hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱ショック蛋白質は組織幹細胞から前駆細胞への分化開始シグナルか

ラット顎下腺の主導管を結紮し,一週間後に解除した後に生じる腺房再生実験系を利用して,熱ショック蛋白質Hsp27の発現を経時的に免疫組織化的に明らかにした。さらに細胞増殖および腺房細胞分化とHsp27の発現の関係を時間的空間的に明らかにした。その結果,Hsp27は導管結紮解除直後には全く認められなかったのに対し,3日目に腺房分化の発芽部の基部に発現し,7日までその数が増加したが,その後は分化した腺房細胞の増加と反比例するように減少し,14日目に腺房の分化がほぼ完了した時には再び認められなくなった。細胞増殖をPCNAの発現をマーカーに調べて比較すると,Hsp27の発現は,時間的には増殖が終了し,腺房細胞分化マーカー(GRP-α)が発現するまでのごく短期間に,一時的に発現することが明らかになった。Hsp27陽性細胞はPCNA陽性細胞とGRP-α陽性細胞とはその時間的空間的な分布が重ならないが,初期にはごく一部が増殖細胞と,後期にはごく一部がGRP-α陽性細胞と重なる場合があることが示された。以上の結果から,顎下腺の腺房再生においては,Hsp27は増殖期から分化期への移行期に限局的一過性に発現することが明らかとなった。さらに同実験系で幹細胞マーカーの一つであるScalの局在を調べたところ,Scalは顎下腺再生時に腺房分化の発芽部基部に局在し,その分布域がHsp27や増殖細胞の分布域と一部重なることが認められた.また,正常顎下腺において,Scalは介在部導細胞の一部に局在することがわかった。これらの結果を総合すると,腺房の再生過程では,増殖する未分化な細胞にある腺房幹細胞が増殖を停止して分化過程に入るとHsp27を発現し,その後分化が進行すると今度はHsp27の発現が停止することが推定された.このことは,本研究課題の当初の仮説がほぼ正しいことが示された.現在さらに他の幹細胞マーカーの発現を調べ,この仮説を証明するべく検討中である.ラット顎下腺の主導管を結紮し,一週間後に解除した後に生じる腺房再生実験系を利用して,熱ショック蛋白質Hsp27の発現を経時的に免疫組織化的に明らかにした。これらの結果を総合すると,腺房の再生過程では,増殖する未分化な細胞にある腺房幹細胞が増殖を停止して分化過程に入るとHsp27を発現し,その後分化が進行すると今度はHsp27の発現が停止することが推定された.このことは,本研究課題の当初の仮説がほぼ正しいことが示された.現在さらに他の幹細胞マーカーの発現を調べ,この仮説を証明するべく検討中である.マウス胎仔の頭頚部領域にHsp25の発現を免疫組織化学的に検索し,口腔粘膜を構成する外胚葉の分化との関係を,口蓋の発生と癒合,歯胚発生,メッケル軟骨,歯肉で明らかにした。特に口蓋発生では,口蓋粘膜同士が癒合する直前に,表層上皮でHsp25の発現が消失すること,まずその消失部分で近接,癒合が開始すること,結合織内に取り残された上皮索の一部に強い発現が再発すること,また上皮索の消失より早く,同部のHsp25の発現が再び消失すること,が明らかになった。また,Hsp25の基本的な機能と考えられているアポトーシスの抑制との関連について,TUNNEL法で調べると,癒合開始時のHsp25の発現消失部で,多数のアポトーシス上皮細胞が認められた。ラット成獣の口腔粘膜のおいて,付着上皮,歯肉,歯槽粘膜,舌粘膜では,その上皮脚の発達程度に応じて異なったHsp25の発現・局在を示すこと,また付着歯肉ではその増殖部でHsp25の発現が認められないことが明らかになった。

ラット成獣の顎下腺導管を結紮して後に解除し,腺組織の再生におけるHsp25の発現と,増殖,分化,幹細胞の各マーカーとの発現を比べたところ,Hsp25は増殖活性が低下して分化マーカーの発現が上昇する谷間に一時的に発現すること,幹細胞マーカーはHsp25よりも早い時期に発現することが分かった(現在追試中)以上の結果から,口蓋発生においては粘膜上皮に発現するHsp25は,アポトーシスを抑制し,アポトーシスが必要な癒合の開始直前でHsp25の発現が低下することによって,アポトーシスを誘導して正常口蓋突起の癒合が起こることが示唆された。さらに唾液腺再生や口腔粘膜の所見では,Hsp25は上皮細胞の増殖抑制に働いて,増殖活性が低下して分化に移行する時期に発現することが強く示唆された。また,幹細胞との関係では,一般に増殖能を有する幹細胞より,より分化傾向を示した状態の細胞にHsp25が発現することが示唆された。ラット顎下腺の主導管を結紮し,一週間後に解除した後に生じる腺房再生実験系を利用して,熱ショック蛋白質Hsp27の発現を経時的に免疫組織化的に明らかにした。さらに細胞増殖および腺房細胞分化とHsp27の発現の関係を時間的空間的に明らかにした。その結果,Hsp27は導管結紮解除直後には全く認められなかったのに対し,3日目に腺房分化の発芽部の基部に発現し,7日までその数が増加したが,その後は分化した腺房細胞の増加と反比例するように減少し,14日目に腺房の分化がほぼ完了した時には再び認められなくなった。細胞増殖をPCNAの発現をマーカーに調べて比較すると,Hsp27の発現は,時間的には増殖が終了し,腺房細胞分化マーカー(GRP-α)が発現するまでのごく短期間に,一時に発現することが明らかになった。Hsp27陽性細胞はPCNA陽性細胞とGRP-α陽性細胞とはその時間的空間的な分布が重ならないが,初期にはごく一部が増殖細胞と,後期にはごく一部がGRP-α陽性細胞と重なる場合があることが示された。以上の結果から,顎下腺の腺房再生においては,Hsp27は増殖期から分化期への移行期に限局的一過性に発現することが明らかとなった。さらに同実験系で幹細胞マーカーの一つであるSca1の局在を調べたところ,Sca1は顎下腺再生時に腺房分化の発芽部基部に局在し,その分布域がHsp27や増殖細胞の分布域と一部重なることが認められた。また,正常顎下腺において,Sca1は介在部導管細胞の一部に局在することがわかった。これらの結果を総合すると,腺房の再生過程では,増殖する未分化な細胞にある腺房幹細胞が増殖を停止して分化過程に入るとHsp27を発現し,その後分化が進行すると今度はHsp27の発現が停止することが推定された。このことは,本研究課題の当初の仮説がほぼ正しいことが示された。現在さらに他の幹細胞マーカーの発現を調べ,この仮説を証明するべく検討中である。
戦後教員組合運動の地域社会史的研究－大教組所蔵文書の史料論的検討を通じて－

本研究では、大教組(大阪教職員組合)が所蔵する、未整理文書群の整理を行い、保存措置を講ずるとともに、5900点におよぶ史料全点の目録を作成した。あわせて関係者からの聞き取り調査や他府県教組の所蔵する文書との比較研究を行い、大教組文書の来歴や性格について明らかにした。以上の研究成果を調査報告書として刊行し、大教組文書を社会運動史研究や地域社会史研究の基礎史料として活用する条件を整備することができた。大阪教職員組合(以下、大教組)が所蔵する未整理文書群(段ボール約70箱)の史料論的検討を通じて、地域社会との関係を重視し戦後教員組合運動の展開を実証的多面的に解明するため、以下の研究を推進した。1.研究代表者および連携研究者1名のほか、研究協力者7名の計9名で、大教組文書研究会を組織し、18回の研究会を開催した。研究会では、大教組文書の整理作業(中性紙文書箱、中性紙文書封筒への詰め替え、目録、写真撮影など)のほか、関係者からの聞き取り調査、戦後の労働運動、社会運動に関する研究報告を行った。2.大教組所蔵文書の特徴や史料整理方法を検討するため、高知市(高知県教職員組合、高知市立自由民権記念館ほか。1泊2日)や京都市(京都府教職員組合、部落問題研究所。1日)、奈良市(奈良県教職員組合。1日)など訪問し、戦後社会運動関係史料の所蔵状況や史料の整理方法などを調査した。3.上記の研究を推進する中で各人の研究もすすめられ、研究代表者坂井田(森下)徹が雑誌論文で、その成果の一部を発表した。大阪教職員組合(以下、大教組)が所蔵する段ボール70数箱におよぶ未整理文書群(以下、大教組文書)の史料論的検討を通じて、地域社会との関係を重視して、戦後教員組合運動の展開を多面的実証的に解明するため、以下の研究を推進した。1.研究代表者および連携研究者1名のほか、研究協力者7名の計9名で大教組文書研究会を組織して、毎月12回定期的に研究会を開催した。研究会では、大教組文書の整理作業16回(中性紙文書箱および中性紙文書封筒への詰め替え、簡易な補修、目録化、写真撮影など)のほか、大教組関係者(元大教組中央執行委員、元大教組教文部長)からの聞き取り調査2人(延べ6回)、関連史料群(奈良県教組文書および京都府奥丹教組文書)や戦後教員組合運動に関する研究報告1回を実施した。1,2年目の2年間の整理作業によって、おおよそ9割以上の箱の目録化が終了した。3年目となる次年度の比較的早い内に目録化作業を完了させる目処がついたといえよう。最終年度にあたる次年度は、大教組文書の分析と報告書作成に集中して取り組む予定である。2.大教組文書の特徴や性格を把握するため、京都府奥丹後市教育委員会を訪問し(1泊2日)、同教育委員会が所蔵する奥丹教組文書ほかを見学し、大教組文書との比較検討を行うとともに、近現代史料の史料整理の方法などを調査した。3.上記の研究を推進する中で、各人の研究もすすめられ、研究代表者坂井田徹(森下徹)が雑誌論文で、その一部を発表した。目録作業は、連携研究者および研究協力者の協力のもと、コンスタントに実施することができ(計16回)、70数箱のうち9割以上の目録化を終了したことによる。大阪教職員組合(以下、大教組)が所蔵する段ボール80数箱におよぶ未整理文書群(以下、大教組文書)の史料論的検討を通じて、地域社会との関係を重視して、戦後教員組合運動の展開を多面的実証的に解明するため、以下の研究を推進した。研究会では、大教組文書の整理作業14回(中性紙文書箱および中性紙文書封筒への詰め替え、簡易な補修、目録化、写真撮影、映像資料のデジタル化など)を行い、史料群全点の目録化を終了させたほか、大教組関係者(元大教組書記次長、元大教組教文部長、大教組運動史編纂事務局)からの聞き取り調査(3人3回)、研究報告2回を実施した。2.大教組文書の特徴や性格を把握するため、奈良県教組(奈良県奈良市)を訪問し、奈教組が所蔵する奈教組文書を見学し、大教組文書との比較検討を行うとともに、近現代史料の史料整理の方法などを調査した。3.上記の研究のまとめとして、研究代表者坂井田徹(森下徹)が部落問題研究所にて、「大教組文書調査と教職員組合運動史研究の課題」と題する研究報告を行ったほか、調査報告書を刊行した。報告書では、5900点余におよぶ史料全点の目録を公開したほか、主な史料について翻刻・紹介を行い、大教組文書の来歴や性格、その特徴などを解明した。大教組文書を社会運動史研究および地域社会史研究の基礎史料として活用できる条件を整備することができた。

あわせて関係者からの聞き取り調査や他府県教組の所蔵する文書との比較研究を行い、大教組文書の来歴や性格について明らかにした。以上の研究成果を調査報告書として刊行し、大教組文書を社会運動史研究や地域社会史研究の基礎史料として活用する条件を整備することができた。大教組文書の整理作業(中性紙箱・封筒への詰め替え、目録データ入力)は、研究代表者、連携研究者を中心に、計18回を行い、コンスタントに作業を進めることができたこと、また、関係者からの聞き取り調査(2人)や関係機関への視察・調査(3回)をおこなうことができたことによる。引き続きコンスタントに研究会を開催し、出来るだけ早い段階で目録作業を完了させることをめざす。それをふまえて、史料群の分析・翻刻に取り組むとともに、関係者からの聞き取りや関連史料群との比較研究などを行い、大教組文書の来歴や特徴を確定させ、報告書にまとめる。日本近現代史引き続き毎月2日程度コンスタントに史料整理作業に取り組むとともに、関係者からの聞き取り調査や関係機関(奥丹後教職員組合ほか)の所蔵する史料との比較研究を行い、大教組文書の来歴や特徴の把握につとめる。
メタボリズム制御によるＰＤ－１阻害がん免疫治療の増強効果

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
中国における作物在来品種の保全・管理システムの解明

東アジアにおける作物の在来品種を次世代に受け継ぐ方策を検討するために、中国や近隣諸国の政府機関・種苗会社・NPO・農家等を対象とした現地調査を実施し、各国の実態や特徴を明らかにした。その結果、(1)中国では土地所有制度が周辺諸国とは大きく異なり、同じ土地で自家採種を行いながら作物を継続的に栽培することが制度的に難しいことが示唆された。また、日本・韓国・台湾の調査結果から、(2)日本では全国、県、地域の各レベルで多様なNPOが活動を展開している、(3)韓国では全国的な農民運動の一環で在来品種の保全が図られている、(4)台湾では、NPOや農民グループの活動は導入期にあること等が明らかにされた。作物の在来品種の保全・利用について、文献調査を進めると共に、今年度は中国の都市近郊部を対象とした実態調査を実施した。主に行政関連機関へのヒアリングから、都市化の影響を強く受けて農家は換金作物の栽培へと転換しつつあり、在来品種は減少している傾向が伺われた。ただし、地域に根差した在来品種も一定の割合で残っていることがヒアリングから明らかとなった。これと並行して資料収集を進め、次年度の分析のためのベースを構築した。また、中国との関係の強い台湾における文献資料収集および読み込みを進め、次年度前半に計画している台湾調査の準備を行った。この調査では、現地のカウンターパートとの調整によって、政府機関、民間種苗会社、NPO等への調査準備が完了し、2年目の初夏までには調査が実施される予定である。次に、東アジアの在来品種管理モデル構築のために、韓国や日本での事例を調査し、各国間の比較分析を実施するための基礎的な情報を収集した。日本では、石川県内の加賀野菜および能登野菜を対象とした実態調査を行った。その結果、種の保全といった理論的な概念を民間会社のリーダーが積極的に啓発する中で、関係者や行政担当者にもそのような理念が浸透し、保全に貢献していることが示唆された。また、その際にブランド化が重要な役割を果たしていたものの、長期的に保全と利用を進めるためには、ブランド化および行政補助に関する正負両面の効果を明示的に捉えることが必要であることが課題として示された。作物の在来品種の保全・利用について、今年度は中国との関係の深い台湾への現地調査を行った。この調査は、2014年5月に台湾大学農芸学系郭華仁教授の協力の元で実施された。政府機関(2カ所)、研究機関(1大学)、種苗会社(2件)、NPO(2団体)への調査から、以下の特徴を明らかにした。(1)台湾の政府機関は在来種子の保全にそれほど積極的とは言えない状況にある、(2)台湾ではバイオメジャーによる国内の大手種苗会社の買収は行われていない状況、(3)在来種子を取り扱う中小の種苗会社が存在しており地域の品種の多様性に貢献している、(4)日本と比較すると、台湾では農家やNPOによる保全活動は導入期にある。また、国内については、石川県、熊本県における伝統野菜のブランド化の特徴について調査を進めると共に、能登半島における自家採種の活動特性について調査を行った。得られた成果は、国内外の学会で報告すると共に、学会誌への投稿を進めている。中国における在来作物の栽培状況および種苗の調達形態を明らかにするため、現地調査を実施した。対象地域は上海および近郊農村とし、4集落で複数の農民へのヒアリングを行った(熊本大学の留学生、上海市農業科学院園芸研究所の陸世鈞氏の協力)。その結果、(1)全体として、種苗は購入される傾向が強い、(2)多品目を生産する農民は自家採種をしている傾向がみられる、(3)豆類を自家採種する農民は比較的多い、ということが明らかにされた。また、中国では土地所有制度が日本や韓国とは大きく異なるため、同じ土地で作物を作り続けるというインセンティブが生まれにくい状況が観察された。よって、生息域内での保全のためには、政府・行政を含めた作付計画に関与する主体が保全の重要性に関する意識を持つ必要があることが示唆された。また、比較地域である日本について、消費者の在来種に関する意識・利用についての調査を実施した。日本、韓国に関する研究成果を広く一般に発信する目的で、伝統野菜セミナーを実施した(11/11熊本)。熊本地域における在来種保全のための研究会を設立し、在来種フォーラム(3/17)を実施した。これまでに行ってきた在来作物・伝統野菜に関する調査結果をとりまとめ、一般向けの書籍『伝統野菜の今』として出版した(金沢大学、香坂玲氏との共著)。台湾人留学生の協力により、台湾国内の現状に関する情報収集が進むと共に、予定通り現地調査を実施することができた。

また、比較対象としての国内における調査(石川・熊本)も実施し、成果報告を行った。農業経済学必要に応じて、中国・台湾における追加調査を進めると同時に、これまでに得られた成果の取りまとめ、学会発表および論文投稿を進める。以上の取り組みを通じて、作物在来品種の保全に関する東アジアモデルのプロトタイプを構築していく。中国本土に関しては、予備的な調査を行うに留まったが、今後の継続的な訪問調査に必要となるネットワークを構築することができた。また、台湾人留学生の協力により、台湾の現状に関する情報や文献資料を中心に、想定以上に収集を行うことができ、現地調査の前に制度的・社会的背景を把握することができた。また、日本や韓国での調査結果からは、次年度に行う予定であった東アジアのモデル構築に寄与しうる情報を得ることができた。研究代表者は、平成27年1月より熊本大学に赴任することになった。平成26年10月に異動することが確定し、年度後半に予定していた研究活動を延期する必要が生じた。中国本土および台湾への調査を上半期に実施し、各国の現地での情報収集を完了させる。そのために、前年度に構築したネットワークを活用し、訪問前、訪問時における効果的な情報整理を行う。必要に応じて、共同研究者や留学生などの協力を得ながら、現地調査のフォローアップを図る。中国の都市部および内陸部での調査実施のために、現地研究者の協力を仰ぎつつ、短期間の調査の間に、キーパーソンへのヒアリングや、農民、NPO等へのアンケート調査を実施するための調整を前半に行う。国際コモンズ学会(カナダ)への参加費および旅費。中国への追加調査等の実施費用。成果発表のための国内学会参加費および論文投稿料。平成25年6月1日より金沢大学に異動し、新しい職場での研究プロジェクトに参加するようになったため。また、(1)海外調査の費用が想定よりも低く抑えられた、(2)次年度において集中的に海外調査を複数回実施する可能性が出たため、次年度の海外旅費で使用する必要が生じたため。上記理由でも触れたとおり、次年度には海外旅費を中心に、当該助成金を使用する予定である。
デオキシアザシュガー類の新規合成法の開発と生物活性評価

Garnerアルデヒドからnojirimycin型キラル素子の4工程の効率的合成、4種のデオキシアザシュガー(deoxymannonojirimycin, deoxyallonojirimycin, deoxyaltronojirimycinおよびdeoxynojirimycin)の両エナンチオマーの合成およびそれらの各種グリコシダーゼ阻害活性をおこなった。L型1-deoxyallonojirimycinはD型では活性がないα-mannosidase阻害作用が観測されるなど興味ある結果が得られた。第79回有機合成シンポジウム講演要旨集157-160、2001。(合成を中心に)Garnerアルデヒドに対してWittig反応でビニル化後RCM反応でfagomine型のキラル素子を合成してfagomine型アザシュガー四種全ての立体選択的合成に成功した。Fagomineを除いて初の全合成である。また両エナンチマーの各種グリコシダーゼ阻害作用を検討した結果L型にも活性が認められた。両エナンチオマーの生物活性評価:第40回日本薬学会東北支部大会講演要旨集、31、200Galactostatin型のキラル素子の開発に成功した。このキラル素子からのデオキシアザシュガーへの変換反応はnojirimycin型キラル素子からに比べて高立体選択的に進行することが判明した。3種のデオキシアザシュガーの両エナンチオマーの合成にも成功した.この際,アンチエポキシ体の加水分解反応で異常反応を見いだし興味ある多元素環状化合物(オキサアザビシクロ環)の創製ができた.上記までの生物活性評価を第21回メディシナルケミストリーシンポジウム(京都)2001年11月に発表をおこなった.Garnerアルデヒドからnojirimycin型キラル素子の4工程の効率的合成、4種のデオキシアザシュガー(deoxymannonojirimycin, deoxyallonojirimycin, deoxyaltronojirimycinおよびdeoxynojirimycin)の両エナンチオマーの合成およびそれらの各種グリコシダーゼ阻害活性をおこなった。3種のデオキシアザシュガーの両エナンチオマーの合成にも成功した.この際,アンチエポキシ体の加水分解反応で異常反応を見いだし興味ある多元素環状化合物(オキサアザビシクロ環)の創製ができた.上記までの生物活性評価を第21回メディシナルケミストリーシンポジウム(京都)2001年11月に発表をおこなった.
東北アジアにおける西欧受容-フランス受容を中心に

東北アジアにおける西欧受容の在り方について、中国・韓国の大学を歴訪し、意見交換して知見を深めたこと。それによって我が国の西欧言語教育の在り方を見直し、かつ、将来の同地域における人的交流や資料交換のためのネットワーク作りを急ぐ必要を感じた。ただし韓国の大学は形態・教育内容ともに日本に似ているので問題ないが、中国は国の監視が厳しいのと、教育が実学に偏向しているので、交流は当面専門家間のものに限定されるだろう。平成21年度は以下の現地調査を行った。(1)平成21年9月4日より18日までの二週間、北京と天津にある五つの大学(北京大学、北京外国語大学、北京語言大学、首都師範大学、天津外国語大学)の仏文科を歴訪し、研究計画に掲げた目的に沿って、仏文科の主任および担当教員と面談し、大学によっては授業参観も含めて、意見交換・資料収集にあたった。意見交換の結果、判明したことは、中国における外国語教育は聞き・話す能力の開発に特化させた実用語学としての側面に力を入れていること。したがって、教員の中には、文学や文化の側面の教育の不足、教員自身の研究への配慮の不足などに不満があることを述べる者もいた。北京大学の外国語部局の教員や中国社会科学院の研究者でもないかぎり、文学研究に深く根ざした教育・研究は等閑視されているという。しかし、その教育方針によって育った学生たちは、日本の学部生一般と比べて、かなり高い実践的な運用能力を持っていることが、授業参観や大学院生たちとのフリーなディスカッションを通して分かった。(2)平成22年3月23日より31日までの一週間、ソウルにある三つの大学(成均館大学、慶煕大学、淑明女子大学)の仏文科を訪れて、教員たちと面談、授業参観などを通じて、情報交換した。韓国における外国語教育も実践語学としての側面が重視されているが、中国ほど極端ではないように見受けられた。カルチャラル・スタディーズなどを通して、一部の教員・研究者は、日本との学術交流の経験も持っていることも分かった。また、大学に外国人教師として席のある母語話者であるフランス人と組んで、韓国の作家を仏訳して紹介したり、フランスの劇を韓国語に翻訳して、上演したりしている教員にも会うことができた。英語、日本語についで、フランス語は第三番目の勢力を持っているようで、韓国の大学のおよそ半数で仏語を教えているところも、日本の大学と共通しているように思われる。平成22年度は以下の調査を行った。1.平成22年6月11日より6月15日まで、韓国ソウルの慶煕大学で開催されたフランス研究合同大会にオブザーバーとして出席。本大会は韓国の文学・言語・文化・芸術の諸分野にわたる合同学会であり、韓国におけるフランス受容のありようを探るには大変興味深いものであった。大会後女子大学の名門梨花大学を訪問し、知見を広めた。2.平成22年7月5日より7月15日まで、フランスに赴き、パリとアルベールヴィルで、以下の人々と面談して、貴重な示唆と情報を得た。パリでは中国人の学士院会員フランソワ・チャンとノーベル文学賞受賞者の高行健である。チャン氏には高齢で治療中であるにもかかわらず、治療の合間に自宅に招かれ、貴重な意見交換をすることができた。高氏は、国際ペンクラブの招きで、9月に日本へ初めて行くとのことであった。祖国中国との政治的トラブルもあり、表現言語もフランス語に移行しつつあり、現代中国文学の一翼を担う存在として、特異な境地に立っているように思われた。またアルベールヴィルではソウルの成均館大学校名誉教授キム氏を訪ね、氏の所蔵する韓国におけるヴァレリー研究の古い文献や研究書に触れることが出来、有意義な意見交換をすることができた。3.平成23年1月14日より1月28日まで、武漢-南京-上海と回って、武漢大学、華中師範大学、南京大学、復丹大学などの名門大学の仏語科を歴訪して、中国における仏語・仏文教育の実地調査をし、見聞を広めた。このうち南京大学は政治力のある有名教授がおり、国費による仏国派遣留学生の選抜などの実権を握っているようで、大学院の試験のハードルも高いと聞いた。また国際都市上海ではより本格的な文学研究をめざす若い世代の研究者が育ちつつあるように思われた。平成23年度の研究成果は以下の通りである。1.平成23年(2011年)は「辛亥革命」百周年の年にあたり、中国ではそれに関連する多くの書物が刊行された。また映画や展覧会も制作された。研究代表者は現在中国中原の大学にも籍があり、立場を利用して、資料収集および見学に努めた。その結果、辛亥革命の指導者の多くが日本を経由しつつ欧米に赴いて、中国の近代化を模索したことが大きな意味を持つことが分かった。2.孫文の中華民国が成立したあと、旧勢力の抵抗や共産党の台頭、そして欧米列強および日本による領土の侵略などによって、中国は混乱する。

その中で将来の人民共和国の中心人物となる朱徳、周恩来、〓小平などがフランスやドイツへ留学している。一九二〇年代から三〇年代にかけての西欧受容に一つの鍵があるように思われる。チュン・チャンやスメドレーの著作を精読して、知識を深めることに努めた。3.平成23年9月上旬に遼寧省の丹東を訪れた。日清戦争で日本が勝利した有名な海戦があったことで知られる北朝鮮との国境の町である丹東は、フランスの思想家ポール・ヴァレリーが書いた散文「鴨緑江」の舞台となるところで、日中の西欧受容(すなわち近代化)の違いが露呈した象徴的な場所である。今後の研究テーマのコアの一つとなるであろうことを確認した。4.平成23年12月中旬にフランスに赴き、日清戦争の記録(特に当時の絵入り雑誌などにおける報道、鴨緑江の海戦を分析・報告した軍事関係の報告書など)を調査した。またパリに住む中国系フランス人の作家や留学中の中国の大学の教員と交流して見聞を広めた。その際、指摘されたことは、中国の大学における外国語教育は、口語の習得が中心で、文学研究など本格的な異文化摂取の分野では、これからであるということである。中国における西欧文物の翻訳の蓄積などについての調査も今後の課題の一つであることが分かった。
卵周囲構造制御を介する受精調節機構の分子解析

受精のプロセスは、卵を取り囲む保護膜と精子との適切な相互作用から始まる。アフリカツメガエル卵保護膜に存在するタンパク質ダイカルシンは、保護膜を構成する糖タンパク質に結合し卵保護膜の特性を制御することにより、精子と卵保護膜の相互作用およびそれに引き続く受精を調節する。本研究では、卵を取り囲む卵周囲構造に及ぼすダイカルシンの作用機構および卵周囲構造特性を検知する精子膜側の分子基盤を解析し、広く脊椎動物の受精成立の分子メカニズムの解明を目指す。
波動誘導・遮断制御とエネルギトラッピング制御による安定的な無振動状態生成法

近年,構造問題を振動モードではなく波動の観点から制御する試みに注目が集まっている.当該手法に,ある領域に流入する波動を遮断することで無振動状態の生成が可能である.一方で,非制御領域において新たな共振現象が発生してしまう.そこで,本研究課題においては,機械システム内を伝播する外乱波動を能動制御によって誘導し,トラッピングすることで,無振動領域の生成と非制御領域における新たな共振の回避を同時に達成する手法の確立を目的とする.今年度は柔軟構造物におけるエネルギトラッピング制御の確立と,弦の回転運動を考慮した弦・平板連成系の理論モデリングについて検討を行った.詳細は以下の通りである.(1)柔軟構造物のエネルギとラッピング制御波動フィルタリング法によって得られた波動振幅をフィードバック信号とする波動弁(一方向のみに波動が伝播する制御系)を対向させることで構造物中を伝播する外乱エネルギを捕獲する手法について検討を行った.理論的な枠組みは確立したが,伝達マトリクス法が持つ数値的不安定性(エバネセント波に起因)によって,数値解析による実証ができなかった.(2)弦の回転運動を考慮した弦・平板連成系の理論モデリング弦・平板連成系の精緻な理論モデルの構築を志向し,弦の回転運動を考慮したモデルについて検討した.具体的には,弦の水平振動が平板にトルクとして外乱を与えると考え,弦と平板の間に剛体の結合ブロックを挿入し,その先端に弦がばね結合するモデルを構築した.数値解析を行ったところ,物理的に妥当な結果が得られた.実績の概要の欄に記載したが,エネルギトラッピング制御の確立に至ることができなかった.当該手法の基礎となる波動弁については,既にその有用性を数値解析の立場から明らかにしているが,これを対向させたエネルギトラッピング制御の数値解析は成功しなかった.原因としては,伝達マトリクスが持つ数値的不安定性が挙げられる.柔軟構造物の曲げ振動にはエバネセント波が存在する.これは実指数関数によって記述される波動項であり,わずかな数値誤差が大きな演算結果の誤差につながる.今年度のもう一つの課題であった弦・平板連成系のモデリングについては成功したことから今年度の評価区分を「やや遅れている」とした.伝達マトリクス法が持つ数値的不安定性によって,エネルギトラッピング制御の数値解析が失敗に終わったことは既に述べた.そこで,研究計画の変更と期間の延長(1年)を行った.具体的には,柔軟構造物を集中定数系によってモデリングし,当該モデルを対象とするエネルギトラッピング制御の確立を目指す.当該モデルにおいては数値的不安定性の要因となるエバネセント波は存在しないことから,良好な結果が得られることが期待できる.また,構造解析に広く用いられる有限要素法との親和性が高いことから,伝達マトリクス法を基調とした場合と比較すると,より一般的な手法を確立できる可能性がある.近年,構造問題を振動モードではなく波動の観点から制御する試みに注目が集まっている.当該手法に,ある領域に流入する波動を遮断することで無振動状態の生成が可能である.一方で,非制御領域において新たな共振現象が発生してしまう.そこで,本研究課題においては,機械システム内を伝播する外乱波動を能動制御によって誘導し,トラッピングすることで,無振動領域の生成と非制御領域における新たな共振の回避を同時に達成する手法の確立を目的とする.今年度はハイブリッド波動フィルタベースの波動制御系の構築と簡素な波動誘導制御の確立をについて検討を行った.詳細は以下の通りである.(1)ハイブリッド波動フィルタを基調とした波動制御波動フィルタによって検出した波動振幅をフィードバック信号とする波動制御法を提案した.対象構造物は柔軟はりとし,伝達マトリクス法によって波動振動をモデリングした.使用した波動フィルタは2つのポイントセンサと2つのパッチ型スマートセンサから校正されるハイブリッドフィルタである.これは,ポイントセンサを4つ使用する従来手法に比較して,センサ領域を小さく出来る利点がある.数値解析の結果,提案手法によって,波動制御特有の制御効果が得られることを明らかにした.波動誘導に必要な波動吸収制御について,動的補償器を使用せずに,定数フィードバックによって波動吸収を行うことを考えた.具体的には,波動振幅の二乗値を対象帯域において積分したものを評価関数とし,これを最小化するような定数ゲインを数値的に求めた.数値解析の結果,最適波動制御に準じる制御効果が得られることを確認した.今年度は,本研究課題の主目的の一つである,エネルギトラッピング制御を実現するのに必要な,ハイブリッド波動フィルタベースの波動制御法を理論的に確立できた.また,波動誘導制御に必要となる波動吸収制御系は,当初,波動フィルタベースで考えていたが,系の簡素化を目指し,定数フィードバック制御系での実現を検討し,一定の制御効果が発現することを確認できた.以上のことから,おおむね順調に進展していると評価できるものと考える.近年,構造問題を振動モードではなく波動の観点から制御する試みに注目が集まっている.当該手法に,ある領域に流入する波動を遮断することで無振動状態の生成が可能である.一方で,非制御領域において新たな共振現象が発生してしまう.そこで,本研究課題においては,機械システム内を伝播する外乱波動を能動制御によって誘導し,トラッピングすることで,無振動領域の生成と非制御領域における新たな共振の回避を同時に達成する手法の確立を目的とする.今年度はClustered Velocity and Displacement Feedback(C-VDFB)による準波動吸収制御法の検証と,複数部材からなる構造システムの理論モデルの構築を行った.詳細は以下の通りである.C-

VDFBは従来のDirect Velocity and Displacement Feedback(DVDFB)にクラスタ制御の概念を導入したもので,研究代表者によって提案されたものである.理想的な波動吸収性制御においては,ある点での並進変位と回転角を観測量とし,せん断力と曲げモーメントを操作量とすることに着目し,2組のセンサ・アクチュエータによってこれを近似的に実現することを考えた.その結果,構造物の境界条件によっては,2つの独立なDVDFBの場合よりも良好な制御効果が得られることを確認した.(2)弦・平板連成系の理論モデリング波動誘導・波動遮断制御は複数の部材からなる構造システムを対象とすることを想定している.そこで,大型宇宙構造物や弦楽器などにみられる,弦と平板が連成する構造システムを考え,その理論モデルを構築した.具体的には,平板と弦の運動方程式を個別に解き,その解を連成させる.その結果,システム行列が対称行列となることを示し,理論モード解析が可能であることを明らかにした.今年度は,本研究課題の主目的の一つである準波動吸収制御について,クラスタ制御の概念を導入することによって,その性能を向上させることができた.また,本研究の最終形態である波動吸収(誘導)制御とエネルギトラッピング制御のハイブリッド手法を検証するのに必要となる構造システムとして,弦・平板連成系の理論モデリングに成功した.以上のことから,研究進捗としては,おおむねスムーズに進展していると評価できる.近年,構造問題を振動モードではなく波動の観点から制御する試みに注目が集まっている.当該手法に,ある領域に流入する波動を遮断することで無振動状態の生成が可能である.一方で,非制御領域において新たな共振現象が発生してしまう.そこで,本研究課題においては,機械システム内を伝播する外乱波動を能動制御によって誘導し,トラッピングすることで,無振動領域の生成と非制御領域における新たな共振の回避を同時に達成する手法の確立を目的とする.今年度は柔軟構造物におけるエネルギトラッピング制御の確立と,弦の回転運動を考慮した弦・平板連成系の理論モデリングについて検討を行った.詳細は以下の通りである.(1)柔軟構造物のエネルギとラッピング制御波動フィルタリング法によって得られた波動振幅をフィードバック信号とする波動弁(一方向のみに波動が伝播する制御系)を対向させることで構造物中を伝播する外乱エネルギを捕獲する手法について検討を行った.理論的な枠組みは確立したが,伝達マトリクス法が持つ数値的不安定性(エバネセント波に起因)によって,数値解析による実証ができなかった.(2)弦の回転運動を考慮した弦・平板連成系の理論モデリング弦・平板連成系の精緻な理論モデルの構築を志向し,弦の回転運動を考慮したモデルについて検討した.具体的には,弦の水平振動が平板にトルクとして外乱を与えると考え,弦と平板の間に剛体の結合ブロックを挿入し,その先端に弦がばね結合するモデルを構築した.数値解析を行ったところ,物理的に妥当な結果が得られた.実績の概要の欄に記載したが,エネルギトラッピング制御の確立に至ることができなかった.
安定ジオキサポルフィリンを用いた反芳香族性の真の理解に基づく物性応用

反芳香族分子は特異な電子構造に起因して、通常の芳香族分子には見られない有用物性の発現が期待されており、潜在的な機能性分子材料として関心が高い一方で、不安定な電子配置のため、芳香族分子と比較して、その合成研究は遅れている。本研究ではポルフィリンの構造物性相関に基づき分子設計し合成した、安定な反芳香族分子である5,15-ジオキサポルフィリンを用いて、当該分野研究を推進し、反芳香族性の真の理解から反芳香族分子の物性応用へとシームレスに展開することで、機能性有機分子材料に革新的なパラダイムシフトを起こす。
ホスホリパーゼDを介する細胞増殖シグナリング

ホスホリパーゼDは受容体刺激により活性化され,ホスファチジルコリンを分解してホスファチジン酸やジアシルグリセロール,リゾホスファチジン酸生成を引き起こす重要な酵素である。この酵素は不飽和脂肪酸で活性化されるタイプと低分子Gタンパク質(ARF, Rho)で活性化されるタイプの2種類に大別される.我々ははじめて不飽和脂肪酸活性化酵素(分子量190K)をブタ肺ミクロソームから精製することに成功したが,本研究はその発展としてこれら二つのタイプのホスホリパーゼDのcDNAクローニングを行った.脂肪酸活性化酵素については精製酵素の部分アミノ酸配列を決定し,一致するヒト配列をデータベースのなかに見出した.分子量も精製酵素のそれに一致したので,cDNAの供与を受け発現を試みている.また酵母(S. cerevisiae, Sch. pombe)のARF活性化型酵素,ヒトのARF活性化型酵素PLD1,植物(ヒマ)の酵素のコンセンサス配列を用いてPCRを行いラット脳cDNAライブラリーから新しいcDNAクローンを得た.配列がヒトPLD1の配列と異なるので新しい低分子Gタンパク質活性化型酵素と思われる.現在までにホスホリパーゼDの活性化に関係すると報告された低分子Gタンパク質はARF, Rho, Ralであるので,得られた配列を大腸菌,動物細胞で発現させ活性化に必要なGタンパク質を同定したい.またホスホリパーゼDをブタ大腸粘膜のミクロソームから精製している過程で,阻害因子の存在が示されたので精製を行った.阻害因子を大腸粘膜のミクロソームからコール酸で可溶化され,イオン交換,キレートカラム,ゲル濾過,HPLCを用いてほぼ均一にまで精製した.このタンパク質はホスホリパーゼDの調節機構を考える上で重要と思われ,また臨床的な応用も考えられるのでクローニングを行い構造と機能を明らかにする予定である.ホスホリパーゼDは受容体刺激により活性化され,ホスファチジルコリンを分解してホスファチジン酸やジアシルグリセロール,リゾホスファチジン酸生成を引き起こす重要な酵素である。この酵素は不飽和脂肪酸で活性化されるタイプと低分子Gタンパク質(ARF, Rho)で活性化されるタイプの2種類に大別される.我々ははじめて不飽和脂肪酸活性化酵素(分子量190K)をブタ肺ミクロソームから精製することに成功したが,本研究はその発展としてこれら二つのタイプのホスホリパーゼDのcDNAクローニングを行った.脂肪酸活性化酵素については精製酵素の部分アミノ酸配列を決定し,一致するヒト配列をデータベースのなかに見出した.分子量も精製酵素のそれに一致したので,cDNAの供与を受け発現を試みている.また酵母(S. cerevisiae, Sch. pombe)のARF活性化型酵素,ヒトのARF活性化型酵素PLD1,植物(ヒマ)の酵素のコンセンサス配列を用いてPCRを行いラット脳cDNAライブラリーから新しいcDNAクローンを得た.配列がヒトPLD1の配列と異なるので新しい低分子Gタンパク質活性化型酵素と思われる.現在までにホスホリパーゼDの活性化に関係すると報告された低分子Gタンパク質はARF, Rho, Ralであるので,得られた配列を大腸菌,動物細胞で発現させ活性化に必要なGタンパク質を同定したい.またホスホリパーゼDをブタ大腸粘膜のミクロソームから精製している過程で,阻害因子の存在が示されたので精製を行った.阻害因子を大腸粘膜のミクロソームからコール酸で可溶化され,イオン交換,キレートカラム,ゲル濾過,HPLCを用いてほぼ均一にまで精製した.このタンパク質はホスホリパーゼDの調節機構を考える上で重要と思われ,また臨床的な応用も考えられるのでクローニングを行い構造と機能を明らかにする予定である.
複合微生物系シミュレーションモデルの構築に基づくシステム微生物生態学の創生

環境中では多種多様な微生物が雑多に存在する複合微生物系を形成している。本研究では個々の微生物の現象に着目するのではなく,生態系全体を一つのシステムとしてとらえるシステムバイオロジーの概念を微生物生態学に導入し,実験的手法および知識工学的手法を併用してコンピュータ上に微生物のコミュニティーを再構築し,微生物生態形成メカニズムの真の理解につなげる新規方法論を確立・提案することを目的とした。本研究では,特に,複合微生物系の一例として,多孔質膜を介して通気を行い,膜上にバイオフィルムを形成させる方法(いわゆるメンブレンエアレーション法)によって得られたバイオフィルムを取り上げた。本年度は,シミュレーション結果の精度に多大な影響を与える微生物パラメータを精査し,シミュレーション結果と実験結果を比較した。まず,バイオフィルムからサンプリングした従属栄養細菌(HB),アンモニア酸化細菌(AOB),亜硝酸酸化細菌(Nitrobacter,Nitrospira)を対象に,水質回分実験・呼吸活性実験・蛍光遺伝子プローブ法(FISH法)・レクチン染色・画像解析を行い,それぞれの徴生物の活性パラメータを評価した。一方,形成されたバイオフィルムを壊さずに,微小電極測定およびFlSHを行い,バイオフィルム内の基質濃度分布と微生物分布を得た。つぎに,この結果を,すでに得られた微生物パラメータを用いてシミュレートした結果と比較した。完全には実験結果をシミュレーションでは再現することはできなかったが,文献値のパラメータを用いてシミュレーションをした結果と比較して,多くの部分の傾向を再現することができるようになった。またMABの内部に存在する亜硝酸酸化細菌はNitrobacterであることが明らかになった。本研究ではシステムバイオロジーの概念を微生物生態学に導入し,実験的手法および知識工学的手法を併用してコンピュータ上に微生物のコミュニティーを再構築し,微生物生態形成メカニズムの真の理解につなげる新規方法論を確立・提案することを目的とした。本年度は,複合微生物系の一例として,メンブレンエアレーション法と呼ばれる排水処理装置に利用されるバイオフィルムを取り上げた。まず,蛍光遺伝子プローブ法(FISH法)および微小電極法を併用してバイオフィルム内に存在する微生物群の生態学的知見を得ることを検討した。つぎに,個々の微生物細胞を一つのパーティクルとして表現するIbM(Individual based Model)をベースにバイオフィルムモデルを構築した。バイオフィルム内の溶存酸素濃度分布を微小電極法によって測定した結果,多孔質膜表面から500μm付近で酸素が枯渇することがわかった。この実験結果とシミュレーション結果を比較した結果,両者は定量的に良く合致することがわかった。一方,硝化細菌(AOBおよびNOB)の分布をFISH法で測定した。その結果,AOBは多孔質膜表面付近で最も多く存在した。一方,NOBは大きく分けて2種類(NitrospiraおよびNitrobacter)存在し,Nitrobacterが多孔質膜表面付近で優占化しているのに対してNitrospiraは酸素濃度が低いバイオフィルム中心部にも広く存在していることが示された。IbMに基づいたシミュレーション結果はAOB分布の実験値を定性的に良く再現したが,NOBの挙動を説明することはできなかった。今後,NOBをシミュレートするにはNitropspiraの微生物増殖パラメータを精査し,モデルに組み込むことが必要である。
ジャイナ教の教団分裂と異端説

ジナバドラ(ca. 505-609)が著した白衣派聖典注釈文献『ヴィシェーシャーヴァシュヤカ・バーシャ』の「ニフナヴァ・ヴァーダ章」の読解をすすめ,ジャイナ教の教団分裂と異端論争の考察を試みた.ジナバドラは,異端追放の戒律的根拠や異端と判断する手順については何ら言及しない.彼は教団分裂についての歴史的経緯を記すよりも,哲学的論争に注力しており,ナヤ説(naya)を駆使して異端批判を展開する.「ニフナヴァ・ヴァーダ章」は,教団の歴史的記事を装った哲学的論争の記録と言えるのである.個別の論争の内容は下記を参照されたい.本年度は主に『ヴィシェーシャーヴァシュヤカ・バーシャ』「ニフナヴァ・ヴァーダ章」の電子テキスト化作業,「ニフナヴァ・ヴァーダ章」第1,第2章の読解,パーリ仏教聖典に現れるジャイナ教団分裂記事の読解を中心に作業を進めた.このうち,電子テキスト化作業はほぼ終了し,第1,2章については読解作業を完了している.ただし,コーティ・アーチャールヤ注をはじめとする注釈文献類については未だ完訳に至っておらず,作業を続行する必要がある.第一分裂と考えられるジャマーリの争点は,行為実現の過程を認めるか否かという問題であるが,「ニフナヴァ・ヴァーダ章」では,これをより一層哲学的に考察する視点が加えられている.著者ジナバドラは,「リジュスートラ・ナヤ」の観点から見れば,「燃やされつつあるもの(dahyamana)は燃やされた(dagdha)」という言明は誤りではない,と説く.すなわち聖典における現在分詞と過去分詞による同格表現は,「ナヤ」(観点)というジャイナ教特有の認識論により正当化されており,分裂記事を哲学的議論に昇華することが意図されている.第1章の読解の結果としては,このようなジャイナ教存在論を中心とした論議(ヴァーダ)の伝統を無視することは出来ないこと,またジナバドラが教団分裂の史実的な記述よりも哲学的議論を優先していることが明らかとなった.仏教パーリ聖典に見られるジャイナ教分裂記事の読解作業からは,パーリ聖典には現在のところジャマーリやティッサグッタなどの分裂主導者たちの名称が一切現われないことが明らかとなった.『ディーガニカーヤ』『マッジマニカーヤ』などの聖典文献においては,単にニガンタの徒が分裂したことだけが理解可能であり,その事情についての記述は殆ど見られない.今後は,ブッダゴーサ,ダンマパーラらの注釈文献にまで範囲を拡大して精査する必要がある.本年度は、前年度より継続して『ヴィシェーシャーヴァシュヤカ・バーシャ』「ニフナヴァ・ヴァーダ章」の読解作業、同注釈文献コーティ・アーチャールヤ注の電子テキスト化作業を行った.さらに、『ウッタラ・アディヤヤナ・ニルユクティ』の教団分裂記事に関わる箇所の読解、およびその注釈文献についての電子テキスト化を進めた.「ニフナヴァ・ヴァーダ章」第4章においては断滅論が主題となるが,その論争中に仏教説が現れ,いわゆる「相続」(santana)説についての言及があることが明らかとなった.ジナバドラは,彼の在世時に流布していた仏教説を異端説と同類と看做し,より哲学的な論争記録に改変していることが窺われる.また,『ウッタラ・アディヤヤナ・ニルユクティ』に対する注『ヴリッティ』においては,いわゆる「滅不持因」に基づく論証が紹介されており,ジャイナ教の異端論争は内部論争を超えて拡大していることが明らかとなった.『バガヴァティー・スートラ』におけるジャマーリ記事に加えて,「ニフナヴァ・ヴァーダ章」では他の異端者の後日談記事が付加されている.例えば,第4章のアシュヴァミトラは教団追放の後,町の警備兵により泥棒扱いを受け,元のサンガに帰参して再出家する.第6章においては,異端者ローハグプタは宮廷論争に破れた後,師より灰の入った瓶を顔に投げつけられて教団追放され,六句義説をより推進してヴァイシェーシカ学派を創始する.このような後日談の増広は,当然のことながら「ニルユクティ→バーシャ→チュールニ→ヴリッティ」という注釈文献の変遷拡大に従っており,後代のヴリッティ文献類で最高潮に達する.ただし,いずれの文献においてもサンガ追放となる戒律的根拠や帰参についての手続きなどについては全て省略されている.本年度は,前年度に『アーヴァシュヤカ・チュールニ』における異端記事がかなりの情報を提供することが明らかとなったため,この『チュールニ』の「ニフナヴァ・ヴァーダ」第1章から第4章までの読解作業、および電子テキスト化作業を行った.なお,第4章における仏教説批判に関連して,ジナバドラの仏教批判の骨子を明らかにするため,「ガナダラヴ・ヴァーダ」第3章および第4章及び『チュールニ』の当該章の読解作業に注力し,その作業を完了した.ジナバドラはジーヴァ論の説明を起点として,刹那滅説批判や空思想批判を展開しており,これらの批判はジャイナ教の存在論および解脱論にまで及ぶ多量な論争記録となっている.「ガナダラ・ヴァーダ」第3章と「ニフナヴァ・ヴァーダ」

第4章は,共に刹那滅説を批判しているが,その批判手法にはかなりの共通性が見られる.いずれの章においても,識相続説批判にはかなり注力しており,当時の唯識説批判の手法として貴重な資料であることが明らかとなった.また,「ニフナヴァ・ヴァーダ」第4章では,断滅論(刹那滅説)だけでなく絶対的恒常論も批判対象に加えられており,批判手法としてはナヤ説が用いられている.ジナバドラの存在論確立にとって,実体的ナヤと様態的ナヤというナヤ二分説はいわば「伝家の宝刀」として用いられていることが明らかとなった.また,空思想批判に該当する「ガナダラ・ヴァーダ」第4章では,地・水・火・風という存在の確立に加え,ジナバドラ独自の不殺生論が展開されている.ジナバドラの不殺生論は,バドラバーフの『オーガ・ニルユクティ』の思想を継承したものであり,生命に満ちた実在物に囲まれた中での沙門生活を正統化するものであることが明らかとなった.本年度の作業は,当初予定の6割程度の進捗となった.読解作業を進める上で,『アーヴァシュヤカ・チュールニ』や「ガナダラ・ヴァーダ章」の読解が不可欠であることが明らかとなったためである.また,「衣」「払子」などの資具の所有について,注意を怠らない出家者の物理的殺生を正統化する論理との共通性が見られ,バドラバーフの『オーガ・ニルユクティ』の読解作業が必要となり,本来の「ニフナヴァ・ヴァーダ章」の読解が充分に行えなかったことも一因である.本年度は,「ニフナヴァ・ヴァーダ」第5章から最終章までの読解を中心に作業を進めた.また『アーヴァシュヤカ・チュールニ』における当該部分の電子化作業を完了し,そのうちの第6章についての読解を進めた.第6章にはヴァイシェーシカ学派の祖となったと言われるローハグッタの見解として,「ジーヴァ」「アジーヴァ」「ノージーヴァ」の三実在説が説かれている.この異端に対してはサマビルーダ・ナヤによる考察が展開されており,合わせてヴァイシェーシカ学派とほぼ同じ六句義説もナヤを通じて批判されていることが明らかとなった.この存在論に関する議論は,「部分と全体」というインド哲学における重要な論争の非常にプリミティブな形態を示している.さらに,「ニフナヴァ・ヴァーダ」第6章の原子説と関連し,「ガナダラ・ヴァーダ」第4章における四元素(地・水・火・風)実在説,四元素および植物の有精神説該当箇所の読解を進めた.後者の有精神説については,ジナバドラこそが有精神説論証について明確に論証式を提示した最初期の論者であることが明らかとなった.聖典『アーチャーランガ』は単に人間と植物の類似性を指摘するのみであり,ジナバドラに先行する『ヴァースデーヴァ・ヒンディー』も植物の異常嗜好(dohada)の例を挙げて,人間と類似していることを記述するのみである.ジナバドラはこれら先行文献を承けて三支作法により論証式として提示し,後の有精神説論証の基礎を作ったことが明らかである.ジナバドラ(ca. 505-609)が著した白衣派聖典注釈文献『ヴィシェーシャーヴァシュヤカ・バーシャ』の「ニフナヴァ・ヴァーダ章」の読解をすすめ,ジャイナ教の教団分裂と異端論争の考察を試みた.ジナバドラは,異端追放の戒律的根拠や異端と判断する手順については何ら言及しない.彼は教団分裂についての歴史的経緯を記すよりも,哲学的論争に注力しており,ナヤ説(naya)を駆使して異端批判を展開する.「ニフナヴァ・ヴァーダ章」は,教団の歴史的記事を装った哲学的論争の記録と言えるのである.個別の論争の内容は下記を参照されたい.「ニフナヴァ・ヴァーダ章」読解作業は,当初予定の6割程度の進捗となった.その理由としては,当初読解対象として計画していなかった『アーヴァシュヤカ・チュールニ』が異端・分裂についてかなりの情報を提供することが明らかとなったためである.
ジチオナイト錯体分子による新規フォトクロミックシステムの構築

本研究の目的は、(1)錯体分子の特徴を生かした「新規な機能創出」と(2)ジチオナイト錯体のフォトクロミック分子としての「可能性の追求」である。具体的には、独自に発見したロジウムジチオナイト錯体[(Cp^RRh)_2(μ-CH_2)_2(μ-O_2SSO_2)](1^R)(Cp^R=η^5-C_5Me_4R, R=Me, Bn, Pro, Bu)が示す単結晶フォトクロミック現象の解明とその機能の評価を行った。その結果、平成20年度は次の成果を得た:(1)単結晶フォトクロミズムに連動したCp^<Me>配位子のダイナミクスを定量的に明らかにした。(2)嵩高い置換基(Cp^<Bn>)を有するジチオナイト錯体による単結晶フォトクロミックシステムを構築し、その機能を解明した。(3)Cp^<Pro>配位子をもつジチオナイト錯体が、不斉結晶化により、キラルな結晶を与えることを見出した。得られたフォトクロミックキラル結晶を用いて絶対不斉光異性化反応が達成できた。(4)Cp^<Bu>配位子をもつジチオナイト錯体の針状結晶が、光照射により屈曲すること(光誘起結晶形状変化)を発見した。このように、ロジウムジチオナイト錯体(1^R)のR置換基を変化させることで、単結晶フォトクロミズムに誘起される様々な新機能を引き出すことに成功した。本年度得られた成果は、第21回配位化合物の光化学討論会を含めた学会、討論会で発表した(国際会議1件、国内5件)。また、得られた研究成果の一部を3報の学術論文として発表するとともに2件の総説・解説としてまとめた(次ページ参照)。