hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オルガノイドを用いた消化管腫瘍の進展におけるKrasの役割

家族性大腸腺腫症(FAP)患者由来腺腫より樹立したオルガノイドを用いて、網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、密生型FAPと非密生型FAPにおいて発現の異なる遺伝子群を明らかにした。また、MEK阻害剤による薬効評価を行ったところ、今回見出した遺伝子群がRASシグナル阻害への感受性を規定している可能性が示唆された。進行非小細胞肺癌における免疫チェックポイント阻害剤の治療効果と関連するバイオマーカーの探索を行った。その結果、治療効果と関連するタンパク質を見出すとともに、免疫関連有害事象の発生と関連するタンパク質を見出した。しかし、双方に関連するタンパク質で重複は認めなかった。大腸がん発がんモデルマウスを用いてオルガノイドの作成を試みた。Apc不活化にはApcコンディショナルアリルを、Kras活性化にはKrasコンディショナルアリルを用い、Apc不活化及びApc不活化+Kras活性化をコンディショナルに誘導できるオルガノイドを樹立できた。これらのオルガノイドを用いて網羅的遺伝子発現解析を行ったところ、Apc不活化のみのオルガノイドに対しApc不活化とKrasの活性化の両方を誘導すると、低酸素応答遺伝子群及び上皮-間葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition:EMT)関連遺伝子群の発現が顕著に上昇している事が認められた。臨床検体より大腸がんオルガノイドの樹立を試みた。遺伝性疾患である家族性大腸腺腫症の患者複数人よりオルガノイドの培養に成功した。同一患者内の複数の腺腫からそれぞれ独立にオルガノイド培養に成功した。また、これらのオルガノイドを用いたハイスループット薬効評価系の確立に成功した。網羅的遺伝子発現解析の結果、患者間で発現が大きく異なる遺伝子Xを同定した。遺伝子Xはあるシグナル伝達系のキー遺伝子であり、転写因子ファミリーメンバーの1つである遺伝子Xに対する阻害剤Aを用いた薬効評価実験を行ったところ、阻害剤Aの細胞増殖抑制効果は殆ど見られなかった。EGFR阻害剤ゲフィチニブを用いた併用効果を検討したところ、阻害剤Aはゲフィチニブの細胞増殖抑制効果を強く亢進する事が明らかになった。遺伝性疾患である家族性大腸腺腫症の患者複数人の腺腫からそれぞれ複数のオルガノイド培養に成功し、同一患者内でKRAS変異を有するもの、有さないのもをそれぞれ取得できた。所属研究機関の変更に伴い、本年度より実施計画を変更して研究を行った。免疫チェックポイント阻害剤を用いた治療は各癌腫において効果を発揮している。抗がん剤併用など様々な臨床試験が行われており、良好な治療成績をおさめていることから、がん治療にさらなるパラダイムシフトを起こしつつある非小細胞肺癌の免疫チェックポイント阻害剤としてPD-1抗体が用いられており、そのリガンドであるPD-L1の腫瘍組織における発現率がコンパニオン診断に用いられている。しかし、PD-L1陰性例においても長期効果が得られる症例が存在することから、更なるバイオマーカーの必要性が高まっている。本研究では免疫チェックポイント阻害と関連するタンパク質の血清濃度をLuminex xMAPシステムを用いてマルチプレックスで評価し、その可能性を検討した。38名の化学療法治療歴を有する進行非小細胞肺癌患者において、病勢進行または許容できない毒性が生じるまでニボルマブ単剤治療を行った。血清は治療開始前および治療開始4週後に採取した。RECIST v1.1に従い、最良効果は部分奏功(PR)、安定(SD)、進行(PD)に分類した。PR患者群において治療開始前の血清follistatin濃度が非PR群患者に比して有意に低値であった。また、治療開始4週後の血清interleukin-8濃度が非PR群患者に比して有意に減少していた。さらに免疫チェックポイント阻害剤治療に伴う免疫関連有害事象(irAE)の発生と関連するバイオマーカの探索を行った。その結果、irAE発症患者群において、治療開始4週後の血清G-CSFおよびRantes濃度がirAE非発症患者群に比して有意に高値であり、血清leptin濃度はirAE患者群で有意に低値であった。平成28年度の研究で、遺伝子Xに対する阻害剤AはEGFシグナル阻害剤Gefitinibに対する感受性を亢進させる事を明らかにした。しかしながら、遺伝子Xに対する阻害剤は阻害剤A以外にない事、阻害剤Aの特異性が担保出来ないこと等が課題となっている。そこで平成29年度は、CRISPR-Cas9システムを用いたゲノム編集により遺伝子Aをノックアウトし、阻害剤Aと同様の感受性亢進がみられるかを確かめる。また遺伝子Aのノックアウトマウスも作製しており、in vivoでの発がん、腫瘍抑制に与える効果についても検討する予定である。今回は遺伝子Xの発現が高い群で併用効果が認められたが、発現の低い群で同様の効果が認められるか、遺伝子Xを強制発現させることでその作用が増幅されるか等も検討していきたい。

腫瘍生物学ノックアウトマウスの作成を予定していたが、がん研究分野の特性等を踏まえた支援活動におけるノックアウトマウス作成支援に採択された事、海外学会発表の機会がなく計上していた予算を使用しなかったことが挙げられる。平成29年度に論文として投稿する予定であり、出版費用としての支出が見込まれる。
海洋性無脊椎動物の体液に宿る特異微生物の生理生態学的機能解明への挑戦

本研究の目的は、海洋性無脊椎動物の体液中に生息する特異な微生物群の生理機能を解明することにある。具体的には、主に北海道の沿岸域に生息するヒトデを対象とし、体液特異微生物群の生態・生理機能を分子レベルで多元的に解明する。即ち、天然・飼育環境下において1体液中の微生物群集構造、宿主と微生物の2発現遺伝子、3代謝物質の3項目時系列解析を行う。本研究は、海洋性無脊椎動物および微生物の生理生態・進化学などの純粋研究分野や、水産学や環境保全学などの応用研究分野を変革し発展させる潜在性を有している。平成30年度は前年度に開始したマヒトデの飼育実験・解析を継続し、上記解析項目を実施した。加えて、本年度も前年度と同サイトにおいてマヒトデを採取し、約40個体について様々な条件下で一定期間の飼育実験を行うことに成功した(再現性および実験系評価のため)。前年度と同様に、フィールドで調整した体液および飼育個体から経時的にサンプリングした体液を用いて、顕微鏡観察(特にヘリコバクター近縁細菌やThiotrichales目細菌といった、これまでマヒトデ体液に特異的に優占することが確認された未知の微生物群を対象としたFISH)に加え、直接抽出したDNAを用いて16S rRNA遺伝子のアンプリコン解析(次世代シーケンサーを用いたディープシーケンシングによる微生物群集構造解析)を実施した。加えて、選抜した一部の試料からRNAを抽出し、トランスクリプトーム解析(宿主および微生物における発現遺伝子の解析)を実施し、宿主微生物間相互作用や協調的な環境応答を担う遺伝子群の同定を進めている。なお、以上に関連する成果の一部は複数の学会や国際誌等で報告した。本研究は、海洋性無脊椎動物および微生物の生理生態・進化学などの純粋研究分野や、水産学や環境保全学などの応用研究分野を変革し発展させる潜在性を持つ。平成29年度は上記の解析項目のうち、主に1体液中の微生物群集構造と、2宿主と微生物の発現遺伝子について研究をすすめた。これまでの研究において予備実験を進めてきた北海道東部でマヒトデを採取し、計50個体を6種類の条件(温度や塩分濃度が異なる)下において一定期間飼育した。フィールドで調整した体液および飼育個体から経時的にサンプリングした体液を用いて、様々な培養条件を用いた培養・顕微鏡観察(特にヘリコバクター近縁細菌やThiotrichales目細菌といった、過去にマヒトデ体液に特異的かつ優占して検出された未知の微生物群を対象としたFISH)に加え、計34試料については直接抽出したDNAを用いて16S rRNA遺伝子のアンプリコン解析(次世代シーケンサーを用いたディープシーケンシングによる微生物群集構造解析)を実施した。種々の条件を用いた飼育実験により、マヒトデの体液中に生息する微生物群の経時変化を解析することに成功している。トランスクリプトーム解析において、夏期に調整したRNAの量および質が悪かったが、方法を工夫して冬期に再度フィールドにて試料調整したところ、解析に十分なRNAを得ることに成功した。これらは今後種々の解析において基盤的役割を果たすと考えられる。

平成30年度は、主にトランスクリプトーム解析で取得しつつあるデータの解析を進めるとともに、その結果を利用しながらメタボローム解析を実施する。トランスクリプトーム解析においては、これまでの研究で取得されつつあるメタゲノムデータを用いながら、得られたデータをアセンブル、カテゴリー分類や機能アノテーションを行う。各ライブラリにおける発現遺伝子の出現頻度を比較するのみでなく、各(微)生物における発現様式に有意な協調性が見られるものを選択することにより、各環境(ストレス)条件下における生物間相互作用に特異的な発現様式を示す遺伝子群を同定することが可能となる。加えて、代謝物質の網羅解析を行い、発現遺伝子および代謝物質時系列データを解析することにより、各飼育条件で発揮される宿主微生物間相互作用を担う遺伝子・代謝経路を同定する。本研究では、各環境条件下における各代謝物質の増減を見るのみでなく、生物間の動態に相関があるものを選択することにより、宿主微生物間の相互作用や環境応答を担う代謝物質を同定する。さらに、個々の遺伝子・代謝物質が各生物および相互作用に及ぼす影響や制御関係を解析する。本年度は複数の飼育個体を用いた発現遺伝子の網羅解析を実施予定であったが、試料調整において上述した困難が生じたため、その費用を次年度使用額とした。
イネの深根性に関する遺伝・育種学的研究

コートジボアールの政変の影響で延期していた深根性のアフリカ現地での評価を行った。用いた材料は国際イネ研究所の保有するO. sativaコレクション約230品種、生物資源研究所の保有するO. sativaコレクション約300品種、WARDA(アフリカ稲研究センター)の保有するO. glaberrimaコレクション約70品種である。これら遺伝資源をマリのWARDA陸稲試験畑で慣行法によって栽培した。各品種21株植えて、出穂後14日目に各品種3株の深根性の評価を行った。深根性の評価にはコアーサンプル法を用いた。得られたサンプルを水洗して、最長根長を計測するとともに、地下部乾物重を測定した。同時に地上部の草丈と乾物重も調査した。その結果、深根性には大きな変異があることが分かった。最も短い品種は平均6.4cm、最も長い品種では平均41.4cmであった。根長が10cm以下の品種は強い感光性により、現地の短日条件で早期に生殖生長に移行したと推察された。測定形質間には正の相関が認められたが、地上部・地下部比でみると、地上部に対し地下部が相対的に大きい品種もあった。このことから深根性の評価および選抜には、最長根長だけでなく、地上部・地下部比も考慮する必要があると考えられた。今後は供試品種を100に絞って、二次スクリーニングを行い、深根性品種の同定を行う。前年度、プラスチックカップと3.2%寒天培地を用いることで、根の伸びには品種間差があることを確認した。しかし、大量の遺伝資源を評価には更にコンパクトな方法が求められた。そこで50mlチューブを用いた評価法を検討した。50mlチューブでも約10cmの深さは確保され、プラスチックカップを用いた結果をほぼ再現できることが分かった。今後は実際の圃場の深根性と比較して、簡易選抜法としての評価を行う必要がある。当初の計画ではコートジボアールのWARDA圃場でコアーサンプル法を用いてイネ遺伝資源の深根性を評価予定であった。しかし、コートジボアールの内戦の影響が予想以上に長引き、現地での圃場試験の遂行は不可能であった。試験に供試する予定であった材料はWARDAから少量回収することができたが、圃場試験に用いるには充分ではなかった。そこでコートジボアールの隣国のマリで種子の増殖を行った。同時に日本で補完可能な種子についても増殖を行った。日本では一部出穂せず、充分な種子を確保できない品種もあったが、マリではほぼ全ての品種の増殖ができた。現地での圃場試験は不可能であったが、寒天培地を用いた深根性の評価法について検討した。内径8.5cm、高さ16.5cmの紙コップに濃度0.08%、0.8%、1.6%、2.4%および3.2%の寒天培地を600mlずつ入れ、培養に用いた。充分に催芽させたイネ5品種(5個体)を各コップあたり一粒ずつ播種し、寒天を完全に覆うように灌水した。播種後10日目に各個体の地上部と地下部の長さを計測した。その結果、同一品種で寒天培地の濃度と地下部の関係を見ると、寒天培地が硬いほど種子根の伸長が促進されていた。逆に寒天の濃度と地上部の長さは反比例の関係にあった。同一濃度で地下部の長さの品種間差を見ると、寒天濃度が3.2%の時に品種間差が最も大きくなった。以上のことから、今後は3.2%の寒天濃度を用いて幅広いイネ遺伝資源をスクリーニングし、播種直後により深根性を示す品種の選抜を行う。同時に次期雨期作ではWARDAが研究部を移転させたマリのバマコで、同一材料を用いて圃場での深根性の評価を行う。両者の結果をあわせて、深根性の簡易検定法の開発に役立てる。

前年度、プラスチックカップと3.2%寒天培地を用いることで、根の伸びには品種間差があることを確認した。しかし、大量の遺伝資源を評価には更にコンパクトな方法が求められた。そこで50mlチューブを用いた評価法を検討した。50mlチューブでも約10cmの深さは確保され、プラスチックカップを用いた結果をほぼ再現できることが分かった。今後は実際の圃場の深根性と比較して、簡易選抜法としての評価を行う必要がある。
現代マレーシアにおける行政・官僚システムに関する基礎研究

本研究の対象国であるマレーシアは、東南アジア諸国の中にあって極めて特異的な開発政策を実施した。すなわち政府は、1971年以降マレーシアを構成する最大のエスニック・グループであるマレー人に対する社会政策(「新経済政策」、別名ブミプトラ政策)を積極的な国家介入という方法を通じて実施した。本研究の目的は、こうした特徴を持つ開発政策の担い手である官僚ならびに官僚システムに関する基礎的な資料を整備するとともに、基礎的な分析作業を行うことにおかれた。特に、1980年代にはいるとマハティール政権の下で従来のイギリス型の官僚システムに変更が加えられ、また民営化政策が実施されるなど、官僚システムに変化が見られた。しかしながら、こうした変化とは対照的には官僚リストなど基礎的資料の刊行が停止され、資料の整備が必須と状況となっていた。対象としたのは行政機関の中でも重要な役割を果たしてきた総理府、大蔵省、通産省(旧商工省)など経済省庁と、文部省などである。これらの重要省庁に関しては基礎的なデータの収集に一定の成果を上げることができた。他方、官僚システムに関しては独立以降どのようにして総理府に集中したシシテムが構築されていったかを明らかにすることができた。また、マハティール政権の下で工業化政策策定過程に関する研究成果を公表した。今後に残された大きな課題は、5カ年計画書、単年度予算などの経済計画の策定、並びにその実施過程を明らかにすることで、政府の「統治能力」を明らかにすることであろう。本研究の目的は,現代マレーシアの行政・官僚システムに関する基礎的な情報を収集・整理作業を行い(データベース化),さらにその分析を行うことを目的としている。マレーシアは1971年以降1990年までマレー人優遇を基調とする独自の開発政策(新経済政策:New Economic Policy)を策定・実施した。この政策の実施を通じて経済成長と種族間の経済不均衡という2つの問題を克服することに成功した。本研究ではこれまでほとんど内外において研究されてこなかった政策の策定・実行過程の担い手である行政機構・官僚制度の特質を明らかにすることを最終目標とし,その基礎的な研究作業を行った。これまでに政策の策定・実行過程に重要な役割を果たした総理府,大蔵,通産,教育など主要な官庁・官僚の基礎的なデータを収集,整理を行った。特に,1983年以降マレーシア政府は従来公表していた「官僚リスト」の公表を停めており,その意味でもこのデータベースは貴重かつ有益なものということができる。さらに今年度はこのデータをもとに新経済政策の実施過程と官僚・行政システムの特質を明らかにする予備的作業を行った。新経済政策はマレー人の経済的地位の向上を目的とするが故に,その実施過程においてはマレー人政党である統一マレー人国民組織(UMNO)内部からの様々な要求と,マクロ経済政策の安定ならびに財政政策の円滑な運営を図る官僚システムという2つの制度間での調整が政策運営の重要な鍵を握ることがわかった。今後は重工業化政策など節目となる重要な政策およびその政策に関与した特定官庁をより詳細に取り上げて検討することによって,マレーシアの政策決定メカニズムの特質を明らかにすることが重要な研究課題となる.本研究の対象国であるマレーシアは、東南アジア諸国の中にあって極めて特異的な開発政策を実施した。
顎関節鏡視法ならびに鏡視下手術法の確立のための病態,顎関節基本構造の探究

臨床的に顎関節内障、特に復位を伴わない円板の前方転位例においては、開口障害を主症状とすることが多い。このような症例では、関節腔における線維性癒着、滑膜の発赤、うっ血、血管怒張等の炎症所見、線維軟膏のフィブリレーション、円板もしくは円板付着結合織部の穿孔などが認められる。これらの病態を解明し、顎関節構成組織の器質的変化を把握すべく、動物、さらには屍体において、発症機序を追求し、各病態に適する鏡視下手術法の確立と臨床応用をめざし研究を行っている。本年度においては、固定前の屍体顎関節における上下関節腔内所見を把握することを目的とした。用いた関節鏡はストライカ-社製・TMJミニスコープシステムである。鏡視に際しては、関節鏡にビデオカメラを接続し、テレビモニターを介して所見の検討を行いながら、ビデオデッキによりビデオテープに記録を行った。線維性癒着に対して盲目的剥離授動術および、鏡視下剥離授動術を行った。現在までの研究において、鏡視下における所見としては、提供屍体が高齢者ということもあり、主に、関節腔の狭小化、下顎頭、関節窩の表面の粗造化および、線維性癒着をほぼ全例に認めた。これは、変形性関節症に多く認められる所見である。特に、線維性癒着では、前方滑膜間腔に多く認め、その種類としては、膜性癒着を呈していた。しかし、今年度は、新鮮屍体供給数が少なく、新たな知見は得られなかった。関節円板の前方転位の原因として、外側翼突筋の異常拘縮および、外力によって引き起こされると考えられるが、これらと咬合、ストレスとの関連、さらには下顎頭、関節結節の形態との関連性等、その基本構造を中心に研究を進めている。現有設備では関節鏡による関節腔内の観察にとどまり、今後設備をそろえ、研究を進めていく方針である。
脳血管疾患患者に対する非利き手のペン操作実用化のための作業療法プログラムの研究

利き手交換時の書字能力を計測するために,脳血管障害により右片麻痺を呈した患者(CVA群)整形疾患により右手の使用が困難となった患者(整形群)比較対象群として健常者(健常群)を対象とした.計測データは,描画時間,筆圧,描画面積,描画軌跡長,ペンの握り圧であった.結果,CVA群のなぞりの正確性は複数の図形で健常群・整形群と比較し課題図形との面積差や課題図形の周径と描画軌跡長の差が大きいことから正確性が低いことが明らかになった.また各群との比較では描画回数の前半では差が見られず.回数を重ねた後半で差が出現することが明らかになった.利き手交換時の書字能力を計測するために,脳血管障害により右片麻痺を呈した患者(CVA群)整形疾患により右手の使用が困難となった患者(整形群)比較対象群として健常者(健常群)を対象とした.計測データは,描画時間,筆圧,描画面積,描画軌跡長,ペンの握り圧であった.結果,CVA群のなぞりの正確性は複数の図形で健常群・整形群と比較し課題図形との面積差や課題図形の周径と描画軌跡長の差が大きいことから正確性が低いことが明らかになった.また各群との比較では描画回数の前半では差が見られず.回数を重ねた後半で差が出現することが明らかになった.研究目的であるペン操作の特性を数値データとして取得するためにペンの軸にかかる指の圧を計測する環境設定に時間を費やした.これまでペンの軸にかかる圧を計測した研究は少ない.計測をした研究であっても圧センサとペンを加工し計測しているが本研究では曲面でも圧の計測が可能なセンサを使用した.これによりペンの加工が少なく,通常のペンを使用するのと近い環境で計測可能となった.これは,環境要因や道具の変更などにより動作能力に影響を受け易いCVA患者のデータを取る上では意義が大きいと考える.研究計画にある筆圧・なぞり書きの軌跡,筆速を測定するためのソフト開発および修正を繰り返した.なぞり書きの課題は, CVA患者の障害の特性を考慮し,図形にて実施することとした.図形は比較的記載が容易であるカタカナの要素を網羅できる図形8個を考え,ソフト上に組み込んだ.ペンの軸にかかる圧と,筆圧・軌跡・筆速は別々のセンサで計測するため,それぞれのデータを同期して記録可能な環境を整えた.これにより対象者のなぞり書き時の,筆圧・握り圧との関係性を確認・比較できる.このように同期した研究はこれまでになく,今回の研究及びソフト開発は意義が大きいと考えられる.計測機器の環境が整った時点で,パイロットスタディを実施した.パイロットスタディの結果から,さらに環境を整え研究計画対象者にも実施できるように改善した.環境が十分に整った時点で,研究計画に示す3群のデータ計測を開始した.現在健常者群20名,整形疾患群20名, CVA患者7名のデータを取得している.【対象】CVA患者群12名(64.9±11.12歳)(CVA群),整形患者群16名(70.8±7.3歳)(整形群),健常群11名(64.4±6.5歳)の3群であり全員右手利きでった.CVA群は右片麻痺で書字についての利き手交換訓練は未実施,重度の高次脳機能障害は無く,ペンを提示しデモンストレーションによって課題遂行が可能な人とした.3群間で男女の比,年齢に差は無かった.対象者全員に目的を説明し,了承を得た.【方法】課題は,ペンタブレット上に提示された8個の図形を左手でなぞる活動を10回繰り返すことであった.1回なぞるごとに約1分間の休憩を挟んだ.計測データは,描画時間,筆圧,描画面積,描画軌跡長であった.測定機器はワコム社製ペンタブレットDTZ-2100Dで,筆圧計測のサンプリング周波数は20Hzとした.分析の対象は8個の図形のうち円描画とした.円は直径3cmで描画時には右周りに描画するよう指示した.【結果】有意な差を認めたのは,9回目の平均筆圧,面積差であった.平均筆圧はCVA群169.41±;47.07整形群138.70±37.03健常群123.33±39.34レベルであった.面積差はCVA群114.12±04.58整形群63.49±69.53健常群43.87±22.07mm^2であった.多重比較で平均筆圧はCVA群が整形・健常群に比べて高く(p<0.05)面積差もCVA群が整形・健常群より大きかった(p<0.05).群内比較では2回目と9回目で3群ともに差は認めなかったが,CVA群では平均筆圧,面積差が増加傾向であった.
細胞接着と細胞増殖におけるC-キナーゼの役割

PKCは細胞内シグナル経路の調節因子として極めて重要であることが様々な実験から推測されてきたが、未だにその具体的な作用点は不明である。本研究では、従来の研究で集積したPKCに関する独自の材料を用いて、PKCの具体的な作用点を解明することを目的とし、以下の二つの方向からのアプローチを行い、以下の結果を得た。1)PI3キナーゼ経路の代表的な下流因子、p70S6キナーゼの活性化機構を解析し、これにaPKCλが関わっていることを明らかにした。2)nPKCδ結合蛋白質として細胞膜貫通型のタンパク質を同定した。これはメタロプロテイナーゼ/ディスインテグリンファミリーの仲間であり、PKCδはこの細胞質ドメインに特異的に結合する。細胞接着とシグナル伝達経路との接点となっている事が予測され、きわめて興味深い。3)aPKCλ結合タンパク質として、PDZドメインを有する新規タンパク質を見いだした。これは線虫の卵の不等分裂に関わる遺伝子のほ乳類版であった。4)Rafを介したMAPキナーゼの活性化過程において、Ras以外に必要な因子として、PKCδを同定した。5)ストレス応答MAPキナーゼ(SAPK/JNK)経路の上流キナーゼとして、MUK、MST/MLK2を同定し、これらがSEKを介してSAPK/JNKを活性化することを示した。SAPK/JNKの上流には、MEKKに加えてMUK/MLKファミリーが存在する。C-キナーゼ(PKC)がPDGF受容体刺激に際して活性化していることを示し、これに関わるシグナル経路をPDGF受容体の自己リン酸化部位の変異体を用いて解析した。Y1021はPLCγを活性化するがP13-kinase(PI3K)その他の経路の活性化能を失っている。Y40/51はPI3Kを活性化するがPLCγ等の経路を活性化しない。F5は既知のいずれかの経路も活性化しない。nPKCεは、F5以外の変異体で活性化され、特にY40/51による活性化はPI3Kの阻害剤で完全に阻害された。これらの結果は、TPA,DG応答性の分子種、nPKCεがPLCγを介して活性化されることを細胞レベルで始めて証明したと同時に、nPKCεがPLCγとは独立に、PI3Kを介する新規の経路で活性化されることを示したこととなる。更に、化学合成したPIP3が試験管内でnPKCεを活性化し、PI3KのnPKCεに対する活性化作用がPI3Pを介したものであることも明かとなった。昨年度、同様の方法でaPKCλがPI3K経路でのみ活性化される事を示したが、この結果と合わせると従来標的の不明であったPI3Kは、TPA,DG不応答性のPKC(aPKC)と同時にTPA,DG応答性のPKC(nPKC)の直接的な上流因子であることが明かとなった。同時に従来PLC経路で活性化されるとされてきたPKCは少なくともnPKCεに関してはPLCとPI3Kにより、独立に活性化されることが明かとなった。一方、DG,PI3P,TPA等の作用部位と思われるPKCのcystein-rich domain(PKCαCRD2)の立体構造を決定した。プロテインキナーゼC(PKC)の具体的な作用点を探る目的で、昨年度から行っていた活性化経路の同定を代表的なPKC分子種について行う作業を進め、cPKC、nPKC分子群が、PLC経路に加え、PI3-kinase経路でも活性化されることを証明した。更に、aPKC分子がPI3-kinase経路でのみ活性化されることを見いだした。PKC分子群は、リン脂質性の種々の代謝産物により、少しづつ異なったスペクトルで活性化されること、同一の分子が複数の経路により独立に活性化され得ることを見いだした事になる。一方、PKCの具体的な作用点を明らかにする目的で、組換え型精製PKCδをプローブとして大腸菌cDNA発現ライブラリーをスクリーニングし、十数種の独立のPKCδ結合タンパク質のcDNAクローンを単離同定を進めている。その中には既にPKCの基質タンパク質として知られていたMARCKSタンパク質、核膜孔のタンパク質として報告されているもの以外は全て新規のタンパク質であった。その中のいくつかについて全長のcDNAを単離構造決定した。その中の一つ、SRBCと名付けたタンパク質は、PKCに結合すると同時に、基質にもなることを試験管内、細胞レベルで確認した。更にこのmRNAは血清飢餓で誘導され、細胞周期の進行に伴って減少する。更にこれを強制高発現するとDNA合成を抑制することを見いだした。一方、PKC結合タンパク質の検索を酵母のtwo hybrid systemを用いて行い、PKCεのキナーゼドメインに結合する新規タンパク質を見いだした。このタンパク質はPKCの基質とはならないが、細胞内でのPKCの位置の決定に関わることが推測された。

2)nPKCδ結合蛋白質として細胞膜貫通型のタンパク質を同定した。これはメタロプロテイナーゼ/ディスインテグリンファミリーの仲間であり、PKCδはこの細胞質ドメインに特異的に結合する。細胞接着とシグナル伝達経路との接点となっている事が予測され、きわめて興味深い。3)aPKCλ結合タンパク質として、PDZドメインを有する新規タンパク質を見いだした。これは線虫の卵の不等分裂に関わる遺伝子のほ乳類版であった。4)Rafを介したMAPキナーゼの活性化過程において、Ras以外に必要な因子として、PKCδを同定した。5)ストレス応答MAPキナーゼ(SAPK/JNK)経路の上流キナーゼとして、MUK、MST/MLK2を同定し、これらがSEKを介してSAPK/JNKを活性化することを示した。SAPK/JNKの上流には、MEKKに加えてMUK/MLKファミリーが存在する。
Hotz型人工蓋床を使用した口唇口蓋裂治療の顎発育効果に関する研究

上顎顔面一体模型作製は助調に進んでおり、初診時及び初回口唇裂手術直前までの印象を完了した症例は、総数約40症例である。その中の片側性唇顎口唇蓋裂20症例に対して、三次元計測器(三豊製作所マイクロコードMX203)を使用し、顔面頭蓋に対する上顎骨の三次元的成長発育を分析した。その結果、上顎の下方(口腔側)への発育は、歯槽頂付近よりも披裂縁付近の方が大きく、それにより上顎歯槽平面はV字形からより平担化の傾向が認められた。又上顎の前方への発育は、major segmentよりlesser segmentの方が大きく認められた。この分析結果は、第回日本口蓋裂学会総会において講演発表した。今後も引き続き症例数を増やし裂型別による比較検討及び印象採得を初診時、口唇裂手術直前、口蓋裂手術直前、56才時と施行し経時的な観察を行ないHotz型人工口蓋床の顎発育への効果に関して研究を進める予定である。
環境モニタリングスペクトロメータ用線量率・空気中放射性物質濃度同時評価法の開発

本研究事業最終年度である平成30年度は、初年度及び2年目の検出器特性試験、計算シミュレーション及び測定試験を通した線量率評価及び空気中放射性物質濃度定量の高精度化を目標とし、(a)プルームの経時変化(移動、拡散及び地表面への沈着)、及び(b)天然放射性核種からのイベントの事前推定(40K,208Tl,228Ac,214Bi及び214Pb)に着目して研究を遂行するとともに、三か年の研究成果を総括した。(1)平成29年度に開発し、妥当な線量評価が可能であることを検証した1インチ円筒形CeBr3検出器を、ドイツ連邦物理工学研究所(PTB)放射線防護線量計測グループにおいて平坦な広場に放射性プルームを模擬する密封微量線源を自動照射する装置(plume simulator)による放射線場で、核種の変化及び線量率径時変化に係る試験を実施した。試験の結果、137Cs、60Co及び226Raについて、いずれも基準値に対し4%以内で一致した。(2)天然放射性核種からのγ線によるイベントの推定とそれらの波高分布からの除去について検討を進め、天然放射性核種からのγ線に対する検出器応答を計算シミュレーションにより推定し、CeBr3検出器のバックグラウンドスペクトルを再現した。計算シミュレーションにより得られたバックグラウンド波高分布は、PTB環境放射線標準放射線場における測定結果と比較し、非常によく一致していることを確認した。(3)133Ba規制対象外点線源を用いて放射性プルームを模擬した、放射性プルーム中放射能濃度を定量した。測定された波高分布よりγ線フルエンス率を評価し、計算シミュレーションで得られた換算係数を乗じることで、空気中放射能濃度を導出し、同時に、イベントによる線量率の上昇についても精度よく評価できていることを確認した。研究初年度である平成28年度には以下について実施した。(1)円筒形CeBr3及びSrI2(Eu)シンチレーション検出器について、検出器からの波高分布から線量当量率及び空気カーマ率へ変換、並びに光子フルエンス率を導出するための応答関数のセットを、EGS4及びMCNPを用いて作成した。(2)上記の応答関数を用い、検出器の波高分布から妥当な線量評価が可能か、ドイツ連邦物理工学研究所(PTB)放射線防護線量計測グループの運用する極低線量率γ線校正場において、各検出器のエネルギー応答特性及び線量当量率応答特性を評価した。一連の実験及び評価の結果、研究代表者が用いたG(E)関数法及び新規に導入したスペクトルアンフォールディング法で得られた線量当量率及び空気カーマ率は、SrI2(Eu)検出器による241Amγ線の線量測定を除き、基準値と比較して10%以内で一致した。特に、CeBr3検出器では、アンフォールディング法による結果が良好であった。上記の結果より、検出器の波高分布から正確なγ線スペクトルが取得可能であることを示している。(3)円筒形CeBr3及びSrI2(Eu)シンチレーション検出器の線量率応答特性についても、同地で実施した。その結果、137Csγ線に対して、10 nSv h-1から100 nSv h-1の線量当量率で、直線応答することが確認できた。また、極低線量率環境でのバックグラウンド計測から、CeBr3検出器の結晶製造時に混入する227Acによる自己汚染によるバックグラウンドが7 nSv h-1程度に相当することが明らかとした。(4)円筒形CeBr3及びSrI2(Eu)シンチレーション検出器を用い、環境γ線計測の予備試験を行った。(2)で確認された手法を用い、環境中の線量当量率について妥当な値(約110 nSv h-1)を得た。初年度である平成28年度中に、従来型のNaI(Tl)と比較して高エネルギー分解能で、高速に応答し、LaBr3(Ce)と比較して自己照射によるバックグラウンドが低い、CeBr3及びSrI2(Eu)円筒形シンチレーション検出器を入手予定であったが、いずれも1インチ円筒形サイズの検出器を入手し、波高分布のエネルギー分解能の測定に加え、スペクトル取得の下限線量率を測定で評価できた。各検出器の波高分布からの線量率導出のため、EGS4を用いた計算シミュレーションで得られた応答関数から、各検出器のG(E)関数を作成した。さらに、波高分布からγ線スペクトルを取得するアンフォールディング法のための応答関数を、MCNPを用いて求めた。得られたG(E)関数、及びスペクトルの分解及び放射能濃度分析に必要な応答関数については、日本原子力研究開発機構放射線標準施設棟で整備された放射線校正場及びドイツ連邦物理工学研究所(PTB)放射線防護線量計測グループの運用する極低線量率γ線校正場で評価され、いずれも妥当な線量率を与えることが確認できた。さらに、平成29年度実施予定であった、線量率測定に関して、屋外の一般環境(0.1 μSv h-1程度以下)における環境γ線計測を実施し、環境中の線量当量率について妥当な値(約110 nSv h-1)を得た。上述のとおり、ほぼ計画通り研究が遂行できた一方で、線量率応答特性に関し、各検出器の線量率応答の上限値の評価までは実施できなかった。本研究事業二年目である平成29年度は、以下について実施した。

(1)平成28年度に入手した1インチ円筒形CeBr3検出器について、シンチレーション検出器からの波高分布をγ線フルエンス率に変換して空気カーマ率及び空気中放射能濃度へ変換するための応答関数を、MCNPを用いて作成した。作成した応答関数を用いて、妥当な線量率の導出が可能かどうか、ドイツ連邦物理工学研究所(PTB)放射線防護線量計測グループの運用する極低線量率γ線校正場において、CeBr3検出器のエネルギー応答特性及び線量当量率応答特性を評価した。一連の実験及び評価の結果、研究代表者が用いたスペクトルアンフォールディング法で得られた空気カーマ率は、241Am線源以外の線源について基準値と比較して4%以内で一致することを確認した。(2)上記CeBr3検出器を用い、放射性プルーム中放射能濃度導出のための測定を行った。放射性プルームは、検出対象の一つである133Xeの代わりに、133Ba規制対象外点線源を用いて模擬し、得られた波高分布よりγ線フルエンス率を求めた。空気中放射能濃度の評価は、評価された光子フルエンス率から計算シミュレーションで得られた換算係数を乗じて導出した。その結果、測定で評価されたγ線フルエンス率が全て放射性プルーム中の放射性物質からのγ線と仮定した場合において、空気中放射能濃度の予測が可能であることが確認された。(3)上記CeBr3検出器を用い、鉛でコリメートした検出器の開口部を下向きに配置した場合の、地表面における沈着量の評価が可能かどうか、コンクリート表面に沈着した事故由来の放射性セシウムの表面汚染密度評価を行った。評価の結果、鉛コリメータ付CeBr3検出器とスペクトルアンフォールディング法を組み合わせた手法により、妥当な放射性セシウムによる表面汚染密度が評価可能であることを確認した。本研究事業二年目である平成29年度中に、昨年度入手した1インチ円筒形CeBr3シンチレーション検出器について、検出器から得られる波高分布から光子フルエンススペクトルを取得するスペクトルアンフォールディング法のための応答関数についてMCNPを用いて評価できた。得られたスペクトルの分解及び放射能濃度分析に必要な応答関数については、日本原子力研究開発機構放射線標準施設棟で整備された放射線校正場及びドイツ連邦物理工学研究所(PTB)放射線防護線量計測グループの運用する極低線量率γ線校正場で評価され、妥当な線量率が得られたことから、応答関数及びスペクトルアンフォールディング法の妥当性が確認できた。本研究事業では、線量率・放射能濃度の同時評価を行う対象の一つとして、133Xeを想定している。今年度は133Xeからのγ線と同じエネルギーを有している(81 keV) 133Ba点線源を用いて、開発したスペクトルアンフォールディング法によりγ線フルエンス率を求め、空気中放射能濃度の評価に係る基礎試験を実施した。さらに、平成30年度実施予定であった、上記CeBr3検出器を用い、鉛でコリメートした検出器の開口部を下向きに配置した場合に地表面における沈着量の評価が可能かどうか、コンクリート表面の放射性セシウムの表面汚染密度の定量を行った。
多変量解析における漸近理論の開発と応用に関する研究

本研究では多変量解析における統計的漸近理論の開発と応用を目指しているが、当該研究期間の主要成果は次の通りである。1.多変量非正規性のもとで、多変量基本統計量、多変量1元配置モデルおよび多変量線形モデルにおける3つの代表的検定統計量について漸近展開関を導出した(Fujikoshi(2002),Wakaki, Yanagihara and Fujikoshi(2002))。2.多変量正規基本統計量の分布の近似に対する理論的誤差限界の研究に関して、ホテリングT^2_0およびラムダ統計量の分布の漸近展開近似に対して誤差限界を導出した(テクニカルレポート:Fujikoshi, Ulyanov and Shimizu(2002)、Fujikoshi and Ulyanov(2003))。3.高次元の場合における漸近理論を発展させ、判別分析における変数選択基準の改良法を提案した(Fujikoshi(2002))。4.経時データの解析に関連して、複数個の階層的個体内計画行列を持つ成長曲線モデルに関する改良AIC型モデル選択基準を導出し(Fujikoshi(2002))、さらに、同時信頼領域の構成法を提案した(Kanda, Ohtaki and Fujikoshi(2002))。5.ノンパラメトリック回帰の適合に関連して、B-スプラインと多項式を組み合わせる方法(Satoh, Yanagihara and Otaki(2002))、並びに、B-スプライン法における最適な結節点の配置法(Yanagihara and Ohtaki(2002))を提案した。6.著書(清水編)「地球環境データ」の第2章Landsatデータ執筆した(西井・田中・飯倉(2002))。さらに、地球観測衛星などにより観察される多重分光画像やレーダー画像を用いて、地表面の土地被覆を判別する方法を提案した(西井(2002))。7.平均ベクトルの推定において、その長さが既知の場合の推定法を提案した(Fujioka and Yanagimoto(2001))。本研究では多変量解析における統計的漸近理論の開発と応用を目指している。とくに、1.「各種推測に用いられる各種統計量について、連続型非正規モデルのもとで漸近展開」を導出した。具体的に、まず、多変量1元配置モデルにおける代表的検定統計量の漸近展開を与えた(J.Statist.Plann.Inf.に掲載予定)。次に、多変量線形モデルにおける線形仮説の検定統計量についても同様な結果を導出した(投稿中)。また、2.「統計量の分布の近似に対する理論的誤差限界及び数値的誤差限界の導出」及び、3.「高次元の場合における漸近理論の開発」に関しては,線形判別関数について新しい結果を得て、J.Multivariate Analysisに発表した。応用に関する研究成果として、衛星データを利用して土地被覆を分類するために、混合セルからなる教師データを利用すると、テストデータの判別、特に混合比推定に有効であることを示した(Proceedings ofIGARSS 2000)。本研究では、海外共同研究者2名を招聘しレビュー等を受け、また、広島大学において本研究課題に直結した研究集会を開催し、最近の研究に関する情報交換を行った。この研究集会において、研究分担者若木は、高次元の場合の2次判別統計量の分布近似に関する成果(投稿中)を発表した。この他、いくつかの基礎的な研究成果を得ているが、その中の一つとして、カイ二乗近似の改良法に関して修正Bartlett法を提案した(J.Multivariate Analysis)。

本研究では多変量解析における統計的漸近理論の開発と応用を目指しているが、本年度の主要成果は次の通りである。(1)多変量線形モデルにおける3つの代表的検定統計量について、連続型非正規モデルのもとでの漸近展開を導出した(Wakaki, Yanagihara and Fujikoshi (2002))。(2)多変量正規基本統計量の分布の近似に対する理論的誤差限界の研究に関して、ホテリングT^2_0の分布の漸近展開近似に対して誤差限界の導出に成功した。また、この研究に関連して、多変量尺度変数の漸近展開近似に対する一様誤差限界およびL_1-ノルム誤差限界に関する多くの基礎的成果を得た(Fujikoshi, Ulyanov and Shimizu (2002;投稿中))。(3)高次元の場合における漸近理論を発展させ、判別分析における変数選択基準の改良(Fujikoshi (2002))、および、多変量線形仮説に対する尤度比基準の分布についての改良近似法(Tonda and Fujikoshi (2002;投稿中)を提案した。(4)非線形構造を探索するためのモデル選択基準の構成に関連して、B-スプライン法と多項式回帰法と間のギャップについて検討した(Satoh, Yanagihara and Otaki (2002))。(5)地球観測衛星Landsatから取得されるTMデータについて、データ取得法から解析・応用に至るまで包括的に解説した(西井・田中・飯倉(2002))。また、解像度の異なる多重分光画像を重ね合わせる(融合させる)場合、マルコフ確率場モデルを想定した補正手法を提案し、現実のデータでその有効性を確認した(Morisaki and Nishii (2001)。(6)この他、統計グラフライブラリーの開発とWebへの応用(佐藤・大瀧(2002))、平均ベクトルについての改良推定法(Fujioka and Yanagimoto (2001))、などについ新しい成果を得た。(1)多変量非正規性のもとでの漸近展開近似の導出に関して、多変量基本統計量および多変量1元配置モデルにおける検定統計量に関する結果が出版された(Fujikoshi(2002))。また、多変量線形モデルにおける3つの代表的検定統計量についの漸近展開の結果も出版された(Wakaki, Yanagihara and Fujikoshi(2002))。さらに、ラオのU統計量や処理数が大のときのMANOVA検定統計量について漸近近似を導出し、テクニカルレポートとして発表している(Gupta, Jin and Fujikoshi(2003), Gupta, Harrar and Fujikoshi(2003))。(2)多変量正規基本統計量の分布の近似に対する理論的誤差限界の研究に関して、ラムダ統計量の分布の漸近展開近似に対して誤差限界の導出に成功した。
経済開放政策下のベトナム水田農業の構造変化

1990年から97年にかけて実質年率8.4%で成長してきたベトナムの国内総生産は、1998年にはやや落ち着いた動きをみせている。273億8300万ドルの国民総生産と7千8百万人の人口に対応して、国民1人当たり所得は1999年には351ドル(1995年は300ドル)になった。農業は中央地域の干ばつや洪水にもかかわらず2.7%、工業は鉱業や公共事業にも先導されて9.3%という健全な成長をみせている。ベトナムの米生産は1975年以降増産を続けており、米の輸出も1989年から96年までは、年間200万トン、97年以降は年間400万トンに達している。米輸出によって得られた収益は、様々な経済再構築に必要な外貨を満たすには至らないが、食料の余剰は人口増のものでの社会的安定と世界の食糧安全保障に貢献している。ベトナムの米輸出は、技術の改良、灌漑の発達、投入財の増加などの要因があるが、それを支えているのが、"ドイモイ"として知られる政府の社会主義型市場経済政策への転換である。この転換は、耕作のための農地保有を含む農業の個別化、海外への市場開放、米の自由国内流通などを含んだものである。ベトナムの経済と農業はこのように成長しているが、農業にはなお克服すべき大きな問題もある。第1には土地なし農民の増加である。1998年9月の政府の調査報告書によれば、この5年間にメコンデルタで136,338戸の農民が農地を失ったという。そして中央高原地域などの他の地域でも同じような傾向がみられるという。第2は農業資金の問題である。70%の農民が農業生産の資金に不足している。しかし、国立銀行はその資金需要の半分しか満たせていない。その一方で、補助により月率0.9%で運用している貧民救済銀行は、貧困民層への十分な融資ができていないという実態がある。2000年以降の農業計画に関する全国会議において、ベトナムの首相は農業・農村の発展のための政府の努力を強調した。特に農産物、家畜、養魚の生産性と品質を高め、ポストハーベスト技術と加工施設による付加価値を増大し、生産から流通、販売にたずさわる農業協同組合の組織化を図ることがこれからの大きな課題であり、このための取り組みと先進技術の適用を通じた農村工業化の推進の必要について強調している。今年度は、初歩的な研究プロセスとしてベトナム農業の現状を明らかにすべく、現地調査に積極楔に取組んできた。以下に今年度の調査研究の内容について述べる。

1、ベトナム農業食品工業省ほか農業関連機関やカント大学ほか農業大学などを訪問し、ベトナム農業関連の統計資料の収集や専門家(または専門家グループ)との面接調査2、紅河デルタ及びメコンデルタ地帯の農村集落調査及び農家調査3、紅河デルタ及びメコンデルタ地帯の米集荷業者、米仲売業者、米小売業者への面接調査このような調査活動は、最近のベトナム構造変化について最も注目される農地制度の変革、村落の再編成、農業経営構造の変貌を現場から確認するところに重点をおいて行われた。今年度の調査によっては以下のことが明らかになった。1、ベトナムでは1993年土地法が制定され、いわばそれまで農業生産を担ってきた集団農場が解体した上、家族を単位とする生産主体が創出されたものである。しかし、農家1戸当りの耕地面積は際編めて零細でかつ分散が激しい。2、ベトナムには、アジア水田社会伝来の村落が存在している。ベトナムではかつて旧来の村落より行政村を中心に集団農場が形成されたが、その間の村落境界をめぐる争い等もあって、農業生産活動の仲に新たに村落が強く意識されている。特に、北部の村落で見られるような、村落共有化した公田の分給は土地集中の防止に働いた村落機能として考えられ、今後の耕地規模拡大に関連して注目に値する。3、ベトナムでは、ほとんどの農家が極めて零細な耕地基盤の上で、コメを自給しつつ、野菜と家畜、さらに脆弱な兼業でもって現金収入を得、生計を営んでいるのが一般的である。しかし、未だ微々たる動きとないえ、農産物の商品化が進展しつつ、ベトナムの農家経済は大きく変わろうとしている。今年度は、本研究プロジェクトの2年目に当り、前年度のベトナム農業の現状把握から一歩踏み出し、現地調査を中心とするより深層的な分析を試みた。なお、これまでの研究活動の中間検討を行うべく、ベトナム側の研究協力者を招聘し研究の芳香性を確かめるほか、研究視点の整理に努力した。以下に今年度の調査研究の内容について述べる。(1)紅河デルタ及びメコンデルタにおいて前年度に引き続き農家経済調査を行うとともに、稲作生産費を個別データとして採集した。(2)発展可能性のある農業経営方式について、農業シシテム論的なアプローチを試みる。(3)農家から市場までの流通過程に沿った農産物全般の流通実態調査を行った。(4)ベトナム側の研究協力者グループを招聘し、研究の中間点検を行った。このような調査活動によっては、最近の市場開放政策によって揺れ動くベトナム農業の変化様相を、以下のように捉えることができよう。(1)都市近郊を中心に、米に代わる成長作物が徐々に導入され、いわゆる選択的拡大の兆しが見られ始めている。(2)かつてのVAC農法は、維持されているものの、一部の地域では化学肥料の投入増や特定の作物への特化傾向も見られ、農業生産力拡大の方向が従来の農業システムに変化を生じさせている。(3)農作物の流通については、農家の経営規模の零細性のゆえにプライステーカとしての性格が強く、今後の市場拡大に対応できる生産者の組織化の動きが見受けられる。本年度は最終年度なので、ベトナムの農業についての補足調査と総括的な検討を行った。その概要は以下の通りである。第1の点は、経済発展と農業との関係についてである。ベトナムの国民経済状況は、いうまでもなく、工業発展を辿る以前の、低い農業的段階にとどまっている。こうした状況から脱却して農業がダイナミックな展開を遂げていくためには、長期的には、都市化・工業化を中心とした経済発展がなければならない。近隣のアジア諸国が追求してきた近年の経済発展の方向は、資本主義に参入した先進国から資本と技術を受け入れ、低賃金または低生産性の労働力を活用しながら輸出指向の工業化を図り、それをテコとして国民経済全体を成長させていこうとするものであった。ベトナムの場合にも、こうした経済発展の方向が課題になることは否定できない。
口腔癌の放射線感受性におけるDNA修復とテロメラーゼの関係

各細胞のテロメア長は,NHEK:12.3kb,SCC-9:2.3kb,SCC-25:2.1kb,FaDu:6.5kb,A-253:13.8kb,G-361:5.3kbで,照射後の細胞生存率の低いSCC-9,SCC-25でテロメアが短かく,テロメラーゼ活性も低かった。。RT-PCRの結果,hTERT,Ku70は照射後生存率の低いSCC-9,SCC-25で発現が低かった。TRF2はA-253,G-361でやや低い傾向がみられた。NBS-1の発現に大きな差はみられなかったが、SCC-25でやや発現が低かった。全ての細胞でDNA二本鎖切断修復を認めた。今回の検討の結果,悪性腫瘍細胞の放射線感受性はテロメラーゼ活性やテロメア長と関連しており,hTERTやKuの関与が示唆された。DNA二本鎖切断修復能力は全ての細胞で認められたが,今後は修復のaccuracyの検討が必要である。細胞はヒト舌扁平上皮癌細胞(SCC-9,SCC-25),ヒト咽頭扁平上皮癌細胞(FaDu),ヒト粘表皮癌細胞(A-253),ヒト悪性黒色腫細胞(G-361),ヒト表皮角化細胞(NHEK(F))を使用した。各細胞におけるテロメラーゼ活性,hTERT mRNAの発現を調べた。放射線照射にはMitsubishi社製LINAC 2.8MV X線を使用した。非照射細胞,10Gy照応胞の細胞数を算定し,トリパンブルー染色法により細胞生存率を調べた。テロメラーゼ活性の測定の結果,NHEK(F)では軽度のテロメラーゼ活性を示しだのに対し,いずれの悪性腫瘍細胞においても高いテロメラーゼ活性を認めた。FaDu, A-253,G-361では特に高活性を示した。hTERr mRNAはいずれの悪性腫瘍細胞でも検出され,テロメラーゼ活性の高いFaDu, A-253,G-361で高い発現を認めた。テロメラーゼ活性の高い細胞で活性型のhTERT mRNAの比率が大きかった。細胞の増殖をみると,非照射のFaDu, A-253では他の細胞より活発な増殖を示した。10Gy照射後FaDu, A-253,G-361,NEHK(F)では緩やかな増殖傾向を示した。細胞生存率の検討では,SCC-9,SCC-25では照射後の時間経過に伴い細胞生存率は減少し,特にSCC-25における生存率の減少がみられた。しかし,FaDu, A-253,G-361,NEHK(F)では照射抜も高い生存率を示した。照射後のテロメラーゼ活性の変化をみると,生存率の商い細胞では照射後テロメラーゼ活性の上昇がみられた。生存串の低かったSCC-25ではテロメラーゼ活性に大きな変化はみられなかった。今回の検討の結果,悪性腫瘍細胞におけるテロメラーゼ発現は細胞の増殖や生存率に関与していることが示唆された。今後はDNA修復能力との関係について検討する。。