hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文章を構成する語彙の相互関係に関する定量的研究

本研究では、近年構築が盛んな日本語コーパスを積極的に活用して、コーパス言語学が得意とする、大規模データとコンピュータを用いた計量分析を行い、日本語の文章中で使われる語彙の相互関係を分析していく。上記の方法論的視座に基づく研究を通して、使用された語彙が文章の構造や形成プロセスにどのように作用しているのかという語彙論と文章論にまたがる問題を明らかにする。研究最終年度である平成30年度は、文章として実現されたコーパス内の語彙のうち、従来の研究でも盛んに論じられてきた品詞という側面から見たときの相互関係を分析対象とし、大規模データによる探索的な計量分析によりその実態を詳らかにした。具体的には、以下の研究を行い、公表した。・「樺島の法則」と呼ばれる、延べ語数における品詞構成比率の変動パターンを踏まえ、資料と品詞の種類に関する量的な充実を図りつつ再度の検討を行い、「樺島の法則」の変動パターンに関する精緻化を行った。分析資料には国立国語研究所(2015)『現代日本語書き言葉均衡コーパス』(Version 1.1 DVD版)に収録された「出版サブコーパス」のうちの「書籍」を選び、文書ごとの品詞構成比率を計算して並べ、品詞構成比率の変動を調査した。それにより、従来の「樺島の法則」と異なる以下の結果が得られた。a.動詞・形容詞・副詞(・助動詞・代名詞):一定の割合で減少/b.形状詞・連体詞(・助詞):増加→減少/c.接続詞:減少→緩やかな増加ないし維持→減少/ d.感動詞:急激な減少また、上記の変動と文章のジャンルとの対応関係を調べたところ、名詞の増加に社会科学、自然科学、技術・工学の増加が対応し、動詞等の減少に文学と哲学の減少が対応し、形状詞等の増減に歴史と芸術・美術の増減が対応することが分かった。以上の調査結果から、文章と語彙の相互関係の一端が明らかになったと言える。分析に際しては、文章として実現されたコーパス内の語彙のどのような側面に注目するかを定めることが求められる。そのため、研究初年度である平成29年度は、いくつかの語彙的要素を対象として分析を行い、計量する上で取り上げることができる言語事象を探った。具体的には、以下の2点に関する研究を行い、公表した。1、形容動詞相当の語群を対象に、形容動詞としての典型性を後接要素との共起関係から求め、多変量解析を用いて語群の分類を行った。それにより、形容動詞相当の語群が、隣接する品詞との関係の中で具体的にどのようなグラデーションを描いて分布しているのかを明らかにした。2、「美しい」と「きれいだ」という類義語を取り上げ、それぞれが修飾する名詞を収集し、共起語の語彙ネットワークを構築した後、共起する名詞の種類の違いや相互の類似度などを分析した。それにより、「美しい」と「きれいだ」という類義語が文章中で使われる際の意味的な違いを明らかにした。以上の研究を通して、文章中における語彙の相互関係を明らかにする上での視座および方法論に関する方向性について目星をつけることができた。研究初年度である平成29年度は、年度途中の所属変更に伴い、研究環境を再構築することに時間を割いた。そのため、研究成果の公表という点で進捗にやや遅れが生じてしまった。ただし、平成29年度の研究により、本研究課題を行う上での方法論的な部分に目処がつけることができた。その点で研究初年度としての最も重要な部分の検討はできたと言える。a.動詞・形容詞・副詞(・助動詞・代名詞):一定の割合で減少/b.形状詞・連体詞(・助詞):増加→減少/c.接続詞:減少→緩やかな増加

ないし維持→減少/ d.感動詞:急激な減少また、上記の変動と文章のジャンルとの対応関係を調べたところ、名詞の増加に社会科学、自然科学、技術・工学の増加が対応し、動詞等の減少に文学と哲学の減少が対応し、形状詞等の増減に歴史と芸術・美術の増減が対応することが分かった。以上の調査結果から、文章と語彙の相互関係の一端が明らかになったと言える。平成29年度までで、語彙的な面に注目した計量分析の方法論的な可能性は吟味できた。平成30年度ではその方法を文章という単位により強く結び付け、文章と語彙の相互関係が密接である部分を重点的に分析していく。特に、計量語彙論の領域で従来より考えられてきた諸仮説の検証と精密化を行うことで、文章を構成する語彙の振る舞いをより詳細に明らかにしていくことが可能であると考えられるため、そうした視座からの分析を推し進めていくこととする。
重症急性膵炎における臓器障害機構の解明

1.中枢性リンパ組織障害の解析ラット重症急性膵炎モデルにおいて、中枢性リンパ組織である脾臓は膵炎発症6時間後から著明な萎縮を示し、脾細胞数も顕著に減少しており、末梢リンパ球の末梢血中への動員によることが明らかになった。2.末梢リンパ組織障害の解析末梢リンパ組織である腸間膜や頚部リンパ節や、回腸のパイエル板でも、重症急性膵炎では、発症早期からアポトーシスが著明に観察され、免疫能を修飾していることが推測された。3.腸管粘膜障害機構の解析重症急性膵炎において腸管からのbacterial translocation(BT)は敗血症や膵、膵周囲感染を引き起こし、後期死亡の最大の原因となっていると考えられる。ラット重症急性膵炎を作成後12時間後には、腸間膜リンパ節に細菌感染が証明されエンドトキシン血症が惹起されるが、それに先立って腸管壁の菲薄化と腸管の透過性の亢進も観察された。その分子機構を解析したところ、腸管粘膜上皮細胞の著明なアポトーシスの亢進が見られた。これらの現象は、高濃度酸素供与体であるフルオロカーボンの腹腔内投与や、カスパーゼ阻害剤投与により、阻止され、腸管障害によるBTは腸管虚血によるアポトーシスにより惹起されると考えられた。4.免疫抑制機構の解析前年度までは、リンパ球系を中心とした免疫抑制機構を解析してきたが、今年度は、単球・マクロファージ系における変化を解析した。ラット急性膵炎モデルの肺胞マクロファージにおけるエンドトキシンに対する反応性を解析したところ、軽症膵炎モデルでは対照に比較して、エンドトキシン反応としてのTNα産生能とエンドトキシン受容体であるTol like receptor4の発現が克進していたが、重症膵炎モデルではこれらが抑制されており、細菌感染時の反応性低下の機序の一つであると考えられた。1.アポトーシス誘導機構の解析:重症急性膵炎における急性期の臓器障害機構には、臓器を構成する細胞の死がかかわっていると考えられ、その一形態としてアポトーシスが存在することを報告してきた。本年度は、膵炎腹水中に含まれるヘモグロビン変性物質であるヘマチンの関与を解析した。膵炎腹水は正常ラットの腹腔内に注入すると肝臓にアポトーシスを惹起するが、腹水中に含まれるヘマチン量と同等のヘマチンを腹腔内に注入しても肝臓にアポトーシスが誘導された。一方、in vitroでも膵炎腹水と同じく、ヘマチンもラット初代培養肝細胞やヒト肝腫瘍培養細胞であるhuH-7にアポトーシスを誘導することを見出した。さらにヘマチンがこれらの細胞の細胞内Ca2+を劇的に上昇させることも確認した。また、膵炎腹水を分子量によって分画し、腹水中にヘマチン以外のアポトーシス誘導活性を確認した。ヘマチンは血清アルブミンによってアポトーシス誘導能が中和されるが、腹水中の2つの誘導活性のうち一方はアルブミンにより中和されるが、もう1つの分画は中和されなかった。膵炎腹水中のアポトーシスを介する臓器障害因子としてのヘマチンの存在が確認された。2.リンパ系組織障害の解析ラット実験膵炎モデルのリンパ系組織における変化を解析し、その免疫能に及ぼす意義と、.その分子機構に関して検討した。まず、ラット重症急性膵炎モデルの脾臓の変化について解析した。ラット脾臓は膵炎発症6時間後から著明な萎縮を示し、脾細胞数も顕著に減少していた。

われわれはこのような変化を、すでに胸腺で確認報告しているが、胸腺細胞に顕著なアポトーシスが脾細胞には見られず、脾細胞の減少は、末梢リンパ球の末梢血中への動員によることが明らかになった。すなわち、末梢リンパ球は膵炎発症6時間ですでに約25%まで減少し、それは膵炎作成前に脾摘うを行うとさらに減少した。一方、脾細胞の機能解析を行ったところ、膵炎時には脾細泡はTh1/Th2両反応ともに抑制されていたが、特にTh1反応の抑制が著しく、Th1反応抑制の方向へ傾いていた。重症急性膵炎の後期感染成立に関与する、免疫抑制機構の一端が明らかとなった。1.中枢性リンパ組織障害の解析ラット重症急性膵炎モデルにおいて、中枢性リンパ組織である脾臓の変化について解析した。ラット脾臓は膵炎発症6時間後から著明な萎縮を示し、脾細胞数も顕著に減少していた。2.末梢リンパ組織障害の解析上記と同様のモデルで、末梢リンパ組織である腸間膜や頚部リンパ節や、回腸のパィエル板の変化を解析した。重症急性膵炎では、これらの組織のリンパ球に発症早期からアポトーシスが著明に観察され、免疫能を修飾していることが推測された。3.腸管粘膜障害機構の解析重症急性膵炎において腸管からのbacterial translocation(BT))は敗血症や膵・膵周囲感染を引き起こし、後期死亡の最大の原因となっていると考えられる。腸管内からどのようにして細菌が粘膜バリヤーを通過するのか未だ不明な点が多いが、腸管上皮の透過性の亢進やapoptosis、粘膜の微小循環障害が関係していると報告されている。本年度は、重症急性膵炎に伴う腸管障害機構を解析した。ラットに重症急性膵炎を作成後12時間後には、腸間膜リンパ節に細菌感染が証明されエンドトキシン血症が惹起されるが、それに先立って腸管壁の菲薄化と腸管の透過性の亢進も観察された。その分子機構を解析したところ、腸管粘膜上皮細胞の著明なアポトーシスの亢進が見られた。そこで、アポトーシス誘導因子であるカスパーゼに対する阻害剤を投与すると、腸管壁の透過性亢進が阻止され、エンドトキシン血症も改善した。以上の結果から、重症急性膵炎時には、腸粘膜上皮細胞のアポトーシスが誘導・促進され、BTやエンドトキシン血症の一因となっていることが判明した。腸管粘膜障害機構の解析重症急性膵炎において腸管からのbacterial translocation (BT)は敗血症や膵、膵周囲感染を引き起こし、後期死亡の最大の原因となっていると考えられる。しかし、腸管内からどのようにして細菌が粘膜バリヤーを通過するのか未だ不明な点が多い。そこで、本年度は、昨年度に引き続き、重症急性膵炎に伴う腸管障害機構を解析した。
妊娠期から出産・育児期を通した妊産婦の縦断的再喫煙防止プログラムの構築

妊娠を契機に禁煙した妊婦の再喫煙を防止し禁煙を継続するプログラム構築のため、Y県A市で平成27年度開催した1歳6か月児健康診査に来所した母親の内、母子健康管理カード、4か月児健康診査、1歳6か月児健康診査の各問診票の記録から妊娠中、出産後、4か月児健康診査時、1歳6か月児健康診査時の喫煙状況が把握できた512名中、一度でも喫煙経験がある62名(12.1%)を分析対象として関連する要因について検討した。喫煙状況と選択による複数回答を求めた喫煙理由との関連では、妊娠中喫煙有りでは喫煙理由「我慢できなかった」と有意に関連し(p=0.16)、出産後喫煙有りと関連した喫煙理由は無かった。4か月児健康診査時の喫煙有りと喫煙理由「我慢できなかった」とが関連する傾向にあり(p=0.72)、1歳6か月児健康診査時の喫煙有りと喫煙理由「なんとなく」とが有意に関連した(p=0.06)。喫煙環境との関連では、妊娠中の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.08)、出産後の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.79)、「身近な喫煙者」(p=0.13)、1歳6か月児健康診査時の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.08)、「身近な喫煙者」(p=0.42)が、それぞれ有意に関連あるいは関連する傾向にあった。4か月児健康診査時の喫煙との関連は認められなかった。喫煙環境は妊娠中、出産後、1歳6か月健康診査の段階で喫煙との有意な関連があったのに対して、喫煙理由には「夫・家族や身近な喫煙者」が含まれていたが、喫煙との有意な関連は認めらなかった。その理由として、母親が自身の喫煙に夫や身近な喫煙者の影響が大きいことを認識していない可能性が示唆され、再喫煙を防止する留意点と考える。妊産婦の縦断的な喫煙状況と喫煙に関連する要因の結果までは確認できた。本研究は平成27年度に試行した妊産婦の再喫煙ツールをリニューアルしてプログラムを構築し検証することを目的としており、平成30年度が最終年度であった。しかし、本研究がスタートした平成28年度当初は顕著でなかった加熱式タバコが急速に普及している。加熱式タバコは紙巻タバコよりも安全というイメージが先行しているのと同時に、含有するニコチンは紙巻きタバコよりも依存性が高いとする指摘もある。研究途上で科学的エビデンスは十分ではないが、疑われる危険性を回避するのは原則であり。妊産婦の喫煙・再喫煙予防においても同様である。当初の研究計画では加熱式タバコに関する調査項目は含まれていなかったため、改めて追加して調査が必要である。翌年度まで本補助事業の期間延長の承認を得た。近年急速に普及している加熱式タバコについて、妊産婦の喫煙・再喫煙、受動喫煙の実態と関連要因を調査する。今回のデータ、結果に加熱式タバコに関する調査結果を加えて、平成27年度に試行した妊産婦の再喫煙予防ツールにどのように反映させるか検討し妊産婦の再喫煙予防プログラムのアウトラインを構築する。複数の市町・保健所の担当者からプログラムの評価を受ける。妊産婦の喫煙状況について妊娠期から出産後育児期まで縦断的に把握するために、Y県A市の平成27年度1歳6か月児健康診査に来所した母親の内、平成26年12月、平成27年1月、2月生まれの児の母親116名を対象に、母子健康管理カード、4か月児並びに1歳6か月児健康診査問診票の記録から、母親の妊娠中、産後4か月並びに1年6か月時点の喫煙状況、喫煙者には1日の喫煙本数、再喫煙者には再喫煙時期と理由を把握した。なお、情報収集にあたり、A市と秘密保持の取り扱いに関する覚書等を取り交わし、連結不可能匿名化された情報の提供を受けた。対象者の平均年齢は31.5(±4.7)歳、主婦(無職)が40名(34.5%)次いで会社員30名(25.9%)であった。喫煙状況についてデータがすべてある105名について集計した結果、妊娠中喫煙なし87名(82.2%)、妊娠を契機に禁煙13名(12.4%)、妊娠中喫煙あり5名(4.8%)で、妊娠を契機に禁煙した13名中産後4か月時時点で再喫煙者1名(7.7%)、1年6か月時点では6名(46.2%)で再喫煙の理由はストレスがあった3名、母乳をやめた1名、家族が吸っていた1名であった。また、妊娠中喫煙なし87名中産後4か月時点での喫煙あり0、1年6か月時点の喫煙あり1名で、妊娠中喫煙あり5名中産後4か月時点の喫煙あり3名、1年6か月時点の喫煙あり4名であった。なお、産後1年6か月時点での全体の喫煙者11名(10.5%)であった。妊娠を契機に禁煙した妊婦の内半数近くが産後1年6か月時点で再喫煙しており、産後4か月以降に増加していることが明らかとなった。また、妊娠中喫煙なしの妊婦は一貫して喫煙なし、妊娠中喫煙ありの妊婦は喫煙を継続することが確認できた。妊産婦の縦断的な喫煙状況の把握は、今年度の主要な研究計画であり予定通り進行することができた。また、協力を得たA市の妊産婦に対する再喫煙予防・禁煙支援について概要を把握した。

一方、当初計画に入れていた縦断的な再喫煙予防プログラムのアウトライン作成には至らなかったが、これは平成29年度に継続する計画としていることから、概ね順調に進展と判断した。妊娠を契機に禁煙した妊婦の再喫煙を防止し禁煙を継続するプログラム構築のため、Y県A市で平成27年度開催した1歳6か月児健康診査に来所した母親について、母子健康管理カード、4か月児健康診査・1歳6か月児健康診査問診票の記録から喫煙経験のある母親を抽出した。妊娠前、妊娠中、4か月児健康診査並びに1歳6か月児健康診査の問診において喫煙状況を把握できた512名中一度でも喫煙を経験したことのある母親62名(12.1%)を分析対象とした。対象者の年齢は21歳から43歳に渡り、平均年齢30.0(±4.8)歳であった。妊娠届出時の喫煙状況は、喫煙経験なし4名(6.5%)、妊娠前・妊娠判明時禁煙50名(76.9%)、妊娠判明後喫煙継続8名(12.9%)であった。4か月児健康診査時の喫煙状況は、喫煙なし26名(41.9%)、喫煙あり16名(25.8%)、欠損値20名(32.3%)、1歳6か月児健康診査時の喫煙状況は、喫煙なし36名(58.1%)、喫煙あり25名(40.3%)、欠損値1名(1.6%)であった。すべてのデータがある対象者42名の喫煙状況の変化を分類した結果、妊娠届出時喫煙経験なし⇒4か月児健診時喫煙あり⇒1歳6か月健診時喫煙なし1名、妊娠前・妊娠判明時禁煙⇒4か月児健診時喫煙なし⇒1歳6か月児健診時喫煙なし17名、妊娠前・妊娠判明時禁煙⇒4か月児健診時喫煙あり⇒1歳6か月児健診時喫煙なし3名、妊娠届出時喫煙経験なし⇒4か月児健診時喫煙あり⇒1歳6か月健診時喫煙あり2名、妊娠前・妊娠判明時禁煙⇒4か月児健診時喫煙なし⇒1歳6か月児健診時喫煙あり7名、妊娠前・妊娠判明時禁煙⇒4か月児健診時喫煙あり⇒1歳6か月児健診時喫煙あり4名、妊娠届出時喫煙あり⇒4か月児健診時喫煙なし⇒1歳6か月健診時喫煙あり1名、妊娠届出時喫煙あり⇒4か月児健診時喫煙あり⇒1歳6か月健診時喫煙あり6名であった。妊産婦の縦断的な喫煙状況の把握については予定通りにデータ収集及び分析が終了した。当初平成29年度に予定していた縦断的な再喫煙予防プログラムのアウトライン作成まで至らなかったが、これは平成30年度にも継続する予定であるためおおむね順調に進展していると判断した。妊娠を契機に禁煙した妊婦の再喫煙を防止し禁煙を継続するプログラム構築のため、Y県A市で平成27年度開催した1歳6か月児健康診査に来所した母親の内、母子健康管理カード、4か月児健康診査、1歳6か月児健康診査の各問診票の記録から妊娠中、出産後、4か月児健康診査時、1歳6か月児健康診査時の喫煙状況が把握できた512名中、一度でも喫煙経験がある62名(12.1%)を分析対象として関連する要因について検討した。喫煙状況と選択による複数回答を求めた喫煙理由との関連では、妊娠中喫煙有りでは喫煙理由「我慢できなかった」と有意に関連し(p=0.16)、出産後喫煙有りと関連した喫煙理由は無かった。4か月児健康診査時の喫煙有りと喫煙理由「我慢できなかった」とが関連する傾向にあり(p=0.72)、1歳6か月児健康診査時の喫煙有りと喫煙理由「なんとなく」とが有意に関連した(p=0.06)。喫煙環境との関連では、妊娠中の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.08)、出産後の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.79)、「身近な喫煙者」(p=0.13)、1歳6か月児健康診査時の喫煙と「夫の喫煙」(p=0.08)、「身近な喫煙者」(p=0.42)が、それぞれ有意に関連あるいは関連する傾向にあった。4か月児健康診査時の喫煙との関連は認められなかった。喫煙環境は妊娠中、出産後、1歳6か月健康診査の段階で喫煙との有意な関連があったのに対して、喫煙理由には「夫・家族や身近な喫煙者」が含まれていたが、喫煙との有意な関連は認めらなかった。
視覚芸術（漫画）を応用展開したインフォームドコンセントのイノベーション戦略

脳神経外科の臨床では、救命目的の外科治療を遂行するまでに一刻の猶予もない局面が経験され、昏睡状態の患者に病状を説明する術もなく、切迫する病態、治療法、治療後の機能予後を理解した上での治療選択は患者家族に委ねられている。医師は短時間で病状に説明するものの、患者家族には驚愕や動揺があり、短時間でこれらを正確に理解して意思決定するには多くの困難を伴い、[医療者側と患者側の溝」が問題となっている。本研究は、視覚芸術(漫画)用いて「インフォームド・コンセント」における時間的かつ空間的問題を解消し、患者・家族側の定量評価を加えながら医療の質と患者側の満足度を向上させることを目的とした研究である。
蒸気爆発に対する高温溶解物の物性値と落下形態の影響に関する研究

シビアアクシデント時の格納容器の健全性評価の観点から、蒸気爆発の研究が行われている。原子炉システムにおいて、自発的トリガリングが生じなければ、大規模蒸気爆発への進展はあり得ない。しかし、自発的トリガリングの発生メカニズムについては、現在まで具体的な検討は殆ど行われない。流体力学の分野では、流体ジェットは周囲流体中を落下する過程で組織的運動を引き起こし、周囲流体をジェット中に巻き込むことが知られている。この過程が普遍的であるとすれば、高温の溶融物がジェット状に水中に落下した場合には、溶融物内に冷却材を巻き込む可能性がある。すなわち、この過程で自発的トリガリングが発生する可能性がある。本研究では、トリガリングの観点から、この過程を具体的に観察した。実験では、溶融物としてすず、亜鉛を用いた。これらの物質は、ジェットの変形のし易さを示す動粘性係数は約2倍異なるが、熱拡散率はほぼ同一の値を持つ。すずと亜鉛を用いることにより、トリガリングに対する動粘性係数の影響が明らかに出来る可能性がある。組織的運動がジェットの変形に明瞭に現われるためには、ある程度の溶融物の量が必要である。そのため本研究では、100gの溶融物を落下させた。また、溶融物の初期温度は融点からさほど高くない温度にした。これは、凝固物にジェットの変形と水との相互作用の形跡を残し、組織的運動との関係を明らかにするためである。本研究の結果、次のことが分かった。(1)温度差のない密度差の大きい流体同士(水-Hg)の系において観察された組織的運動が蒸気相を含む2流体系(水-Sn/Zn)でも観察された。(2)組織的運動を作り出す溶融物の変形により、溶融物内に冷却材が取り込まれて、粗混合状態に至る前に、自発的なトリガリングが発生する。(3)通常自発的には水と相互作用しない(トリガリングを起こさない)亜鉛においても(2)の理由により、溶融物中に冷却材が完全にトラップされ、自発的トリガリングが発生することが確認された。(4)通常相互作用を生じない300°C以下の温度でも溶融すずの相互作用が確認された。この現象は組織的運動によりトリガリングの発生が促進されたものと解釈できる。
栄養因子の双方向性制御による神経再生促進法の開発:新規DDSとsiRNA

神経再生の環境設定と複数栄養因子同時投与の可能性について研究を進展させた。血糖コントロールと組織再生に関する解析は一定の成果が得られ、神経の正常な再生に最適な組織液環境としては正常の血糖濃度域が最適で、多くても少なくても不適であることが証明された。DDS(drug delivery system)に関して、シート体の徐放形態を開発し、その効果を判定した。現在、臨床への応用に向かって準備を進行中である。神経細胞間の回路網構築の過程に対して、各種の神経栄養因子や細胞増殖因子がどのように影響を与えるのか、時相・部位特異的に作用させることに依って損傷後の組織修復に寄与するのか(ある部位では作用を抑え、別の部位では作用を強化することで正常な回復を促進するか)、麻酔や神経ブロックに使用される薬は正常および異常な発生・再生過程をどのように修飾するのか、最新の細胞培養システムを用いた基礎実験、行動実験、および臨床データをもとに明らかにする計画を進めている。初年度の研究では前年からの継続研究である、線維芽細胞増殖因子の局所筋肉内注入による血管新生作用の臨床データを集積することにより、その応用可能性を考察した.また、神経に正確に薬剤を到達させる技術を確立するために、CTスキャンガイドの神経ブロック法を臨床例をもとに開発した.この方法は交感神経節に薬剤や物理的エネルギーを到達させるための有効な手段になると考えている.神経の疼痛伝達を修飾する薬剤を同定するための研究も薬理学的手法を用いて実施した.その結果、セロトニンの末梢における作用が重要であることが示唆され、疼痛伝導の修飾に用いうる薬剤の新たな可能性を解明した.一方、全く別のアプローチとして重粒子線を神経に放射することにより神経線維の伸展を調節できることを発見した.この技術も新規の神経再生修飾技術に応用可能と考えている.現在、臨床で問題視されている、血糖コントロ一ルと組織再生に関する解析を進めており、神経の正常な再生に最適な組織液環境を同定中である.障害を受けた神経組織を機能を持って再生させるために、各種の神経栄養因子や細胞増殖因子がどのように影響を与えるのか、空間・時相・回路特異的に作用させることに依って損傷後の組織修復に寄与するのか、麻酔や神経ブロックに使用される薬は正常および異常な発生・再生過程をどのように修飾するのか、最新の細胞培養システムを用いた基礎実験、行動実験、および臨床データをもとに明らかにする研究を実施した。1-2年度の研究では前年からの継続研究である、線維芽細胞増殖因子の局所筋肉内注入による血管新生作用の臨床データを集積し、更にそれを分析して、その応用可能性を考察した.その結果、第一に神経に正確に薬剤を到達させる技術を確立するために、CTスキャンガイドの神経ブロック法を臨床例をもとに開発することに成功している.この方法は交感神経節に薬剤や物理的エネルギーを到達させるための有効な手段になると考えている.第二に、神経の疼痛伝達を修飾する薬剤を同定するための研究も薬理学的手法を用いて実施した.徐放薬の作成に実験的には成功しており、その結果、セロトニンの末梢における作用が重要であることが示唆され、疼痛伝導の修飾に用いうる薬剤の新たな可能性を解明した.以上のことにより、更なる臨床研究の推進が可能であるということが分った.一方、全く別のアプローチとして重粒子線を神経に放射することにより神経線維の伸展を調節できることを発見した.この技術も国際誌に掲載され、新規の神経再生修飾技術に応用可能と考えている.臨床で問題視されている、血糖コントロールと組織再生に関する解析が進み、神経の正常な再生に最適な組織液環境は正常な血糖閾であるということを解明した.神経再生の環境設定と複数栄養因子同時投与の可能性について研究を進展させた。神経細胞の回路網構築の過程に対して、各種の神経栄養因子や細胞増殖因子がどのように影響を与えるのか、時相・部位特異的に作用させることに依って損傷後の組織修復に寄与するのか(ある部位では作用を抑え、別の部位では作用を強化することで正常な回復を促進するか)、麻酔や神経ブロックに使用される薬は正常および異常な発生・再生過程をどのように修飾するのか、最新の細胞培養システムを用いた基礎実験、行動実験、および臨床データをもとに明らかにする計画では、生体内であり得る複数因子の相互作用に突いて検討した。初年度、2年時の研究では前年からの継続研究である、線維芽細胞増殖因子の局所筋肉内注入による血管新生作用の臨床データを集積することにより、その応用可能性を考察したが、今回は人間への投与は行わなかった。また、神経に正確に薬剤を到達させる技術を確立するために、CTスキャンガイドの神経ブロック法は臨床例において開発を進め、正確な針刺入へのリスクファクターを画像解剖学的に評価した。
認知基盤に基づく文法カテゴリーの対照研究

今年度は,文法カテゴリーの対照研究として,昨年に引き続き空間,時間を特にとりあげた。空間と時間は認知基盤として最も重要なカテゴリーをなすからである。まず,日本語とフランス語の空間表現に関して,特に「ところ,場所,場(バ)」に相当する語彙データを収集し,基礎資料を作成した。資料作成の段階で,ドイツ語の語構成との比較が必要となり,「ラオム,オルト,シュテレ」などのドイツ語関係の語彙も調査の対象とした。空間語彙が単に空間を記述するだけではなく,調査をしたいずれの言語においても文法化現象をおこしていることが明確になった。ただし,文法化のプロセスに一般性があるかどうかは不明な部分が多く,さらに研究を続行する必要がある。時間カテゴリーに関しては,未来形の表現,序列副詞(まず,はじめに,など)の記述的・理論的研究を行った。特に未来の時間概念の把握形式について,日本語古語の助動詞「む」の用法とフランス語の米来形式(-ra形)の細かな分析の結果,日本語とフランス語ではかなり相違することが明らかになった。序列副詞に関しては,日本語の「まず」の用法とフランス語の「d′abord」の用法の比較を通じて,日本語が極めて主観的な側面を形式化しているのに対し,フランス語ではむしろ文脈の多様性によって主観性を表現していることが明らかになった。なお対照研究の方法論については,琉球大学法文学部(平成10年4月)において発表(講演)し,序列副詞は,メッス大学(フランス)における国際言語学コロキアム(平成11年3月)で発表し,評価を得た。今年度の研究は,個々の現象に関する問題を深化させたが,そこから一般化をめざす理論的研究は次年度の課題である。今年度は、日本語とフランス語を対象言語にして、その具体的な観察を行うべく、データ収集、および考察を開始した。具体的には発言動詞「言う」とdire(仏語)の例文を可能な限り収集し、出現する文脈の分析を行った。データは、現代小説、テレビ、ラジオ、新聞、映画などから集めたが、整理にはまだ時間が必要である。「言う」に関しては、「と言う」「を言う」「のように言う」の三つのパターンに分け考察し、その一部を公表した。
難治性統合失調症における塩酸ミノサイクリンの有効性とその機序に関する研究

難治性統合失調症における塩酸ミノサイクリンの有効性の特徴とその奏功機序について、臨床研究およびモデル動物を用いいた基礎研究により明らかにした。塩酸ミノサイクリンの統合失調治療薬としての有用性を検討し、塩酸ミノサイクリンがいかなる精神症状に有効であるかを明確にしたい。また塩酸ミノサイクリンの治療効果機序の解明のため治療前後での血清グルタミン酸代謝やミクログリアの活性変化を明らかにした。1難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサイクリン投与状況に関する後方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者およびその他の精神疾患のために、外来および入院治療された患者の内で、精神科治療期間中に何らかの感染症のために塩酸ミノサイクリンの投与した患者(約100名)を研究対象とした。解析:統合失調症やその他の精神疾患患者に対して塩酸ミノサイクリンの投与状況を詳細に把握し、塩酸ミノサイクリンの投与に関連すると思われる有害事象も詳細に検討する。さらに塩酸ミノサイクリンの投与前後で、対象となった患者の精神症状の重症度変化、錐体外路症状の出現頻度とその重症度、社会適応状況などを比較検討した。2難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサイクリン投与状況に関する前方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者(約100名)およびその他の精神疾患(約100名)のために島根大学医学部附属病院精神科神経科で外来および入院治療された患者を対象とした。解析:塩酸ミノサイクリン投与群、他の抗生物質投与群、抗生物質非投与群間での精神症状の改善度を解析した。3統合失調症モデルラットおよびGunnラット(先天的非抱合型ビリルビン血症ラット)の脳組織学的研究方法:統合失調症様行動パターンをしめすGunnラット、従来から統合失調症のモデルとして使用されてきた覚醒剤投与ラット、正常コントロールとしてJcl:Wistar系ラットを用い、肉眼的形態変化の観察、光顕レベルで大脳皮質、海馬、小脳皮質での特徴的変化の有無を検討した。研究項目:HE,Nissle染色に加え、Iba-1、NCAM、Wntなどのミクログリア、神経発達、神経アポトーシスに関係する分子に対する抗体を用いた組織化学的方法を用いた。1難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサイクリン投与状況に関する後方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者およびその他の精神疾患のために外来および入院治療された患者の内で、精神科治療期間中に何らかの感染症のために塩酸ミノサイクリンを投与した患者(約100名)を研究対象とした。解析:統合失調症やその他の精神疾患患者に対して塩酸ミノサイクリンの投与状況を詳細に把握し、その投与に関連すると思われる有害事象も詳細に検討する。さらに投与前後で、対象となった患者の精神症状の重症度変化、錐体外路症状の出現頻度とその重症度、社会適応状況などを比較検討した。研究項目:HE,Nissle染色に加え、Iba-1,NCAM,Wntなどのミクログリア、神経発達、神経アポトーシスに関係する分子に対する抗体を用いた組織化学的方法を用いた。その結果、Gunnラットでは、神経炎症所見が存在することがわかった。4Gunnラットの神経炎症所見は、ミノサイクリンの投与により、軽減する可能性が明らかになった。(1)難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサクリン投与状況に関する後方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者およびその他の精神疾患のために、外来および入院治療された患者の内で、精神科治療期間中に何らかの感染症のために塩酸ミノサイクリンの投与した患者(約100名)を研究対象とした。解析:統合失調症やその他の精神疾患患者に対しての塩酸ミノサイクリンの投与状況を詳細に把握し、塩酸ミノサイクリンの投与に関連すると思われる有害事象も詳細に検討する。(2)難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサクリン投与状況に関する前方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者(約100名)

およびその他の精神疾患(約100名)のために島根大学医学部附属病院精神科神経科で外来および入院治療された患者を対象とした。解析:塩酸ミノサイクリン投与群、他の抗生物質投与群、抗生物質非投与群間での精神症状の改善度を解析した。(3)統合失調症モデルラットおよびGunnラット(先天的非抱合型高ビリルビン血症ラット)の脳組織学的研究方法:統合失調症様行動パターンをしめすGunnラット(20匹)、従来から統合失調症のモデルとして使用されてきた覚醒剤投与ラット(20匹)、正常コントロールとしてJcl:Wistar系ラット(20匹)を用い、肉眼的形態変化の観察、光顕レベルで大脳皮質、海馬、小脳皮質での特徴的変化の有無を検討した。研究項目:HE、Nissle染色に加え、Iba-1、NCAM、Wntなどのミクログリア、神経発達、神経アポトーシスに関係する分子に対する抗体を用いた組織化学的方法を用いた。当初の計画通り、以下の研究を遂行し研究成果を論文として発表あるいは発表予定。1難治性統合失調など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサイクリン投与状況に関する後方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者およびその他の精神疾患のために、外来および入院治療された患者の内で、精神科治療期間中に何らかの感染症のために塩酸ミノサイクリンの投与した患者(約100名)を研究対象とした。解析:統合失調症やその他の精神疾患患者に対しての塩酸ミノサイクリンの投与状況を詳細に把握し、塩酸ミノサイクリンの投与に関連すると思われる有害事象も詳細に検討した。さらに塩酸ミノサイクリンの投与前後で、対象となった患者の精神症状の重症度変化、錐体外路症状の出現頻度とその重症度、社会適応状況などを比較検討した。2難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサイクリン投与状況に関する前方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者(約100名)およびその他の精神疾患(約100名)のために島根大学医学部附属病院精神科神経科で外来および入院治療された患者を対象とした。3統合失調症モデルラットおよびGunnラット(先天的非抱合型高ビリルビン血症ラット)の脳組織学的研究方法:統合失調症様行動パターンをしめすGunnラット、従来から統合失調症のモデルとして使用されてきた覚醒剤投与ラット、正常コントロールとしてJcl:Wistar系ラットを用い、肉眼的形態変化の観察、光顕レベルで大脳皮質、海馬、小脳皮質での特徴的変化の有無を検討した。研究項目:HE、Nissle染色に加え、ミクログリア、神経発達、神経アポトーシスに関係する分子に対する抗体を用いた組織化学的方法を用いた。(1)難治性統合失調症など精神疾患の患者に対する塩酸ミノサクリン投与状況に関する後方視的研究対象:統合失調症の診断基準を満たす患者およびその他の精神疾患のために、外来および入院治療された患者の内で、精神科治療期間中に何らかの感染症のために塩酸ミノサイクリンの投与した患者(約100名)を研究対象とした。
カンボジア前近代における都市ネットワークと国家形成過程

プレアンコール期碑文出土報告地点の約70%を踏査し、これに基づいて土器・陶磁器の分布と変遷・レンガ中モミガラ約50件の実測と解析・寺院建築実測十数件が行われた。これらの関連から、カンボジア南部と北部では、境界は必ずしも明確ではないものの、モミガラ形態分布・土器・陶磁器の分布に相違が見られること、これらには時期的な連続性がある程度確認できることが明らかになり、碑文学的に指摘された国家形成における地域的な重点の相違と歴史的連続性が示唆された。2007年4月29日から5月1日にかけて、研究代表者・分担者ら9名が南山大学において研究会を実施し、今後の調査計画の企画立案を行った。同年8月13日から8月27日にかけて、ベトナム・アンザン省及びカンボジア・コムポンスプー州において広域調査を実施した。この結果、プレアンコール期に属する未報告碑文3件を発見し、コムポンスプー州コーンピセイ郡において寺院建築用黒色片岩切り出し場・同国バッダムバーン州で1件報告されているのみの高・幅ともに約12m程度のプレアンコール期に起源を持つと思われる土塁遺構1件等を発見した。また、8月17日から27日にかけて、研究分担者は、カムポート州・アンコーチェイ郡における複合土塁遺跡トラペアントナールの測量を行い、同遺跡周辺における水流に関する聞き取り調査を実施した。更に、8月28日から31日にかけて同国王立芸術大学において収集遺物の実測・収集レンガ中におけるモミガラ実測を行った。この結果、従来先史時代末期と想定されてきたトラペアントナール遺跡が、概ね5世紀前後を中心とする可能性が高いこと、寺院建築や土塁遺構はアンコーボレイを例外として、5世紀後半より遡るものではないことが推測された。モミガラ実測データは従来までに集積されたデータと統合され、解析されたが、従来までと同様、地域・地形・時代によって顕著な相違を示すものではなく、カンボジア国家形成過程における稲作を中心とする経済下部構造の変化は、稲作あるいはこれに伴う居住の面的拡大があったとしても、品種・作付け方法に大きな変化があった可能性は少ないとの仮説が強化された。なお、本計画においては2008年3月後半に前述のコーンピセイ郡土塁再調査・コムポントーム州等における広域調査、王立芸術大学におけるワークショップ等を予定している。2008年4月29日から5月1日にかけて、研究代表者・分担者ら11名は南山大学において研究会を実施し、漢籍文献等関連基本文献の講読及び今後の調査計画の企画立案を行った。同年8月11日から31日にかけて、カンボジア・カムポート州・コムポントーム州・コムポンチナン州において広域調査を実施した。また、研究分担者はカムポート州バンテアイミアス郡に位置する洞窟遺跡クヘアオウの発掘調査を実施した。また、9月1日から4日にがけて、研究代表者・分担者は同国王立芸術大学において収集遺物の実測・収集レンガ中におけるモミガラ実測計11件を行った。2009年3月11日から31日にかけて・分担者らはカムポート州・コムポンントーム州・コムポンチャーム州・コムポンチナン州・バッダムバーン州等で広域調査を実施し、遺跡実測・遺物収集等の作業を行った。これら2回の調査において、前アンコール期碑文出土地点21地点を確認した。また、2008年度の実地調査期間中、文化芸術省幹部らと継続的に意見交換を行い、カンボジア人若手研究者の育成方針・調査報告書のカンボジア語による出版等に関して合意を得た。5月1日3日、研究代表者・分担者・協力者ら5名は南山大学名古屋キャンパスにおいて研究会を開催し、それぞれ研究発表と討論を行った。8月11日31日、研究代表者・分担者・協力者ら5名はカンボジアにおいて実地調査・資料分析等を実施した。このうち、研究代表者は協力者2名と共にターカエウ州・ギリヴォン郡において広域調査を実施し、後に王立芸術大学に収蔵されている本調査における収集遺物のデータ化を行った。研究者らはターカエウ州・ギリヴォン郡に加えて、コムポート州・ターカエウ州北部において地理学的観点から広域調査を実施した。研究分担者は8月11日23日にかけて、王立芸術大学に収蔵されている本調査における収集遺物の分析を行った。この間、研究代表者はフランス極東学院・カンボジア国立博物館共催のRecent Researches on Prehistory in Cambodia:An UpdateにおいでPre-Modern Earthen Wall Sites in Western Makong Cambodia : Distribution, Shape, and Its Implicationsと題する報告を行った。また、この機会にカンボジア側研究者及びフランス極東学院関係者と意見交換を行ったが、関連研究成果の共有に、現状では克服しがたい障害があることで合意を得た。
制御酸化還元過程を備えた遷移金属触媒による集積反応化

我々は,これまで塩化ベンゼン誘導体の二酸化炭素を用いるカルボキシル化反応がニッケル触媒を用いることにより効率よく進行することを報告してきた。この際,触媒活性種であるNI(II)の一電子還元が触媒サイクルにおいて鍵となることを明らかにした。本研究では,このような触媒サイクルにおける酸化還元過程に注目し,より有用な二酸化炭素を用いる触媒反応の開発を試みた。本年度は,酢酸プロパルギル誘導体の二酸化炭素を用いるカルボキシル化反応を検討した。反応においては,フェナントロリンなどを配位子として有するコバルト触媒が高い活性を示すことを明らかにした。触媒サイクルにおいては,酸化的付加種のマンガン金属粉による一電子還元が重要であった。基質としては,アルキン末端炭素にシリル置換基を有するものが高い収率で生成物を与えた。このシリル基は生成物を様々な誘導体に変換する際に利用することが出来た。25年度が最終年度であるため、記入しない。安息香酸誘導体を二酸化炭素から合成する試みの歴史は古く,ハロゲン化アリールから調製される有機マグネシウム試薬(Grignard試薬)や有機リチウム試薬と二酸化炭素とを反応させると対応するカルボン酸が得られることは,有機化学の教科書にも記載されている基本的な反応である。しかし,この変換反応を有機合成化学に応用することを考えると,Grignard試薬はその反応性が高すぎるために官能基許容性に乏しいなどの問題が生じる。我々はGrignard試薬や有機リチウム試薬を調製する際の原料である有機塩化物,特に塩化ベンゼンおよび塩化ビニル誘導体の二酸化炭素を用いる直接カルボキシル化反応を行った。反応はより効率的であり,また種々の官能基が存在していても反応には影響を及ぼさなかった。ニッケル触媒と還元剤として金属マンガン粉を用いることにより,塩化アリール類のカルボキシル化反応を達成した。触媒前駆体としてニッケル2価トリフェニルホスフィン錯体,添加配位子としてトリフェニルホスフィン,還元剤としてマンガン粉末,添加剤としてヨウ化テトラエチルアンモニウム,溶媒として1,3-ジメチル-2-イミダゾリジノンを用いた場合二酸化炭素雰囲気下において,常温,常圧という極めて温和な反応条件下においてカルボキシル化が進行した。この触媒系は様々な官能基を有する塩化アリールを基質としても進行し,エステル基やアミド基のようなGrignard試薬と反応する官能基や鈴木・宮浦反応の反応点となるボロン酸エステルのような官能基についてもそれらを損なうことなく目的の安息香酸誘導体が得られた。また,フェノールから1段階で誘導可能なトリフラートあるいはトシラートを反応点とした基質を用いた場合にもカルボキシル化は良好に進行した。二酸化炭素は遷移金属触媒などに対しては,比較的不活性であり,研究当初は高温,高圧の反応条件が必要ではないかと予想していた。しかし,還元剤としてマンガン粉末をヨウ化テトラエチルアンモニウム塩とともに用いることにより,反応は極めて容易に進行することが明らかとなった。結果的に本年度の研究により,入手が容易で安価であるが反応性に乏しい塩化ベンゼン誘導体を基質に用いることに成功し,さらに反応は室温,常圧の二酸化炭素のもとで極めてスムーズに進行することを明らかにすることが出来た。さらにフェノール誘導体,またこれまで報告例のなかった塩化ビニル誘導体も基質として用いることを見出した。よって本研究においては,当初計画した以上に,大いに進展していると考えることが出来る。引き続いて二酸化炭素を用いる反応について,酸化還元過程の制御を行うことを中心に研究を推進する予定である。基質の展開も積極的にはかりたい。触媒作用の最も重要な過程である酸化還元過程の制御をより効率的な反応集積化により達成したい。
『臣軌』の研究(武則天期の政治と政治思想)

『臣軌』は、南宋時代に散逸し、わが国にのみ伝存する所謂佚存書である。したがって、わが国において最も有利に研究が展開できる。そこで先ず、国会図書館・内閣文庫所蔵の『臣軌』について、通行本の寛文本と対校し私製の定本を作制した。この定本に基づいて『臣軌』10章の内容を、特に引用されている典故の割り出しを中心に分析した。その結果、9割の典故が判明した。それらは漢代から六朝にかけて著述されたものであり、特に杜恕の『体論』において大成された君臣同体論を基軸に編纂されたものである。したがって、『臣軌』自体には独創的な思惟が含まれているわけではない。しかし、『孝経』に規定された忠を媒介とする君臣関係に、君主を元首、臣下を股肱としてその一体不可分を主張する君臣同体論を接合したところに最大の特色があることが判明した。つぎに、『臣軌』の制作者と制作年代については、以下のことが明らかになった。『臣軌』は、則天武后の政策顧問機関である北門学士グル-プの手になるものであり、巻末に記載のある通り垂供元年の制作にかかるものである。その背景には、北朝末から唐初にかけて官僚数の増大と入官経路の複雑化が顕著となり、それにともなって国家機構全体の混乱が進行したことが挙げられる。『臣軌』は、この国家機構の中核をなす君臣関係に強固なイデオロギ-的支柱を与えるべく編纂されたものであった。今後は、唐代初期の政治過程のなかにおける『臣軌』の位置づけを明確にし、上記の諸論点をより具体的に跡づけてゆきたい。なお、このテ-マについては、11月22日、京都大学人文科学研究所の共同研究「中国中世の文物」(班長砺波護)において報告をおこなった。
ライダー大気計測におけるゆらぎの影響評価

ライダー(レーザーレーダー)は、アクティブなセンターであり、大気消散の空間分布が出せる、きわめて有効な大気環境計測装置である。本研究は、高精度・高速で大気のライダー計測を行うことにより、そこから大気ゆらぎに関する情報を得て、ゆらぎが大気環境計測に与える影響を明らかにすることを目的としている。現在までに本研究では次のような成果が得られた。1.既存のライダーシステムにスキャナ装置を取り付け外部制御を行うことにより、2次元スキャニングシステム付きライダーを開発し、エアロゾルの空間分布の観測を行った。2.半導体レーザーを用いての高分解能で高速繰り返しの可能なライダーシステムの試作を行い、試作されたライダーシステムの性能評価を行った。3.ライダー信号から大気のゆらぎ成分を摘出するアルゴリズムを提案し、大気ゆらぎのスペクトルを観測する手法を開発した。これについては信号中のノイズの除去が次の課題である。4.多波長ライダーシステムによる大気情報の定期的観測を行い、長時間スケールでの消散係数分布の変化を調べた。さらに、インテグレーテェッドネフロメータを用いて、地上における大気消散係数の長時間スケールでの変化を観測している。全体としては大気ゆらぎの観測システムおよびアルゴリズムの開発を行い、それを用いての大気ゆらぎの短・長時間スケールでの計測を行っている。
特異なメルト包有物による大陸衝突型造山帯深部構成岩類の上昇・冷却過程の研究

本年度は特にスリランカの現地調査によって、グラニュライトを構成するザクロ石結晶中に、過冷却固結した特異なメルト包有物(珪長岩包有物)の出現が予想されてはいたが未確認であった地域(ハイランド岩体とビジャヤン岩体の境界部付近)での試料採集を行い、その後の室内作業によって、その予見が正しいことを確認した。それまでは、主としてハイランド岩体とワニ岩体との境界部付近で珪長岩包有物の産出が確認されていたが、この調査によって、ハイランド岩体とビジャヤン岩体の境界部付近(ビジャヤン岩体上のハイランド岩体であるカタラガマ・クリッペも含む)にもその出現が確認され、珪長岩包有物出現が異なる地質体の境界部付近のハイランド岩体構成岩に限定されており、ハイランド岩体が上下の境界部付近で急冷されるようなテクトニクスがあったこと、すなわち、高温のハイランド岩体が相対的に低温の岩体(ワニ岩体とビジャヤン岩体)の間に挟まれるように定置したことがより確実になった。また、ホウ素を含む高温鉱物であるグランディディエライトが珪長岩包有物中だけに出現することがスリランカ産のザクロ石に富むグラニュライトと南極産のマッフィックなグラニュライトで確認され、これらの岩石が高温変成時に部分融解し、それによって生成されたメルトがザクロ石中にトラップされたものを除き、ほぼ完全に分離されたことが明らかになった。また本年度には、南極産の超高温(900°C以上)のグラニュライト中のザクロ石中に珪長岩包有物に加えて、藍晶石、珪線石、紅柱石の3種の多形が包有されることがあることと、それらを含むザクロ石に成長累帯構造が残存していることがあることを報告する論文を印刷公表し、大陸衝突型造山帯を特徴づける超高温変成作用と地殻内での岩石の部分融解について新しい知見を加えた。当初の計画通り、スリランカ国内のこれまで未調査であった地域での調査とサンプリングを実施し、予見した通り、いくつかのグラニュライト試料中のザクロ石結晶中に過冷却した特異なメルト包有物(珪長岩包有物)が出現することを確認することができた。この現地調査において、スリランカの共同研究者から多大な支援を得るとともに、十分に意見交換を行うことができたが、関係者以外では珪長岩包有物の重要性がほとんど認識されていないことが判明した。一方、国内では、厳選したスリランカ産と南極産の重要試料の詳細な観察と分析を行った結果、珪長岩包有物として残存していたメルトが高温変成時の部分融解で生成したものであることと、生成したメルトの大部分が溶け残り物質(グラニュライト)から分離し、抜けていったことがより明確になってきた。また研究成果の一部は論文として印刷公表することができた。このように研究はほぼ予定通りに進展している。引き続き、厳選した重要試料の詳細な観察記載と各種の精密分析(CLによる石英の累帯構造の検出とそのTi含有量の測定など)を行う。また、これまで考察が不十分であった、母岩とザクロ石結晶中の珪長岩包有物がたどった温度-圧力経路の差異について検討する。スリランカは珪長岩包有物を含むグラニュライトの産出がもっとも広域的に明らかにされてきた大陸衝突型造山帯であるが、珪長岩包有物出現の重要性は研究代表者の共同研究者を除く同国の研究者にはまだほとんど理解されていない。そのため、スリランカ地質学会での講演等によって珪長岩包有物研究の重要性を開陳し、同国でのこの研究の普及を図る。またこれまでに得られた成果は論文化し、印刷公表する。

当初の計画通り、スリランカ国内のこれまで未調査であった地域での調査とサンプリングを実施し、予見した通り、いくつかのグラニュライト試料中のザクロ石結晶中に過冷却した特異なメルト包有物(珪長岩包有物)が出現することを確認することができた。この現地調査において、スリランカの共同研究者から多大な支援を得るとともに、十分に意見交換を行うことができたが、関係者以外では珪長岩包有物の重要性がほとんど認識されていないことが判明した。一方、国内では、厳選したスリランカ産と南極産の重要試料の詳細な観察と分析を行った結果、珪長岩包有物として残存していたメルトが高温変成時の部分融解で生成したものであることと、生成したメルトの大部分が溶け残り物質(グラニュライト)から分離し、抜けていったことがより明確になってきた。また研究成果の一部は論文として印刷公表することができた。このように研究はほぼ予定通りに進展している。引き続き、厳選した重要試料の詳細な観察記載と各種の精密分析(CLによる石英の累帯構造の検出とそのTi含有量の測定など)を行う。また、これまで考察が不十分であった、母岩とザクロ石結晶中の珪長岩包有物がたどった温度-圧力経路の差異について検討する。スリランカは珪長岩包有物を含むグラニュライトの産出がもっとも広域的に明らかにされてきた大陸衝突型造山帯であるが、珪長岩包有物出現の重要性は研究代表者の共同研究者を除く同国の研究者にはまだほとんど理解されていない。そのため、スリランカ地質学会での講演等によって珪長岩包有物研究の重要性を開陳し、同国でのこの研究の普及を図る。またこれまでに得られた成果は論文化し、印刷公表する。2018年9月のスリランカでの現地調査において借り上げた車両(ペラデニヤ大学所蔵)の借り上げ代の請求書が届くのを待っていたが、2019年3月までに届かなかったため、次年度使用額が生じた。2019年度にもスリランカ出張を計画しており、この時に改めて請求書の送付を依頼し、それによって支払う予定である。
唾液中の生体分泌物質によるVDT作業ストレスの定量的評価法の研究

本研究はパソコン端末を用いたVDT作業によりもたらされる心身ストレスを唾液中の生体内分泌物質の変動により客観的に評価し、またその変動データをもとに数理モデルを構成しストレス予測・制御に応用することにあった。本研究において平成18年度に実施された具体的な研究内容として以下の点に要約される。・VDT作業時の唾液中生体内分泌物質の解析唾液中に含まれる数々の生体内分泌物質の内、平成17年度に実施した免疫グロブリンの他に、アミラーゼ、クロモグラニンの調査を行った。その結果、アミラーゼは自律神経系指標に非常に鋭敏に、また非連続的に変化すること、クロモグラニンはIgAとともにストレスに対する蛋白分泌経路を共有すること、等が示された。・VDT作業時の生体ストレス反応予測モデルの構築VDT作業時に採取した上記の生体指標の変動に基づき生体ストレス反応モデルを構築した。同モデルは指数関数的なフィードバックを含む非線形力学モデルを元に構成したものであるが、1)生体の恒常性、2)ストレス反応の冗長性、3)生体内分泌物質の指数関数的変動、を表現する上で最適なモデルである。同モデルは実際に実験時に採取された生体内分泌物質の変動を良く再現した。上記2点の研究により、生体内分泌物質の心的ストレス指標としての有効性が示され、また心的ストレスによって引き起こされる生体内のストレス反応の基礎的モデルが示された。この2つの行動実験・計算機実験結果は、未だ詳しく解明されていない、ストレスに誘引される生体内分泌反応の詳しいメカニズムを研究する上で指標的研究となり得ると思われる。本研究において平成17年度に実施された具体的な研究内容として以下の点に要約される。・独自に工夫した唾液採取方法による唾液中生体内分泌物質の連続測定近年の分子分析技術の飛躍的な発展により、人間の生体内の微小な物質(ホルモン・免疫等)の定量的測定が可能となってきた。またそれに伴い90年代前半より心的ストレスが唾液中の生体内分泌物質の分泌を亢進させることが発見され、研究されてきた。しかしながら、唾液によるストレス評価の研究の大半は一過性のストレスを評価対象とし、ストレッサー前後の生体内物質を変化評価しており、時系列データによる詳細な動態を観察することは無かった。この背景として一つには測定コストの問題が挙げられるが、他方、唾液の連続採取による唾液量の低下およびそれに伴うフィードバック効果が対象とするストレッサー由来の生体内分泌物質変動をマスクしてしまう、といったことが挙げられる。これに対し本研究では独自に開発した唾液採取法により連続採取による唾液分泌速度の変動を有意に抑えることに成功し、ストレスに由来する生体内分泌物質の詳細な変動をとらえることに成功した。またそれに伴い、従来当該研究分野で常に議論となってきた唾液量と唾液に含まれる生体内分泌物質量の相関に関して、相関の無いことを示唆する貴重なデータが採取された。この他、数理モデル研究の為の脳波測定および非線形振動子モデルについて研究を行った。