糖鎖を持たないので、両者の特性の比較により糖鎖の役割が明らかになった。種子貯蔵タンパク質の構造・加工特性相関を分子レベルで解明するために、ダイズに加えて、エンドウ、ソラマメ、アズキ、インゲンマメ、マングビーン、カボチャの貯蔵タンパク質の構造と加工特性の解析を進め、構造・加工特性相関を部分的に分子レベルで解明した。1.インゲンマメ7Sの優れた溶解性と乳化性に対する構造要因:昨年度に構築した大腸菌発現系を用いて、糖鎖をもたない組換え型を調製し、溶解性と乳化性を糖鎖をもつ天然型のものと比較した。その結果、インゲンマメ7sの優れた溶解性と乳化性には糖鎖が必須であることを見い出した。2.バンバラマメ7S,11Sの特性:アフリカでよく食されるバンバラマメのタンパク質を分析した。その結果、11Sが他の種子の11Sに比べて極めて低い熱安定性を示すことを見い出した。この構造的要因を解明するために、11SのcDNAをクローニングした。3.エンドウおよびカボチャの組換え型プロ11Sの特性:エンドウプロ11Sとカボチャプロ11Sの溶解性、熱安定性、表面疎水性をダイズのものと比較した。熱安定性には大差がないが、溶解性と表面疎水性には差があり、特に、表面疎水性には大きな差があることが判明した。4.アズキ7Sおよびカボチャプロ11Sの立体構造の解明:組換え型のアズキ7Sおよびカボチャプロ11Sの立体構造を決定した。アズキ7Sもカボチャプロ11Sも他のものと大きな差はなかった。ただ、カボチャプロ11Sのディメンジョンは他のものに比べコンパクトであった。現在、構造・加工特性相関を解明するために、特性と構造、特に分子表面の性質を総合的に比較している。
笑顔の特徴情報と心理ストレス反応の関係性についての研究

本研究は、心の健康指標としての笑顔に着目し、心理的な負荷による笑顔の変化様態を明らかにすることを目的とする。若年層を中心に無表情化とコミュニケーション能力の低下が危惧される現在、個人による笑顔形成能力の違いの実態を調査した。その結果、笑顔づくりができない大学生が多数いることが確認できた。また、暗算などの精神的な負荷によって笑顔をつくる表情筋活動が低下すること、音の不快な刺激によっても笑顔の形に影響を与えることがわかった。笑顔づくりの指導に関しては、個人の形成能力に合わせたフェイシャルエクササイズを行う必要があることが示された。日本人の笑顔の形成能力の実態を、眼裂の針状度、表情矩形アスペクト比(両外眼角、両口角を補間する仮想矩形の縦横比)、下唇の傾斜度の3つの顔の幾何学的特徴量を測定し明らかにした。100名の大学生男女に笑顔写真の刺激画像に対する微笑み返しを課題として与えた結果、アスペクト比、下唇の傾斜度と比較して眼裂の針状度が最も低いという知見を得た。眼の部分の笑顔形成を苦手とする人が多い傾向がわかった。男女の比較をした結果、眼裂の針状度と、下唇の傾斜度以外は、笑顔ができた男性の割合を女性が上回った。女性の方が認識度の高い笑顔を表出しやすい傾向が明らかとなった。また、YG性格検査を行い5因子の性格特性別に、認識度の高い笑顔を表出できた被写体の割合を算出した。C(平穏的・温順寡黙な人)、次にA(平均型・中庸の人)の認識度が高く、D(管理者型・安定積極的な人)、E(異色型・寡黙の人)、B(独善的・積極的な人)という順序となり、性格特性と笑顔形成能力の関係性が示された。さらに、6名の男子大学生を対象にして内田クレペリンをストレス負荷として10分間課し、負荷の前後で笑顔形成時の表情筋活動を筋電図測定した。被験筋は顔の右側の眼輪筋、大頬骨筋、笑筋、下唇下制筋とし、測定には直径5mmの小型皿型表面電極を使用した。その結果、眼輪筋で平均21%、下唇下制筋で平均27%の筋活動量の低下を確認した。大頬骨筋、笑筋の活動量に変化はみられなかった。このように笑顔形成能力の多様性とストレスに伴う変化様態がわかった。今後、ストレスに対する表情筋活動と他のストレスマーカーとの関係性を検討することが課題である。ストレスに伴う笑顔形成の変化様態を、眼裂の針状度、表情矩形アスペクト比(両外眼角、両口角を補間する仮想矩形の縦横比)、下唇の傾斜度の3つの顔の幾何学的特徴量を測定し明らかにした。30名の大学生男女(男性15名、女性15名)を対象として、3種類の音刺激(A:プラスチックの摩擦音、B:小川のせせらぎの自然音、C:ヘッドホンの装着のみの無音)を1分間与えた。その直後に笑顔の写真撮影を行い、気分調査票を用いてストレスの度合いを調査して音刺激Aがストレス負荷となっていることを確認した。笑顔の写真画像を画像解析ソフトに取り込み特徴量を算出して比較した結果、下唇の傾斜度の平均値には笑顔A、笑顔B、笑顔Cの間に大きな差はみられなかった。これに対し、眼裂の針状度の平均値(±標準偏差)は笑顔Aが3.8±0.9、笑顔Bが4.5±2.2、笑顔Cが4.6±2.4となりストレス負荷を受けて針状度が低くなる傾向が見られた。また、表情矩形アスペクト比に関しても笑顔Aが1. 48±0.10、笑顔Bが1.51±0.11、笑顔Cが1.54±0.12となりストレス負荷を受けてアスペクト比が低くなる傾向がみられた。眼裂の針状度は眼輪筋の筋収縮と大頬骨筋の収縮に伴う眼裂下部表層の圧縮ひずみが関係し、表情矩形アスペクト比には大骨筋活動の筋収縮が反映される。したがって、ストレスに対してこれらの神経-筋活動が影響を受け顔の中部に変化が表れたことが推察される。ストレスに伴う随意的な笑顔形成の変化様態がわかり、認識率の高い笑顔づくりやストレス低減を目的としたフェイシャル・エクササイズの指針を示すことができた。
落葉リターは湖沼の底生動物の恵みとなるか？セルロース分解と貧酸素耐性による評価

湖沼の湖岸では樹木などからの落葉リターの供給は酸欠をまねく。さらに、ほかに藻類などの餌資源が大量にあるため、湖沼ではリターを餌資源として注目してこなかった。一方、河川や集水域の樹木や草からの落葉リター供給は系外からの餌資源として重要視され、河口域でも同様の現象が注目されてきている。湖においても、リターが豊富な湖岸には、特定の生物(甲殻類など)が蝟集しているため、貧酸素耐性をもつ生物であればリターを資源として利用している可能性が考えられる。そこで、湖岸域の底生動物のセルロース分解能と貧酸素耐性を測定し、さらに分布との対応関係を明らかにし、湖沼におけるリターの資源利用可能性を評価する。
核融合照射環境でのタングステン材料劣化予測法の確立に向けた挑戦

本研究では、原子炉による中性子照射に加えて加速器によるイオン照射を相補的に取り入れることで、核融合炉プラズマ対向材料として期待されているタングステン(W)及び先進W合金の照射特性を評価し、原型炉における長期運用における材料劣化を予測することを目的としている。原子炉による中性子照射には米国オークリッジ国立研究所が有するHFIR炉を用いて、W及び先進W合金の照射後試験を評価することで、Wバルク材の強度特性と損傷組織の相関性を明らかにする。また、先進W合金の耐照射特性を明らかにする。2018年度では照射温度における引張特性を評価し、組織制御による材料を改質によって1dpa相当まで耐照射特性が改善されたことが明らかになった。加速器によるイオン照射には東北大学工学研究科が有するダイナミトロン加速器を用いて、W及びW合金の損傷組織の発達を明らかにする。原子炉での中性子照射実験では、国内での照射実験の機会が現状、限りなく少ない。そのため、照射温度と照射量を系統的に変化させた損傷組織発達の理解及び材料劣化予測のための基礎的な知見を得るために、加速器による軽イオンであるプロトンによる照射手法を取り入れた。2018年度では、W材料における照射手法による損傷組織の相違性や類似性に関する基礎的な知見を得ることを目的とした。プロトン照射材と中性子照射材では、損傷量と照射温度がほぼ同等な条件下において、ボイドのみの損傷組織であった。しかしながら、プロトン照射材の損傷組織の方が、ボイドのサイズは大きく、数密度が小さかった。カスケード領域と損傷速度は異なることから、ボイドの形成と成長の過程に相違が見られたと考えられる。2018年度では800°Cでのプロトン照射実験に成功し、損傷組織を評価した。今後は照射温度と照射量を系統的に変えて損傷組織発達を明らかにする。そのために2018年度の照射実験の知見と実績を基に照射ステージ等(遮蔽板の構造、加熱ヒータ制御)を改良することで、さらなる高温でのプロトン照射実験の見込みを得ることができた。今後は、プロトン照射実験の照射温度と照射量を系統的に変化させて損傷組織を評価することで、中性子照射との類似性と相違性に関する課題を整理して、Wにおける損傷組織発達に関する知見を得る。また、W-Re合金のプロトン照射実験を行い、Re元素の欠陥集合体形成に及ぼす影響を明らかにする。プロトン照射実験のさらなる高温化に取り組む。照射ステージの加熱方法としては、赤外線導入加熱を用いている。導入した赤外線によって効率良くステージを加熱にできるように、遮蔽板の構造を改良する。現状の構造では赤外線の漏れが大きくその改善と、反射板を導入することを検討している。原子炉での中性子照射材の照射後試験としては、高温照射材の高温引張特性と損傷組織の評価を引き続き進めて行く。

原子炉での中性子照射材の照射後試験としては、高温照射材の高温引張特性と損傷組織の評価を引き続き進めて行く。年度末の出張旅費の支給額に若干の差異が生じたために、残金が生じてしまった。残金の使用計画としては、次年度においてもプロトン照射実験を行う予定であり、そのための試料作成に必要な消耗品を購入する。
実践的防災・減災活動に資する災害遺構の活用に関する研究

本研究では、災害遺構が実践的な防災・減災活動を生み出す「場」としての役割を果たすために必要な要件を明らかにすることを目的とする。最終年度となる平成30年度は、災害遺構が有する多様な価値を定量的に明らかにし、地域住民が認識する災害遺構の価値構成を把握した。その結果、以下の知見が得られた。1)災害遺構の価値として、「歴史的価値」「教育的価値」「追悼的価値」「まちづくり上の価値」「経済的価値」の5つに分類することができた。2)災害や遺構への関わりがある人の方が「歴史的価値」「教育的価値」の重みの割合が相対的に高く、災害遺構への関わりがない人ほど「追悼的価値」「まちづくり的価値」「経済的価値」の重みの割合が相対的に高いことが示唆された。3)災害や遺構への関わりがある人の方が、災害遺構の保存に対する便益額が相対的に高いことが明らかとなった。これまでの研究結果を踏まえて、「保存ー解体」を巡っての無用な亀裂を生じさせずに、合意形成を図る上での指針となり得るための災害遺構の保存・活用の枠組みとして以下の通り導出した。・災害遺構の価値の中には、関係者間で対立構造が生じかねない価値が混在していることや、災害や遺構への捉え方や関わり方によって、災害遺構を認識する価値が異なることが明らかとなった。そのため、災害遺構の保存に対して合意形成を図るためには、遺構が有する価値を関係者間で共有するような取り組みを進めていくことが有用であると示唆された。・災害や遺構との関わりを持つ人ほど、災害遺構の保存に対して高く評価し、特に「教育的価値」に対して高い便益額が推計された。このことから、災害遺構を題材とした防災教育や地域教育を通じて、災害遺構との接触の機会を増やすことにより、災害遺構を肯定的に捉え、活用頻度を増やすことに繋がると考えられる。本研究は、災害遺構が実践的な防災・減災活動を生み出す「場」としての機能を果たすために、1)災害遺構に保存に至った要因と関係者の役割、2)災害遺構の保存・活用が防災意識の向上に果たす役割、3)災害遺構の利活用の実態、の3点を明らかにする。最終的には、災害遺構の「保存ー解体」を巡っての無用な亀裂を生じさせずに、住民間の合意形成を達成するための指針と、地域コミュニティが主体となった活動実態を分析することにより、災害遺構の更なる活性化策の提言を目指す。平成28年度は、当初の研究計画で予定していた通り、諸外国も含めた災害遺構の保存・活用事例についての資料・データ収集を行い、国内53事例、海外6事例の保存内容や維持管理の有無を明らかにした。この知見を踏まえ、2011年東日本大震災と1925年北但馬地震の遺構を事例に、「モノ(資料)」としての災害遺構と、災害遺構がもたらす「意味」との対応関係から、災害遺構の「保存ー解体」を巡るコンフリクトが生じる要因と、合意形成の過程において無用の亀裂を生じさせないために「意味」を共有する必要性について論じ、研究雑誌に公刊した。また、平成29年度以降に予定している海外の被災地調査の実施に向けて、現地の協力者と連絡を取りながら調査計画を具体化していった。2008年四川大地震の調査については、当初の計画通り、来年度に実施できる運びとなり、観光資源の観点から保存されている災害遺構が防災意識の向上に果たす役割について明らかにする。2004年スマトラ島沖地震の被災地調査については、災害遺構が防災教育に果たす役割について現地調査を実施する予定であったが、現地調査の関係機関の事情により断念せざるを得なくなったため、同一のテーマで1999年台湾集集地震の被災地に変更して現地調査を実施することとなった。平成28年度の実施計画は、1)国内外における災害遺構の保存・活用事例に関する資料・データの収集、2)翌年度以降に実施予定の海外の被災地調査の計画を具体化していくことである。1)については、国内53事例、海外6事例の保存内容や維持管理の有無を明らかにしたデータベースを作成が達成できていることから、おおむね順調に進展していると言える。平成29年度以降も、現時点で追跡できていない事例を追加していくことや、保存経緯や公開開始年月日等の項目を追加していき、データベースの精度を高めていくことに努めていく。また、当初の計画にはなかった新たな研究成果として、国内における災害遺構の事例を基に、「モノ(資料)」としての災害遺構と、災害遺構がもたらす「意味」との対応関係について論じ、研究雑誌に公刊することができた。2)についても、現地調査のフィールドに変更はあったものの、平成29年度に海外の被災地調査を予定通り実施できる運びとなり、おおむね順調に進展していると言える。平成28年度は、2008年四川大地震の被災地調査および1999年の台湾集集地震の被災地調査について、現地で保存されている遺構の保存・活用状況を資料やデータで収集し、現地関係者や研究協力機関と連携を図り、調査計画を具体化していった。当初の計画では2004年スマトラ島沖地震の被災地調査を実施する予定であったが、研究協力機関の事情により断念せざるを得なくなったため、同様の調査を1999年台湾集集地震の被災地に変更せざるを得なくなった。ただし、台湾集集地震の被災地でも断層と地震で倒壊された学校校舎が遺構として保存・活用がなされていることから、スマトラ島沖地震の被災地での調査テーマであった遺構の保存・活用が防災教育に果たす役割について、台湾集集地震の被災地に変更しても対応可能であると考える。

本研究は、災害遺構が実践的な防災・減災活動を生み出す「場」としての機能を果たすために、1)災害遺構に保存に至った要因と関係者の役割、2)災害遺構の保存・活用が防災意識の向上に果たす役割、3)災害遺構の利活用の実態、の3点を明らかにする。最終的には、災害遺構の「保存ー解体」を巡っての無用な亀裂を生じさせずに、住民間の合意形成を達成するための指針と、地域コミュニティが主体となった活動実態を分析することにより、災害遺構の更なる活性化策の提言を目指す。平成29年度は、当初の研究計画で予定していた通り、国内外で保存されている災害遺構から、東日本大震災の被災地、台湾集集地震の被災地、雲仙普賢岳噴火災害の被災地の遺構を選定し、現地調査、保存に関わった関係者からのヒアリング調査、資料収集、質問紙調査により、災害遺構の保存過程と維持管理の課題やステークホルダーとの関わり、災害遺構の価値構成について分析を行った。ヒアリング調査では、災害遺構の保存を進める上で、災害当初から遺構になるものを選定し、地域住民に働きかけながら保存を促していく専門家の役割が大きいことなどが示唆された。国内外の災害遺構の保存・活用に関する資料・報告書から分析した結果、災害遺構の価値として「歴史的価値」「教育的価値」「追悼的価値」「まちづくり上の価値」「経済的価値」の5つに分類することができた。雲仙普賢岳噴火災害の遺構「旧大野木場小学校被災校舎」を事例にした質問紙調査により、地域住民が認識する災害遺構の価値構成を定量的に把握した結果、災害や遺構への関わりがある人の方が、災害遺構の保存に対する便益額が相対的に高いことなどが明らかとなった。平成29年度は、1)災害遺構の保存に至る要因とステークホルダーとの関わりの解明、2)防災意識・行動に資するための災害遺構の認識の解明、3)災害遺構の保存と利活用の有効性の検証と方法論の提示、の3点を中心に調査を行った。1)については、東日本大震災の被災地、台湾集集地震の被災地、雲仙普賢岳噴火災害の被災地の遺構について関係者へのヒアリング調査を行うことができたことから、順調に研究が進んでいる。ただし、当初予定していた、四川大地震の遺構に関する現地調査が、受入機関の都合により平成29年度中に行うことができなかったため、平成30年度に延期して実施する。2)については、質問紙調査により災害遺構の価値構成について分析することができたものの、災害遺構の利活用と防災意識や防災行動との関連について有益な知見が得られておらず、当初よりもやや遅れている。そのため、平成29年度に実施した質問紙調査の分析を更に深めていくとともに、必要に応じて追加の質問紙調査も実施していく。3)については、資料調査により災害遺構の価値を分類し、質問紙調査により地域住民が認識する災害遺構の価値構成を定量的に明らかにすることができたため、おおむね順調に進展している。平成30年度は地域住民だけでなく来訪者や観光客が認識する災害遺構の価値構成や利活用の有効策についても整理していく。本研究では、災害遺構が実践的な防災・減災活動を生み出す「場」としての役割を果たすために必要な要件を明らかにすることを目的とする。最終年度となる平成30年度は、災害遺構が有する多様な価値を定量的に明らかにし、地域住民が認識する災害遺構の価値構成を把握した。その結果、以下の知見が得られた。
在宅心臓リハビリテーション確立に向けた客観的な身体活動・座位行動の予測モデル構築

わが国の外来での心臓リハビリテーション(心リハ)の普及は大幅に遅れており、早急な改善は困難である。そのため、外来心リハが実施困難な患者への現実的な代替手段として、在宅心リハが挙げられる。在宅心リハでの運動処方・指導において、日常の「身体活動・座位行動」が重要と考えられるが、詳細な実態は未解明である。そこで本研究では、身体活動を数値として表すことが出来る活動量計を用いて心疾患患者の退院後の身体活動・座位行動を計測し、その実態の詳細を明らかにすることと、それに基づいて退院後の身体活動・座位行動を退院時に予測できるような評価モデルの構築を行う。