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第一次世界大戦後の仏語版国際文芸誌──「新フランス評論」誌との関係を中心に──

過去3年間の主要な成果としては次の2点がある。ひとつは、第一次世界大戦後に発行された仏語版国際文芸誌のうち敗戦国ドイツにたいし対照的な態度を示した「ル・モンド・ヌーヴォー」と「エシャンジュ」を主要な対象として、「新フランス評論」誌との関係を軸に同時代の文学環境にかんし具体的な知見を深めたこと。第二に、大戦前に発行された2つの雑誌「ラ・ファランジュ」と「ロクシダン」を調査し、それらの総合索引を作成したことである(前者の索引は2014年にフランスで公刊した)。当初の計画どおり、初年度(3年計画のうち)の研究作業は、第一次世界大戦後に創刊された仏語版「国際文芸誌」の全体的な状況把握、および当該各誌と「新フランス評論」誌との交流について具体的な実態調査をおこなうための基礎資料の参照・収集が中心となった。実際の作業は主として次のふたつ。第一は、研究主題の背景として大戦勃発までのフランスの文芸誌数誌(先行の科研費研究で調査してきた初期「新フランス評論」や「誌と散文」「ラ・ファランジュ」など)の活動を俯瞰した。また、新たにアドリアン・ミトゥアール主宰の「ロクシダン」(1901-1914年、全139号)を通覧し、同誌の編集傾向を分析するとともに、その総合的索引の作成を開始した。第二は、大戦後に復刊・復活した「新フランス評論」や「ポンティニー旬日懇話会」の活動を概観し、また当時の国際文芸誌のひとつ「ル・モンド・ヌーヴォー」の初期数年間の活動にかんし基礎資料の参照・収集をおこなった。以上の作業から得られた初年度の主要な成果としては,第一に、大戦前の文芸誌編集の実態をある程度具体的かつ包括的に把握できたこと、第二に、戦後復刊・創刊された文芸誌の多くが敗戦国ドイツにたいする姿勢(協調か、あるいは排除か)を明確にせざるをえなかった経緯や、当該各誌の運営上の困難・制約も主としてそこに由来した点が確認できたこと、である。また未刊行の文献や資料の閲覧・筆写のために、フランスでの現地調査をおこない(主要な訪問機関はパリ大学附属ジャック・ドゥーセ文庫とフランス国立図書館の2カ所)、関連雑誌間の交流の具体相をかなり正確なかたちで把握することができた。当初の計画どおり、今年度(3年計画の2年目)の研究作業は、初年度につづき,第一次世界大戦後に創刊された仏後版「国際文芸誌」の全体的な状況把握、および当該各誌と「新フランス評論」誌との交流について具体的な実態調査をおこなうための基礎資料の参照・収集が中心となった。第一は、研究主題の背景として大戦勃発までのフランスの文芸誌数誌(初期「新フランス評論」や「誌と散文」「ラ・ファランジュ」など)の活動を俯瞰した。とりわけ「ラ・ファランジュ」については詳細綿密な総合索引をフランスで出版したが、同書はすでに斯界において好評を博している。また、新たにアドリアン・ミトゥアール主宰の「ロクシダン」(1901-1914年、全140号)を通覧し、同誌の編集傾向を分析するとともに、その総合索引の作成作業を継続中である。第二は、大戦後に復刊・復活した「新フランス評論」やポール・デジャルダン主宰「ポンティニー旬日懇話会」の活動を概観し、また当時の国際文芸誌のひとつ「ル・モンド・ヌーヴォー」の活動にかんし基礎資料の参照・収集を初年度に引きつづき継続した。以上の作業から得られた今年度の主要な成果としては、第一に、大戦前の文芸誌編集の実態をある程度具体的かつ包括的に把握できたこと、第二に、戦後復刊・創刊された文芸誌の多くが敗戦国ドイツにたいする姿勢を明確にせざるをえなかった経緯や、当該各誌の運営上の困難・制約も主としてそこに由来した点を実証的次元においていっそう具体的に確認できたこと、である。また未刊行の文献や資料の閲覧・筆写のために、初年度同様,フランスでの現地調査をおこない(主要な訪問機関はパリ大学附属ジャック・ドゥーセ文庫とフランス国立図書館の2カ所)、関連雑誌間の交流の具体相をかなり正確なかたちで把握することができた。当初の計画どおり、最終年度(3年計画のうち)の研究作業は、初年度・第2年度につづき,第一次世界大戦後に創刊された仏語版「国際文芸誌」の状況把握のための基礎資料の参照・収集を継続しつつ,当該各誌と「新フランス評論」誌との交流についての具体的分析を進めた。また、これら数誌にくわえ、アドリアン・ミトゥアール主宰の「ロクシダン」(1901-1914年、全139号)を通覧し、同誌の編集傾向を分析するとともに、その総合的索引の作成をほぼ終了した。第二は、大戦後に復刊・復活した「新フランス評論」や「ポンティニー旬日懇話会」の活動を概観しつつ、当時の仏語版国際文芸誌のうち、とりわけ「エシャンジュ」「ル・モンド・ヌーヴォー」の通覧・分析に力を注ぎ、両誌の編集方針・掲載内容について具体的な知見を得た。

以上の作業から得られた主要な成果としては,第一に、大戦前の文芸誌編集の実態を包括的に把握できたこと、第二に、戦後復刊・創刊された国際文芸誌のいずれもが敗戦国ドイツにたいする姿勢(協調か、あるいは排除か)を明確にせざるをえなかった経緯や、当該各誌の運営上の困難・制約も主としてそこに由来した点が確認できたことである。また未刊行の文献や資料の閲覧・筆写のために、フランスでの現地調査をおこない(主要な訪問機関はパリ大学附属ジャック・ドゥーセ文庫とフランス国立図書館の2カ所)、関連雑誌間の交流の具体相をかなり正確なかたちで把握することができた。過去3年間の主要な成果としては次の2点がある。ひとつは、第一次世界大戦後に発行された仏語版国際文芸誌のうち敗戦国ドイツにたいし対照的な態度を示した「ル・モンド・ヌーヴォー」と「エシャンジュ」を主要な対象として、「新フランス評論」誌との関係を軸に同時代の文学環境にかんし具体的な知見を深めたこと。第二に、大戦前に発行された2つの雑誌「ラ・ファランジュ」と「ロクシダン」を調査し、それらの総合索引を作成したことである(前者の索引は2014年にフランスで公刊した)。具体的な研究成果として、先行の科研費研究で対象とした「ラ・ファランジュ」誌の総合索引をフランス(国際アンドレ・ジッド学会出版)で公刊し、すでに専門研究誌数誌の書評において好意的な評価を受けた。また「ロクシダン」誌についても初年度に引きつづき同様の作業を継続しており、今世紀初頭から第一次世界大戦勃発までのフランスで大きな位置を占めた文芸誌にかんし、基礎的資料の作成に実績を示した。本科研費研究主題にかんしては、戦中・戦後のフランスの文学環境への理解を深め、戦後創刊の仏語版国際文芸誌のひとつ「ル・モンド・ヌーヴォー」の具体的な調査・分析を継続的におこなった。仏文学初年度に引きつづき、研究対象を「ル・モンド・ヌーヴォー」誌以外の仏語版国際文芸誌にも広げ、当該各誌と復刊後の「新フランス評論」との関係の多様性について実証的に考究する。そのためにフランスでの現地調査(我が国では入手難の定期刊行物や関連未刊資料の閲覧など)をさらに進めながら、課題について実質的な総括を目指す。具体的な研究成果として,先行の科研費研究で対象とした「ラ・ファランジュ」誌の総合的書誌・索引を完成し(原稿提出後、刊行が遅れていたが、今年度内にフランスの「ジッド研究センター」から出来予定)、また「ロクシダン」誌についても同様の作業を開始したことで、今世紀初頭から第一次大戦勃発までのフランスで大きな位置をしめた文芸誌にかんし基礎的資料の作成に実績を示したこと。本科研費研究主題にかんしては、戦中・戦後のパリの文学環境への理解を深め、戦後創刊の仏語版国際文芸誌のひとつ「ル・モンド・ヌーヴォー」の具体的な調査・分析に着手したこと。フランスでの現地調査によって、第一次世界大戦後に創刊された仏語版国際文芸誌「ル・モンド・ヌーヴォー」や他の定期刊行物の閲読を継続中であるが、同時代の文学環境の正確な把握をめざして調査対象を他の雑誌にも広げつつあるため、作業には予想以上の時間を要することとなった。これらの物理的な問題に適切に対処すべく、次年度(最終年度)も今年度と同様、比較的長期の現地調査をおこなうことを念頭に、今年度配分額の一部を未使用とした。研究対象を「ル・モンド・ヌーヴォー」誌以外の仏語版国際文芸誌にも広げ、当該各誌と復刊後の「新フランス評論」との関係の多様性について実証的に考究する。そのためにフランスでの現地調査(我が国では入手難の定期刊行物や関連の未刊資料の閲覧など)を継続的におこないながら、課題について実質的な総括を目指す。上記の理由のとおり、研究課題に直接関係する文芸誌の閲読作業を効率的に遂行するため、次年度(最終年度)においても、第2年度と同様、フランスで比較的長期の現地調査をおこなう。
社会科学系のESP:法律・経済・ビジネス領域のニーズ分析と社会人英語教育への応用

本概要は、日本の企業人を対象としたアンケート調査に基づく主にビジネスの領域を中心としたディスコース・コミュニティーにおける英語のニーズを把握し、その結果をもとに、社会への架け橋としての役割を果たし得る社会人英語教育開発を目指したESPアプローチの応用についての提言を交えての調査報告である。特に、調査実施の成果として、アンケート調査によるニーズ分析及び、米国をはじめ、香港、台湾の大学で先行研究・実践されているカリキュラム開発とリーガル関連のディスコース・コミュニティーにみるコミュニケーション形態に関する実施調査の2点が挙げられる。アンケート調査の回答から(1)商形態の多様化、IT化によって求められる英語運用能力の変化(地球規模化によって迅速化するビジネス活動では従来のビジネス英語という概念を覆す、例えば、Eメールによる速読・明快なライティングの力、異文化間コミュニケーションへの意識と理解力を含む幅広い意味での英語運用能力が求められている点など)、(2)英語素材の多様性の存在、そして(3)欧米だけでなくアジア諸国とのビジネス活動の発展による日本の企業人の英語学習のニーズの高まり(特にアジアでのビジネス活動に求められるコミュニケーション)という3点を確認することができた。今後の課題として、上記の結果をもとに、学生がビジネス界、あるいは専門家の世界に入ってより的確にコミュニケーションをはかることができる英語運用能力を身につけるためのカリキュラム構築を目指し、企業に一層求められるであろう「実践的英語」を視点としたビジネス領域での英語使用の実態把握のため、ビジネス活動をコラボレートしていくアジア諸国と日本におけるディスコース・コミュニティーに見られるコミュニケーション形態の存在を観察・聞き取り調査によるニーズ分析の継続に努めていきたい。平成15年度から16年度の2年間にわたる本研究の目的はESP教育の普及とその可能性の追求への取り組みとして社会科学系である法律及び経済・ビジネスの分野に従事している専門家を含む企業人を対象としたESP教育に関するニーズ分析を行い、ESPアプローチの社会人英語教育への応用を検証し、そのモデル・コース・デザインを提示することである。本年度(平成15)年度は先行研究、資料収集および調査項目の検討に始終してしまい、調査までに至らなかった。主な研究活動は1.資料収集、2.アンケート調査の質問項目及びフォーマットの再検討、3.アンケート調査の協力依頼、4.企業人へのインタビュー、5.教育者及び研究者との意見交換、6.学会発表や参加による情報交換、そして7.香港での視察である。中でも6.では社会への掛け橋としての大学英語教育が担う役割についての認識が深まったことを含め、当学会で得た知識・情報は今後のESPの視点に立ったカリキュラム構築へ導くものであった。また、7.の香港での視察については香港理工大学、香港中文大学、香港大学、香港市立大学の4大学で実践されているESP教育の概要及びカリキュラムと教材開発に関する資料を各大学のコースの責任者から提供して戴き、意義あるものであった。16年度の活動内容は、まず量的調査として法律と経済・ビジネスの分野に携わる職業人にアンケート調査を依頼し、データ収集を行なう。そしてディスコース・コミュニティーという観点から見た専門家や企業人の英語使用についての意識、経歴、英語の使用状況や使用目的などのカテゴリーを類型化し統合分析を行う。加えて、企業での英語研修の観察やインタビューによる質的研究としてのデータ収集も行う。最終的に得られたデータの結果分析・検証を基に法律及び経済・ビジネスの領域におけるESPに立脚した英語教育の枠組みを明確にし、カリキュラムや教材についての一案を提示し、日本の英語教育への貢献に結びつけたい。総まとめにあたり本研究の成果を発表し、報告書を作成する。平成15年度から平成16年度の2年間にわたる本研究の目的は我が国のESP教育開発と実践への取り組みとして社会科学系に注目した社会人英語教育の普及とその可能性の研究である。平成16年度では、1.米国及び台湾の大学での実地調査、そして(2)前年度の資料を基に企業人を対象とした郵送アンケート調査を中心に活動を行った。

現時点では108名の有効回答の集計分析の段階にあり、その最終結果及び考察の提示にまで至らないが、社会人英語教育の観点から次のような傾向が浮かび上がっている。1.社会人を対象とした言語教育カリキュラムみるアジア諸国でのEBP(English for Business Purposes)を中心としたESP教育の発展、2.ITによるビジネス活動における英語使用の多様性、3.社会言語能力・異文化理解を含む英語運用能力、そして4.交渉力・即戦力を兼ね備えた実践的英語運用能力を含むコミュニケーション能力にたけた人材養成を目指す企業の英語への関心度、である。概して、これからの専門分野に特化した社会人英語教育開発に取り組む際、企業とのコラボレーションが肝心であると見る。また当調査により英語教員の教育開発のために何ができるかなどの役割についての方向性を見出すことができた。以上、先述のように本調査結果に基づく明確な提言は差し障りがあるが、結果集計・分析を経て「資料集」として本研究実績の詳細を公表する。結びに今後の課題として実践的英語として今一度「使える英語」とは何かを探り、ビジネス・ビジネスに関わる法律などに特化したディスコース・コミュニティーの実態把握のための調査・研究を展開していきたい。そして我が国の社会人英語教育による国際人材開発と育成に寄与すべく有効な情報の提供に努めていく。
糖尿病性骨代謝異常における分子制御機構の解明とその治療戦略の構築

代表的な分化・活性化破骨細胞由来因子のTNF-α刺激で、UMR106骨芽細胞から糖尿病骨代謝異常において破骨細胞分化・活性化因子と想定されるMCP-1分泌が増大し、IL-1βで同様な因子であるVEGF120分泌が増大した。これらの結果は、高脂血症状態下で増大するVEGF120により分化・活性化された破骨細胞に由来するTNF-αで、骨芽細胞からMCP-1分泌が上昇、IL-1βでVEGF120分泌が増大し、このMCP-1とVEGF120がさらに破骨細胞を分化・活性化させる悪循環が糖尿病骨代謝異常進展の基盤病態の一部であることを初めて示している。加えて、41°C20分間の短期温熱処理は、UMR106におけるTNF-α刺激性MCP-1分泌増大を減弱させたが、mRNAレベルには影響を与えなかった。同様に、短期温熱処理はUMR106におけるIL-1β刺激性VEGF120分泌を減弱させるが、mRNAレベルには影響を与えなかった。一方、小胞体ストレスの最初期で生じ全般的翻訳抑制に関与するeIF2αのリン酸化は、UMR106において、短期温熱処理、TNF-α、IL-1βでは変化がなかった。従って、蛋白が変性した結果生じる小胞体ストレスが誘導されえないことより、温熱処理によりMCP-1、VEGF120蛋白が変性して分解が亢進し、分泌も減弱する可能性は低く、温熱処理はTNF-α刺激性MCP-1分泌増大とIL-1β刺激性VEGF120分泌増大を転写後調節の段階で選択的に負に制御していると推察された。また、温熱処理によるTNF-α刺激性MCP-1分泌増大の減弱とIL-1β刺激性VEGF120分泌増大の減弱には、温熱処理により増大し抗炎症作用を有するHSP72、同じく抗炎症因子のIL-10、インスリン抵抗性改善作用を有するmitochondrial uncouplingは、それぞれ影響を及ぼさなかった。1.糖尿病性骨代謝異常の本態は骨吸収亢進と考えられているが、2型糖尿病では破骨細胞活性化に関与するRANKL関連シグナルを抑制するRANKLのデコイ受容体OPGが増大するため、RANKL以外の破骨細胞活性化因子の存在が推測された。我々は、破骨細胞分化促進・活性化因子のVEGFが高脂血症下で増大し、破骨細胞活性化による骨吸収を亢進させ糖尿病性骨代謝異常を発症させる可能性を見出した。2.破骨細胞由来の主要なサイトカインTNF-α,IL-1βでUMR106骨芽細胞を刺激した結果、TNF-αでMCP-1(VEGF以外の主要な破骨細胞分化促進・活性化因子)の分泌が、IL-1βでVEGF120が増大した。ただしTNF-αでMCP-1 mRNA発現が増大するが、IL-1βでVEGF120を含むVEGF-A mRNAは増大しなかった。この結果より、高脂血症下で活性化した破骨細胞からTNF-α,IL-1β分泌され、これらが骨芽細胞からMCP-1,VEGF120分泌を増強し、さらに破骨細胞が分化・活性化される悪循環が糖尿病性骨代謝異常の基盤病態と推察された。さらに、これらサイトカインの制御機構は相違していると考えられた。3.インスリン抵抗性を改善させると報告された41°C20分間の短期温熱処理で、TNF-α,IL-1βでUNR106細胞から増大したMCP-1,VEGF120分泌が減弱した。この結果は、温浴などの温熱加療が糖尿病性骨代謝異常の効果的な治療法となることを初めて実証した重要な結果である。4.温熱処理によるインスリン抵抗性改善作用の主幹であるHSP72発現は温熱処理UNR106細胞で上昇するが、温熱処理にTNF-α,IL-1β刺激に加えても変化しなかった。従って、温熱処理によるTNF-α,IL-1β刺激性MCP-1,VEGF120分泌の減弱に対するHSP72の影響は微弱と考えられる。血糖変動状態下でUNR106骨芽細胞からのVEGF120分泌は変化しなかった。また、UNR106をパルミチン酸処理しVEGF120分泌に関与する因子を予備的ではあるが網羅的に解析した結果、細胞ストレスは上昇せずTLR4以外の細胞表面レセプターも検出できなかった。さらに細胞内シグナル伝達経路はPI3K経路以外認めず転写因子も同定できなかった。特にシグナル伝達経路に関しては、パルミチン酸誘導性VEGF120分泌増大への関与の有無によらずPI3K経路以外に有意に変化するものを実証できなかった。従って、これらのさらなる詳細な解析及びパルミチン酸刺激下で増大するVEGF120以外の破骨細胞活性化因子の同定は困難と予想されたため、計画を変更しVEGF120以外の破骨細胞活性化因子の同定のため活性化破骨細胞において増強すると報告されたTNF-α,IL-1βでUNR106を刺激し、分泌が増大する因子の特定を遂行した。結果、IL-1βでVEGF120分泌が増大したがVEGF120を含むVEGF-A mRNAは増大しなかった。一方、TNF-αでMCP-1(最近確認されたVEGF以外の主要な破骨細胞活性化因子)分泌とmRNA発現が増大した。

よって、高脂血症下で活性化した破骨細胞からTNF-α,IL-1β分泌され、これらが骨芽細胞からMCP-1,VEGF120分泌を増強し、破骨細胞がさらに分化・活性化される悪循環が糖尿病性骨代謝異常の基盤病態と推察されたが、これらサイトカインの制御機構は相違しているとも考えられた。加えて、温熱処理の影響も検討した。温熱処理は、パルミチン酸刺激性VEGF120分泌の増大にはほぼ影響しなかったが、TNF-α,IL-1β刺激によるMCP-1,VEGF120分泌の増強は有意に減弱させた。よって、温熱加療が糖尿病性骨代謝異常進展を抑制する治療法となりえることが実証された。1.主要な破骨細胞由来因子TNF-α,IL-1βでUMR106骨芽細胞を刺激した結果、TNF-αでMCP-1(VEGF以外の主要な破骨細胞分化促進・活性化因子)の分泌が、IL-1βでVEGF120(完全分泌型VEGF)が増大した。ただしTNF-αでMCP-1 mRNA発現が、刺激後6時間から24時間まで有意に増大するが、IL-1βでVEGF120を含むVEGF-A mRNAは増大しなかった。従って、高脂血症下で活性化した破骨細胞からTNF-α,IL-1βが分泌され、これらが骨芽細胞からMCP-1,VEGF120分泌を増強し、さらに破骨細胞が分化・活性化される悪循環が糖尿病性骨代謝異常の基盤病態と推察され、またこれらサイトカインの制御機構は相違していると考えられた。2. 41°C20分間の短期温熱処理で、TNF-α,IL-1βによりUNR106から増大したMCP-1,VEGF120分泌が減弱した。さらに、細胞内のMCP-1,VEGF120蛋白含量も減弱した。しかし、これらのmRNAに有意な変化は認めなかった。この結果は、温熱加療が糖尿病性骨代謝異常の効果的な治療法となることを初めて実証した重要な結果であり、加えて、温熱処理は転写後調節の段階、おそらく翻訳もしくはタンパク折りたたみの段階でこれらサイトカイン分泌を負に制御していると推測された。3.温熱処理による多様な作用の主幹をなすHSP72の発現は温熱処理UNR106で上昇するが、温熱処理にTNF-α,IL-1βを加えても変化しなかった。さらに、HSP72のsiRNAを使用したRNAi実験において、HSP72がノックダウンされた状態でも、温熱処理は有意にMCP-1,VEGF120分泌を減弱させた。従って温熱処理によるTNF-α,IL-1β刺激性MCP-1,VEGF120分泌の減弱に対するHSP72の影響は微弱と考えられた。血糖変動状態下でUNR106からのVEGF120分泌は変化しなかった。また、UNR106をパルミチン酸処理しVEGF120分泌に関与する因子を予備的ではあるが網羅的に解析した結果、細胞ストレス、TLR4以外の細胞表面レセプター、PI3K経路以外のシグナル伝達経路の関与は認めなかった。責任転写因子も同定できなかった。特にシグナル伝達経路は、VEGF120関連の有無によらずPI3K経路以外に変化しなかった。従って、パルミチン酸刺激下で増大するVEGF120以外の破骨細胞活性化因子の同定は困難と予想されたため、計画を変更しVEGF120以外の破骨細胞活性化因子の同定のため活性化破骨細胞で増強するTNF-α,IL-1βでUNR106を刺激し、分泌が増大する因子を特定した。結果、IL-1βでVEGF120分泌が増大したがVEGF120を含むVEGF-A mRNAは増大しなかった。一方、TNF-αでMCP-1分泌と刺激後6から24時間までのmRNAが増大した。
学校問題に対応するフル・サービス型コミュニティスクールの米・英実態調査

当研究は、米・英国で経済的な問題などを抱える地域のフル・サービス型コミュニティスクールの訪問実態調査を行い、我が国の学生のドロップアウト10万人以上という問題の解決を目的にしている。1、肪問実態調査-当研究では3年間て米・英の29団体等と47事例を訪問調査し、サービス提供団体等のサービス提供方法とサービス内容、学校でのサービス提供方法とサービス内容、学校内や敷地内のサービス拠点であるファミリーセンター等の施設と利用の実態を示し、全体像を明らかにした。2、サービス対象とタイプ-サービス提供団体及びフル・サービス型コミュニティスクールでは、(1)学生、(2)学生の親と家族、(3)コミュニティに対してサポートを行い、(1)から(3)の対象にA,学習サービス、B、生活サービスを行い、その他のサービス1種類の計7種類の多様な内容のサポートサービスを行っている。3、サービス提供団体-州(例、ワシントン州)や市(例、セントルイス、デンバー市)が制度を設けて実施、民間団体や大学が実施、学校単独で実施等9種類のタイプがある。4、サービス内容-サービス提供団体で異なるが、A,学習サポートでは、英語等の読み書きの基本的学習から職業や環境、スポーツまで幅広く提供され、B,生活サポートでは、衣・食・住の基本的生活のサポートから、事件に関連した場合の法律相談や弁護、福祉サービス等への申請や代行まで幅広くサポートを行っている。5、サービスの提供時間-学生は授業開始前(食事を含む)、昼休み、放課後、土曜日や夏休み期間のサービスもある。学生の親や家族は夜間クラスもあるが昼間の時間帯(主婦は家庭での食事の準備等がある)、コミュニティには昼間と夜間の両時間帯に提供されている。6、サービスの活動場所-多くが学校施設を活用し、ファミリーセンター等はサービスの事務や会合等に活用されている。7、フル・サービス型コミュニティスクールの効果-恵まれない家庭や地域環境が多い学校で、学生が生き生きと学習し、貧しい地域であっても治安などの問題は少なく、フル・サービス型コミュニティスクールが学生や家族、地域に生きる目的を与えていることが明らかに出来た。平成13年9月29日-10月29日の1ヶ月間米国の23校調査とCEFPIと呼ぶ学校建築国際会議に参加した。調査は、目的のフルサービススクール10校と最新の学校建築賞を受賞した13校を調査し、比較を行うとともに、学校建築国際会議での米国における学校建築の最近の着目点を調査した。1、フルサービススクールは、地域を含む諸団体や大学とのパートナーシップの一形態米国では、学校運営を学校単独では無く、広く連携を組んで運営する事を1998年のEducational Partnership Act of 1988によって促進する事となり、その一環として企業や大学が連携するタイプ、団体連携するタイプ、地域が連携するタイプ、学校自身がプログラムを組むタイプやそれらの混合タイプがあることを明らかに出来た。2、学校建築の米国における最近の着目点として、(1)オルタナテイブやチャーター等の多様な学校に共通の課題として、スモールスクールの構成の仕方(2)学生のコミュニケーションを活性化させる場として、コモンスペースの構成の仕方(3)学校を21世紀の情報空間として機能のさせ方(4)学校を地域のセンターとして機能させる方法(5)サスティナブル時代の学校の構成の仕方以上の5つをテーマにした学校を13校視察した。平成14年度は、約1ヶ月間米国中・東部の23校とファミリーセンター12ヶ所を訪問し、多様なフルサービス型コミュニティスクールを明らかにした。

1、米国の学校教育・学校建築の動向調査では、計画手法で特徴的な、1)学校計画のコラボレイション、学ぶ意欲向上の取り組みの、2)地域全世代の教育の場である学校、3)教科を統合して教育、3)多機能の場でプロジェクト方式の学習、4)統合教科、選択性、混合学年で弾力的な学習、5)トピックスで教科横断的な教師による弾力的授業、6)教師チームで教科を横断的に教育、教科を重点化した学校の、7)アートで創造性、科学で探求心を学ぶ、8)科学の実験体験と調べ学習で学ぶ、9)充実した設備で実践的技術工を学ぶ、10)IT技術の採用とアートと科学に重点化、学年と学級編成弾力化の、11)学年混合で弾力的な授業、チャーター化で、12)州標準より先を学ぶチャータークール、年間を通してぶ学ぷ、13)イヤーランドスクール、指導を充実した、14)3人指導体制の弾力的授業、学校規模を抑えた、15)落ち着く学習環境の提供等の例を見つけた。2、学生の学習を支援する、学生と家族を支えるファミリーセンター人種、経済、杜会的問題等を持つ学生に.、落ち着いて学習できる環境提供のため、学生と家族を支える多様なファミリーセンター等ある。1)州中心でプロジェクトを展開のワシントン州Readiness to Learn Project、2)市中心のSt. LouisとDenver市、3)公共と民間が連携のSan Diego市,4)学校自身が行うO'Farrell Community School、5)民間団体が学校を拠点に行うLake Middle School等。全体的には縦割り組織の公共と民間サービスを、ファミリーセンター等が中心になり、学生と家族に必要奪サービスを提供し,学生が落ち着いて学習できる状態を作る。今回の調査訪問校は、35校で、英国22校、米国14校である。英国の学校には学校等共用の環境学習センター1施設、障害児のスペシャルスクール1校、米国の学校には職業訓練学校1校を含む。英米両国にはコミュニティスクールがあり、特に英国は99年に制度上の学校種類を変更し、地方教育当局が設立・建設・維持・管理する学校は総てコミュニティスクールの分類に属し、学校全体の7割弱を占め、地域との繋がりの強化が求められた。今回の英米調査で明らかに出来た点は、(1)コミュニティスクールとフルサービススクールの違いは、前者は学校施設と事業(講座等)の地域提供で、後者はそれに加えて学生へのサポートと学生の家族のサポートを行う点が異なる。(2)学生サポートの対象と内容も異なり、前者は学生へのアフタースクール等を実施し、後者は朝食・昼食等の食事、アフタースクール、保健や医療、他の活動への交通手段の提供、休日や夏休み等のキャンプ等も含む。(3)家族サポートは語学講座の提供等では、前者の事業(講座等)の提供と類似部分もあるが、後者は学生が学業に専念出来るように学生の家族を中心に実施し、学校によっては家族の福祉(手当ての申請等)や住居等までサポートする場合がある。
ショウジョウバエ生殖系列における遺伝子量補償の欠如による自律的な性決定機構の解明

本研究は、ショウジョウバエ始原生殖細胞(PGC)においてオス(XY)とメス(XX)におけるX染色体上の遺伝子発現の性差を補正する遺伝子量補償が欠如しているという結果をもとに、生殖系列自律的な性決定機構を明らかにすることを目標とする。平成30年度は、まず、オスPGCへの遺伝子量補償の付与に必要な因子の同定(研究1)を行った。遺伝子量補償を担うMale-Specific Lethal複合体(MSL複合体)の構成因子である、msl1、msl2、msl3、roX2のうち、どの因子を強制発現した場合に、オスの始原生殖細胞(PGC)に遺伝子量補償を付与できるかを調べた。その結果、これら4因子の全てを強制発現した場合にのみ、オスPGCにおいて強いヒストンH4K16のアセチル化が観察されることがわかった。さらに、トランスクリプトーム解析を行い、これら4因子を強制発現したオスPGCにおいて、通常のオスPGCに比べ、X染色体遺伝子の発現が有意に上昇することが明らかになった。以上の結果は、msl1、msl2、msl3、roX2が、オスPGCへの遺伝子量補償の付与に必要であることを示している。次に、msl1、msl2、msl3、roX2を強制発現したオスPGCがメス化するか(研究2)を、PGCの移植実験により調べた。その結果、これら因子を強制発現したオスPGCをメス個体に移植すると、そのオスPGCが卵形成を行うという予備的な結果を得た。以上のことから、PGCにおける遺伝子量補償の欠如により生み出される、X染色体遺伝子の発現性差により、生殖系列の性が自律的に決まることが示唆される。研究1の成果として、オスPGCへの遺伝子量補償の付与に必要な因子として、msl1、msl2、msl3、roX2を同定した。また、研究2については、まだ十分な観察数は得られていないものの、msl1、msl2、msl3、roX2を強制発現したオスPGCがメス化するという結果が得られており、本研究は、おおむね順調に進展している。研究1について、msl1、msl2、msl3、roX2を強制発現したオスPGCは、通常のオスPGCに比べ、有意にX染色体上の遺伝子発現が上昇するものの、メスPGCと同程度のX染色体上の遺伝子の発現は観察されなかった。そこで、これら因子に加え、他のMSL複合体構成因子の強制発現も行う。研究2については、msl1、msl2、msl3、roX2を強制発現したオスPGCがメス化するかについて、十分な観察数を得るとともに、他のMSL複合体構成因子も強制発現した場合におけるオスPGCのメス化についても検証する。さらに、研究1において同定した、オスPGCにおける遺伝子量補償の付与に必要な因子の発現制御機構の解析(研究3)を開始する。

研究2については、msl1、msl2、msl3、roX2を強制発現したオスPGCがメス化するかについて、十分な観察数を得るとともに、他のMSL複合体構成因子も強制発現した場合におけるオスPGCのメス化についても検証する。さらに、研究1において同定した、オスPGCにおける遺伝子量補償の付与に必要な因子の発現制御機構の解析(研究3)を開始する。本年度は、日本動物学会札幌大会が地震の影響により中止(発表実績としては認定)になったことにより、旅費の未使用額が発生した。また、予定していた一部のショウジョウバエの購入を次年度に変更したため、その分の未使用額が発生した。本年度未使用額は次年度請求額を合わせて研究遂行のために消耗品、旅費等に使用する。
小児思春期の過眠症における髄液オレキシン値の診断意義の確立と血清オレキシンの検討

【目的】(1)ナルコレプシーにおける髄液オレキシン値の有病正診率と疾患特異性を小児・思春期で検討すると共に、髄液オレキシンの低値が発症後どの時点で生じるものかを確定する。(2)オレキシン神経が障害されるために起こる2次性の過眠症の検討をすること。【方法】2000-5年に過眠症の診断目的で患者あるいは家族の同意を得て採取された19歳以下の63例でオレキシンを測定した。臨床症状の検討および、MSLT、HLAを検討した。【結果】脱力発作のあるナルコレプシーは24例で21例はHLA DR2であり、オレキシンも20例で低値であった。脱力発作の無いナルコレプシーは10例で6例がHLA DR2であり、うち2例はオレキシン低値であった。特発性過眠症は14例で5例がHLA DR2であり、オレキシン値は2例で中間値、残りは正常値であった。反復性過眠症は7例でオレキシンは1例のみ中間値であり、他は正常値であった。過眠症のない脱力発作は2例ではオレキシン中間値で、ニーマン・ピックCを合併していた。オレキシン神経が障害されたことによる2次性の過眠症7例ではオレキシン低値-中間値であった。炎症や脱随による症例では加療後にはオレキシン値は正常範囲に回復した。対照群の19歳以下の神経疾患132例ではほとんどの症例が200pg/ml以上の正常値であったが、ギランバレー症候群、頭部外傷、髄膜炎、てんかんなどで低値-中間値を示す疾患があったが鑑別は容易であった。【考察】オレキシン低値は小児ナルコレプシーにおいても大人と同様に感度が90%以上と高値であった。若年齢(4才)や発症早期(3週間から2ヶ月)の症例でも低値を示したことから、発症からのタイミングや年齢に関係なく鋭敏な検査であると考えられた。またMSLTではSOREMPの認められなかった発症早期の2例(4ヶ月以内)においてもオレキシンは既に低値であり、早期診断に有用であると考えられた。【目的】(1)小児、思春期のナルコレプシーにおける髄液オレキシン値の有病正診率と疾患特異性を検討すると共に、ナルコレプシーにおける髄液オレキシンの低値が発症後どの時点で生じるものかを確定する。【方法】2000-3年に過眠症の診断目的で患者あるいは家族の同意を得て採取された19歳以下の40例でオレキシンを測定した。臨床症状、睡眠脳波検査、HLAも検討した。また対照群の19歳以下の神経疾患132例についてもオレキシンを測定した。【結果】脱力発作のあるナルコレプシーは13例で12例はHLA-DR2であり、オレキシンも低値であった。脱力発作の無いナルコレプシーは7例で5例がHLA-DR2であり、うち2例はオレキシン低値であった。

特発性過眠症は6例で3例がHLA-DR2であり、オレキシン値は全例で正常値であった。反復性過眠症は4例ありオレキシンは正常値であった。過眠症のない脱力発作は2例あり、オレキシン中間値で、ニーマン、ピックCを合併していた。脱力発作のあるナルコレプシー患者は脱力発作の無いナルコレプシーや特発性過眠症の患者に比べて有意に低年齢であった。オレキシン神経が障害されたことによる2次性の過眠症7例ではオレキシン低値-中間値であった。炎症や脱随による症例では加療後にはオレキシン値は正常範囲に回復した。対照群の19歳以下の神経疾患ではほとんどの症例が200pg/ml以上の正常値であったが、ギランバレー症候群、頭部外傷、髄膜炎、てんかんなどで低値-中間値を示す疾患があったが鑑別は容易であった。【考察】オレキシン低値は小児ナルコレプシーにおいても大人と同様に感度が90%以上と高値であった。若年齢(6-7才)や発症早期(3週間から2ヶ月)の症例でも低値を示したことから、年齢に関係なく発症直後でも鋭敏な検査であると考えられた。また睡眠脳波検査では入眠直後のレム睡眠の認められなかった発症早期の2例(4ヶ月以内)においてもオレキシンは既に低値であり、確定および早期診断に非常に有用であると考えられた。【目的】(1)小児・思春期のナルコレプシーにおける髄液オレキシン値の有病正診率と疾患特異性を検討すると共に、ナルコレプシーにおける髄液オレキシンの低値が発症後どの時点で生じるものかを確定する。(2)オレキシン神経が障害されるために起こる2次性の過眠症の検討をすること。【方法】2000-5年に過眠症の診断目的で患者あるいは家族の同意を得て採取された19歳以下の63例でオレキシンを測定した。臨床症状の検討および、MSLT、HLAを検討した。【結果】脱力発作のあるナルコレプシーは24例で21例はHLA DR2であり、オレキシンも20例で低値であった。脱力発作の無いナルコレプシーは10例で6例がHLA DR2であり、うち2例はオレキシン低値であった。特発性過眠症は14例で5例がHLA DR2であり、オレキシン値は2例で中間値、残りは正常値であった。反復性過眠症は7例でオレキシンは1例のみ中間値であり、他は正常値であった。過眠症のない脱力発作は2例ではオレキシン中間値で、ニーマン・ピックCを合併していた。炎症や脱髄による症例では加療後にはオレキシン値は正常範囲に回復した。対照群の19歳以下の神経疾患132例ではほとんどの症例が200pg/ml以上の正常値であったが、ギランバレー症候群、頭部外傷、髄膜炎、てんかんなどで低値-中間値を示す疾患があったが鑑別は容易であった。若年齢(4才)や発症早期(3週間から2ヶ月)の症例でも低値を示したことから、発症からのタイミングや年齢に関係なく鋭敏な検査であると考えられた。またMSLTではSOREMPの認められなかった発症早期の2例(4ヶ月以内)においてもオレキシンは既に低値であり、早期診断に有用であると考えられた。
AR型仮想道路環境を用いた自転車安全運転指導システムの開発

本研究において、これまでに開発してきた自転車安全運転指導システム「PocketPolice:ポケットポリス」は自転車運転における不適切運転をリアルタイムに運転者に警告音などの単純なメッセージで伝達する自転車に装着可能なスマートフォンを端末とした学習支援システムである。平成29年度に自転車安全運転指導システム「ポケットポリス」の拡張機能として自転車運転のリアルタイム学習における道路環境(これまでの先行研究では、教員などの安全指導責任者が事前に人手で構築していた仮想の道路環境)を、AR(Augmented Reality)技術を用いて仮想的に実現することを目指した。平成29年度の成果として、自転車安全運転指導システム「ポケットポリス」と仮想道路環境をシームレスに接続するためのシステム開発ライブラリとしてAR(Augmented Reality)ライブラリを開発しており、特に平成30年度はマーカーベース型ARとマーカレス型ARの2種類のARについて検討を深め、マーカーベース型ARとして仮想道路環境を実現した。これにより自転車運転する学習者ARグラス越しに安全運転のための道路環境を仮想的にみることができるようになった。さらに試作システムを用いて自転車安全運転指導システムにおける要求精度なども検討した。これら得られた研究成果は教育システム情報学会と日本科学教育学会で報告した。また、これら成果は香川大学工学研究科修士論文としてもまとめられた。平成29年度に設計・開発した「ポケットポリス」と仮想道路環境をシームレスに接続するためのAR(Augmented Reality)ライブラリなどを活用して携帯端末に実装した。実際に動作するシステムが構築でき、精度の甘さが指摘されるものの実運用に向けての検討もできた。なお、マーカーベース型ARを用いた仮想道路環境の精度保証については残された課題である。平成30年度に開発した仮想道路環境の精度向上を行いながら、令和元年度は、仮想道路環境を含むポケットポリスの実運用の観点に立ち、学校現場の教員が簡単に仮想道路環境の設計ができ、設計された仮想道路環境がすぐにARシステムに反映できる仮想道路環境エディタの開発を行う。平成29年度はこれまでに開発してきた自転車安全運転指導システム「ポケットポリス」(自転車運転における不適切運転をリアルタイムに運転者に伝達するスマートフォンを端末とした学習システム)の拡張機能として、自転車運転のリアルタイム学習における仮想道路環境(これまでは事前に人手で構築していた道路環境)との連携機能を開発した。特に、現実世界に著乗する交通標識などを仮想道路環境のエレメントとして柔軟に取り扱えることを目指した。具体的な研究内容として仮想道路を構築する場所に配置したマーカ情報やGPSなど外部センサ等から取得した位置情報に基づきエレメントの重畳表示を行うライブラリを開発し、その精度検証を行った。得られた成果としては各種位置情報に基づき仮想道路環境のエレメント表示を行うシステム開発のための基礎ライブラリとその精度情報である。また、安価なAR機器での実現を目指す際には、いくつかの位置取得方法の組み絵合わせが現実的な方法であることもわかった。また、並行して仮想道路に配置するエレメントのデータ表現についても研究を進めた。これら得られた研究成果は教育システム情報学会研究会で報告した。また、本システムの運用における問題点(学校現場に導入した場合、児童・生徒や保護者から遊びのシステムとして批判的に見られる可能性)を検討するためアミューズメントの観点からゲーム学会研究会で報告して意見交換を行い、今後の開発・運用の指針となる情報収集を行った。「ポケットポリスの拡張機能として、自転車運転のリアルタイム学習における仮想道路環境(これまでは事前に人手で構築していた道路環境)との連携機能を開発した。これは平成29年度研究実施計画に概ねそっており、次年度以降のシステム開発を進めることができるライブラリを開発できた。平成29年度に開発したライブラリを用いて仮想道路環境を実現するシステムを構築する。さらに運用に耐えうるか検証するために各種システム評価を実施して、学校現場で運用実験を実施可能とする基礎データを蓄積する。

平成30年度に開発した仮想道路環境の精度向上を行いながら、令和元年度は、仮想道路環境を含むポケットポリスの実運用の観点に立ち、学校現場の教員が簡単に仮想道路環境の設計ができ、設計された仮想道路環境がすぐにARシステムに反映できる仮想道路環境エディタの開発を行う。特に人件費について学生研究の一環として本研究の一部を実施したため、当初計上していた予算を執行することなしに研究を遂行できた。他の項目も当初計上していた予算を下回る金額となったが、これは適正経理の範囲内と考える。なお、次年度使用額は人件費と旅費に加算する。前者により研究を加速化させ、後者は研究成果の外部発表の回数を増やすことにより本研究を推進する。平成30年度は、既有資産が研究に有効活用できたため物品費が低くなり、研究発表も高額なものがなく旅費が低く抑えることができた。また、修士研究などと連動して研究を実施したため、プログラム開発などの人件費・謝金が抑えられた。令和元年度は予定した予算の執行に加え、仮想道路環境エディタの開発、評価実験に次年度使用となった予算を重点投入する。
糖尿病性腎症進展における尿細管糸球体フィードバック機構障害の関与

II型糖尿病に対して適切な血糖コントロールを行なわない場合、難治性腎症を併発し末期腎不全に陥る。現在までのところ腎不全進展の詳細なメカニズムは明かにされておらず決定的な治療法も確立されていないが、近年、尿細管糸球体フィードバック(Tubuloglomerular feedback : TGF)機構の関与が指摘されている。本研究において申請者は、手技的に困難とされていたTGF反応の評価を、in vivoで高感度CCDカメラを使用して腎輸入動脈を可視化して、その血管反応をコンピューター解析することにより可能とした。また、腎間質内物質動態の経時的測定を可能にする腎微小透析法を開発することによりTGF機構の伝達物質である腎細胞外ATPあるいはTGF反応の修飾因子であるアンジオテンシンII・活性酸素・一酸化窒素の腎間質内濃度の経時的測定に成功した。これらの実験により申請者は、1マクラデンサ細胞から間質中へ分泌された細胞外ATPが選択的に腎輸入細動脈の血管抵抗値を調節することによってTGF反応が制御されていること、2分泌されたATPより代謝されたアデノシンがアデノシンA_<2A>レセプターを介してTGF反応を修飾していること、3 TGF反応の修飾因子であるアンジオテンシンIIは腎間質中に血漿中の数十倍の高濃度で存在しており、全身のレニン・アンジオテンシン系とは完全に独立して機能していること、4アンジオテンシンIIにより産生が刺激される活性酸素および一酸化窒素もTGF反応の修飾因子となりうること、を証明した。さらに最近のデータでは、II型糖尿病のモデルラットであるOLETFラットにおいて、TGF機構の異常が糖尿病早期から存在していることを明らかにしている。以上、本研究ではII型糖尿病では腎内局所レニン・アンジオテンシン系およびATPの腎間質内への分泌異常がTGF機構の恒常性を失わせ、腎症が進展させている可能性を強く示唆する実験結果を得た。今後はII型糖尿病性腎症進展の予防および治療法として、TGF機構の機能維持に対するAT_1、受容体拮抗薬あるいは抗酸化剤の有用性を検討したいと考えている。現在までのところ腎不全進展の詳細なメカニズムは明かにされておらず決定的な治療法も確立されていないが、近年尿細管糸球体フィードバック(Tubuloglomerular feedback : TGF)機構の関与が指摘されている。本研究において申請者は、手技的に困難とされていたTGF反応の評価をコンピューター解析の導入により可能とし、腎間質内物質動態の経時的測定を可能にする腎微小透析法を開発することによりTGF機構の伝達物質である腎細胞外ATPあるいはTGF反応の修飾因子であるアンジオテンシンII・活性酸素・一酸化窒素の腎間質内濃度の経時的測定に成功した。これらの実験により申請者は、1)マクラデンサ細胞から間質中へ分泌された細胞外ATPが選択的に腎輸入細動脈の血管抵抗値を調節することによってTGF反応が制御されていること、2)分泌されたATPより代謝されたアデノシンがアデノシンA_<2A>レセプターを介してTGF反応を修飾していること、3)TGF反応の修飾因子であるアンジオテンシンIIは腎間質中に血漿中の数十倍の高濃度で存在しており、全身のレニン・アンジオテンシン系とは完全に独立して機能していること、4)アンジオテンシンIIにより産生が刺激される活性酸素および一酸化窒素もTGF反応の修飾因子となりうること、を証明した。さらに申請者は、II型糖尿病のモデルラットであるOLETFラットにおいて、TGF機構の異常を明らかにしている。これらの実験結果は、II型糖尿病では腎内局所レニン・アンジオテンシン系およびATPの腎間質内への分泌異常がTGF機構の恒常性を失なわせ、腎症が進展させている可能性を強く示唆するものである。今後は、II型糖尿病性腎症進展の予防および治療法としてAT_1受容体拮抗薬あるいは抗酸化剤の有用性を確立することを目的として研究を進めて行きたいと考えている。これらの実験により申請者は、1マクラデンサ細胞から間質中へ分泌された細胞外ATPが選択的に腎輸入細動脈の血管抵抗値を調節することによってTGF反応が制御されていること、2分泌されたATPより代謝されたアデノシンがアデノシンA_<2A>レセプターを介してTGF反応を修飾していること、3 TGF反応の修飾因子であるアンジオテンシンIIは腎間質中に血漿中の数十倍の高濃度で存在しており、全身のレニン・アンジオテンシン系とは完全に独立して機能していること、4

アンジオテンシンIIにより産生が刺激される活性酸素および一酸化窒素もTGF反応の修飾因子となりうること、を証明した。さらに最近のデータでは、II型糖尿病のモデルラットであるOLETFラットにおいて、TGF機構の異常が糖尿病早期から存在していることを明らかにしている。以上、本研究ではII型糖尿病では腎内局所レニン・アンジオテンシン系およびATPの腎間質内への分泌異常がTGF機構の恒常性を失わせ、腎症が進展させている可能性を強く示唆する実験結果を得た。今後はII型糖尿病性腎症進展の予防および治療法として、TGF機構の機能維持に対するAT_1、受容体拮抗薬あるいは抗酸化剤の有用性を検討したいと考えている。
生体計測した活性酸素種(ROS)を指標としたアトピー性皮膚炎評価法の開発

本研究では、アトピー性皮膚炎の重症度と、生体計測した活性酸素種(ROS)の情報の相関を解析して、ROSをバイオマーカーとした、今まで診断できなかった皮膚組織中の微細な炎症が検出できる、アトピー性皮膚炎の炎症評価法を確立する。まず3種類のラジカルプローブを用いて、同時に皮膚組織中の局在性の異なったROSの増減情報を得る事のできる、イメージングシステムを確立する。このイメージングシステムを用いた、重症度の異なる皮膚炎のROS情報と、皮膚病理組織検査などのin vitro情報とを統合解析する事で、炎症レベル評価法を確立して、アトピー性皮膚炎モデルマウスで実証検証を行う。
補体の起炎反応を活用した抗腫瘍免疫誘導法の研究

(1)自己補体反応に対する制御膜因子であるHRF20(CD59)の分子構造を解析した。(岡田)。(2)HRF20のcDNAをハムスター細胞に導入すると、種特異的にヒト補体に抵抗性になることを立証した(岡田)。(3)ラット腫瘍細胞に補体制御膜因子の活性をブロックするモノクローナル抗体(5I2)を作用させると腫瘍細胞の免疫原性が上昇することを示した(岡田)。(4)腫瘍細胞の免疫原性を高める作用を持つワクシニアウイルスを感染させた腫瘍細胞は同種補体と反応するようになるが、これは補体制御膜因子である5I2抗原の発現が低下する為であることを示した(岡田)。(5)マウスCrry/p65がヒト補体制御膜因子であるDAFとMCPに類似することを発現した(木下)。(7)グリオーマなどの腫瘍細胞株にMBPが特異的に結合することを発見した(藤田)。(8)ヒト細胞は癌化によってMCPの発現が高まることが多いことを示した(瀬谷)。(岡田)。
我が国の科学技術黎明期におけるオランダ船輸入品と国際貿易都市長崎

今年度は、昨年度の研究成果をもとに、考察年代を18世紀末19世紀前半に設定し、オランダ船の輸入品とそれを取り扱った長崎の地役人構成の解明に関する基礎的研究をおこなった。まず、オランダ船輸入品に関しては、特に毛織物の輸入に焦点を絞り、日本における毛織物輸入のはじまりと近世における毛織物輸入の実態、および、日本における毛織物の受用について、単に貿易史の面だけでなく、文化史・杜会史の側面を含めて考察し、近世における毛織物の存在意義について言及し、「権威と粋と-江戸時代の毛織物輸入-」と題して発表した。また、文政6年(1823)、すなわち政府の命令で日本に関する「総合的科学的調査」を実行したシーボルトが来日した頃の日蘭貿易の実態をオランダ船の輸入品に焦点を絞り、特に原産地に注目しながら各品目の数量変動をオランダを取り巻く当時の国際情勢と相関関係で検討し、当時の状況が日蘭貿易史上どのような位置を占めていたのかを考察し、「シーボルト来日前後の日蘭貿易」と題して発表した。長崎の地役人構成に関しては、昨年につづいて、長崎県立長崎図書館・長崎市立博物館・東京大学史料編纂所等々に所蔵される「分限帳」「長崎諸役人帳」類を収集し、整理し、分析し、その中から天保期のものを事例として取り上げ、さらに「分限帳」の成立事情について解説を付して「天保期の分限帳-史料紹介長崎県立長崎図書館所蔵「分限帳」-(下)」と題して発表した。今年度は、考察年代を18世紀末19世紀前半に設定し、オランダ船の輸入品とそれを取り扱った長崎の地役人構成の解明に関する基礎的研究をおこなった。まず、オランダ船輸入品に関しては、特に染織品の輸入に注目し、日本側・オランダ側の文献史料と共に原物資料であるオランダ側が持ち渡った反物の裂を貼り込んだ「反物切本帳」との照合を通して、実際にどのような染織品がどこで生産され日本に輸入されたのか、日蘭貿易における染織品の輸入実態を解明し、「江戸時代のオランダ船輸入染織品について」と題して発表した。さらに、染織品の内、特に海黄(絹織物)に焦点を絞り、海黄の名称・用途・材質などを解明し、18世紀末から19世紀前半におけるオランダ船の海黄輸入の実態と当時のオランダ側の実情ならびにオランダ船による商品流通を考察した上で、オランダの日本貿易およびそれを介しておこなわれる対日交流に対する姿勢について考え、「江戸時代後期におけるオランダ船の海黄輸入について」と題して発表した。また、オランダ船の輸入品(本方荷物)に関しては、オランダ側の用語と日本側の用語を照合し、その一部を「蘭船積荷物の基礎的研究(増補)」と題して発表した。長崎の地役人構成に関しては、長崎県立長崎図書館・長崎市立博物館・九州大学九州文化史研究所・東京大学史料編纂所等々に所蔵される「分限帳」「長崎諸役人帳」類を収集し、整理し、分析し、その中から天保期のものを事例として取り上げ、「天保期の分限帳-史料紹介長崎県立長崎図書館所蔵「分限帳」-(上)」と題して発表した。来年度は、これらの研究成果をもとに、本研究課題に関する基礎的研究をより充実化させていく予定である。