hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人の最終身長の予測と時代変化

研究分担者が2003年7月1日に来日したのち,代表者の所有する日本人双生児の12項目の身体測定値と,対照とする一般児の身長,体重,胸囲,座高をコンピュータに入力し,データベースを完成した.いずれも6歳から17歳まで毎年一回定期的に測定した,縦断資料である.双生児は東京大学教育学部付属の中学高等学校の生徒で,一般児はその同級生である.彼らは共に1960年から1973年の間に生まれている.このデータベースから本年は一卵性双生児の身長データ取り上げ,欠損値のある個体を削除した男177名,女184名について,個々の子どもの成長曲線と成長の速度曲線を描き,BTT法を用いて生物学的変数を求めた.現在それらの変数を入力して,詳しい解析を進行している.これまでに,一卵性双生児は,一般児に較べ身長が低く,成長ピークの時期が遅く,ピークの山(強度)が低いことが分かった.この結果は,2004年7月にフィレンツェで開催される国際成長学会議International Congress of Auxologyで発表する予定である.次のステップとしては,二卵性双生児についても同じ解析を行い,一卵性双生児の結果と比較し,両者の表現型の差異を解析し,身長成長に及ぼす遺伝の影響と環境の影響を明らかにすることを目指す.来日後に始めたこの研究と並行して,研究代表者がかつて三次元スプライン解析し,発表した東京の少女の身長縦断データを分担者が開発したAli-Ohtsuki式に適用し,同式を改良して,最終身長(成人身長)の推定式を作成した.この成果がAnthropological Scienceに受理され,現在印刷中である.この他に投稿中の論文が国際誌に1篇,分担者の勤務先大学の紀要に4篇ある.研究分担者が2003年7月1日に来日したのち,代表者の所有する日本人双生児の12項目の身体測定値と,対照とする一般児の身長,体重,胸囲,座高をコンピュータに入力し,データベースを完成した.いずれも6歳から17歳まで毎年一回定期的に測定した,縦断資料である.双生児は東京大学教育学部付属の中学高等学校の生徒で,一般児はその同級生である.彼らは共に1960年から1973年の間に生まれている.このデータベースから本年は一卵性双生児の身長データ取り上げ,欠損値のある個体を削除した男177名,女184名について,個々の子どもの成長曲線と成長の速度曲線を描き,BTT法を用いて生物学的変数を求めた.現在それらの変数を入力して,詳しい解析を進行している.これまでに,一卵性双生児は,一般児に較べ身長が低く,成長ピークの時期が遅く,ピークの山(強度)が低いことが分かった.この結果は,2004年7月にフィレンツェで開催される国際成長学会議International Congress of Auxologyで発表する予定である.次のステップとしては,二卵性双生児についても同じ解析を行い,一卵性双生児の結果と比較し,両者の表現型の差異を解析し,身長成長に及ぼす遺伝の影響と環境の影響を明らかにすることを目指す.来日後に始めたこの研究と並行して,研究代表者がかつて三次元スプライン解析し,発表した東京の少女の身長縦断データを分担者が開発したAli-Ohtsuki式に適用し,同式を改良して,最終身長(成人身長)の推定式を作成した.この成果がAnthropological Scienceに受理され,現在印刷中である.この他に投稿中の論文が国際誌に1篇,分担者の勤務先大学の紀要に4篇ある.
有機農業と近代農業の比較研究:南インド・ケーララを通して

本研究の課題は、二つの視野から南インドのケーララ州で広がりつつある有機農業認証を介した有機農業の普及を検証することである。より広い視野からは、ケーララ州における有機農産物の生産がグローバル農産物市場とどのようにかかわっているか、有機農産物のフードシステムを調査することである。そして農村レベルにおいては、有機農業への転換が、人間と生態環境、人間同士の関係にどのような影響を与えているか明らかにしようとするものである。最終年度となる本年は、これまで収集してきたデータの統合と分析を中心にした研究活動を実施してきた。農村レベルで起こっていることと世界的なスケールで起こっていることを結びつけ、認証を介した有機農業の普及は代替的な農業の形成を促しえるのか、その可能性と問題点を解明してきた。その結果、有機農業認証に対する先行研究の論点とは異なる視点を加えることができたと考える。より具体的に言えば、先行研究では有機農業認証を介するならば、市場中心主義や生産中心主義に牽引されて、そもそも有機農業が批判してきた近代農業と何ら変わらなくなっていくと指摘している。これに対して本研究では、有機農業認証の導入が常にそのような市場主義や生産中心主義に回収されていくわけでない。社会組織、市場、技術と認証制度はいずれも相互に変化し、想定外の結果をも引き起こしていくことを実証的に示した。これらの研究結果は、日本文化人類学会研究大会と日本有機農業学会研究大会において報告を行い、一定の評価を得ることができたと考える。本研究は、南インドのケーララ州で広がりつつある有機農業の普及を、二つの視野から検証することを目的としている。より広い視野からは、ケーララ州における有機農業の生産が、グローバル農産物市場とどのようにかかわっているか、有機農産物のフォードシステムを調査する。そして、農村レベルにおいては、有機農業への転換が、人間と生態環境、人間同士の関係にどのような影響を与えているか明らかにしようとするものである。そのため、本年度は、海外におけるフィールド調査を中心に研究活動を行った。まず、7月には、3週間の日程でイギリスを中心とする欧米諸国を訪問し、有機農産物の市場およびフード連鎖の調査を実施した。この調査の主要な目的は、南インド、ケーララ州の調査村で生産されている農産物が、どのようなアクター間によって、どのような経緯をとおり、最終的に消費者の手にわたるか把握することである。貿易会社、大手スーパー、輸入食品店等を対象に、聞き取り調査を行い、消費者の手にわたるまでの多様な経路とプライステイカーの把握がその成果といえる。また、8月下旬からは、南インド、ケーララ州で農村調査を行った。3ヶ月間の間に約150世帯の営農調査を実施した。それに加え、調査村の農業生態系、土地利用の全貌、社会組織の種類と力関係といった基礎的なサーベイ調査を一段落つかせ、次の本調査につながる基礎情報が収集できたといえる。上記の調査の成果は、論文とポスター発表にまとめ、次の調査に向けての貴重なフィードバックを得ることができた。より広い視野からは、ケーララ州における有機農業の生産が、グローバル農産物市場とどのようにかかわっているか、有機農産物のフードシステムを調査する。本年度は、そのうち後者の方を重点課題とし、南インド、ケーララ州の調査村で長期現地調査を行った。そこでは、前年度実施した営農調査のデータを軸に、より掘り下げるため、10件程度の農家に特に着目した参与観察を行った。的を絞った調査では、それぞれの農家(比較研究のため、有機農家4件、慣行農家3件、伝統的農家3件)の栽培作物、土地利用の変移、肥料、農薬などの投入物、農作業スケジュール、病害虫管理の方法などのデータを収集した。根気は、その大半を現地での調査に過ごしたため、研究成果のアウトプットが十分にできていない。それでも、5月末に行われた日本文化人類学会では、有機堆肥をめぐる人間と社会、農業生態系の変容にかんする報告を行った。
高非線形光ファイバを用いた光パラメトリック増幅器とその応用

現在実用化されている光ファイバ通信システムでは,エルビウム添加光ファイバ増幅器(EDFA)が実用化されている。EDFAは所謂レーザ増幅器であり,光複素振幅の実部と虚部に対して等しい利得を有する。しかし,これらに対応する量子力学的演算子は非可換であるため,不確定性原理による制約から3dBの雑音指数が不可避となる。これに対して,複素振幅の実部に利得を有し,他方,虚部を減衰させる増幅器では,無雑音(雑音指数0dB)の増幅が可能となる。このような光増幅器は,位相感応光増幅器としてその存在が知られている。本研究は,光ファイバ型2ポンプ縮退パラメトリック光増幅を用いた位相感応光増幅器の原理検証を行うことを目的とする。まず,提案する光ファイバ型2ポンプ縮退パラメトリック光増幅器の動作解析を行った。光ファイバには,石英ガラス分散シフト高非線形ファイバ(HNL-DSF)を仮定している。設計パラメータは,ファイバ長,信号周波数での分散値D,分散スロープ,ポンプ光1,2の間の周波数間隔,ポンプ光パワーである。数値解析により,パラメトリック利得を最大化する条件を探索した。この結果,信号光周波数での分散を抑え,逆に分散スロープ値を大きくし,さらにポンプ光周波数間隔を広げることにより,パラメトリック利得を増大させることが可能との知見を得た。この設計に基づき,パラメトリック増幅用光回路を試作した。信号光の一部を抜き出し,狭帯域光バンドパスフィルタ(OBPF)で搬送波成分のみを切り出す。搬送波に位相変調(PM)を加え,変調サイドバンドを発生させる。EDFAで十分増幅した後,ファブリ・ペロー干渉計で2モードを切り出し,ポンプ光1,ポンプ光2とする。ポンプ光1とポンプ光2は位相変調サイドバンドであるので,位相同期が保たれる。信号光の遅延を可変にすることにより,ポンプ光と信号光の間の位相調整を行う。信号光とポンプ光は合波された後,縮退パラメトリック増幅器に導かれる。変調周波数の制限により,十分なパラメトリック利得を得ることには成功していないが,今後光コム発生器を用いてポンプ光周波数間隔を拡大することにより,パラメトリック利得特性の改善を試みる。現在実用化されている光ファイバ通信システムでは、エルビウム添加光ファイバ増幅器(EDFA)が実用化されている。EDFAは所謂レーザ増幅器であり、光複素振幅の実部と虚部に対して等しい利得を有する。しかし、これらに対応する量子力学的演算子は非可換であるため、不確定性原理による制約から3dBの雑音指数が不可避となる。これに対して、複素振幅の実部に利得を有し、他方、虚部を減衰させる増幅器では、無雑音(雑音指数0dB)の増幅が可能となる。このような光増幅器は、位相感応光増幅器としてその存在が知られている。本研究は、光ファイバ通信システムに導入可能な新しい構成の位相感応光増幅器の原理検証を行うことを目的とする。今年度は、提案する光ファイバ型2ポンプ縮退パラメトリック光増幅器の動作解析を行った。光ファイバには、石英ガラス分散シフト高非線形ファイバ(HNL-DSF)を仮定している。設計パラメータは、ファイバ長1、周波数ω_pでの分散値D、分散スロープdD/dλ、ポンプ光1、2の間の周波数間隔ω_p_1-ω_p_2,ポンプ光パワーP_sである。数値解析により、パラメトリック利得を最大化する条件を探索した。

信号光の遅延を可変にすることにより,ポンプ光と信号光の間の位相調整を行う。信号光とポンプ光は合波された後,縮退パラメトリック増幅器に導かれる。変調周波数の制限により,十分なパラメトリック利得を得ることには成功していないが,今後光コム発生器を用いてポンプ光周波数間隔を拡大することにより,パラメトリック利得特性の改善を試みる。
11族金属を利用した新触媒反応の計算化学および実験化学的探索

後周期遷移金属化合物を触媒とする反応は、有機合成化学的に非常に有用であり、これまで多くの実験的研究が行われている。また、その反応機構を知ることは、触媒反応の設計上重要なことから、計算科学的な研究も非常に盛んである。われわれは、最近、11族金属を触媒とする有機合成反応を新たに開発し、成果を上げている。その一連の研究の中で、金(I)錯体を用いたヒドロシリル化反応を発見した。金(I)錯体は、後周期遷移金属からなる錯体でありながら、有機合成反応の触媒として使われた例は非常に少なかった。最近、われわれが発見した例を含めて、金錯体触媒が、有用な触媒として働くこと例が報告されている。しかしこれまで、金錯体を用いた触媒反応を計算化学的に考察した例はない。われわれは、自分たちが発見した金(I)錯体の触媒反応の計算化学的研究を行い、その結果、金(I)錯体を用いる触媒反応に対する有益な知見を得た。金ヒドリド錯体、アルデヒド、ヒドロシランの出発系から比較して遷移状態Aの活性化エネルギーは+15.8kcal/molであった。この付加反応のあと、金アルコキシド錯体が形成されるが、その生成エネルギーは原系に対して26.1kcal/mol安定である。次の金アルコキシド錯体とヒドロシランの反応の遷移状態Bは原系に対して-16.5kcal/mol安定であり、反応前の金アルコキシド錯体とヒドロシランからの活性化エネルギーは+9.6kcal/molとなる。この反応の結果、原料であるアルデヒドがヒドロシリル化されたシリルエーテルが生成し、同時に触媒活性種である金ヒドリド錯体が再生し触媒サイクルが一巡する。この触媒1サイクルに伴う全生成エネルギーは50.1kcal/molである。これまで実験的な研究例が少なかった金(I)錯体の触媒反応について、始めて計算化学的な考察を行った。金(I)錯体を用いた触媒反応の研究はようやく始まったばかりであり、今回の反応も含めて、反応機構の研究は少ない。触媒反応に関する過去の蓄積が金(I)錯体ではあまりなく、また他の反応に参考を求めることができない今回のような反応では、金(I)錯体が、この反応の途中でどのような中間体・遷移状態をとり、どのようなエネルギー変化を取りながら触媒サイクルが進行するかは、計算化学の方法を用いることで始めてわかることであった。今回得られた成果は、さらに高度な反応の設計に役に立つことが予想できる。後周期遷移金属化合物と有機ケイ素化合物との組み合わせにより,これまで多くの有用な有機合成反応が開発されている。例えば,ヒドロシランなどの有機ケイ素化合物は8,9,10族などの後周期遷移金属化合物に対する反応が知られており,これを利用してヒドロシリル化などの触媒的合成反応が数多く開発されてきた。しかし,銅(I)塩などの11族金属化合物と有機ケイ素化合物の反応例は少なく,これらを触媒とする合成反応の研究も限られていた。我々は最近、ヒドロシランやジシランのような有機ケイ素化合物を用い銅(I)塩を触媒とする有用な合成反応を見いだした。さらに、銅(I)塩触媒による、有機ホウ素化合物を用いた触媒反応の開発もおこなった。また,同じ11族金属化合物である金(I)錯体を用いた触媒反応の開発にも成功し,これまで極めて例の少なかった金(I)錯体による触媒反応の新しい設計指針が得られた。Si-Si結合を持つ化合物と銅(I)塩との反応:銅(I)塩によりジシランが切断されることを初めて発見し、銅(I)塩触媒を用いたジシランによるα,β-エノンの共役シリル化反応を開発した。類似の反応は、過去にPd,Ni触媒でも報告されているが、銅(I)触媒を用いたこの反応は、ジシランに対する反応活性がより高く、合成反応としての一般性に優れている。(b)Si-H結合を持つ化合物と銅(I)塩の反応:ヒドロシランと銅(I)塩がDMI中で反応することを初めて明らかにした。次の金アルコキシド錯体とヒドロシランの反応の遷移

状態Bは原系に対して-16.5kcal/mol安定であり、反応前の金アルコキシド錯体とヒドロシランからの活性化エネルギーは+9.6kcal/molとなる。この反応の結果、原料であるアルデヒドがヒドロシリル化されたシリルエーテルが生成し、同時に触媒活性種である金ヒドリド錯体が再生し触媒サイクルが一巡する。この触媒1サイクルに伴う全生成エネルギーは50.1kcal/molである。これまで実験的な研究例が少なかった金(I)錯体の触媒反応について、始めて計算化学的な考察を行った。金(I)錯体を用いた触媒反応の研究はようやく始まったばかりであり、今回の反応も含めて、反応機構の研究は少ない。触媒反応に関する過去の蓄積が金(I)錯体ではあまりなく、また他の反応に参考を求めることができない今回のような反応では、金(I)錯体が、この反応の途中でどのような中間体・遷移状態をとり、どのようなエネルギー変化を取りながら触媒サイクルが進行するかは、計算化学の方法を用いることで始めてわかることであった。今回得られた成果は、さらに高度な反応の設計に役に立つことが予想できる。
TiAl基合金のα(A3)→γ(LTo)恒温変態図(TTT図)の作成

・3元系特有の反応経路におけるα相の分解過程(α→β+γ)(H.12年度のサブテーマ)Ti-Al-M3元系のα→β+γ反応経路における組織形成は,α母相中の溶質元素の過飽和度の大小により,共析型あるいはγ板の析出後にβ相が生成する2段階型のいずれかで生じることを明らかにした.後者の場合,β相の析出開始はγ板中の第3元素Mの過飽和度(Δ_sX_<Mγ>に依存して変化する.このΔ_sX_<Mγ>はα相の分解過程における各相の組成変化および平衡状態図に基づいて次式で表されることを提案した:右辺第1項はβ及びαと平衡するγ相のM濃度,第2項は合金のAl濃度に依存する項,第3項はβ/γ及びα/γ間のMとAlの分配係数の差を表わす項(K)である.種々のβ安定化元素(V及びVI族)について,上式の第1項及び第3項の温度に伴う変化を求めた.V族元素は固溶量が多く,強い正の温度依存性を示す.一方,VI族元素は固溶量は少ないが,低温側ほどK値は大きく増加する.これらの結果から,共析型で組織制御を行う場合はVI族元素,また,2段階型でβ相の体積率及び形態制御を行うにはV族元素の添加が有効であり,TiAl基合金の組織制御の指針を示した.・α相の分解過程に及ぼす第3元素の効果(初年度のサブテーマ)Ti-48Al合金にNbを8at%添加した合金はこれまでの我々の状態図の研究から約1700Kではα単相,また,約1500K以下ではγ単相となることが分かっている.本年度はこの合金と2元系Ti-48Al合金を用いて,α単相域から除冷することによりγ/γ界面のみからなるフルラメラ組織とα_2/γ界面を含むフルラメラ組織を得,ラメラ組織の熱的安定性について検討した.その結果,マクロ的に同じラメラ組織でも,γ/γ界面のみからなるフルラメラ組織は時効に伴い比較的早期に崩壊し,等軸γ粒組織へ変化することを見出し,その原因が時効初期のγ/γラメラ組織中の組織変化を密接に関連することを明らかにした.すなわち,γ/γ界面にはヴァリアント,擬双晶,完全双晶の3種類存在し,時効にともないヴァリアント及び擬双晶界面は互いに合体・消滅し,完全双晶界面の存在比が多くなる.このような合体・消滅を繰り返す過程においてラメラ組織は崩壊し初め,新たな粒が核生成・成長し,等軸粒へと変化する.また,ラメラの合体・消滅の機構を界面エネルギーの観点から定量的に解析した.このような現象はTi-48Alフルラメラ組織においても同様に認められる.本研究では,これまで定性的にしか理解されていなかったラメラ組織の安定性が,熱力学的に安定に存在するα_2/γ界面の存在に起因することを初めて定量的に見いだした.・3元系特有の反応経路におけるα相の分解過程(α→β+γ)(H.12年度のサブテーマ)Ti-Al-M3元系のα→β+γ反応経路における組織形成は,α母相中の溶質元素の過飽和度の大小により,共析型あるいはγ板の析出後にβ相が生成する2段階型のいずれかで生じることを明らかにした.後者の場合,β相の析出開始はγ板中の第3元素Mの過飽和度(Δ_sX_<Mγ>に依存して変化する.このΔ_sX_<Mγ>はα相の分解過程における各相の組成変化および平衡状態図に基づいて次式で表されることを提案した:右辺第1項はβ及びαと平衡するγ相のM濃度,第2項は合金のAl濃度に依存する項,第3項はβ/γ及びα/γ間のMとAlの分配係数の差を表わす項(K)である.種々のβ安定化元素(V及びVI族)について,上式の第1項及び第3項の温度に伴う変化を求めた.V族元素は固溶量が多く,強い正の温度依存性を示す.一方,VI族元素は固溶量は少ないが,低温側ほどK値は大きく増加する.これらの結果から,共析型で組織制御を行う場合はVI族元素,また,2段階型でβ相の体積率及び形態制御を行うにはV族元素の添加が有効であり,TiAl基合金の組織制御の指針を示した.
IT技術を用いた災害看護のパフォーマンス評価指標の開発

本研究の目的は、学生がラーニング・アウトカムズを習得したかどうかを査定するIT技術を用いた評価指標を開発し、学生の習得度および教育の質を評価する方法を開発することであった。その方略として1パフォーマンス課題となるようなシミュレーションシナリオの開発、2評価基準を明確にしたルーブリックの開発を挙げた。本年度は、一昨年度、昨年度の評価をもとに、事前学習の内容・方法、シミュレーションシナリオ、シミュレーション実施方法を修正して、3日間のシミュレーション演習を実施した。演習参加者にはWebベースの演習評価アンケートを実施した。パフォーマンスの録画映像は分析途中であり、最終成果のまとめには至っていない。本年度は、研究の第一段階として、災害看護グローバルリーダー養成プログラムで育成されるべき人材像のうち「災害時という危機的状況においてリーダーシップを発揮できる」というアウトカムを目的に、5年一貫制大学院の1年生を対象にした教材開発を行った。災害時でのリーダーシップを体験するにはシミュレーションを用いての教育が有効であるため、千葉大学大学院看護学研究科及び園芸学研究科の連携研究者の協力を得て、シミュレーションシナリオの開発を行った。このシミュレーションでは、災害時の対応を学ぶと共に、災害時における専門職連携を体験することが目的となる。学習対象者が1年生であるため、専門職連携でも、特にチーム・ビルディングとチームにおけるリーダーシップが体験できるよう災害のフェーズに合わせた平時、災害発災直後の急性期、中長期の3段階でシミュレーションシナリオを開発した。専門性の異なる学生たちのグループがチーム・ビルディングやチームでのリーダーシップ、メンバーシップを体験できるような演習を計画した。演習は3日間の集中で実施した。演習終了後、20項目5段階評価の授業評価を学生、演習協力者に対して実施した。シミュレーションシナリオの適切さの評価について「災害時専門職連携演習におけるシミュレーションシナリオの適切さの評価」という研究題目で千葉大学大学院看護学研究科の倫理審査を受け、災害時専門職連携演習に参加する全ての学生、演習協力者に研究への協力の依頼をして2人を除き全員からの同意を得て、演習の様子をビデオに録画した。本年度購入したデジタルビデオ分析システムを用いて分析できる素材とするため、録画した画像をパーソナルコンピューターに取り込み、加工をした。今後、画像を分析システムを使って分析し、シミュレーションシナリオや演習の方法を修正する予定である。本年度は、昨年度実施した3日間にわたるシミュレーション演習の録画ビデオを素に、昨年度作成した評価指標を使用して、学生のパフォーマンスを評価した。作成した評価指標では、学生の行動をどのように分類して評価すべきか判断に迷うことが多く、多くの修正が必要となり想定以上の時間を要した。そのため、評価者を変えての評価の実施にまではいたっていない。また、昨年度実施したシミュレーション実施後のアンケートでは、学生によってその学びに大きなバラつきがみられた。シミュレーションでは、状況を付与する方法によって迷いが生じる学生が見られ、シミュレーション課題が学生のレジネスと合っていないことが分った。これらを解決する方法として、事前学習で学生のレジネスを一定レベルに保つこと、到達目標の見直し、シミュレーションシナリオ、シミュレーション実施方法の見直しの必要性が示された。そこで、本年は、学生の到達目標およびシミュレーションシナリオ、実施方法を修正して、発災直後、発災後3日目、2ヵ月後という想定で、危機管理室での多機関連携、避難所運営を行うチームの運営、仮設住宅の住民と街づくりに関する意見の集約や調整、をテーマに3つのシミュレーションシナリオを作成し、3日間のシミュレーション演習を実施した。その後の学生のパフォーマンスの評価はまだ実施できていない。学生のラーニング・アウトカムを評価して実施した教育内容を点検し、修正することは、カリキュラムの実質化に貢献することに繋がる。分析対象となったビデオ素材が膨大であったこと、また、当初想定していたチェック項目では、学生が示した行動を分類しきれないなど、チェック項目を修正して分析をやり直すなどの過程に想定より時間を要し、評価者を変えての評価の実施までは進んでおらず、当初計画した研究成果の公表までは至っていない。しかし、シミュレーションの方法、シナリオを修正して本年度も演習を実施できたので、その点については順調に進んでいる。本研究の目的は、学生がラーニング・アウトカムズを習得したかどうかを査定するIT技術を用いた評価指標を開発し、学生の習得度、および教育の質を評価する方法を開発することであった。その方略として、1パフォーマンス課題となるようなシミュレーションシナリオの開発、2評価基準を明確にしたルーブリックの開発を挙げていた。本年度は、一昨年度、昨年度の評価をもとに、事前学習の内容・方法、シミュレーションシナリオ、シミュレーション実施方法の修正を行った。市レベルの災害対策本部でのチーム運営と多機関連携、発災後1年半の街づくりをテーマにした住民参加ワークショップの運営を題材に、3日間にわたりシミュレーション演習を実施し、パフォーマンスの録画を行った。演習参加者には実施後Webベースでの演習評価アンケート調査を実施した。演習評価アンケートでは、「シミュレーションシナリオの完成度は上がった」と評価されたが、「その分学生の事前学習の不足が露呈した」という指摘もあり、事前学習の課題の内容、学習方法、理解度の確認方法、シミュレーションの実施方法、難易度や時間の設定に改善の必要性が示された。また、パフォーマンス録画画像の分析はまだ実施できておらず、評価指標の検討には至っていない。本年度で助成は終了となるが、本研究はその目的の一部しか達成できていない。引き続き、録画画像の分析、評価指標の洗練を継続して実施し、評価指標の公表まで繋げていく予定である。演習実施からの期間が短く、研究成果をまとめ、公表するまでには至っていない。

今後も研究を継続し、できるだけ早くその成果の発表を行っていく予定である。本研究の目的は、学生がラーニング・アウトカムズを習得したかどうかを査定するIT技術を用いた評価指標を開発し、学生の習得度および教育の質を評価する方法を開発することであった。その方略として1パフォーマンス課題となるようなシミュレーションシナリオの開発、2評価基準を明確にしたルーブリックの開発を挙げた。本年度は、一昨年度、昨年度の評価をもとに、事前学習の内容・方法、シミュレーションシナリオ、シミュレーション実施方法を修正して、3日間のシミュレーション演習を実施した。演習参加者にはWebベースの演習評価アンケートを実施した。パフォーマンスの録画映像は分析途中であり、最終成果のまとめには至っていない。ラーニング・アウトカムズに基づいた到達目標の設定、到達目標に合わせたルーブリックの作成、到達目標に合わせたシミュレーションシナリオの開発、シミュレーション演習の実施、演習の様子の録画まで計画通り順調に進んでいる。演習の実施が3月であったこと、録画したビデオの量が膨大なため資料の分析準備に時間がかかっているが順次進行中であり、おおむね順調に進展している。今後は複数の評価者によるビデオの分析を行い、評価指標の妥当性、有効性の検討を行う。学生のレジネスに合わせたシミュレーションシナリオの開発と実施方法を更に検討する。評価指標を更に洗練し、修正する。学会等においてシミュレーションシナリオの開発過程、評価指標の開発過程について公表する。災害看護引き続き、ビデオの分析を続け、評価指標の妥当性、有効性の検討を続ける。学生の習熟度に合わせたシミュレーションシナリオとなるよう修正する。修正したシナリオを用いて、演習を実施する。評価指標の洗練を図り、修正を行う。学会等においてシミュレーションシナリオ開発の過程、評価指標の開発過程について公表する。分析作業が遅れ、成果の学会公表までには至らなかったため、旅費等の支出が少なくなった。複数人数での評価を行う。研究の成果について学会、報告書等で公表する。
固体粒子分散-水系電解による環境負荷O合成プロセスの開発

水中で機能するメディエーター(I)を含む水溶液を分散媒、基質とメディエーター(II)を吸着あるいは固定化した固体粒子(シリカゲル、ポリマー粒子、活性炭など)を分散相とする固体粒子分散-水系電解法について組織的な研究を行い、ろ過-洗浄-濃縮といった簡便な操作で生成物を分取、水溶液(分散媒)と固体粒子(分散相)を回収・再利用する、実質的に廃棄物のない環境負荷O合成プロセスを開発した。環境負荷0合成プロセス開発の鍵となる固体粒子分散-水系電解に必要な、メディエーターを固定化した分散相、及び水系で機能するメイディエーターの調製とこれらを用いる二三の分散-水系電解等の基礎研究を行った。また、次年度以降に計画しているフロー型電解装置の設計指針を掴むために必要な予備的な実験を行った。・分散相の調整については、シリカゲル、ポリマー粒子、活性炭(粉末・布)にN-オキシル誘導体や、ワッカー反応やハロゲン化アリールの還元二量化などを想定して、パラジウム触媒を担持することについて検討。特に、活性炭に担持されたパラジウム触媒の活性と安定性、さらには、基質の吸着・脱着について検討を行った。また、ビオロゲンを固定化したポリエチレングリコールを調製し、これを分散相とするハロゲン化アリールの還元二量化についても研究を進めた。・水系メディエーターの設計と合成については、親水性基として、スルホン酸や第4級アンモニウムを有する水溶性N-オキシル誘導体を調製し、これをメディエーターとするアルコールの水系電解酸化について検討を行った。これらの幾つかは、比較的安定なエマルジョンが生成することがわかった。糖やポリエチレングリコール類の水系電解酸化では、ナノエマルジョンの生成を示唆する結果が得られており、効率的な酸化が起こることを見出した。・フロー型電解装置に関する予備実験として、陰極板/活性炭/セパレーター/陽極版の順に積層したフローセルを作製し、これを用いて活性炭に吸着したハロゲン化アリールの電解還元・脱ハロゲン化を行い、水系電解液をフローセル中に流すことにより効率よく反応が進行することを見出した。固体粒子分散-水系電解による環境負荷0合成プロセスの開発に向けて、平成20年度は以下の課題について研究を進めた。(1)メディエーター固定化シリカゲル、ボリマー粒子、活性炭の調整:N-オキシル(有機メディエーター)を固定化したシリカゲル、ポリマー粒子、あるいはパラジウムやニッケル(金属メディエーター)を担持したシリカゲル、ボリマー粒子、活性炭粉末、活性炭布の調整を行った。(2)メディエーター固定化固体粒子の分散相としての評価:(1)項で調整したそれぞれの固体粒子の分散相としての評価は、アルコールの酸化、アリールハライドの還元カップリング、オレフィンのワッカー型酸化のいずれかにより行った。それぞれ(1)と(2)の結果をフィードバックしながら固体粒子分散一水系電解の分散相および分散媒の最適化を行った。(3)分散相および分散媒の回収・循環システムの開発:固体粒子分散-水系電解の分散相および分散媒を回収・再利用について引き続き検討を行い、分散相の機械的な強度や固定化メディエーターの安定性を中心に評価を行い(1)(2)項の研究にフィードバックし、環境負荷0合成プロセスに最適の固体粒子分散相および水系メイディエーターの探索をおこない、いくつかの効率よい循環系を確立した。(4)O/Wエマルジョン系電解:固体粒子分散-水系電解と対比するためのいくつかのO/Wエマルジョン系でのアルコールの電解酸化について検討を行った。4級アンモニウムやスルホ基などの親水性基を有するN-オキシル(有機メディエーター)を調整、これらをメイディエーターとする水系電解ではO/Wエマルジョンが形成された。生成物を液液抽出で分取した後、回収した水相はそのまま繰り返し電解に使用できるので、らO/Wエマルジョン系電解が新しい環境負荷0合成プロセスとなることが期待される。(5)自動合成への展開:積層型フローセルを製作、予備的な実験を開始した。固体粒子分散-水系電解による環境負荷O合成プロセスの開発に向けて以下の4つの項目について研究を行った。(1)シリカゲル分散水系電解-N-オキシル/NaBrダブルメディエーター系アルコールの電解酸化-TEMPOを固定化したシリカゲルを臭化物塩を含む水中に分散させた系で種種のアルコールの電解酸化を行って、この分散-水系電解の適用範囲について検討を行った。また、分散相(シリカゲル)および分散媒(水溶液)の回収・再利用についても引き続き検討を行い、実質的に環境負荷O合成プロセスの開発に成功した。(2)ポリマー粒子分散水系電解-N-オキシル/NaBrダブルメディエーター系アルコールの電解酸化-TEMPOを固定化したポリエチレン-co-アクリル酸やPBZT-NPなどのポリマー粒子を分散相とする分散-水系電解について、引続き反応の適用範囲について検討を行った。(3)活性炭分散-水系電解-Pd固定化活性炭を電極とするハロゲン化アリールの還元的脱ハロゲン化-これまでに活性炭を積層型のフローセルを用いて集電板に圧着することにより、粒界の抵抗を格段に低下できることを見つけている。

今年度は、予めパラジウム触媒と種々のハロゲン化アリール(Ar-X)を吸着した活性炭を陰極、白金板を陽極とする積層型フローセルを用いた電解を行った。生成物はビアリール(Ar-Ar)と水素化体(ArH)との混合物であった。パラジウム触媒に変えて安価なニッケル触媒を用いることについても検討、二三のハロゲン化アリールについて還元的脱ハロゲン化が起こることを見つけた。(4)水系で機能する有機メディエーターの探索二三のビオロゲンや4-置換ピリジニウム塩の誘導体が、水系電解還元で還元活性な反応種(有機還元剤)に変わることを実証するとともに、メディエーターとしての活用についても検討を行った。
筋肉の自励振動: 心筋拍動のメカニズムに関する新しい視点

通常、筋肉は筋肉内のカルシウム濃度に依って収縮と弛緩の2状態をとるが、その中間のカルシウム濃度に設定すると、収縮と弛緩を自発的に繰り返す自励振動を示す。この現象は横紋筋(骨格筋、心筋)であれば種によらず一般に起こる現象であり、心筋の拍動のメカニズムとも関係すると考えられている。近年我々は筋肉内のアクチンフィラメントとミオシンフィラメントの収縮時の距離の変化に注目し(格子間隔仮説)、この自励振動を説明することに成功した。本研究ではこのモデルを筋原繊維のバンドルやシートのレベルまで拡張し、格子間隔仮説の妥当性を検証した。また現象に対応する位相方程式を網羅的に調べ、新しい振動パターンを発見した。1、先行研究(Sato et al., 2013)での筋原線維モデル(筋原線維一本のダイナミックスを表すモデル)を並列に連結して2次元シートモデル(筋線維シートモデル)を作成した。筋線維シートモデルでは筋原線維モデルでは現れなかった振動パターンが出ることを見つけた。具体的には、筋原線維モデルでは伝播波が定常状態として現れたが、シートモデルではその伝播波が定常状態にならないことがわかった。現実の実験でも、非定常波はよく観察されるため、この筋原線維の並列化による非定常化はより現実の筋原線維の束の特徴を捉えている可能性がある。連携研究者の石渡氏とその学生の中込氏と共同で筋線維シートモデルさらに改良している。2、筋肉の自励振動のモデルを位相だけで記述した方程式(位相方程式)を数理的な立場から調べた。この位相方程式は局所的にはattractiveで大域的にはrepulsiveな相互作用を含んでおり、多様な振動パターンを出しうる。この位相方程式はこれまでの先行研究では報告されていない新しいタイプの振動パターンを示すことを見つけた。具体的には線形安定解析的には不安定であるが、大域的には安定(attracting)である位相差の振動解があることを見つけた。この研究は兵庫県立大の島氏との共同研究である。現在論文作成中。3、アクトミオシンのネットワークのダイナミックスの見解を深めるために国内外の多くの研究所を訪問し研究調査を行った。特にドイツのマックスプランク研究所でアクトミオシンの極性から来る特徴的なダイナミックスに関する見解を得た。本研究の視点を大いに広げる見解を得た。(1)筋肉の自励振動や収縮の性質をよく表す筋原線維モデル(1次元モデル)を現実の筋原線維シートにあわせて2次元化し、そこに現れる振動パターンを数値シミュレーションによって調べた。モデルに現れる振動パターンは実験で現れるものとよく定性的に一致した(例えばトラベリングウェーブが斜めに位相をずらして走るなど)。それらの結果を論文にまとめてBiophysical Journalに投稿した。現在リバイズ中である。(2)筋原線維上に現れるいろいろな複雑の振動パターンの本質は、振動する素子が局所的にattractiveな相互作用をし、大域的はrepulsiveな相互作用をしていることが明らかにされているが(Sato, et al. 2013)、局所大域結合振動子の数理面での解析は徹底的にはなされていなかった。今年度我々は局所大域結合振動子の位相のダイナミックスを表す位相方程式から出発し、この振動子系の持つ振動パターンや性質を数理的な面で徹底的に調べた。その調査によって、振動子間の位相差が振動するパターンを見つけさらに、その振動が局所的に不安定であり、且つ大域的には安定であること(attractingなホモクリニックオービットに取り囲まれたサドル的なリミットサイクル)を見つけた。その結果をまとめPhysical Review Eに投稿し、受理された(K. Sato and S. Shima, Phys. Rev. E 92, 042922 (2015))。2014年12月に北海道大学に移動したが、生活や研究環境が整ってきたため。通常筋肉は、収縮と弛緩の2状態をとり、その状態の変化は筋肉内のカルシウム濃度で制御されているが、筋肉内のカルシウム濃度をその中間の値に設定すると、カルシウム濃度が一定であるのにも関わらず、収縮と弛緩を自発的に繰り返す「自励振動」を示す(SPOC)。この現象は横紋筋(心筋、骨格筋)であればウシ、カエルなどの種によらず普遍的に起こる現象であり、横紋筋が持つ特性と強く関係していると考えられている。また心筋の拍動のメカニズムとも深く関係していると考えられている。本研究では、先行研究で提案された筋肉の自励振動のメカニズム(アクチンミオシンフィラメントの収縮時における距離(格子間隔)の変化がミオシンの活性を変化させるという説(格子間隔仮説))(K. Sato, et al. 2011)とそのモデル(K. Sato, et al. 2013)を、実際の実験との比較が行えるように、筋原線維の束やシートに拡張し、その振動パターンを調べた(K. Nakagome, et al. 2016)。このモデルは実験で観測される振動パターンを再現するだけでなく、未だ観測されていない振動パターンとその現れる条件を示した。また筋肉の自励振動を再現する数理モデルは、結合振動子としても新しい問題を提示する。局所大域結合振動子の位相方程式を網羅的に調べることによって、新しい振動(大域的に安定であるサドルリミットサイクル)を発見した(K. Sato and S. Shima, 2015)。

平成28年度は、筋肉の自励振動と心筋の拍動のメカニズムとの関係を調べるために、自励振動を再現するモデルでカルシウム濃度を時間的に変化させ、実際の心筋の拍動を再現できるかを調べた。この調査は現在(平成29年4月12日現在)も実行中であり、この研究が進めることによって、心筋の拍動と筋肉の自励振動との関係が確認されることが期待される。通常、筋肉は筋肉内のカルシウム濃度に依って収縮と弛緩の2状態をとるが、その中間のカルシウム濃度に設定すると、収縮と弛緩を自発的に繰り返す自励振動を示す。この現象は横紋筋(骨格筋、心筋)であれば種によらず一般に起こる現象であり、心筋の拍動のメカニズムとも関係すると考えられている。近年我々は筋肉内のアクチンフィラメントとミオシンフィラメントの収縮時の距離の変化に注目し(格子間隔仮説)、この自励振動を説明することに成功した。本研究ではこのモデルを筋原繊維のバンドルやシートのレベルまで拡張し、格子間隔仮説の妥当性を検証した。また現象に対応する位相方程式を網羅的に調べ、新しい振動パターンを発見した。理研(神戸)から北海道大学への移動があったため。引越しや新しい職場で作業環境を整えるのに少し時間を取ったため。(1)筋原線維シートモデル(2次元モデル)の研究(現在リバイズ中)を出版まで持っていく。(2)筋原線維シートモデルで現れた振動パターンの本質をつかむためにその数理モデルを位相方程式に縮約して、どのようなタイプの結合振動子になっているかを調べる。また筋原線維モデル(1次元モデル)のときと同様に、その結合振動子システム(2次元モデル)の性質を数理的に調べる。ソフトマター物理学、生物物理学1、筋線維シートモデルでの隣り合う筋原線維のサルコメアの相互作用を具体的に表現し、振動パターンを調べ、現実のパターンと比較し、その振動パターンの起源を考察して、論文を作成、投稿する。2、一次元での位相方程式の研究を論文にまとめて投稿する。2次元での位相方程式の研究をスタートさせる。3、研究成果の海外での発表と、国内外での研究調査を積極的に行う。平成27年の9月に鎖骨を複雑骨折をして、2ヶ月間ほど活動を十分に行えない時期があり(特に出張など)、そのため27年度使用額が予定より少なめになった。論文の英文校正の支払いの手続き(3月中旬)が2週間ほど遅れて次年度の支払いとなったため。平成28年度は平成26年、27年での研究成果を積極的に宣伝するために国内、海外への研究会への出席を増やす。その旅費として用いる。また研究成果をまとめるためのソフトウェアの購入に使用する。論文の英文校正代として使用する。
トランスナショナル・ローの法理論―多元的法とガバナンス

研究第3年度に当たる本年度の中心的活動は、法哲学会において行われた統一テーマ報告「法多元主義ーグローバル化の中の法」における報告であった(11月、東京大学)。同シンポジウムでは、研究代表者である浅野及び研究分担者である長谷川・原田・松尾が、本研究課題での成果を踏まえた報告を行い、会場との意見交換を通じて多くのフィードバックを得た。また、研究代表者である浅野は、本研究課題における研究成果を単著『法多元主義交錯する国家法と非国家法』としてまとめ、公刊した(11月)。さらに、実証研究については、組織規範動態WGにおいては、民事法領域におけるソフトローに関する先行研究の分析を成果として公表すると共に、ソフトロー分析のための枠組に関する研究を進め、成果として公表した。最後に、TNLに関し多角的な検討を続けるため、国内の研究者を定期的に研究会に招聘し、意見交換を行う活動も継続した。本年度は、今年度から研究分担者に加わった加藤紫帆氏による「国境を越えた文化財の不正取引に対する抵触法的対応」、また、加藤陽氏(近畿大学法学部)による「国連法とEU法の相克ーラディカル多元主義の理論構造とその実践的意義ー」(以上6月)、稲田龍樹氏(元学習院大学教授・弁護士)による「昭和民法(家族法)と協議」というテーマでの報告を基に議論した。これらの活動を通じて、本研究課題についての研究は、大きく進展したということが出来る。研究代表者である浅野が、本研究課題に関する成果を書籍『法多元主義交錯する国家法と非国家法』としてまとめ、公刊することが出来たため。同書の公刊は、当初の計画以上の成果である。今年度も、関連文献を随時物品費で購入し精査することを継続する。前年度の法哲学会での法多元主義に関するシンポジウムでの報告・意見交換を踏まえ、法哲学年報に理論面での最終成果を公表する。具体的には、研究代表者の浅野の他、研究分担者である松尾・原田・長谷川が執筆する。また、昨年度までの方法論的検討を踏まえ、実証WG(松中を中心とした国際金融WGと清水を中心とした企業動態WG)において具体的テーマについて一定の成果を示す。京都・名古屋・札幌等において国内旅費を用いて打ち合わせ・研究会を開催しつつ、下記ワークショップを踏まえて公表する。さらに、今年度も国内旅費を用いて法多元主義に精通する国内研究者を年1・2回招聘し、意見交換を継続する(場所は京都を予定している)。最後に、外国旅費を用いてTNLの中心的研究者を招聘して国際ワークショップを2月後半日本で開催し、理論面だけではなく実証面での研究成果を示した上でフィードバックを得ることとする。トランスナショナルロー(TNL)理論に実態解明と理論構築の両面から取り組む本研究の初年度に当たる今年度は、研究組織が専攻・方法論において極めて多様な研究者からなることに鑑み、問題意識や理論枠組みの共有のために重点的に時間を割いた。これらの検討を通じて、TNL理論の構築に関し論ずべき論点が明確になると共に実証研究についての動向についての見取図が得られ、次年度以降の検討の方向性が明らかになった。今年度は、本研究の研究組織が専攻・方法論において極めて多様な研究者からなることに鑑み、問題意識や理論枠組みの共有のために重点的に時間を割くことにしていた。今後の理論・実証研究の基盤となるべきTNLの法理論に関する基本的な理解をメンバー全員で共有するための全体研究会の開催、また、実証研究のための各WGでの会合共、予定通りであり、これらの活動を通じて、次年度以降の方向性が明らかになった。さらに、これまで築いて来たネットワークを生かして、Annalise Riles教授及びPeer Zumbansen教授と意見交換の機会を得られたことは大きな収穫であった。このように、本年度に予定していたことは全て順調に達成することが出来た。従って、本研究は順調に進展していると言える。研究2年目に当たる本年度は、トランスナショナルローを巡る法的・政治的問題についての理論研究をさらに進めると共に、組織規範動態WGと国際金融規制WGにおいて、実証研究に向けた本格的検討を開始した。先ず、理論研究については、3回の全体研究会を開催し(2017年7月、8月、及び、2018年2月)、共同研究者や国内の他の研究者による報告を基に意見交換を行い、知見を深めた。具体的に扱ったテーマは、「トランスナショナル・ローと法哲学の課題ー多様な正統性と機能主義的考察」、「グローバルな土地収奪のトランスナショナル・ローの観点からの研究」、「解釈主義的法理論とトランスナショナル・ロー」、「立法過程と政治学の応用」、「批判法学から法多元主義、法多元主義から批判法学へー無意識的な『法の帝国』化について」、「グローバル・ガバナンスと民主主義ー方法論的国家主義を超えて」である。また、実証研究については、組織規範動態WGが2回の会合を(2017年9月、12月)、国際金融規制WGが1回の会合を(2018年3月)開催し、実証研究を進める際のテーマの選定や方法について検討を重ねた。本研究は、理論研究と実証研究との2つの柱から成り立っている。理論研究については、組織が専攻・方法論において極めて多様な研究者からなることに鑑み、研究期間の前半は、問題意識や理論枠組みの共有を図ることを重視している。本年度は、3回の全体研究会を通じて、法哲学、政治学、会社法、そして新たな法学方法論としてのトランスナショナル・ローという様々な観点から本研究課題に関する知見を得ることが出来、研究分担者の間で問題意識や理論枠組みの共有が大きく進んだ。

また、実証研究については、組織規範動態WG及び国際金融規制WGにおいて実証研究を開始することが本年度の目標であった。研究開始に際し、如何なるテーマを選定するか、また、どのような方法論を採用するのかを慎重に検討する必要がある。この点についても、各WGで会合を重ねることにより、先行研究の分析を通じて問題の所在を明確にした上、基本的方向を定めることが出来、次年度以降の研究のための基盤を築くことが出来た。さらに、これまでの研究成果を踏まえ、各研究分担者が夫々の観点から、本研究課題に関する論稿を中間成果として執筆・公表した。このように、本研究課題は順調に進展している。研究第3年度に当たる本年度の中心的活動は、法哲学会において行われた統一テーマ報告「法多元主義ーグローバル化の中の法」における報告であった(11月、東京大学)。同シンポジウムでは、研究代表者である浅野及び研究分担者である長谷川・原田・松尾が、本研究課題での成果を踏まえた報告を行い、会場との意見交換を通じて多くのフィードバックを得た。また、研究代表者である浅野は、本研究課題における研究成果を単著『法多元主義交錯する国家法と非国家法』としてまとめ、公刊した(11月)。さらに、実証研究については、組織規範動態WGにおいては、民事法領域におけるソフトローに関する先行研究の分析を成果として公表すると共に、ソフトロー分析のための枠組に関する研究を進め、成果として公表した。最後に、TNLに関し多角的な検討を続けるため、国内の研究者を定期的に研究会に招聘し、意見交換を行う活動も継続した。本年度は、今年度から研究分担者に加わった加藤紫帆氏による「国境を越えた文化財の不正取引に対する抵触法的対応」、また、加藤陽氏(近畿大学法学部)による「国連法とEU法の相克ーラディカル多元主義の理論構造とその実践的意義ー」(以上6月)、稲田龍樹氏(元学習院大学教授・弁護士)による「昭和民法(家族法)と協議」というテーマでの報告を基に議論した。これらの活動を通じて、本研究課題についての研究は、大きく進展したということが出来る。研究代表者である浅野が、本研究課題に関する成果を書籍『法多元主義交錯する国家法と非国家法』としてまとめ、公刊することが出来たため。同書の公刊は、当初の計画以上の成果である。今後は、研究分担者や関連した研究を行っている研究者による報告及びそれを通じた意見交換を通じて検討すべき論点を1つずつ検討し、成果として論文を順次公表して行く。また、実証研究については、先行業績をさらに網羅すると共に、適切なフィールドを選択し、それぞれのWGにおいて研究を開始する。今後は、理論研究については、これまでの研究成果を踏まえ、学会・研究会での報告や論文執筆により研究成果を発信し、他の研究者からフィードバックを得ること、また、実証研究については、具体的テーマについて本格的検討を進めること、が目指される。先ず、理論研究については、11月に開催される日本法哲学会での「法多元主義」をテーマとしたシンポジウムにおいて、研究代表者や数名の研究分担者が本研究課題に関するテーマで報告を行い意見交換をすることが、本年度の中心的活動となる。また、全体研究会においても、国際法・社会福祉学・国際私法を始め様々な法分野の研究者による報告に基づき意見交換を行うことで、さらに理論研究を深める。
生体インピーダンス測定法を用いた歯周維織の性状分析

本研究の目的は矯正的歯の移動に伴う歯周組織の力学的および生物学的変化を非侵襲的に把握できる指標を得ることである。そのため、生体の機械インピーダンス測定法を応用して歯周組織の機械インピーダンス測定装置を試作し、実験結果をもとに改良し本解析法を完成した。次いで本装置を歯根膜を中心とした歯周組織の性状を知る手段として臨床応用するため、成人を対象として検討を進めた。検討は次の項目について行った。1,正常な歯周組織をもつ歯および矯正治療中の歯を対象歯とした歯周組織の粘弾性測定装置の測定の再現性について。2,正常な対象歯の歯周組織の粘弾性特性の日内変動、経日変動について。3,矯正的歯の移動にともなう歯周組織の粘弾性特性の変化と歯の移動様相について。測定の再現性は、測定値の変動係数が10%以内であり(2.78.2%)、良好であると考えられた。また正常歯の日内変動は測定値の変動係数が12%以下であり(7.212.0%)、再現性の変動係数より大きく、経日変動は測定値の変動係数が最大で17%(8.017.1%)と日内変動よりもさらに大きかった。矯正的歯の移動の初期4週間における矯正的な歯の移動量と歯周組織の粘弾性特性の変化は、臨床上正常歯であると判断された同名歯であっても、それぞれ歯によって異なることが明らかに認められた。また矯正的な歯の移動中、歯周組織の粘弾性特性の一時的な上昇(ピーク)が歯の移動の停滞期間の開始時期に一致して出現することが認められ、その関連性が強く示唆された。以上本研究の結果は、矯正的な歯の移動に伴う歯周組織の粘弾性特性の変化を検討することによって、当該歯周組織の正常を推測するための臨床上有効な指標が得られる可能性を示した。歯周組織の力学的な性状を知ることは、歯科における診断、治療方針の決定、治療操作の選択に重要な意味を持つ。特に歯科矯正学の分野では矯正力に対する歯周組織の反応とそれに伴う性状の変化を把握することは極めて重要である。本研究は、歯周組織の機械インピーダンスを計測し、それを指標として歯周組織の物理的な特性を同定しようとするものである。機械インピーダンスは工業分野で広く用いられている振動試験法の一つであり、試験体に任意の振動を加え、それに対する応答を測定し、その物理的な特性を知るために行われるものである。現在、本実験システムを使用して下記のよな実験及びデータ収集、解析を行い検討を加えている。1.従来の測定装置を改良して、矯正治療に伴う歯周組織の性状変化をチェアーサイドで測定できるように振動子先端の形状、測定器配置、等々につき新しい考察と工夫を加えた。2.本測定装置を使用して正常歯と矯正治療中の歯の機械インピーダンスを経時的に数症例測定し現在も継続している。3.これらの資料の分析法につき種々の検討を加えたが、本年これら数症例より得た個々の歯の機械インピーダンス(モビリティー)からNoyesらが提案した歯及び歯周組織の力学モデルの5個のパラメーターを算出した結果以下のような傾向が観察された。(1)正常歯について:モビリティーに経日変化、日内変化が認められる。測定時の接触圧によってモビリティーは影響を受ける。(2)矯正治療中の歯について:上記の変動を考慮にいれた上で、正常歯の値と比較検討すると矯正的歯牙移動にともなって、各パラメーター値は低下する傾向が認められる。