hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロテオミクスを用いた非アルコール性脂肪肝炎の診断マーカーの探索と検証

プロテオミクスにより肝細胞の酸化ストレスマーカーの探索を行い、同定したMnSODの血清濃度は非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の診断やNASHの肝病態進展の評価に有用であることを明らかにした。また、動物モデルでの検討で、高フルクトース食の方が高脂肪食より脂肪肝の程度は軽度であるものの、肝切除後の肝再生率は低く、肝前癌病変は多数出現した。すなわち、肝再生や肝発癌は肝脂肪化の程度よりは脂肪肝の原因が重要と考えられ、合併する生活習慣病の違いによりNASHの病態やその進展は異なる可能性を明らかにした。本年度は、ClinProt^<TM>システム(クリンプロット)法と[^<13>C]-NBS標識法の2種類のプロテオミクス手法により、NAFLDや非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の診断マーカーの探索を行なった。(1)NAFLD患者44例と健常者24例の血清タンパク質を比較し、発現ピーク値に有意差(P<0.001)のある蛋白ピークを30種類以上検出した。その中で、1942m/z、2079m/z及び2207m/zのピークタンパク質はそれぞれN末端アミノ酸の長さが異なる高分子量kininogenの断片であることを明らかにした。さらに、NAFLDでは高分子量kininogenの分解が亢進し、その断片濃度が上昇している可能性が示唆されたが、kininogen断片のピーク値はNASH(26名)とSS(13例)で有意差はなかった。(2)ヒト初代培養肝細胞に酸化ストレス(過酸化水素)を負荷し、変動する細胞内タンパク質を[^<13>C]-NBS標識法により44個見出し、4種類は同定した。同定したタンパクの1つであるMnSODについては、その血清濃度を測定し、NAFLDでは健常者と比較し、血清MnSOD濃度が有意に高く、さらにSSに比べNASHで高値であった。このように、高分子量kininogenとその断片、及びMnSODがNAFLDやNASHの病態と関連する可能性が示唆され、NAFLDの診断マーカーとして有用である可能性を明らかにした。今後、NAFLDにおける高分子量kininogenの分解機序やkininogen断片及びMnSODの病態への関与をさらに検討する必要がある。本年度は酸化ストレスマーカーとして同定した蛋白の臨床的意義、および脂肪肝モデルを用いた病態解明を行った。(1)酸化ストレス負荷でヒト肝細胞に発現上昇するタンパク質を4種類(MnSOD、COX6B1、CES1及びCPS1)同定した。また、単純性脂肪肝(SS)に比べ非アルコール性脂肪肝炎(NASH)では血清MnSOD濃度とASTが有意に高値で、血小板数とChEは有意に低値であった。また、NASHとSSの鑑別において、これらのマーカーのROC下面積、感度、特異度はMnSOD(0.76、69%、80%)、AST(0.73、66%、73%)、血小板数(0.73、66%、87%)、ChE(0.69、48%, 87%)であり、血清MnSODが最もROC下面積と感度が高かった。さらに、血清MnSOD濃度はNASHの肝線維化ステージの進行に伴い上昇する傾向であった。(2)原因の異なる脂肪肝動物モデルを用いて、脂肪肝と高血圧の関連、および脂質代謝異常と糖代謝異常により誘導される脂肪肝における肝再生の相違を比較検討した。今回用いた動物モデルでは、高血圧は脂肪肝と肝線維化の病態進展には関与しない可能性が考えられた。一方、肝切除後の肝再生率は肝脂肪化の程度とは相関せず、脂肪肝の原因が肝再生率に関連すると考えられ、合併する生活習慣病の違いによりNAFLDの病態やその進展は異なる可能性が示唆された。非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)のプロテオミクスで同定した分子が生活習慣病の一つである高血圧と関連することから、生活習慣(病)とNAFLDとの関連を検討した。(1)生活習慣病と関連する喫煙がNAFLDに与える影響を解析した。1998年と2008年に人間ドックを受診し、B型・C型肝炎の感染がなく、1日アルコール摂取量がエタノール換算で20g以下の2029名を対象とした。1998年に1560名がNAFLDではなく、そのうち266名が2008年にNAFLDと診断された。新規NAFLDに寄与する因子を多変量解析すると、喫煙はNAFLD発症の独立した危険因子であり、喫煙指数が増加するとNAFLDの発症リスクが高くなった。また、喫煙者が禁煙した場合には、禁煙後の体重増加もNAFLD発症に関与する可能性が示唆された。(2)高フルクトース食もしくは高脂肪食でラットに脂肪肝を作製し、さらにジエチルニトロサミン(DEN)を投与し、脂肪肝と肝発癌の相違を比較検討した。

今回のモデルでは、明らかな肝癌は出現しなかったが、脂肪肝の程度が軽い高フルクトース食による脂肪肝の方が、脂肪肝の程度が高度の高脂肪食による脂肪肝より、肝の前癌病変と考えられるGST-P陽性肝細胞は増加していた。すなわち、脂肪肝の程度よりは脂肪肝の原因の方が、肝発癌に関連する可能性が示唆された。(3)高血圧モデル動物に高フルクトース食、高脂肪食もしくはコリン欠乏アミノ酸置換食(CDAA)を投与して脂肪肝を誘導し、高血圧と脂肪肝との関連を検討した。高血圧は脂肪肝の発症や脂肪沈着の程度への関与はほとんどなかったが、高血圧は肝障害を増悪させた。以上のように、本研究では、合併する生活習慣(病)の違いによりNAFLDの病態は大きく異なる可能性を明らかにした。
三次元眼球運動記録を用いた、サル脳幹部眼球運動関連神経細胞の活動様式の研究

本研究は、三頭のニホンザルを対象に、7段階のステップを持って計画されていた。各ステップ毎の結果を以下にまとめる。1。眼球運動の三次元記録に必要な強膜サーチコイルの自作を行い、その作成方法を確立した。2。ダミ-眼球を用いた強膜サーチコイルの校正を行い、目的とした精度(解像度0.1度以上、誤差10%以下)を達成した。3。二頭のニホンザルでWurtzの方法による固視トレーニングを行った。4。二頭のニホンザルに頭部固定のためのボルト装着と強膜サーチコイル移植のための手術を行った。5。二頭のニホンザルで1から4の結果を総合し、移植された強膜サーチコイルの校正とListingの平面の評価を行った。ニホンザルのListingの平面の厚さの標準偏差は、これまでのヒト、アカゲザルで報告されているものと同様に1度以下であった。次いで、このListingの平面の特性に対する耳石器の影響を検討し、暗室下での結果として、前額面での頭部傾斜に対する回旋眼位の変化(反対回旋)の大きさが、傾斜角度に相関すること頭部回旋の直後から120分まで有意の変化がないことを得た。6。三次元眼球運動記録と脳幹部での単一細胞記録の併用も計画していたが、三次元眼球運動記録の方法論の確立に予想以上の時間が必要であったため、現時点まで実施できずにいるが、今後早期に実施する予定である。7。回転ベクトル表記に基づいた解析プログラムは、単一細胞記録に関する部分を除き完成し、Listingの平面の評価に際して使用した。1。2。3。4。5。6。7。
自由貿易協定の政治経済学的分析

今回のプロジェクトで実施した研究によって、選挙制度に係る要因が自由貿易協定に対する政治家または候補者のポジショニングにどのような影響を与えるのかについて知見を得ることが出来た。日本の自由貿易協定の中で主要な政治的争点であったTPPを事例としてとりあげ、政治家、または候補者のTPPに対する態度が、地元選挙区の経済利害、所属政党、政治家自身のイデオロギーといった要因のみならず、選挙制度・選挙区の大きさなどの要因からどのような影響を受けるのかを検証するための準備を行った。特に、今回の研究では、衆議院と参議院の選挙制度、及び選挙区の大きさの違いに着目した分析を行うことを目的とする。まず、当該分野の先行研究のサーベイを行うとともに、理論モデルに関して、Kagitani and Harimaya(2015)のモデルの改良を試みた。さらに、農業センサスを利用して、実証分析に必要な選挙区ごとの農業に関する詳細なデータを整備した。その他、実証分析に必要な政治データと選挙データについても収集・整理を行った。一方、政治家や候補者が自らの行動を決定する際に重視すると考えられる有権者のTPPに対する意見についても予備的な実証分析を行った。具体的には、現在公開されているJGSS2012の個票データを利用し、有権者のTPPに対する意見の決定要因について分析を行った。そこで、有権者の労働市場における属性や、イデオロギー、性別、年齢などの個人的属性及び支持政党などが有権者自身のTPPに対する意見に強い影響をえているということが確認できた。さらに、分析対象を労働者と非労働者に分割して有権者のTPPに対する意見の決定要因を分析し、結果の比較も行った。海外学術雑誌に投稿している、前回の科研費のテーマに関して執筆した論文のリヴァイズに時間が割かれたため、今回の研究課題に十分な時間を割くことが出来なかった。また、実証分析に必要な各選挙区のデータが膨大なものであったため、その整理に時間がとられた。さらに、所属大学の校務に時間が割かれたことや、研究分担者がサバティカル中であるためこれまでのように頻繁に打合せが出来なかったことが研究の進捗状況に悪影響を与えた。これら理由のため、研究目的の達成度が、当初の予定よりやや遅れている。2017年度の研究成果は、以下の二つである。貿易政策の政治経済学における一連の研究は貿易政策の需要側に焦点を当てたものが多かったが、今回の研究は貿易政策の供給側の制度的特性に焦点を当てている。2本の論文を書くことが出来る段階まで分析を進めることが出来たが、学内業務、投稿していた論文のリヴァイス、新たに必要となったデータの入手及び整理等に時間がとられてしまい、ここまでの作業が当初の予定よりも時間がかかっている。現在も海外学術雑誌に投稿している論文のリヴァイズに取りくんでいるので、まずはこれを早急に終わらせたい。その後、すでに整理し終えた各選挙区のデータを用いて、政治家・候補者のTPPに対する態度の決定要因に関する分析を行うとともに、有権者TPPに対する意見の決定要因に関する分析をさらに改良することで、研究成果を論文として出来るだけ早くまとめたい。研究代表者と研究分担者は、研究会などの顔を合わすことの出来る様々な機会を利用して打ち合わせを行うよう引き続き努力し、十分な打ち合わせを行い研究の進捗に支障が出ないようにする。今まで実施した研究を早急に論文として仕上げ、英文校正を行った上、出来るだけ早い段階で海外学術雑誌へ投稿する。また、今回の一連の研究に必要なデータ整備はこれまでに大体のところは終わらせているので、もう一つ新たな分析を進め、論文としてまとめたい。研究分担者がサバティカル中で遠方にいるため、研究打合せをするための旅費を計上したが、双方の都合が合わず予算を十分に消化できなかった。また、執筆論文の英語校正の費用も計上したが、研究の遅れから論文を執筆できなかったので、予算を使えなかった。また、購入する選挙データの候補と考えていたデータの購入を必要性を判断してから購入しようと考えたので、予算を使用しなかった。昨年度は、研究成果の報告を学外の研究会などで報告できなかったので、次年度使用額が生じた。今年度は、研究報告を学外で実施される研究会等で複数回報告をする予定であるし、複数の論文について英文校正を行う必要がある。そうしたことに、次年度使用額を利用するつもりである。今回の研究の遅れの原因の一つが、十分な打合せが出来なかったことと考えられるので、研究分担者との研究打合せや共同作業をしっかりと行う予定である。英文校正に関しては、論文を執筆してから業者に依頼する。購入するかどうかの判断を保留していたデータに関しては、必要であることが分かったので、次年度に購入する。
多環状アルカロイドの全合成と機能解明を基盤とする創薬研究

1)ニッケル触媒下、2位にアレン型置換基を有するインドール基質に対し位置選択的ヒドロシアノ化反応を行い、得られたシアノ化合物から効率よくインドールアルカロイド(+/ー)-quebrachamineの全合成を達成した。2)新たなエナンチオ選択的、触媒的カルボニルーエン型閉環反応を開発し、3級水酸基を有する光学活性インデノール類の不斉合成法の開発に成功した。3)インジウム塩を触媒として[5+2]型閉環反応を開発し7員環がインドールに融合したシクロヘプタ[b]インドール類の合成法を開発した。本反応はこれまで合成法があまり報告されていない7員環縮合型多置換インドール類の汎用性に優れた合成法を供給するもので有り、本骨格を有する天然物及びその誘導体の合成を容易にするものである。本反応は更に[5+3]型閉環反応へと拡張することが可能で有り、8員環融合型インドール類の合成をも達成することが出来た。4)光学活性1,2ーシクロアルカンジアミンを不斉源とし、アミノ基とビピリジルアルデヒドを縮合させ、新たな光学活性ビビリジル型配位子を種々合成した。一連の配位子は希土類金属塩と1:1で錯体を形成することを見いだした。得られた錯体の結晶化及びX-線結晶構造解析に成功し配位様式、及び中心金属の特性に伴う構造変化を詳細に解析することに成功した。更に得られた錯体は、単離・保存が可能で有り、電子豊富ジエンと電子不足アルケンとの不斉Diels-Alder反応を触媒し高収率及び高エナンチオ選択的にDiels-Alder付加体を生成した。本Diels-Alder反応では生成物の絶対配置が決定されていることから、光学活性希土類触媒の構造情報と組み合わせることにより、エナンチオ選択性発現機構を推定することが出来た。新たな縮環インドール骨格の合成に成功すると共に、天然アルカロイドquebrachamineの形式全合成に成功した。更にエナンチオ選択的、かつ触媒的カルボニルーエン型閉環反応を開発し3級水酸基を有する光学活性インデノール類の不斉合成を達成した。新たな7員環及び8員環融合型インドール類の触媒的合成法の確立に成功した。8員環縮合型インドール骨格合成ではキラルシクロプロパン誘導体を用いることにより不斉合成へと展開することも出来た。一方、不安定な電子豊富ジエンを用いる不斉Diels-Alder反応の研究では、新たな光学活性希土類錯体の調製に成功し、高い触媒活性を見いだすことが出来た。更にそれら錯体はX線結晶構造解析により、明白に構造を証明することが可能で有り、不斉Diels-Alder反応における選択性発現機構を提唱するに至った。これらの成果は6件の論文発表(国際誌)として公表し、また1件の特許出願を行ったことにより本プログラムは概ね順調に進展しているものと判断した。インドールを含むヘテロ環縮環型骨格の効率の良い合成法構築を進め、得られた化合物の生物活性試験を進め医薬分子シード化合物を探索する。これまで合成したランドリン及びシゾコムニンとその誘導体はカナダ・オタワ大学化学科John Pezacki教授の研究グルーとの共同研究により、その生物活性発現機構について遺伝子レベルでの調査が進んでいる(論文投稿中)。本年、6月から7月にかけて日本学術振興会外国人研究者招へい事業(短期)によりPezacki教授の招へいが実現しており、更に共同研究を加速すると共に、これまで合成した他の化合物の生物活性調査も進める予定である。光学活性希土類錯体の開発と応用に関しては更に綿密に設計したリガンドと希土類金属との組みあわせを探索し、高活性かつ高安定性触媒の開発を目指すと共に、新たな不斉反応への適用を検討する。1)コプシアアルカロイド合成に関する研究;スピロ中間体の汎用性の高い合成法の効率化を目指し検討を行った。又、ランドリン類を基本骨格とする新たなプローブ合成を視野に入れて基本骨格のハロゲン化を検討した。オタワ大学化学科John Pezacki教授を訪問しラセミ体ランドリンの生物活性発現機構の解明に向けた調査研究を開始し、ランドリンが細胞のDNA発言に影響することを見いだした。2)ヒドロカルバゾール系天然物の不斉合成研究を継続し、天然物である(1R,2R,3R)-3-hydroxy-1,2-dimethyl-1,2,3,9-tetrahydro-4H-carbazol-4-oneを不斉合成し、天然物の絶対配置を決定した。本化合物は韓国およびタイの研究者により異なるリソースより同じ骨格を有するものの鏡像異性体(エナンチオマー)が単離されていた。また単離された化合物のスペクトルデータの一部に差違が見られ、比旋光度の絶対値も異なっていた。今回、我々が開発した不斉Diels-Alder反応を用いて光学活性ヒドロカルバゾール骨格を構築後、官能基変換を経て目的物の不斉全合成を達成した。また同様のDiels-Alder反応をもちいて抗菌作用および抗マラリア作用が報告されているカルバゾマイシンAおよびBの全合成を達成した。3)我々が開発したシロキシジエンを用いる不斉Diels-Alder反応において従来用いてきた希土類金属錯体はX-線結晶解析が困難であった。今回新たに開発した光学活性希土類金属錯体は結晶性が高く錯体構造を解明できた。

さらに本錯体が不斉Diels-Alder反応を触媒し高収率にて付加体を与えることが判明した。錯体構造が判明したことにより不斉誘導経路の解析が可能となった。順調に成果が得られ、学会発表(16件)、論文発表(5件)することができた。特筆すべき成果として新たなヒドロカルバゾール天然物の不斉全合成に成功し、絶対配置を含む構造照明を達成した。抗菌作用を有するカルバゾマイシン類の全合成を達成した。新たな不斉触媒開発としてビビリジル構造を有するキラル配位子を開発し希土類金属との錯体形成に成功した。得られた新規キラル希土類金属錯体は、X線結晶構造解析により錯体構造が明らかとなり、また当研究室で開発した不斉Diels-Alder反応に効果的あることが示された。錯体構造より不斉誘導機構について考察することが可能となった。以上の成果より、本プログラムが概ね順調に進展しているものと判断した。1)ニッケル触媒下、2位にアレン型置換基を有するインドール基質に対し位置選択的ヒドロシアノ化反応を行い、得られたシアノ化合物から効率よくインドールアルカロイド(+/ー)-quebrachamineの全合成を達成した。2)新たなエナンチオ選択的、触媒的カルボニルーエン型閉環反応を開発し、3級水酸基を有する光学活性インデノール類の不斉合成法の開発に成功した。3)インジウム塩を触媒として[5+2]型閉環反応を開発し7員環がインドールに融合したシクロヘプタ[b]インドール類の合成法を開発した。本反応はこれまで合成法があまり報告されていない7員環縮合型多置換インドール類の汎用性に優れた合成法を供給するもので有り、本骨格を有する天然物及びその誘導体の合成を容易にするものである。本反応は更に[5+3]型閉環反応へと拡張することが可能で有り、8員環融合型インドール類の合成をも達成することが出来た。4)光学活性1,2ーシクロアルカンジアミンを不斉源とし、アミノ基とビピリジルアルデヒドを縮合させ、新たな光学活性ビビリジル型配位子を種々合成した。一連の配位子は希土類金属塩と1:1で錯体を形成することを見いだした。得られた錯体の結晶化及びX-線結晶構造解析に成功し配位様式、及び中心金属の特性に伴う構造変化を詳細に解析することに成功した。更に得られた錯体は、単離・保存が可能で有り、電子豊富ジエンと電子不足アルケンとの不斉Diels-Alder反応を触媒し高収率及び高エナンチオ選択的にDiels-Alder付加体を生成した。本Diels-Alder反応では生成物の絶対配置が決定されていることから、光学活性希土類触媒の構造情報と組み合わせることにより、エナンチオ選択性発現機構を推定することが出来た。新たな縮環インドール骨格の合成に成功すると共に、天然アルカロイドquebrachamineの形式全合成に成功した。更にエナンチオ選択的、かつ触媒的カルボニルーエン型閉環反応を開発し3級水酸基を有する光学活性インデノール類の不斉合成を達成した。新たな7員環及び8員環融合型インドール類の触媒的合成法の確立に成功した。8員環縮合型インドール骨格合成ではキラルシクロプロパン誘導体を用いることにより不斉合成へと展開することも出来た。一方、不安定な電子豊富ジエンを用いる不斉Diels-Alder反応の研究では、新たな光学活性希土類錯体の調製に成功し、高い触媒活性を見いだすことが出来た。
複雑系の逆問題における人工知能を用いた非線形状態方程式の自動推定

現在、遺伝子発現量の時系列データが得られるようになっており、複数の遺伝子間の機能予測、すなわち遺伝子間相互作用ネットワークの構造を推定することが現実的なものになっている。遺伝子発現量の時系列データからこれを再現する数理モデルを推定することができれば、この数理モデルを基にして遺伝子間の相互作用ネットワークを推定することができると考えられる。しかし実際に未知のネットワークを推定するにあたって、遺伝子間相互作用ネットワークについての知見は十分でなく、どのような形式の数理モデルによって近似するかが問題となる。本研究では、時系列データを用いてそれを再現するGMA(一般質量作用則)に基づいた非線形連立微分方程式を自動導出するプログラムを設計・開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。数理モデルの構造それ自身を最適化するために進化的計算の位一手法である遺伝的プログラミング(Genetic Programming, GP)を採用した。さらに、GPは求める数理モデルに含まれる係数の最適化に関しては進化戦略(Evolution Strategy, ES)アルゴリズムを採用した。開発したプログラムを用いて以下の数値実験を行った。なお、使用した計算機は(Alpha21264-667Mhz,SPECfp95:75.3,SPECint95:37.0)である。まず、テストケースとして実数定数を持つ2元連立微分方程式を計算して得られるデータをサンプリングポイントとして与え、数理モデルを推定できるかどうか実験した。次に、次元数を増やし、3元連立微分方程式の探索を同様の方法で行った。その結果、GPによる連立微分方程式の探索は、次元数が増加するにつれて、1つのタイムコースから1つの数理モデルを推定することは困難で、複数の解候補を与えるため、拘束条件として複数のセットのタイムコースを与えることが解を絞り込む上で重要であることが明らかになった。今後、開発したプログラムを、さらに次元数を増加させたり、カオスのような複雑系の時系列データに適用することで有用性を明らかにする予定である。システムの動的解析を行うとき、系の内部構造(システム要素間の相互作用)が明らかな場合は、一般質量作用則(Generalized Mass Action Law)に基づく微分方程式表記法が広く用いられている。しかし、遺伝子ネットワークやカオス系のように複雑系の相互作用はかなり多くの場合が不明瞭であり、系を構成する状態変数の値の時間的観測データから内部構造を推定しなければならない。本年度は、遺伝的プログラミングを基本とする微分方程式構造の自動導出と遺伝的アルゴリズムを基本とする実数パラメータ最適化法を組み合わせた非線形状態方程式の自動推定システムの設計を行った。すなわち、四則演算のオペレータとシステム要素シンボルを組み合わせた一般質量作用則に基づく連立非線形微分方程式の各項の骨格構造を遺伝的プログラミングで導出させ、そこに含まれる係数パラメータ値を遺伝的アルゴリズムで推定する。各世代で生成される個体(連立微分方程式系)の評価は、観測データとの累積相対二乗誤差の逆数(以下、適応度)で行う。探索の初期段階では遺伝的アルゴリズムは用いず、係数部分は固定化し、微分方程式の骨格構造の変化のみで適応度を上げるようにする。進化の途中で適応度がある程度高い個体については、各項の係数パラメータ値の最適化を遺伝的アルゴリズムを用いて行い、適応度の更なる上昇を図るようにする。遺伝的アルゴリズムでは、通常広く用いられているSimple Genetic Algorithm法を用いず、これまでの我々の研究で探索効率がよいことが明らかになっている世代交代モデルMGG法と新しい交叉法UNDX法を組み合わせた手法を採用する。現在、プログラムコーディングはほぼ終了しており、次年度より、開発したプログラムを用いて、複雑系の逆問題へチャレンジする予定である。

現在、遺伝子発現量の時系列データが得られるようになっており、複数の遺伝子間の機能予測、すなわち遺伝子間相互作用ネットワークの構造を推定することが現実的なものになっている。遺伝子発現量の時系列データからこれを再現する数理モデルを推定することができれば、この数理モデルを基にして遺伝子間の相互作用ネットワークを推定することができると考えられる。しかし実際に未知のネットワークを推定するにあたって、遺伝子間相互作用ネットワークについての知見は十分でなく、どのような形式の数理モデルによって近似するかが問題となる。本研究では、時系列データを用いてそれを再現するGMA(一般質量作用則)に基づいた非線形連立微分方程式を自動導出するプログラムを設計・開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。数理モデルの構造それ自身を最適化するために進化的計算の位一手法である遺伝的プログラミング(Genetic Programming, GP)を採用した。さらに、GPは求める数理モデルに含まれる係数の最適化に関しては進化戦略(Evolution Strategy, ES)アルゴリズムを採用した。開発したプログラムを用いて以下の数値実験を行った。なお、使用した計算機は(Alpha21264-667Mhz, SPECfp95:75.3, SPECint95:37.0)である。まず、テストケースとして実数定数を持つ2元連立微分方程式を計算して得られるデータをサンプリングポイントとして与え、数理モデルを推定できるかどうか実験した。次に、次元数を増やし、3元連立微分方程式の探索を同様の方法で行った。その結果、GPによる連立微分方程式の探索は、次元数が増加するにつれて、1つのタイムコースから1つの数理モデルを推定することは困難で、複数の解候補を与えるため、拘束条件として複数のセットのタイムコースを与えることが解を絞り込む上で重要であることが明らかになった。今後、開発したプログラムを、さらに次元数を増加させたり、カオスのような複雑系の時系列データに適用することで有用性を明らかにする予定である。
小児気管支喘息発症および発作増悪に、気道ウイルス感染症はどのように関与するか

気道ウイルス感染症の気管支喘息発作増悪に対する作用を検討するために我々は、気道上皮細胞への気道ウイルス感染症モデルを作成した。dsRNAであるpoly(IC)を気道上皮細胞にtransfectionにより導入するというものである。このモデルはtransfectionにより、実際のウイルス感染症でも認められるような種々のメディエーターを産生し、モデルとして使用できることを確認した。Th2 cytokineであるIL-4はこのモデルにおいてCCL-26産生を誘導した。Th1 cytokine IFN-gammaはIL-4と同時に存在するとこれを抑制した。しかしながらIFN-gammaを前処置した細胞において、IL-4により誘導されるeotaxin-3産生は逆に増強された。これにはIL-4受容体の発現増強が関与していた。すなわち、IFN-gammaはIL-4R-alpha鎖およびIL-2R-gamma鎖の遺伝子発現および、蛋白発現を増強した。これによりIL-4のシグナルは気道上皮細胞に強く入り、結果としてCCL-26の産生が増強されることがわかった。IFN-gammaは気道ウイルス感染症時に気道に浸潤したリンパ球から産生されると考えられる。このことから、気道ウイルス感染症時にはIL-4受容体発現増強を通じてCCL-26産生が増強し、気道の好酸球性炎症の増強、すなわち気管支喘息発作が増強するものと考えられる。また、同様な機序で、気道上皮細胞においてはロイコトリエン受容体CysLT1の発現増強も生じることを見出した。ロイコトリエンLTD4は気管支喘息の病態における重要なメディエーターであるが、同時に気道ウイノス感染症でも重要な働きをしている。気道上皮細胞においてLTD4はIL-4により誘導されるCCL26産生を増強させることから、この経路によってもウイルス感染症時に気道好酸球性炎症が増強すると考えられる.気道ウイルス感染症の気管支喘息発作増悪に対する作用を検討するために我々は、気道上皮細胞への気道ウイルス感染症モデルを作成した。気道上皮細胞においてLTD4はIL-4により誘導されるCCL26産生を増強させることから、この経路によってもウイルス感染症時に気道好酸球性炎症が増強すると考えられる.気管支喘息発作増悪時にはライノウイルスなどのウイルス感染症が関与している。これらのウイルスは生体とは、気道上皮細胞において最初に接触する。気道上皮細胞のウイルス感染に対する反応がその後の気道炎症に規定するものと考えられ、特に乳児期におけるRSウイルス感染の場合は、気管支喘息発症に関与しているかもしれない。そこで我々は、培養気道上皮細胞を用いたウイルス感染モデルを作成し、気道上皮細胞における、各種メディエーターの産生、細胞表面蛋白の発現、シグナル伝達系の検討を行った。ウイルスが感染のモデルとして二本鎖RNA (dsRNA)を使用した気道上皮細胞は、好中球性炎症を惹起するIL-8に加え、RANTESを産生した。IFN-betaはRANTES産生を濃度依存性に誘導することから、dsRNAによるRANTES産生は少なくとも一部、dsRNAで刺激された気道上皮細胞より産生誘導されたIFN-betaによると考えられた。dsRNAは好酸球性炎症を惹起するeotaxinは誘導しないが、Th2サイトカインであるIL-4,1レ13はこれを誘導した。dsRNAで全処置した気道上皮細胞をIL-4で刺激すると、dsRNAの濃度依存性にeotaxinの産生が増強した。この機序にはIL-4受容体発現が関与していた。dsRNAはIL-4受容体のコンポーネントのひとつIL-4R-alpha鎖の発現を遺伝子レベルで増強し、蛋白の発現も増強させた。これによりIL-4受容体からの細胞内シグナル伝達系のひとつSTAT6のリン酸化が増強され、結果としてeotaxinの産生が増強された。このように、ウイルス気道感染症では、好中球性炎症だけではなく好酸球性炎症も同時に惹起される可能性があることがわかり、ウイルス感染症による気管支喘息発作増悪の機序として説明ができると考えられた。

気道ウイルス感染症の気管支喘息発作増悪に対する作用を検討するために我々は、気道上皮細胞への気道ウイルス感染症モデルを作成した。dsRNAであるpoly(IC)を気道上皮細胞にtransfectionにより導入するというものである。このモデルはtransfectionにより、実際のウイルス感染症でも認められるような種々のメディエーターを産生し、モデルとして使用できることを確認した。Th2cytokineであるIL-4はこのモデルにおいてCCL-26産生を誘導した。Th1 cytokine IFN-gammaはIL-4と同時に存在するとこれを抑制した。しかしながらIFN-gammaを前処置した細胞において、IL-4により誘導されるeotaxin-3産生は逆に増強された。これにはIL-4受容体の発現増強が関与していた。すなわち、IFN-gammaはIL-4R-alpha鎖およびIL-2R-gamma鎖の遺伝子発現および、蛋白発現を増強した。これによりIL-4のシグナルは気道上皮細胞に強く入り、結果としてCCL-26の産生が増強されることがわかった。IFN-gammaは気道ウイルス感染症時に気道に浸潤したリンパ球から産生されると考えられる。このことから、気道ウイルス感染症時にはIL-4受容体発現増強を通じてCCL-26産生が増強し、気道の好酸球性炎症の増強、すなわち気管支喘息発作が増強するものと考えられる。また、同様な機序で、気道上皮細胞においてはロイコトリエン受容体CysLT1の発現増強も生じることを見出した。ロイコトリエンLTD4は気管支喘息の病態における重要なメディエーターであるが、同時に気道ウイルス感染症でも重要な働きをしている。気道上皮細胞においてLTD4はIL-4により誘導されるCCL26産生を増強させることから、この経路によってもウイルス感染症時に気道好酸球性炎症が増強すると考えられる。
プロフェッショナル学位の社会的機能に関する研究

本研究は、我が国におけるプロフェッショナル学位の典型であるMBAが、現代の日本社会においてどのような機能を果たしているかについて、取得者に対するアンケート調査や企業へのインタビュー調査をとおして明らかにしたものである。具体的には、ビジネススクールに社員を派遣している企業(10社)に対して、(1)MBAの価値をどのよう考えるか、(2)社員にMBAを取得させることは企業の活動にとって意義があるのか、(3)MBA取得者をどのように活用するつもりか、についてインタビューを行った。その結果、日本企業の一般的な傾向として、MBA取得者に即戦力としてのマネジメント能力を期待しているわけではなく、中長期的に社員の資質を向上させる一つの「研修機会」と捉えていることがわかった。また、これまでに日本のビジネススクールを修了しMBAを取得した人たち(約3000名)に対して、(1)ビジネススクールへの入学理由、(2)ビジネススクールでの学習で身に付いた能力、(3)ビジネススクール在籍時における会社等との関係、(4)MBA取得に伴う処遇上の効果、(5)MBAに対する自己評価、(6)ビジネススクールでの経験で良かった点・悪かった点、(7)回答者のプロフィール、などについてアンケート調査を実施した。その結果、修了生自身が、MBAの現在そして将来にそれほど大きな期待を抱いているわけではないこと、ビジネススクールでの学習それ自体は役に立つものであり、とりわけ学校という場での様々な人との出会い(人脈づくり)が大きな財産になっていること、などが明らかになった。これらの研究活動に加えて、韓国、オーストラリア、マレーシアなどに実地調査を行い、こうした国々におけるプロフェッショナル学位の内容や機能を把握するとともに、経済評論家の吉冨勝氏、大阪ガス(株)の松本毅氏など有識者を招いて意見交換を行い、我が国におけるプロフェッショナル学位の将来像について考察した。本年度は、2年間の研究計画のうちの初年度ということで、これまでに同趣旨のテーマで行われた先行研究を調査し、それらの成果を整理・把握した。これに加えて、近年、我が国で増加しつつある「経営大学院(ビジネススクール)」について、学生の人気、入試の方法、カリキュラムや指導法、教員の状況などについて意見交換を行った。また、これまでにMBA(経営管理修士)取得を目的に、慶應ビジネススクールに社員を送り出してきたいくつかの企業(エクソン・モービルなど4社)に対し、(1)それを行ってきた理由、(2)これまでの実績、(3)教育を受けさせた効果、(4)修了者への処遇等について、ヒアリング調査を行った。その結果、これまでの終身雇用を前提にした日本型雇用形態では若い時期からの経営管理能力育成に限界があり、現実の経営環境になかなか対応できず、そうした点をカバーするには、20代、30代のときに、経営管理の実践的能力を身につけておく必要がある等の企業側の意向が明らかになった。他方、諸外国のビジネススクールの状況とプロフェッショナル学位に対する社会的言禍を調査するため、オーストラリア、韓国などについて海外出張し訪問面接調査を行った。その結果、ビジネススクールの維持発展には、プロフェッショナル学位に対する杜会の側(企業の側)からの評価が決定的な役割を果たすこと、中途採用者の労働市場が固定的でないこと、今後の経済情勢はそうしたことを求めていること、などの情報を得ることができた。本研究は、我が国におけるプロフェッショナル学位の典型であるMBAが、現代の日本社会においてどのような機能を果たしているのかについて、MBA取得者の動向や各企業の評価に着目して、明らかにしようとするものである。

その結果、日本企業の一般的な傾向として、MBA取得者に即戦力としてのマネジメント能力を期待しているわけではなく、中長期的に社員の資質を向上させる一つの「研修機会」と捉えていることがわかった。また、これまでに日本のビジネススクールを修了しMBAを取得した人たち(約3000名)に対して、(1)ビジネススクールへの入学理由、(2)ビジネススクールでの学習で身に付いた能力、(3)ビジネススクール在籍時における会社等との関係、(4)MBA取得に伴う処遇上の効果、(5)MBAに対する自己評価、(6)ビジネススクールでの経験で良かった点・悪かった点、(7)回答者のプロフィール、などについてアンケート調査を実施した。その結果、修了生自身が、MBAの現在そして将来にそれほど大きな期待を抱いているわけではないこと、ビジネススクールでの学習それ自体は役に立つものであり、とりわけ学校という場での様々な人との出会い(人脈づくり)が大きな財産になっていること、などが明らかになった。これらの研究活動に加えて、韓国、オーストラリア、マレーシアなどに実地調査を行い、こうした国々におけるプロフェッショナル学位の内容や機能を把握するとともに、経済評論家の吉冨勝氏、大阪ガス(株)の松本毅氏など有識者を招いて意見交換を行い、我が国におけるプロフェッショナル学位の将来像について考察した。
骨折の治癒促進因子の解明とその臨床応用に関する研究

骨折治癒過程には不明な点が多い。骨折癒合不全の原因は骨形成能の欠如にあり、さらに骨折部の血腫が骨折治癒過程を支配し、重要な骨形成因子を含有している。骨折部血腫を培養することにより、その細胞は線維芽細胞様の形態を呈する。これは継代培養を行なってもその形態は変わらない。これにTGF-βを加えることにより細胞の集簇化が起こることが確認された。さらにTGF-βで刺激した細胞をratの頭頂骨に移植することにより軟骨細胞が形成されることが観察された。家兎の脛骨に骨孔を作製し、そこにハイドロキシアパタイトカプセルを移植する。このカプセル内に凍結乾燥血腫ペレットを封入したものはハイドロキシアパタイトのporeのみならず内腔に向かう骨形成が観察された。同じくTGF-β、bFGF、ペレットのみを移植したが、ペレットのみでは内腔に向かう骨形成は観察されず、bFGFでは軽度、TGF-βでは凍結乾燥血腫と同様に強い骨形成が観察された。これは、凍結乾燥血腫がTGF-β、bFGFと同様の作用を有していることを示唆している。骨折部血腫培養細胞をTGF-βで刺激してみると、その細胞は2型コラーゲン染色は陰性であるが、1型コラーゲン染色及びアルカリフォスファターゼ染色で陽性を呈する。このことは骨折部血腫が骨化する過程ではTGF-βがその調節を行なっていることを示唆していることがわかった。1.ラットを麻酔し,その大腿骨を徒手的に骨折させ,実験的骨折を作成した.その後,ケ-ジにて飼育し4日後に手術的に骨折部の血腫を摘竹した.2.細胞成分を組織培養器にて培養し,継代培養2代目で再びラットの頭頂骨の骨膜下ならびに腹部の筋肉に移植した.移植した後に飼育し,1週間後,2週間後、3週間後に手術的に頭頂骨を骨膜とともに摘出した.また,同時に腹部筋肉を摘出し,それらを組織学的に検索して新生骨の形成状態を観察した.その結果,骨膜下には新生骨の形成されている状態を見いだした.しかし,腹部筋肉内には新生骨は形成されていなかった.このことから,血腫の細胞成分は骨の近辺という骨形成に有利な環境では,血腫そのものが独自に骨形成する能力,すなわち,骨形成能を有するが,筋肉内という骨形成に対しあまり良好でない環境では骨形成能を発現さすことはできないということが判明した.しかし,血腫の細胞成分には骨形成能があるという結論に達した.3.現在骨の形成能を有することが確認されているサイトカインを,培養血腫の細胞成分に添加し,細胞増殖の程度を観察した.いずれのサイトカインを添加しても,細胞の増殖は促進されるが,その際,血腫の血清成分を添加すると,細胞増殖がさらに著しく促進された.4.血腫を凍結乾燥した後,粉末状にし細胞成分を除去して血清成分だけにした後,ペレット内に包埋し,実験的に作成した骨欠損部に移植した.その後,組織的に観察すると,ペレットの周囲に新生骨が形成されていた.さらに,ハイドロオキシアパタイトとともに移植すると,さらに良好な骨形成が観察された.このことから,血清成分には骨を誘導する能力のあることが判明した.骨折の治癒過程には不明な点が多い.そのため骨折の治癒が遅延し,歩行不能となり,老人骨折によるねたきり老人の増加,交通災害による身障者の増加など社会的問題の原因ともなっている.骨折癒合不全の原因が骨形成能の欠如にあることを見いだしたが,さらに骨折部の血腫が骨折治癒過程を支配し重要な骨形成因子を含有していることが判明した.

そのためには血腫を有効に利用することが骨折の早期治癒に結び付くと考えられる.今回の研究において,血腫を培養したうえ,骨形成因子を精製し,骨折の治癒過程を促進することを達成する目的で研究を施行した.研究成果としては,血腫の細胞成分と非細胞成分の分離に成功した.また,細胞成分はこれを培養することにも成功し,さらに継代培養をすることも可能となった.継代培養すると,細胞成分はほとんどが幼若な線維芽細胞であり,しかも旺盛な生命力を有していることがわかった.これを培養器から取り出し,動物へ再び移植すると,骨の形成を再び開始することをも究明できた.しかし,完全な骨までには成熟していない.今回では,骨誘導物質としてすでに実用化されているハイドロオキシアパタイトを混合すると,骨形成はさらに活発となり,成熟に近い骨形成であることが分かった.血腫の凍結乾燥粉末の実験では,血腫の非細胞成分である凍結乾燥成分を動物に移植すると,その周囲に旺盛な新生骨が観察された.同時に,ハイドロオキシアパタイトを混合すると,さらに骨形成が促進されることも判明した.これらの成果を踏まえて,現時点では血腫のクローン化を試み,そのうえ血腫に含まれている骨形成因子の性状をさらに明確化し,骨形成因子の精製を完成したい.1、従来と同じ方法で、動物の実験的骨折を作製し、骨折後4日目に血腫を摘出した。この細胞成分を組織培養により増殖させた。この培養細胞をTGF-βで刺激することによりアルカリフォスファターゼ染色で陽性を呈する細胞が観察された。またType-1コラーゲン染色にても陽性を呈していた。これらはTGF-βの濃度による影響を受けなかった。しかしType-2コラーゲン染色では陽性細胞は見られなかった。このことは血腫細胞の分化がTGF-βの制御を受けている可能性を示唆している。2、各種濃度のTGF-β、bFGFをハイドロキシエチルメタクリレートと混在し、ペレットを作成した。これをハイドロキシアパタイトカプセルに封入し、家兎の脛骨に、カプセルと同径の小孔を穿ち埋めこんだ。移植後2週間にて脛骨を採取し、組織学的に観察すると、コントロールの細胞増殖因子を含まないペレットのみの移植ではカプセルのpore内に骨形成をみるのみであった。しかし、細胞増殖因子を含んだペレットの移植では、カプセル内腔と内壁との境界面に新生骨形成を示し、TGF-βにおいて、より著明な骨形成が観察された。この骨形成の様式は、ハイドロキシアパタイトのpore内のみならず、カプセル内腔へと向かう形態をとっており、これは凍結乾燥血腫の移植時と同様のものであった。3、ラット血腫培養細胞をアガロースゲル内で培養し、これを細胞増殖因子で刺激した。この時、血腫培養細胞は集簇化を示し、これらの細胞基質はトルイジンブルーで異染色性を示し、軟骨へ分化しうる細胞の存在が確認された。
社会性低下の神経機構―リハビリテーション療法のための基盤研究―

社会性の低下は、さまざまな精神疾患において主要な症候であるが、その神経機構は未明のままである。本研究では、社会性に深く関わっている内側前頭前皮質の前辺縁皮質(PL)と下辺縁皮質(IL)の働きについて、ラットの社会行動中において検索した。PLは接近行動や接触行動、特に攻撃行動をするときに活動増加した。一方、ILは離れていく時、特に他者が自身から離れていくときに活動増加した。また、隔離飼育によって社会性の低下したラットでは、上述のPLの活動増加は観察されるが、ILの活動増加は観察されなかった。このようなPLとILの活動バランスの変化が社会性低下の一要因となっている可能性が考えられた。動物実験:社会的行動と神経活動の解析社会性低下に関連する神経活動を探索した。社会性の低下を起こすために発達期ラット(生後21日目から6週間)を隔離飼育した。隔離飼育群およびグループ飼育群のラットの内側前頭前皮質にマルチユニット用記録電極を埋め込み、術後1週間の回復期間をとった後、ラットにワイヤレス送信機を装着し、オープンフィールドに2匹の動物を同時に入れ、社会的行動中の内側前頭前皮質のニューロン活動を記録し、隔離飼育によって社会性の低下した動物ではどのような神経活動変化が生じるかを観察した。その結果、グループ飼育群の内側前頭前皮質では、他者に接近するときに活動が増加するが、多動性の行動変化を示した隔離飼育群では上述のような活動亢進は観察されなかった。このことは、内側前頭前皮質が社会性の低下と関連している可能性を示唆している。ヒト脳機能イメージング実験:JTC傾向に関連する脳領域の解析社会性低下に関連するヒト脳機能を明らかにするためにJumping to conclusion (JTC)傾向に着目した。社会性低下を示す患者では、あいまいな刺激を提示された際に健常者に比べて少ない情報で高い確信度をもって判断を行うJTC傾向が報告されている。そこで、2種類の色の玉の入った箱から玉を取り出し、どちらの玉が多く入っているかを決定するまでに必要とした玉の個数を指標とするbeads taskを用いて、JTC傾向が平均よりも高い群と低い群を選び出す。そのような被験者においてbeads task実施中の脳活動を機能的磁気共鳴画像法を用いて測定し、JTC傾向が高い群と低い群ではどの脳領域の活動に差が見られるか、を解析するという研究計画を倫理委員会に提出し、承認を得た。現在、JTC傾向が平均よりも高い群と低い群の選出するための行動実験を実施している。動物実験:社会的行動と神経活動の解析社会的行動の発現に関わる内側前頭前皮質の前辺縁皮質(PL)と下辺縁皮質(IL)のマルチユニット活動記録を行うための無線送信機を頭部に取り付けた2頭のラットをオープンフィールドに入れ、自由行動下でのニューロン活動と相互干渉行動を同時観察した。PLは相手に向かって積極的に関わるときに活動増加を示したのに対して、ILはむしろ抑制的な活動を示した。この発火パターンは、発達期隔離飼育によって自閉的あるいは多動的行動を示す隔離飼育ラットでは観察されなかった。このような結果から、PLとILとの活動バランスが正常な社会的行動の発現に重要な働きを担っている可能性が示唆された。ヒト脳機能イメージング実験:共感に関わる脳領域の解析社会的行動の発現に重要である他者に対する共感性に関わる脳領域を探索するために、2名の登場人物が交流し、3コマまでは共通の漫画が使用されているが、4コマ目が他者に対して共感的行動を取る結末と、非共感的行動を取る結末との2種類のストーリーをもつ4コマ漫画刺激を作成した。この4コマ漫画刺激によって誘発される脳活動の違いについて脳磁場計を用いて検索した結果、他者に対して共感的行動を取る結末を観察した場合に、被験者の前頭葉内側部などにおいて活動の増加が認められた。このような結果から、ヒトの前頭葉内側部は他者に対する共感性に関わる脳領域として重要な働きを担っている可能性が示唆された。また、共感性に関する研究の過程で、自己・他者の認識が社会性形成の基盤的機能を有することが判明したので、ラバーハンドイリュージョンを利用した自己の身体イメージ形成に関わる脳領域についてfMRIを用いて検索し、内側前頭前皮質にイメージ形成時に活動増加することを認めた。動物実験に関しては、研究実績の概要で記述したように、当初計画された社会的行動と関連して活動変化する脳領域を見つけ、さらにその脳領域の活動バランスが正常な社会的行動の発現に重要であるという仮説が導き出された。また、ヒト脳機能イメージング実験に関しても、独自に作成した共感性を生じさせる4コマ漫画刺激を用いることによって、共感性に関わる脳領域を探索することができている。また、共感性に関する研究の過程で、自己・他者の認識が社会性形成の基盤的機能を有する可能性を見つけ、内側前頭前皮質に自己の身体イメージに関わる反応を認めた。社会的行動と神経活動の解析:発達期に単独で育てるという隔離飼育を受けたラットに見られる神経学的変化は、ヒトの精神障害でみられる症状と類似する。ラットに社会性低下を発生させるために生後21日目から6週間に亘って隔離飼育をした。社会性に関わっていると考えられる内側前頭前皮質の前辺縁皮質(PL)及び下辺縁皮質(IL)にマルチユニット記録用のステンレス電極を留置した。手術回復後、独自に開発した無線送信機Tosakaを装着した2匹のラットを、オープンフィールドに入れ、その社会的行動中のPL及びILそれぞれのニューロン活動を観察した。

健常ラットでは観察期間の約半分の時間で接触行動が観察され、社会行動中のPLニューロンは相手に近づく時に活動増加し、ILニューロンは相手が離れて行く時に活動増加した。これに対し、隔離飼育ラットでは、接触行動の頻度は増加したが、その総接触時間は有意に減少した。社会行動中のPLニューロンは健常ラットと同様に相手に近づく時に活動増加したが、ILニューロンは相手が離れて行く時に活動増加を示さなかった。このような結果から、PLとILの活動バランスが損なわれることが、隔離飼育ラットで観察される社会的行動の変化の重要な原因になっている可能性が示唆された。ヒト脳機能イメージング実験:社会性低下の一表出である「共感性の低下」に注目し、共感性の高い者と低い者に、他者に対して共感的行動を取る結末と非共感的行動を取る結末の2種類のストーリーをもつ4コマ漫画刺激を提示し、脳磁図を用いてその脳活動の差を観察した。日本語版Empathyquotientテストにおいて共感性の高い群では体性感覚野、運動野、辺縁系皮質において有意な活動差が観察されたのに対し、共感性の低い群では視覚情報処理に関わる脳領域において有意な活動差が観察された。社会性の低下は、さまざまな精神疾患において主要な症候であるが、その神経機構は未明のままである。本研究では、社会性に深く関わっている内側前頭前皮質の前辺縁皮質(PL)と下辺縁皮質(IL)の働きについて、ラットの社会行動中において検索した。PLは接近行動や接触行動、特に攻撃行動をするときに活動増加した。一方、ILは離れていく時、特に他者が自身から離れていくときに活動増加した。また、隔離飼育によって社会性の低下したラットでは、上述のPLの活動増加は観察されるが、ILの活動増加は観察されなかった。このようなPLとILの活動バランスの変化が社会性低下の一要因となっている可能性が考えられた。動物実験に関しては、研究実績の概要で記述したように、当初計画されていた社会行動の低下と関連して変化する神経活動を発見した。この新たに発見した内側前頭前皮質の特徴的な活動は今後の研究の新展開を促すものである。ヒト脳機能イメージング実験に関しては、医の倫理委員会の承認を得、現在、データ取得中である。これらのことから本研究は順調に成果を得ており、来年度はより発展的な研究の展開が期待できる。動物実験:社会性低下に関わる脳領域の検証前年度までの研究によって、PLおよびILの活動バランスが社会的行動の発現に重要な働きを担っていることが示唆された。このPLおよびILを含む内側前頭前皮質が本当に社会性の神経基盤であるならば、その活動変化を正常化すれば社会的行動が改善するはずである。このことを検証する。社会性低下を起こした隔離飼育ラットのPLあるいはILを電気刺激し、その行動がどのように変化するかを解析することによって、PLやILの活動を正常化させるという戦略がリハビリテーション療法などにおける社会性低下の対策の基本原理となり得るかどうかを探索する。ヒト脳機能イメージング実験:共感に関わる脳領域の解析日本語版Empathy