hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アスペルガー障害がしめす情動喚起への調整方法の心理学的検討

この研究では、アスペルガー障害およびその傾向を示すグレーゾーンの人々への直接支援(系統的脱感作法など)と間接支援(幼児や青年へのアセスメントと助言)をとりあげ、支援に関わる検討を進めている。成果としては、「系統的脱感作法」が青年や成人の喚起した情動の低減に一時的に有効であることを見いだした。また巡回相談での研究では、チェックリスト、発達検査で保育園の、また質問紙で高校生の発達の基礎的特徴を見出した。まず須田は、アスペルガー障害の青年に対する様々な支援方法を開発するために、実験的支援(治験的研究)を行った。9名のケースについて、十分了解してもらう契約手続きと説明ののち、さまざまな条件で、繰り返し実験的支援を行った。その第一は、系統的脱感作法からの緊張弛緩の試みで、不快情動へのエクスポージャーの後、呼吸法による弛緩を行い、もう一方は、タッピングによる弛緩を行っている。個別に効果は認められ、効果としてもそれまでもっていた「不安」の緩和が認められたが、安定した定型的な実験手続きが創れずに、試行錯誤を続けている。彼らの不安得点はきわめて高かったため、この効果の確認によって支援法の将来的展望はあるものの生理的指標による変化の測定などさまざまな問題が残されているといえる。いっぽう本郷は、保育所にいる「気になる」子どもの発達的特徴を記述して、発達的な問題を検討することを行った。対象児は、「気になる」子ども32名(男児26名、女児6名;平均月齢は61.8か月)。保育者が記入したKIDS乳幼児発達スケールについて分析を行った。その結果、項目別に通過率を見ることによって発達的な特徴を抽出できるか検討を進めている。一部を示すと通過率は、「子ども達だけでリレー遊びができる」(31.6)が最も低かった。その他の「運動」領域の項目では、体のバランスに関係するものの通過率が低かった。通過率60%以下の項目としては、「運動」領域の項目と、ともに「概念」「社会性(対子ども)」の項目が3項目ずつ認められた。「概念」の項目は関係概念や社会的な概念に関係する項目であった。などである。須田は、アスペルガー障害の青年に対する対応のために、実験的に事例支援を行ってきた。その結果、呼吸法、アロマケアなどの脱感作手法が、主観的不安の軽減や、緊張感の緩和をもたらし、学習された主観的苦痛(SUD)をも軽減することを明らかにした。だが尖指脈波、手のひら温度など生理的指標には、安定した結果は得られていない。今後はそれらの指標をバイオフィードバックとして用い、さらなる支援方法の検討を進めることにする。いっぽう児童期のであって、過緊張と、他者との平穏柔軟なコミュニケーションのできない同じ障害の2事例には、仮に「お芝居療法」という台本をもちいた支援を試みて成果を得ている。その結果として、応答的な視線、動作の共鳴的な応答、全般の柔軟性などが生まれている。さらに検討を進めることにより、実行機能支援、予期不安の低減、感情的な自己感がもたらす情動調整効果などにっいて明らかにしていくことにする。本郷は、知的な面では顕著な遅れがないものの、「対人的トラブルが多い」「落ち着きがない」「順応性が低い」といった特徴をもつ、いわゆる「気になる」幼児期を対象として、その発達の特徴を分析した。32名の「気になる」幼児を対象として、KIDSスケールを用い、子どもの暦年齢とKIDSスケールの標準年齢との差を算出したところ、言語、概念といったいわゆる知的側面での遅れは少なく、社会性(成人)の領域における遅れが最も大きいことが分かった。また、運動領域においては、「20メートルの全力疾走」などの項目における遅れは見られないものの、「ボールのドリブル」など運動調整を伴う領域では遅れが大きく、領域内でのバラツキが見られた。須田は、実験な形での情動的な調整可能性を探っている。そのなかでケースごとに異なる生育過程について洗い直し、最近時に目にする「アスペルガー障害は、個人ごとに障害特性が異なりケース間の共通性が乏しい」という言説をチェックした。その結果生育暦を調べると共通した対人過程に困難のあることが明らかになった。つまり対人過程に問題を経験したケースに対して脱感作法による不安の軽減を試みをすることの意義は、一般的あると見ることができる。さらに青年期から成人期にかけてのアスペルガー障害の人々にリラクゼーションを行い、不安の緩和について前年度以前からの脱感作法の知見を確かめていった。そのようななかで永い期間に渡って精神的問題をさまざまな形で経験し、社会適応もいちじるしく困難を示した事例では、混在した心理学的問題が見出されたが、これには脱感作法そのものも難しく、その他の対応も限られていた。さらに診断そのものにも再検討が必要と明らかになった。いっぽう本郷は、2つの事項について研究を実施した。1つは「気になる」幼児の発達の遅れと偏りに関する研究である。保育所における「気になる」

幼児に対して、行動チェックリストによる評定と同時にKIDSを用いた発達的特徴の分析を行った。その結果、「気になる」幼児は、社会性(対成人)に次いで運動発達領域での遅れが大きいことが分かった。もう1つは「気になる」高校生の行動特徴に関する調査である。この研究からは、高校になると「気になる」生徒のうち女子が占める割合が高くなり、情動的問題を抱えやすくなること、また診断名がある生徒よりも診断名がない生徒の方が、「気になる」項目が多いことが分かった。これらの結果から、障害名の有無にかかわらず、幼児期からの継続的支援が重要であることが考察された。
母船レス調査システムによる調査効率化のための航走ルート定量評価手法の提案と評価

低コストかつ高効率な将来の海底調査システムとして、複数の自律型海中ロボット(AUV)や自律型洋上中継器(ASV)を岸壁から海域に直接展開させ調査を行わせる、母船レス海底調査システムの提案・開発が進んでいる。本課題では、このような母船レス海底調査システムを用いて効率的かつ確実な調査を実現するため、各ロボットの航走ルートの妥当性を定量的に評価する手法を提案し、シミュレーションにより検証する。
緑内障患者のための盲導犬メタファーに基づく自動車運転支援

視野に障害がある方は,自分自身の力だけでは安全な運転ができないかもしれない.しかし,少しの工学的な手助けによって,安全な運転ができる可能性もある.本研究は,視野障碍者が自分自身で運転することを想定し,盲導犬のメタファに基づいて,安全確保のためにあえてドライバの意に背く「利口な不服従」を行い得る運転支援システムの設計と運用の原理の構築に取り組んだ.利口な不服従が許容されるためには,運転支援システムに対する人の適切な信頼が重要であることから,信頼醸成のための訓練の方法について検討を行った.初年度は,運転支援システム導入時に訓練を適切に行うことによって,過度な信頼を抑制しつつも,適切な信頼を醸成できるようになることを検証することを目指した.ここで想定するドライバは,視野の一部がかけていて,注意深く運転をしていても見落としが起こりやすい人である.ただし,このドライバは,自身の知覚機能の障害を自覚しているとする.視覚的な知覚機能に障害を有するドライバが必要とする支援と,その場面を明確化し,プロトタイプを構築することに取り組んだ.これまでの調査では,横断してくる歩行者・自転車,右折してくる対向車両,等が出現する場面が重要であることがわかっていることから,まずこれらの対象の認識・回避支援を具体化を目指した.この目的のために,実際の患者の運転行動の分析を行ったところ,ピンホール型の視野狭窄と,部分的に視野欠損が生じる場合とで,運転行動への影響が異なる可能性がわかってきた.そこで,運転行動への影響を詳細に分析することをはじめに行う必要が生じた.ここでは,ピンホール型の視野狭窄にまずは着目し,運転行動データの収集・分析を行った.なお,他の研究プロジェクトとの兼ね合いによって,本研究においてシミュレータを占有するために,小型シミュレータを導入する必要が生じた.蓄積した運転行動データの分析を行い,視野狭窄条件下での運転支援システムの案の構築までを行った.本研究は,盲導犬のメタファに基づいて,安全確保のためにあえてドライバの意に背く「利口な不服従」を行い得る運転支援システムの設計と運用の原理を構築する.利口な不服従が許容されるためには,運転支援システムに対する人の適切な信頼が重要であることから,信頼醸成のための訓練プログラムを開発することを目的とする.具体的には,次の課題に取り組む.(i)「利口な不服従」が許容されうるのはどの程度危険が高まっている場面であるかを明らかにする,(ii)ドライバがシステムを適切に信頼できるようになるための訓練プログラムを開発する,(iii)当該訓練プログラムのもとで,安全・効率的な自動車の運行が可能であることを検証する.平成27年度の課題は,このうち(ii)についての検討である.平成26年度の成果をベースにして,システムを適切に信頼できるようにするための訓練プログラムの開発に取り組んだ.具体的には,ドライバ自身の能力を自覚させる方法,能力の不足を補うことの限界を自覚させる方法によって,結果としてシステムを信頼するようになるというアプローチを取り,健常者を対象として視野狭窄条件下における研究を行った.視野狭窄などによる能力の不足がある場合には,補償行動によっても補いきれない限界があることを明らかにした.また,システムが安全確保のために介入すべき条件は,システムに対する信頼の醸成度合との関係についても並行して調べた.訓練方法の検討については,概ね予定通り進捗している.その成果は,一流国際会議であるHuman Factors and Ergonomics Society Annual Meetingでの発表として採択されているほか,臨床眼科学会のシンポジウムでも講演を行えたことに現れている.ただし,システムに対する信頼と,システムが安全確保のために介入すべき条件の明確化については,やや遅れている.本研究は,盲導犬のメタファに基づいて,安全確保のためにあえてドライバの意に背く「利口な不服従」を行い得る運転支援システムの設計と運用の原理を構築することを目的とするものであった.利口な不服従が許容されるためには,運転支援システムに対する人の適切な信頼が重要であることから,信頼醸成のための訓練プログラムを開発することを目的とした.平成28年度は、平成27年度までの視野狭窄環境下での運転行動分析や、信頼の構造に関する分析に基づいて、訓練プログラムの検証に取り組んだ.訓練は,安全性を阻害しないようにするとともに、実運用を視野に入れて,医療機関で無理なく設置できる小型ドライビングシミュレータでの実施を想定することから、小型ドライビングシミュレータで視野狭窄環境下で走行したときに発生しうる見落としを体験できるプログラムを構築し、検証をおこなった。総合的には、一連の研究を通じて次のことが明らかになった。視野狭窄が自動車の運転にもたらす影響を明らかにするとともに、ドライバ自身の努力による対策では限界があることを明らかにしたうえで、それを踏まえて視野狭窄を持つ人に向けた運転支援システムの案を構築した。また、ドライバがシステムを適切に信頼できるようにするために、信頼の構造を分析したうえで、適切な信頼が醸成されるための基本要件を明らかにした。さらに、小型ドライビングシミュレータによる訓練プログラムの構築を行った。視野に障害がある方は,自分自身の力だけでは安全な運転ができないかもしれない.しかし,少しの工学的な手助けによって,安全な運転ができる可能性もある.

本研究は,視野障碍者が自分自身で運転することを想定し,盲導犬のメタファに基づいて,安全確保のためにあえてドライバの意に背く「利口な不服従」を行い得る運転支援システムの設計と運用の原理の構築に取り組んだ.利口な不服従が許容されるためには,運転支援システムに対する人の適切な信頼が重要であることから,信頼醸成のための訓練の方法について検討を行った.視野異常の影響を詳細に考察する必要が生じたため,当初計画に比べるとやや遅れている.しかし,視野異常がもたらす運転行動への影響については,当初の予想よりも精密な知見をえることができる見通しを得ている.システムに対する信頼と,システムが安全確保のために介入すべき条件の明確化については,他の研究プロジェクトにおいて検討を進めてきた信頼研究の成果を利用することによって,研究の加速を図る.そのうえで,平成28年度の当初予定の研究課題に取り組むこととする.認知システム安全工学視野異常がもたらす運転行動への影響を精密に分析し,知見をまとめる.そのうえで,有用とおもわれる運転支援の形を具体化し,ドライビングシミュレータに実装を行う.その後,シミュレータ上で,運転支援システムの事故回避性能を評価するとともに,そのシステムの受容性を評価する.さらに,受容性を向上させるための,ドライバへの訓練方法を構築する.盲導犬やそのユーザのトレーニングを行っている専門家から知見を収集し,訓練方法の立案にやくだてる.これにもとづいて,訓練プログラムの評価を行う.
B型肝炎スクリーニング再構築に向けたmicroRNAによる発癌予測手法の確立

本研究は、肝癌発生前の患者血清中のエクソソームに含まれるmiRNAやB型肝炎ウイルス(HBV)遺伝子のintegrationを起源とするnon-coding RNAを検出し、B型肝炎関連肝癌の新規出現に前駆的な発現異常を見出し、将来のB型肝炎関連肝発癌予測マーカーの確立を目的としている。平成2931年間の研究を予定しており、一年目はintegrationを起源とするnon-coding RNAを中心に、二年目はmiRNAを中心に研究を行った。平成29年度までは、B型肝炎遺伝子のHBx領域と宿主トランスポゾン遺伝子Long interspersed nuclear element-1 (LINE1)との特異的キメラnon-coding RNAであるHBx-LINE1遺伝子の発現について研究を行った。新規に開発したHBx-LINE1の特異的な測定系を用いることで、HBx-LINE1遺伝子を組み込んだ細胞上清中においてHBx-LINE1が検出されることが確認されている。この測定系を用いてB型肝炎関連肝癌患者の保存血清中のHBx-LINE1の検出を試みたが、HBx-LINE1は検出されず、HBx-LINE1の肝発癌予測マーカーとしての実用化は難しいとの結論に達した。平成30年度は、miRNAのマイクロアレイパネルを用いてB型肝炎関連肝癌の初期において発現が変化するmiRNAを見出した。マイクロアレイで対照群に対して発癌群で設定した基準を超えてupregulateまたはdownregulateする複数の候補miRNAが存在している。現在、miRNA発現の定量的な評価を行うためにrealtime PCRを用い検討を実施している。1年目、2年目の目標としていた実験は終了し、追加実験をを行っている。候補miRNAの発現について条件を変えてRealtime PCRでの測定を追加する必要が生じた。しかし、平成30年度には実施できなかったため、次年度に最終的なmiRNAの絞り込みを行う。平成2931年間の研究を予定しており、一年目はintegrationを起源とするnon-coding RNAを中心に、二年目はmiRNAを中心に研究を行う予定である。この測定系を用いてB型肝炎関連肝癌患者の保存血清中のHBx-LINE1の検出を試みた。肝癌患者に対する肝癌治療前の時点と肝癌細胞が破壊される肝動脈化学塞栓術後の時点の血清を検体として測定したが、両群ともにHBx-LINE1は検出されなかった。測定条件を調整したものの有意なHBx-LINE1検出には至らず、HBx-LINE1発現肝癌細胞の発生頻度が少ない、または発現していても血清中で検出可能な濃度までには増加しないことが推定された。肝癌発生を予知する血清マーカーは、肝癌が画像検査で検出される前後に血清中に高率かつ容易に検出されることが求められ、現時点ではHBx-LINE1の肝発癌予測マーカーとしての実用化は難しいとの結論に達した。平成29年度に予定していたB型肝炎特異的キメラnon-coding RNAの測定実験は終了し、上述のごとく結論付けることができた。また予定しているmiRNA panelを用いたB型肝炎関連肝癌患者のseries血清でのmiRNAの測定については、測定対象者の選定をほぼ終えている。平成30年度の費用が支出可能になり次第、miRNAの測定に移行可能である。

現在、miRNA発現の定量的な評価を行うためにrealtime PCRを用い検討を実施している。1年目、2年目の目標としていた実験は終了し、追加実験をを行っている。平成30年度はB型肝炎関連肝癌患者のseries血清でのmiRNAの測定を行い、肝癌が画像検査で認識できる前後に変動するmiRNAを測定する予定である。また臨床データの蓄積を進めて、肝硬変、HBe抗原、HBV DNA量、AFP上昇の有無等を含め各miRNAの臨床背景毎の変動についても検討を進める予定である。候補miRNAの発現について条件を変えてRealtime PCRでの測定を追加する必要が生じた。しかし、平成30年度には実施できなかったため、次年度に最終的なmiRNAの絞り込みを行う。次年度に予定しているmiRNAパネルの実験が予定価額より高額になる可能性があるため候補miRNAの発現について条件を変えてRealtime PCRでの測定を追加する必要が生じた。しかし、平成30年度には実施できなかったため、試薬分等に残額が生じた。次年度にmiRNAのrealtime PCRを実施するため、残額を充てる予定である。
血管の恒常性維持とリモデリングにおける外膜周囲脂肪組織の役割

冠動脈は通常心外膜脂肪組織によって覆われているがその生理的、物理的意義は不明であった。本研究では、動脈硬化進展と破綻に関する新規制御機構を明らかにすることを試みた。血管外膜周囲に豊富に存在する脂肪組織の形質を、皮下脂肪、内臓脂肪と比較した。血管外脂肪組織は通常は皮下脂肪に近いものの、血管傷害を契機に内臓脂肪型に形質を転換することが明らかとなった。特に、アディポネクチンの低下、IL-6,TNFα、PAI-1の増加が目立った。3T3L1細胞をin vitroで進展して場合は、同様の変化は認められなかったことから、血管拡張による外部からの進展刺激がアディポカインの発現変化を誘導するのではないことが明らかとなった。TNFαノックアウトマウスでは炎症性サイトカインの誘導が抑制された。またTNFαの外部からの投与では、炎症性サイトカインの発現が誘導された。以上より、血管傷害により血管壁で誘導されたTNFαが外膜周囲脂肪組織の遺伝子発現変化に重要であることと考えられた。血管外膜周囲脂肪組織から遊離されるアディポサイトカインの血管リモデリングにおける生理的意義を各種遺伝子改変マウスを用いて検討した。内因性の脂肪組織を除去した後、アディポネクチンノックアウトマウスからの皮下脂肪を移植しても、血管外周囲脂肪組織による防御的機能は観察されなかった。野生型マウスからの皮下脂肪では抑制効果が確認できた。以上より、外膜周囲脂肪組織は、通常病的血管リモデリングに対して、防御的に機能することが明らかとなった。また、血管障害や各種メタボリックな病態において、外膜周囲脂肪組織の遺伝子発現が変化することが明らかとなった。・動脈硬化疾患の病態に関与する細胞の起源と運命を組織学的に検討した。・野生型マウスとLacZマウスとの間で異所性心臓移植を行ったところ、移植後動脈硬化病変の大部分の平滑筋細胞はレシピエント由来細胞で構成されていた。骨髄移植マウスをレシピエントに用いたところ、動脈硬化病変に骨髄由来平滑筋細胞が同定された。骨髄置換マウスの大腿動脈に機械的傷害を加えた。新生内膜の大部分と中膜の一部は骨髄由来のLacZ陽性細胞で構成されていた。同様の現象は、骨髄中のKSL分画(c-Kit+,Sca-1+,Lin一)の移植によっても認められた。高脂血症マウスに骨髄移植を施行したところ、粥腫の平滑筋細胞の半数は骨髄由来細胞であった。・骨髄もしくは造血幹細胞からαアクチン、カルポニン陽性細胞をin vitroで分化誘導できた。流血中の骨髄由来細胞が平滑筋細胞もしくは内皮細胞へ分化し、傷害後血管修復と血管病変形成へ寄与することを確認した。・高脂血症による粥状動脈硬化症において骨髄由来細胞が粥種内に浸潤して、プラークの進展と不安定化に強く関与することを明らかにした。・アンジオテンシンI型受容体欠損マウスとApoE欠損マウスを交配すると、通常のApoE欠損マウスに比較して動脈硬化の進展が高度に抑制された。また、動脈硬化のコラーゲンの量、平滑筋細胞含量が増加し、脂質量が低下した。このことから、I型受容体を介した刺激が動脈硬化の進展と破綻に重要であることを明らかにした。・骨髄由来前駆細胞を定量化するため、特異的細胞表面マーカーの同定を試みた。前駆細胞の動員、定着、分化、増殖を制御している因子を明らかにした。・Melcox樹脂を用いて、血管外膜周囲の毛細血管を走査型電子顕微鏡で観察した。外膜脂肪細胞が血管と解剖学的に近接関係にあり、外膜の液性因子が粥腫に直接アクセスする可能性が示唆された。
半導体量子点におけるコヒーレントフォノンの研究

昨年度までに、燐酸ガラス中のPbSe量子点についてのフェムト秒ポンププローブ分光法により微弱な音響型コヒーレントフォノンを観測することに成功していたが、今年度は引き続きその粒径依存性と振動モードの特定、およびラマン散乱測定を行った。大型のダブル分光器と冷却光電子増倍管を用いたフォトンカウンティングを利用して、低波数のラマン散乱の観測を行った。ラマンスペクトルの中に、粒径に依存する音響フォノンのピークが観測されたが、それは同じ試料に対するコヒーレントフォノン信号のフーリエ変換から得られたスペクトルとは一致せず、より低波数側に現れていた。そこで観測された振動モードを特定するために、等方的な弾性体球の自由振動のモデルで、バルクのPbSeの弾性率を用いて振動数の粒径依存性を計算したところ、コヒーレントフォノンで観測された振動モードは球の形を変えずに伸縮するブリージングモードに対応し、一方ラマン散乱で観測された振動モードはSpheroidalモードに対応している事が分かった。この結果によって、ある条件の下ではラマン散乱とコヒーレントフォノン測定は相補的な関係になりうる事を示すことが出来た。しかし、その原因や、これがどの程度一般的に成り立っているのかという事についてはさらなる研究が必要と考えられ、現在、銅ハライドなど他の材料の量子ドットについても同様の研究を進めているところである。燐酸ガラス中に成長させたセレン化鉛(PbSe)量子点についてフェムト秒ポンププローブ法を適用してコヒーレントフォノンの観測を行った。実験配置は透過型で、観測したコヒーレントフォノン信号は、フェムト秒ポンプ光パルスの入射後にサンプルを透過してきた全プローブ光量のうち百万分の一ほどのスケールでの正弦的な強度変調として得られた。その振動周期は2psの程度であったが、これはサンプルの粒径に依存して変化し、小さい粒径の試料ほど速い振動を示した。このような特徴から、観測されたコヒーレントフォノン信号は量子点に閉じ込められた音響フォノンと考えられた。このモードの粒径依存性としては、振動数が粒径の逆数に比例するということが知られているが、そのような粒径依存性も確認された。この系におけるコヒーレントフォノンの生成に関しては、初期位相がおおむねcosine的であり、時刻ゼロでコヒーレントフォノンの振幅が最大になっていることから、パルス入射に伴って多数のキャリアが作られ、それによって原子間隔が広がり量子点全体が膨張することから振動が始まると考えられた。観測されたコヒーレントフォノン振動の減衰時間は振動周期とほぼ同程度で非常に速いが、これは、実験に用いたサンプルの粒径分布を単に反映するものであって、真にコヒーレントフォノンの減衰を見ていることにはならない。そこで、今後共鳴励起下で同種の観測を行い、実効的に粒径分布を狭める事によりコヒーレントフォノンの減衰時間を観測して減衰メカニズムを議論したいと考えている。また観測された音響フォノンモードのラマン散乱による観測も現在準備中である。
DNA分子の戦略的生存システムの解析とその応用

DNAは、情報のファイルとしての機能以外に、多くの生理機能を有することが明らかにされてきている。本研究では、細菌DNA、及びその断片が、酵母やカビの増殖を阻害することを明らかにし、それがDNA中に高頻度で散在するCpGモチーフに起因することを明らかにした。この現象は、細菌DNAが安全な食品の防腐剤として利用できることを示唆しており、その実用化に向けた研究が企業で開始されている。また、細菌DNAとその断片は、植物の種子の発芽も強力に阻害することを見出した。こうした細菌DNAの機能は、酵母、カビ、或いは植物種子の表層に細菌DNA受容体の存在を強く示唆している。そこで、酵母を対象に、細菌DNAと親和性を持つタンパク質及び取り込み装置の検索を進めてきた。その結果、酵母細胞は、増殖の極早い時期にDNAを取り込む能力を発現していることを見出した。取り込みにはポリエチレングリコールの存在が要求されるが、これは酵母の自然形質転換現象と考えられ、この現象は酵母の新規な形質転換法として有望であることを明らかにした。酵母細胞に見られたかかる現象は、植物種子の発芽時にも適用され、そこから細菌DNAが取り込まれる結果、酵母や種子の中の代謝が乱れ、増殖阻害に至ると判断された。以上の結果から、細菌はDNAを細胞外部に漏出させることによって、周囲の真核細胞に危害を加え、自己の生存を図っていることが推定された。つまり、真核生物世界の中に原核細胞が侵入し、そこで生存を可能にするためのDNA自身の生存戦略の存在が明らかになった。この原核細胞(細菌)が行使すると真核細胞(生体)世界での生存戦略の分子機構を逆手に取った細菌感染症の新規な治療法の開発が可能と考えられる。なお、研究成果は、論文として2報投稿中、また、平成14年度日本農芸化学会で2件発表する予定である。DNAは、遺伝情報の担体として重要な高分子物質であるが、それ以外に様々な生理機能を有していることが明らかにされつつある。例えば、細菌DNA及びその断片は、各種サイトカインの産生促進などによって生体の免疫系を強力に賦活する。本申請者らは、細菌DNA及びその断片化物であるオリゴDNAが、酵母やカビなどの真核微生物の増殖を強力に抑制し、その機能が細菌DNA中にかなり高い頻度で散在するCpGモチーフにあることを明らかにした。更に、本研究結果を詳細に解析し、細菌・酵母・カビなどの微生物DNA及びそれから制限酵素処理、或いは超音波処理によって調製されるDNA断片が、植物(小松菜やダイコン)種子の発芽も極めて強く抑制することを見出した。細菌DNAが、真核微生物の増殖や植物種子の発芽を阻害する分子機構を明らかにするため、小松菜種子を対象として、細菌(大腸菌、枯草菌、、シュードモナス)DNA存在下におけるホルモン(ジベレリン量)、細胞内代謝産物、及びアミラーゼなど各種酵素の活性を検討した。その結果、ジベレリン合成は変動せず、還元糖量の低下のみが認められた。従って、細菌DNAが存在すると、アミラーゼの発現、並びにその作用によって生じる還元糖の増大が強く抑えられる結果、発芽に必要なエネルギー源の産生が阻害され、これが原因で発芽抑制が引き起こされるという結論に達した。環境に存在するDNAが細胞に影響を及ぼすためには、細胞表層にDNA受容タンパク質の存在が考えられる。実際、小松菜種子や酵母細胞表層にDNAと相互作用するタンパク質の存在が確認された。次年度は、この観点からDNAの生理機能の解析を進める。現在、論文を作製している。
因子分析の新たな母数モデルに基づく新展開

新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子×独自分散の平方根+誤差」に基づく同時因子分析を考案して,最小二乗法および重みつき最小二乗法のアルゴリズムを開発して,シミュレーションによる挙動の確認・実データ解析による有用性の例証と,高階数近似とみなせる数学的性質の考究を行った.開発したアルゴリズムの特徴は,データ・フィッテングの形をとりながらも,負荷行列と独自分散の推定には,データ行列がなくても標本共分散さえ与えられれば十分である点にある.以上に加えて,共通・独自因子得点の不確定性のあり方の研究と,それの推定値の算定法の提案も行った.「データ=共通因子×負荷+独自因子」と表せ,独自因子を誤差変数と扱う既存の因子分析モデルは,共通因子を変数と見なす変量モデルと母数と見なす母数モデルに大別されるが,本研究では,独自因子をも母数と見なして,誤差を加えた新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子+誤差」に基づく分析を同時因子分析(JFA)と名づけ,そのアルゴリズムの完成・解の性質の研究・既存の因子分析との関係の明確化を行う.平成24年度は次の4つのことを行った.[1] JPAの独自分散=0という不適解の発生頻度が非常に少ないことを,シミュレーションによって確認した.しかし,独自分散と誤差分散を分離して推定することが難しいことを,数値的かつ理論的に確認した.[2]不確定性のある因子得点の推定量として,中心推定量を提案した.シミュレーションによって,十分な精度で,真の共通因子得点を近似できることを確認した.[3]因子分析の新たな手法の試金石として使われる実データへ同時因子分析を適用して,有益な解釈ができる解が得られることを確認した.[4]同時因子分析のアルゴリズムに,因子負荷行列が完全クラスター構造をとるという機能を加えた新たなアルゴリズムを開発して,シミュレーションと実データ解析によって,その有用性を確認した.最終年度は,新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子×独自分散の平方根+誤差」に基づく同時因子分析について,数理的性質の考究を行った.まず,最小化すべき誤差二乗和が,共通・独自因子得点行列とデータ行列の後ろから負荷・独自分散平方根からなる行列を乗じた積の差の二乗ノルム,および,因子得点に関係ない項の和に書き換えられることを示して,データ行列よりも階数の高い共通・独自因子得点行列が前者を近似する問題,つまり,高階数近似として因子分析を定式化できることを明確化した.これは低階数近似問題とみなされる主成分分析と好対照をなす.さらに,共通・独自因子得点行列の解は一意に定まらないが,その解が,データ行列の列ベクトルの一定の線形結合を中心とした円錐を構成することを証明した.これは,共通因子得点の不確定性を示した既存のMulaikの円錐を,独自因子得点まで考慮して一般化した円錐と位置づけられる.以上の理論研究に加えて,同時因子分析の解法は,既存の最尤法とは一見して相当異なるために,直感的には同じ因子分析の範疇に含められるかという疑問を呈するので,シミュレーションによって同時因子分析と最尤因子分析がほぼ同等の解を与えることを確認した.研究期間全体を通じて,冒頭に記した同時因子分析を考案して,最小二乗法および重みつき最小二乗法のアルゴリズムを開発して,シミュレーションによる挙動の確認・実データ解析による有用性の例証と,高階数近似とみなせる数学的性質の考究を行った.開発したアルゴリズムの特徴は,データ・フィッテングの形をとりながらも,負荷行列と独自分散の推定には,データ行列がなくても標本共分散さえ与えられれば十分である点にある.以上に加えて,共通・独自因子得点の不確定性のあり方の研究と,それの推定値の算定法の提案も行った.新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子×独自分散の平方根+誤差」に基づく同時因子分析を考案して,最小二乗法および重みつき最小二乗法のアルゴリズムを開発して,シミュレーションによる挙動の確認・実データ解析による有用性の例証と,高階数近似とみなせる数学的性質の考究を行った.開発したアルゴリズムの特徴は,データ・フィッテングの形をとりながらも,負荷行列と独自分散の推定には,データ行列がなくても標本共分散さえ与えられれば十分である点にある.以上に加えて,共通・独自因子得点の不確定性のあり方の研究と,それの推定値の算定法の提案も行った.「データ=共通因子×負荷+独自因子」と表せ,独自因子を誤差変数と扱う既存の因子分析モデルは,共通因子を変数と見なす変量モデルと母数と見なす母数モデルに大別されるが,本研究では,独自因子をも母数と見なして,誤差を加えた新たな母数モデル「データ=共通因子×負荷+独自因子+誤差」に基づく分析を同時因子分析(JFA)と名づけ,そのアルゴリズムの完成・解の性質の研究・既存の因子分析との関係の明確化を行う.平成23年度の研究では,「共通因子×負荷+独自因子×独自分散の平方根」と表せるモデルが,データに出来るだけフィットするように,共通/独自因子得点・負荷・独自分散を推定するJFAのアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムは,重みつき最小二乗法を計算原理として,着目すべき点は,データ・フィッテング法でありながら,データ行列そのものは要せずに,標本共分散行列さえあれば,因子負荷と独自分散の最適解を推定できる点にある.シミュレーションによって,本アルゴリズムが高い精度で真値を再現できることを確認した.上記のシミュレーションでは,既存のポピュラーな変量モデル因子分析のアルゴリズム(単純/重みつき最小二乗法・最尤法)との比較も行った.

シミュレーションのデータは変量モデルに基づいて生成されたにもかかわらず,JPAは既存法に優るとも劣らぬ挙動を示して,この事は,JPAを確立された因子分析のファミリーに含めることができることを示す.この研究の副産物として,EMアルゴリズムの最尤因子分析が不適解を与えないことを見出して,その後,この事実の数学的証明を与えることができた.この副産物も因子分析研究に寄与する.本年度は,不適解の発生頻度の把握・誤差分散の分離推定の可否の明確化・試金石となる実データへの適用等を目的としたが,これらの目的は達成された.さらに,当初の予定に含めていなかった「完全クラスター構造」をもつ因子負荷量を求められるように,同時因子分析を発展させることを着想し,そのアルゴリズムを予想外の早さで完成でき,有用性も確認された.さらに,本研究に関して昨年度に投稿した論文2篇について,査読結果を得て,コメントに従った再研究と論文改訂に多くの時間を要したが,2篇の改稿原稿がともに採択されて,着実に研究成果を公刊することができた.当初,平成23年度は単純最小二乗法を計算原理とした同時因子分析(JFA)のアルゴリズムの開発を予定し,重みつき最小二乗法のアルゴリズムは次年度と計画していたが,平成23年度内に,単純最小二乗法を特殊ケースとして包含する重みつき最小二乗法のJFAを確立できた.これによって,JFAは尺度不変性という望ましい性質を持ちえたことになる.また,既存の主要な因子分析アルゴリズムのほぼ全てとの比較を,シミュレーションで達成しえたことも,予想外に早い進捗と考えられる.この副産物として,EMアルゴリズムが不適解を出さない知見を得たことは,因子分析研究において大きな意味を持つ.平成23年度中に,本研究テーマに関した論文を2篇投稿できたことは,上記の「当初計画以上の進展」の具体的証左となろう.それらの審査結果を最近得て,公刊に向けて,見込みある結果を得ている.しかし,改稿指針を示したコメントも得ており,これに基づく論文の改稿が今後の研究の一部を占める.次の3つの方向に向けて,同時因子分析の研究を発展させていく.[1]同時因子分析の特徴は,その基礎になる母数モデルが,データ行列の高階数近似になっていることを明示するため,高階数近似である因子分析と,逆に低階数近似と知られる主成分分析との理論的比較を行い,低階数近似と高階数近似の対置によって,多変量解析の諸方法の体系化をはかる.[2]同時因子分析のアルゴリズムの特徴は,データフィッテングでありながら,標本共分散行列だけで最適化ができる点にあるが,この部分で重要な役割を果たすのが,因子×変数の共分散行列であることに着目して,その数学的基礎を考究して,因子分析の理論研究に資する諸定理を提示していく.[3]主成分分析の分野で,負荷量をできるだけスパースにする方法が発展しているが,同時因子分析も,因子負荷量をスパースにできるように発展させることが可能かどうかを検討する.まず,JFAで推定される因子得点は,既存の因子分析と同様に,回転の不定性以外の不確定性を持つが,一意に定まるJFAの因子得点の推定量を考案する.現時点では,因子得点はデータ行列と負荷行列の転置行列の積の特異値分解で表されるが,その分解の中の一意に定まる部分を推定量とすることを考えている.
肝臓の代謝調節におけるアセチル基転移酵素ＧＣＮ５の役割の解明

ヒストンアセチル化酵素GCN5の肝糖新生調節における役割を、肝細胞ならびにマウスの肝臓における機能獲得/欠損実験により検討した。その結果、GCN5は肝糖新生系酵素の遺伝子発現に必須の酵素であること、絶食時にCITED2と結合するとその基質指向性をPGC-1αからヒストンH3へと変化させ、ヒストンH3のアセチル化の増加とPGC-1αのアセチル化抑制・活性化により、糖新生系酵素遺伝子の転写を強力に誘導することが示唆された。またGCN5の基質指向性変化の分子機構の解析も行ない、グルカゴン/cAMP依存的にGCN5がリン酸化を受けることが本作用に必須であることも明らかにした。糖尿病モデルであるdb/dbマウスの肝臓におけるGCN5の機能欠損の影響を、GCN5に対するshRNAによる肝臓特異的なGCN5のノックダウンにより検討した。GCN5のノックダウンにより、肝糖新生系酵素の遺伝子発現抑制による肝糖新生の低下が起こりdb/dbマウスの高血糖が改善した。培養肝細胞におけるGCN5単独の強発現ではcAMPによる糖新生系酵素発現の増強を認めないものの、転写調節分子CITED2との共発現では増強した。この効果はアセチル化酵素活性を欠失した変異体では認めなかった。昨年得られた結果と合わせて、GCN5は糖新生系酵素の発現誘導に必須のアセチル化酵素であり、その作用を発揮するためにはcAMPとアセチル化酵素活性が必須であることが明らかとなった。GCN5の活性調節機構を解明するため、培養肝細胞からの抗GCN5抗体免疫沈降産物中のアセチル化活性を、ヒストンH3.1ならびにPGC-1αペプチドを基質としたin vitroアセチル化アッセイにより測定した。GCN5のPGC-1αに対するアセチル化活性はcAMP・CITED2の存在下では減弱し、GCN5のヒストンH3.1に対するアセチル化活性はcAMP/CITED2の存在下で増強したことから、in vitroではGCN5はcAMP/CITED2により基質指向性をPGC-1αからヒストンへ変化させると考えられた。さらにGCN5とPGC-1αないしヒストンH3との相互作用に対するcAMP/CITED2の影響をproximity ligation assayにより、糖新生系酵素遺伝子プロモーターへのGCN5のリクルートメントに対するCITED2のノックダウンの影響をクロマチン免疫沈降アッセイにより検討したところ、in vitroでみられたcAMP/CITED2依存的な基質指向性の変化を示唆する結果を得た。マウス初代培養肝細胞ならびにマウスの肝臓においてGCN5の機能欠損ないし機能獲得実験を行うため、GCN5に特異的なshort hairpin RNA (shRNA)を発現するアデノウイルスベクターならびにGCN5を発現するアデノウイルスベクターを作製した。平成24年度は、非肥満マウスの肝臓に作製したshRNAベクターを用いて肝臓特異的にGCN5をノックダウンし、対照マウスとともに代謝表現型解析を行った。肝臓におけるGCN5のノックダウンにより血糖値が低下し、肝糖新生系酵素遺伝子の発現の減少を認めた。またピルビン酸負荷試験により肝糖新生能を評価したところ、GCN5をノックダウンしたマウスで著明に低下していることが明らかとなった。これらの結果からGCN5は、マウス個体での肝臓の糖新生に不可欠な分子であることが示唆された。マウス初代培養肝細胞においてもGCN5をノックダウンし、糖新生への影響を検討した。cAMPによる糖新生系酵素の発現誘導ならびに糖産生は、GCN5のノックダウンにより抑制された。また、糖新生を強力に誘導する転写共役因子PGC-1αによる糖新生誘導もGCN5のノックダウンにより抑制された。さらにGCN5の強発現は、単独では肝糖新生系酵素の発現を抑制したが、報告者らが最近GCN5と相互作用する分子として見出だした(酒井らNat Med. 2012 18:612-7)CITED2との共発現より、糖新生を誘導した。本結果から、GCN5はcAMP依存的にCITED2と複合体を形成し肝糖新生系酵素の遺伝子発現を誘導することが明らかとなった。現在、非肥満マウスの肝臓におけるGCN5とCITED2との共発現が糖新生・血糖値へ与える影響および糖尿病モデルであるdb/dbマウスの肝臓でのGCN5の機能欠損が糖尿病へ与える影響について検討中である。肝臓からのグルコースの新規合成(糖新生)の亢進により2型糖尿病の高血糖が惹起されることから、その分子機構の解明は新規治療法の開発に重要である。我々は転写調節因子CITED2がアセチル化酵素GCN5に結合し、アセチル化を介したGCN5によるPGC-1αの不活性化を抑制し、糖新生を誘導することを明らかにした。

GCN5は一般にヒストンのアセチル化を介して転写を活性化するが、肝糖代謝調節における機能は不明であったため、本研究ではGCN5の関与を機能欠損/獲得実験などにより検討した。肝細胞におけるcAMPおよびPGC-1α、CITED2過剰発現による糖新生系酵素遺伝子の発現誘導は、GCN5のノックダウンにより減少した。また肝細胞においてcAMP刺激時にGCN5のノックダウンによって減少する遺伝子の多くがPGC-1α, CITED2のノックダウンによって減少する絶食応答遺伝子であった。これらの結果からGCN5が肝細胞において絶食応答遺伝子の発現誘導に関与することが明らかとなった。次にGCN5のヒストンH3ならびにPGC-1αに対するアセチル化活性をin vitroHAT assayにより評価した。GCN5のヒストンH3に対するアセチル化活性はCITED2過剰発現によって増加し、この効果はcAMP刺激によってさらに増強したが、GCN5によるPGC-1αに対するアセチル化は抑制された。絶食時に起こるGCN5の基質指向性の変化によるヒストンH3のアセチル化の亢進とPGC-1αのアセチル化の抑制・活性化が、協調的に絶食応答遺伝子の転写を活性化していると考えられた。マウスの肝臓におけるGCN5のノックダウンにより、絶食時の糖新生系酵素の発現が抑制され、血糖値が低下した。本研究よりGCN5は肝臓の糖新生系酵素の発現調節を介して血糖をコントロールする重要な代謝調節分子であることが示唆された。糖尿病代謝学平成24-25年度に計画していた肝臓ならびに培養肝細胞における強発現ならびにノックダウンによるGCN5の代謝調節における機能の解析をほぼ終了した。また、平成25年度に計画していた培養肝細胞におけるGCN5の活性調節機構の解析も進行し、多くの新知見を得ることができた。これらの理由から上記の区分に該当すると自己評価した。平成24年度に計画していたベクターの作製を終了し、マウス個体および初代培養肝細胞でのGCN5の機能解析に着手し、計画以上に実験が進行し、多くの知見を得ることができた。また、平成25年度に計画していた糖尿病モデルマウスにおけるGCN5のノックダウンの影響の検討にも着手することができた。(今後の研究の推進方策)cAMP/CITED2依存的なGCN5の基質指向性の変化の分子機構を、培養肝細胞を用いて明らかにする。次いで、その分子機構がin vivoにおいても作用していることを検証する。またGCN5の肝インスリン抵抗性への関与もCITED2-GCN5相互作用の視点から検証する。今後GCN5のin vivoでの機能獲得実験として、非肥満マウスの肝臓におけるGCN5とCITED2との共発現が糖新生・血糖値へ与える影響を検討する。また糖尿病モデルであるdb/dbマウスにおいて、肝臓でのGCN5の機能欠損が糖尿病の病態へ与える影響についても検討し、GCN5の個体レベルでの糖代謝の恒常性維持における重要性に関する知見を得る。また、GCN5が肝糖新生系酵素の遺伝子発現を誘導する分子メカニズムについて、初代培養肝細胞を用いて検討する。
日本の高等教育改善におけるポートフォリオ活用に関する研究

ポートフォリオは「書類かばん」を意味し、自分の仕事や学習の実績を示す証拠をファイルしたものである。1980年代の中ごろに米国やカナダの大学で教育活動の新しい評価方法として注目された。最近は、単位認定や資格審査の資料にも取り入れられ、多様な教育場面で活用されている。ポートフォリオは、学習者の「努力、進歩、達成」を目に見える形にまとめるもので、伝統的な測定方法によってはとらえにくい能力や資質を、実際の学習過程を良く反映した多面的な資料に基づいて測定することができる点に特徴がある。日本においては、新学習指導要領において新たに導入された総合的学習の時間の活動を評価する有効な手法として紹介され、初等中等教育の教員向けのマニュアルの出版があいついでいる。高等教育に関しては、ティーチングポートフォリオや電子ポートフォリオの活用事例の紹介にとどまっている。本研究の目的は、文献調査と海外調査を通じてできるだけ多くの高等教育におけるポートフォリオの活用事例を収集し、日本の大学教育における活用の可能性を検討することである。本報告書はまず第1章から第5章において、アメリカの学部教育の活用事例として(1)英語科目の小論文ポートフォリオ、(2)工学教育におけるポートフォリオ、(3)教養教育の学習ポートフォリオの詳細について紹介した。第6章では、日本の初年次教養教育の一環として開講されている「一般教育演習」においてポートフォリオを実際に活用した事例を報告した。第7章では、ポートランド州立大学における教員評価の一環として活用されているポートフォリオの作成方法(マニュアルの日本語訳)を紹介し、日本の大学における教員評価への活用方法を提案した。ポートフォリオ評価は総合評価方法として優れた方法であり、とくに、「書く力」や「省察」(リフレクション)のような高次の思考能力や人間的な成長に寄与する可能性が高いことが示唆された。しかし、有効活用のためには作成者の負担感の軽減や評価規準の妥当性の検証が課題である。ポートフォリオは、もともと芸術家、デザイナー、建築家などが、顧客に売り込むために,自信作のサンプルをいれて持ち歩いたファイルのことであるが、1980年代の中ごろにカナダの大学で教育活動を評価するために用いられるようになり、1990年代になって、米国の大学、高校に広がった(E-Khawas,1995)。ポートフォリオは、教育過程に注目し、授業目的に密接にリンクさせた評価が可能であり、「アカウンタビリティ時代」に急速に広まったパフォーマンスやコンピテンシーに注目する新しい学習成果の評価手法の一種である。今年度は、米国の高等教育におけるポートフォリオ活用の現状把握と具体的な事例収集を目的に、文献調査及び米国における聞き取り調査を実施した。その結果、学習成果の評価に用いられる「コース・ポートフォリオ」や「秀作ポートフォリオ」、教員評価や教育実習・大学院生の研修などでは「ティーチング・ポートフォリオ」、教員の業績評価では「テニュア・ポートフォリオ」や「プロフェショナル・ポートフォリオ」、キャリア開発や職能評価では「キャリア・ポートフォリオ」など作成の目的の異なる多様なポートフォリオの事例を収集することができた。最近、国による教員養成学部の認定(組織評価)や全米教員資格認定などにおいても提出様式の一つとして用いられるようになったこともわかった。ポートフォリオ評価は多面的な総合評価方法として優れた方法であるが、有効に活用するためには、作成者の負担感(時間と努力)の軽減と評価目的の明瞭性を高めるためのシステムづくりが不可欠であることが示唆された。ポートフォリオは、学習や実績の証拠を教授者あるいは学習者自身がファイルしたものである。1980年代の中ごろにカナダの大学で教育活動を評価するために用いられるようになり、1990年代になって、米国の大学、高校に広がった。

ポートフォリオは、教育過程に注目し授業目的に密接にリンクさせた評価が可能であり、「アカウンタビリティ時代」に急速に広まったパフォーマンスやコンピテンシーに注目する新しい学習成果の評価手法の一種である。日本においては、新学習指導要領において新たに導入された総合的学習の時間の活動を評価するための有効な手法として注目され、小・中学校において実践事例が急速な広がりを見せている。ポートフォリオは、学習者の「努力、進歩、達成」を目に見える形にまとめたもので。伝統的な測定万法によってはとらえにくい能力や資質を、実際の学習過程を良く反映した多面的な資料に基づいて測定する方法である。今年度は、日本の大学で活用できるポートフォリオの形式を試作し、教育改善への活用の可能性について検討した。大学の初年次教育における「コース・ポートフォリオ」は、能動的な学習を促進し、高次思考能力の育成に寄与する可能性示唆された。具体的なメリットとして、1)教師、クラスメート、親などとディスカッションするための道具になる、2)自分の技能や理解した内容について広く演示する機会となる、3)自分の学習過程や成果を振り返り考察する機会になる、4)近い将来の目標設定の機会になる、5)学習者の能力、態度、表現力の成長や発展を示すものになる、7)情報を選択しまとめる力を養う、8)学習者のそれまでの知識と新しい学習を結びつける機会になる、などが挙げられる。ポートフォリオ評価は多面的な総合評価方法として優れた方法であるが、有効に活用するためには作成者の負担感(時間と努力)の軽減と評価目的の明瞭性を高めるためのシステムづくりが不可欠である。
小学校体育授業におけるネット型ゲーム教材の発達段階による系統性モデルの提案

本研究では、小学校体育授業におけるネット型ゲームにおいて、特に連携プレイ型ゲームに着目し、その教材、教具、学習成果について明らかにし、各学年の発達段階に適したネット型ゲーム教材の系統性モデルを提示する。そのため、これまでに報告されているネット型ゲーム教材の文献調査を行い、それを踏まえた上で、小学校中学年および高学年段階におけるネット型ゲーム教材の実践研究を行う。また、得られたデータを分析し、小学校中学年から高学年にかけてのネット型ゲーム教材の系統性モデルを提案し、小学校卒業時までに身につけるべきネット型ゲームでの技能の内容を検討する。
病弱教育におけるICT活用による『つなぎ支援』の在り方に関する研究

目的:病気で入院中の子どもたちが孤立せず、仲間とつながりあいながら病気を克服するための支援を、「つなぎ支援」と位置づけ、ICTを活用して子どもが病気であっても学校教育を提供するために多様な学習の在り方について明らかにすることを目的とした。活動事例1前籍校とのweb交流:病気で入院中の子どもたちが、前籍校の先生や友だちとskypeやfacetimeなどのテレビ電話アプリを使って交流を図り、復学への意欲を育てることができた。2本校・分教室・訪問学級間の交流:光陽支援学校本校・分教室・訪問学級を「googleハングアウト」を使って7元中継し、楽しくゲーム活動を行うことで交流を図ることができた。3みんなで一緒に取り組む授業:年間を通して日常的に授業をインターネットで中継した。例えば、英語や外国語活動については、分教室をつないでゲームを行い楽しみながら英語に親しむことができた。3ネットワーク(防犯)カメラの活用:感染予防のために病院内では動植物に触れることができない子どもに対して、ネットワーク(防犯)カメラを使用し、雲の動きや植物の観察・実験を遠隔操作で行うことができた。4セラピーロボットの活用:セラピーロボット「パロ」を分教室に導入した。入院中の子どもへの癒し効果があり、子どもたちは「パロ」のお家やエサを紙で工作することにより、創作活動が図られた。5自宅と学校を結ぶ遠隔授業:退院後すぐには通学できない子どもに対して、状況により自宅への訪問教育を行っているが、インターネットで遠隔授業を行った。この遠隔授業については、「もっと遠隔授業が広がってほしい」とニーズが高いので、今後の研究が求められる。考察:以上のような取り組みを、年間を通して行うことで、時間と空間を乗り越え人と人が結び付き、入院中の子どもへの支援となることが明らかになった。