hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
水環境中におけるESBL産生薬剤耐性菌の存在実態と制御方法の検討

本研究では,基質特異性拡張型βラクタマーゼ(ESBL)産生薬剤耐性菌に着目して,種々の水域におけるESBL産生耐性菌の存在実態を明らかにするとともに,水環境中に存在するESBL産生耐性菌の遺伝子型解析および多剤耐性の評価を行う。また,ESBL産生耐性菌の水環境中における動態を調べるとともに,ESBL産生耐性菌の制御方法について考察を加えることを研究の目的とする。今年度は,以下の2つの項目について調査・検討を行った。(1)河川流域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握河川流域におけるESBL産生耐性菌の存在実態について調査を実施する。調査では,河川水および河川に流入する支川,下水処理水等を対象として試料採取を行い,ESBL産生耐性菌の存在実態の調査を行う。対象とする菌種は大腸菌とし,セフェム系抗生物質耐性細菌については,クラブラン酸を用いてESBL産生耐性菌の判定を行う。調査水域は,関西地域の淀川流域や関東地域,四国等の都市河川流域として,各水域でのESBL産生耐性菌の存在実態比較を行う。(2)湖沼および海域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握湖沼および海域において,水浴場を含めた水域において試料採取を行い,薬剤耐性菌の測定を行う。上記と同様に対象とする菌種は大腸菌とし,セフェム系抗生物質耐性細菌については,クラブラン酸を用いてESBL産生耐性菌の判定を行う。調査水域としては,関西地域の重要水域で水浴場を有する琵琶湖や瀬戸内海,都市排水が多く流入する東京湾等として,各水域におけるESBL産生耐性菌の存在実態に関する比較を行う。今年度は,(1)河川流域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,(2)湖沼および海域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,について検討することを予定していたが,概ね予定通りに研究の進展が見られた。今後の研究推進方策としては,種々の水域におけるESBL産生耐性菌の存在実態を明らかにするとともに,水環境中に存在するESBL産生耐性菌の遺伝子型解析および多剤耐性の評価を行うことを目的として,(1)河川流域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,(2)湖沼および海域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,(3)水環境中におけるESBL産生耐性菌の遺伝子型の解析,(4)水環境中のESBL産生耐性菌に関する多剤耐性の評価,といった項目について研究を行う予定である。さらに,ESBL産生耐性菌の水環境中における動態解明やESBL産生耐性菌の制御方法について知見を得ることを目的として,(5)水環境中におけるESBL産生耐性菌と耐性遺伝子の動態,および(6) ESBL産生耐性菌の制御方法に関する検討,についても研究を実施し,水環境中に存在するESBL産生耐性菌の制御等に関する基礎的知見を得る予定としている。

今後の研究推進方策としては,種々の水域におけるESBL産生耐性菌の存在実態を明らかにするとともに,水環境中に存在するESBL産生耐性菌の遺伝子型解析および多剤耐性の評価を行うことを目的として,(1)河川流域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,(2)湖沼および海域におけるESBL産生耐性菌の存在実態把握,(3)水環境中におけるESBL産生耐性菌の遺伝子型の解析,(4)水環境中のESBL産生耐性菌に関する多剤耐性の評価,といった項目について研究を行う予定である。さらに,ESBL産生耐性菌の水環境中における動態解明やESBL産生耐性菌の制御方法について知見を得ることを目的として,(5)水環境中におけるESBL産生耐性菌と耐性遺伝子の動態,および(6) ESBL産生耐性菌の制御方法に関する検討,についても研究を実施し,水環境中に存在するESBL産生耐性菌の制御等に関する基礎的知見を得る予定としている。
高次元反射型ランダムウォークにおける定常解析とネットワークにおける安全設計

ランダムウォークを非負値に制限を加えた確率過程を反射型ランダムウォークと呼ぶ。本研究では3次元以上の反射型ランダムウォークに対して,定常分布の特性を求める。1次元,2次元の反射型ランダムウォークの定常分布の特性について,多くの理論的結果があるが,3次元以上の反射型ランダムウォークの定常分布に対してはほとんど結果が存在しない。そこで,2次元までの結果を3次元以上の反射型ランダムウォークに拡張できるかどうか検証し,その証明を行う。
親水/疎水型ミクロ相分離構造表面での免疫細胞死阻止機構の解明

ポリスチレン(PSt)、ポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)-PStランダム共重合体(HSB)表面に粘着及び接触したリンパ球は激しい壊死(ネクローシス)を生じるのに対し、親水/疎水型のラメラ状のミクロ相分離構造を有するPHEMA-PSt-PHEMA ABA型ブロック共重合体(HSB)表面では粘着及び接触リンパ球のネクローシスを抑制する。本研究では、HSB表面のリンパ球のネクローシス抑制機構を解明するために、1)HSB表面に粘着したリンパ球及び接触したリンパ球の形質膜グリコカリックス(GC)の微細構造を透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて解析した。2)形質膜糖蛋白質のシアル酸を除去した場合のHSB表面に対する粘着及び接触リンパ球について走査型電子顕微鏡(SEM)及びTEMを用いて解析した。さらに、リンパ球全体及びそのミトコンドリアのTEM像を画像処理解析装置(IA)を用いて定量的に解析した。3)リンパ球形質膜のSurface Immunoglobulin(SIg)のCapping形成を阻害した場合のHSB表面に対する粘着リンパ球をSEM及びTEMを用いて解析した。さらに、リンパ球全体及びミトコンドリアのTEM像をIAを用いて定量的に解析した。リンパ球の形質膜GCはルテニウムレッドにて染色した。リンパ球形質膜糖蛋白質からのシアル酸の除去はneuraminidaseを用いた。また、リンパ球形質膜のSIgのCapping形成阻害にはDimethyl sulfoxide(DMSO)を用いた。材料とリンパ球との相互作用はマイクロスフィアカラム法を用いて行った。HSB表面に対するリンパ球形質膜GCの微細構造は正常リンパ球のGCと同様に良好に保持されていた。シアル酸を除去したリンパ球は全ての材料表面で球状形で、ミトコンドリア等の細胞内小器官は良好に保持されておりネクローシスは抑制されていた。SIgのCapping形成を阻害したリンパ球は全ての材料表面で球状形でありミトコンドリア等の細胞内小器官良好に保持されておりネクローシスは抑制されていた。以上の結果から、HSBの親水/疎水型のラメラ状のミクロ相分離構造表面はリンパ球形質膜の構造と機能を安定に保つことにより、リンパ球のネクローシスを抑制することが示された。また、HSBのリンパ球のネクローシス抑制には、ラメラ状のミクロ相分離構造が大きな役割を果たしていることが考えられた。本研究は親水性ポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)と疎水性ポリスチレン(PSt)とが16nmのオーダーで交互に規則的に並ぶラメラ状のミクロドメイン構造を有するPHEMA-PSt-PHEMAABA型ブロック共重合体(HSB)表面でのリンパ球の細胞死の阻止機構の解明を目的とした。対照群として、疎水性の均一表面のPSt、親水性PHEMAと疎水性PStが均一に分散している構造表面のPHEMA-PStランダム共重合体を用いた。平成10年度はHSB表面に粘着及び接触したリンパ球の形質膜グリコカリックス(GC)の微細構造を透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて解析した。

さらに、ノイラミニダーゼ(NR)処理により形質膜GCからシアル酸を除去したときの接触リンパ球の超微形態変化をTEMにて解析した。また、細胞のミトコンドリアの膨潤は、細胞壊死の不可逆性を意味すると考えられていることから、この接触リンパ球細胞内のミトコンドリアのサイズを画像解析し定量的に評価した。さらに、NR処理及び未処理での粘着リンパ球の形態変化をSEMにて解析した。結果として、(1)HSB表面に粘着及び接触したリンパ球の形質膜GC及び細胞内の微細構造は正常リンパ球のそれと同様に良好に保持されていた。一方、対照群のポリマー表面に粘着及び接触したリンパ球はすでに激しい壊死を生じており、そのGC及び細胞内の微細構造の観察は不可能であった。(2)NR処理した接触リンパ球はすべてのポリマー表面において、正常リンパ球と同様に細胞内が良好に保持された球状形として観察された。また、このリンパ球のミトコンドリアのサイズは正常リンパ球のミトコンドリアのそれと同じであった。NR未処理でHSB表面に接触したリンパ球のミトコンドリアのサイズも正常リンパ球のミトコンドリアのそれと同じであった。(3)NR未処理のリンパ球は、HSB表面では球状形であるのに対して、対照群のポリマー表面では線維状構造として粘着していた。一方、NR処理したリンパ球はすべてのポリマー表面に球状形として粘着していた。以上のことから、HSB表面のミクロドメイン構造表面はリンパ球の形質膜の微細構造を正常リンパ球のそれと同様に安定に保つことによりリンパ球の壊死を抑制することが示された。親水性ポリ(2-ヒドロキシエチルメタクリレート)(PHEMA)と疎水性ポリスチレン(PSt)が16nmのオーダーで交互に規則的に並ぶラメラ状のミクロ相分離構造を有するPHEMA-PSt-PHEMAABA型ブロック共重合体(HSB)表面での免疫細胞、特にリンパ球の壊死(ネクローシス)阻止機構の解明を目的とした。対照群として、疎水性の均一表面のPSt、親水性PHEMAと疎水性PStとが均一に分散しているPHEMAーPStランダム重合体(HSR)表面を用いた。平成11年度はHSBの親水性/疎水型のミクロ相分離構造表面に対する形質膜貫通性のSurface Immunoglobulin(SIg)のCapping形成を阻害及び非阻害した場合の粘着リンパ球を走査型電子顕微鏡(SEM)及び透過型電子顕微鏡(TEM)を用いて比較解析した。さらに、粘着リンパ球全体及びそのミトコンドリアのTEM像を画像処理解析装置(IA)を用いて定量的に比較解析した。リンパ球形質膜のSIgをCapping形成阻害Dimethyl sulfoxide(DMSO)を用いた。材料表面とリンパ球との相互作用はマイクロスフィアカラム法を用いて行った。PSt及びHSR表面に対する非阻害粘着リンパ球は激しいネクローシスを生じていたが、HSB表面に対する非阻害粘着リンパ球は球状形で、細胞質は良好に保持されておりネクローシスは抑制されていた。また、HSB表面に粘着した非阻害リンパ球とコントロールの非阻害リンパ球の全体及びそのミトコンドリアの画像処理解析において、2群間に有意差はなかった。
未踏有機半導体骨格の探索と応用

従来の材料に囚われることなく、新規な分子骨格(未踏有機半導体骨格)の探索とその応用を検討し,次世代の技術として期待されている有機エレクトロニクスの基盤構築が本研究の目指すところである。当初の狙い通り、多数の未踏有機半導体骨格を開発し、それらの半導体材料への展開、さらに材料をデバイス(電界効果トランジスタ、薄膜太陽電池)として評価することで、その有用性について明らかにした。特筆すべき成果は、薄膜太陽電池における光電変換効率10%の達成、極めて安定で高移動度のトランジスタ材料の開発などが挙げられる。研究の目的申請者は有機合成化学を基盤に有機半導体材料の開発と有機トランジスタへの応用を行ってきており,この中から「従来の枠に囚われない有機半導体骨格」の開発の重要性を強く認識してきた.本研究では,有望な新規骨格はもちろんのこと,これまでに報告例はあるものの材料として取り上げられていない骨格,または,適当な合成法がないためそのポテンシャルを十分に精査できていない半導体骨格(未踏有機半導体骨格)に焦点を当て,それらの設計・合成・応用を行うことを目的とする.平成23年度において,ベンゾジチオフェン二量体やナフトジチオフェン類,さらには高度にπ電子系が拡張したチエノアセン系有機半導体などの含硫黄系未踏材料の開発を行い,これらを有機電界効果トランジスタ,有機薄膜太陽電池に応用し,これら新規材料のデバイスにおける特性と構造との相関を検討した.それにより,有機半導体材料として,またオリゴマーやポリマーの構成ユニット(ビルディングブロック)として有望であるものを開発した.さらに,有用中間体の簡便合成法の開発と環化反応の応用により,含硫黄系(チオフェン系)に加えて,酸素同属体であるフラン系未踏材料の合成にも成功した.これらの物性評価を行ったところ,興味深いことに蛍光特性などの光物性が顕著に異なることを見出し,これらを発光材料等の光学材料への応用も検討した.中でも,ビナフトフランが高効率の発光トランジスタ材料として有望であること,また,二層型有機薄膜太陽電池の活性層として,対応する硫黄体を大きく凌駕する性能を持つことを見出し,フラン系材料が有機光・電子材料として有望であることを明らかにした.申請者は有機合成化学を基盤に有機半導体材料の開発と有機薄膜デバイスへの応用を行ってきており,この中から「従来の枠に囚われない有機半導体骨格」の開発の重要性を強く認識してきた.本研究では,有望な新規骨格はもちろんのこと,これまでに報告例はあるものの材料として取り上げられていない骨格,または,適当な合成法がないためそのポテンシャルを十分に精査できていない半導体骨格(未踏有機半導体骨格)に焦点を当て,それらの設計・合成・応用を行うことを目的とする.本年度,低分子p型の半導体骨格の開発において,段階的チオフェン環化法を経るベンゾチエノベンゾチオフェン(BTBT)骨格の合成法を開発し,これを用いて多様なBTBT系骨格の合成に応用できることを明らかにした.また,この手法は非対称型のBTBT誘導体の合成に好適であり,これを利用して可溶性ジナフトチエノチオフェンの開発にも成功した.一方,昨年度確立した,n型半導体骨格,ナフトビスチアジアゾール(NTz)の効率的な合成法を足掛かりに,NTzを含む半導体ポリマーを種々開発し,このうち,可溶化ナフトジチオフェン(NDT,本研究にて開発した未踏半導体骨格)と組み合わせたポリマーにおいて,光電変換効率が8%を超える高効率有機薄膜太陽電池を開発することに成功した.さらに,新たにジベンゾベンタレン(DBP)を組み込んだp型ポリマーも開発し,DPBユニットのπ拡張系への組み込み方により,異なる電子構造を与えることを明らかにした.また,本年度特筆されることは,全くの未踏半導体骨格であったナフトジチオフェンジイミド(NDTI)の合成法を確立したことであり,低いLUMOと比較的高いHOMOを持ち,低分子半導体としてはn型挙動を,ポリマー系では両極性半導体挙動を示すことを明らかにした.次年度はこれらの新たな未踏半導体骨格,特にNDTIを用い新規半導体材料,デバイスへの展開を図る.申請者は有機合成化学を基盤に有機半導体材料の開発と有機トランジスタへの応用を行ってきており,これより「従来の枠に囚われない有機半導体骨格」の開発の重要性を強く認識してきた.本研究では,有望な新規骨格はもちろんのこと,これまでに報告例はあるものの材料として取り上げられていない骨格,または,適当な合成法がない為そのポテンシャルを十分に精査できていない半導体骨格(未踏有機半導体骨格)に焦点を当て,それらの設計・合成・応用を行うことを目的とする.本年度は,これまでに開発してきたNDTのチオフェン環を他のカルコゲノフェン環(フラン,セレノフェン)に置き換えた新規骨格(ナフトジカルコゲノフェン)を開発し,物性評価,デバイス応用を行った.また,NDTの中央のアセン部分をナフタレンからアントラセンに置換したアントラジチオフェン(ADT)は従来異性体混合物として研究されてきたが,物性的に最も期待できるC2h対称性をもつ異性体(anti-ADT)の選択的合成法を開発でき,その有機半導体材料への応用も実施した.さらに,そのフラン,及びセレノフェン類縁体の開発も行い,その特性を明らかにした.一方で,これまでに,7個以上の芳香環が直線状に縮合した巨大π電子系も複数開発してきたが,本年度,新規な環縮合伸長法の開発に成功し,材料合成に応用できることを見出した.開発した巨大π電子系分子については,今後物性評価を行う予定である.さらに,NDTなどの基本骨格の位置選択的な分子修飾法も確立し,種々の有用中間体の開発にも成功している.

これらも次年度以降の材料開発に用いていく予定である.これらに加え,n型半導体骨格として,ナフトビスチアジアゾール(NTz)の効率的な合成法の開発に成功し,半導体ポリマー主鎖骨格への導入と低分子材料への応用に着手した.NTz系も次年度以降の材料開発に応用していく事が可能となった.申請者は有機合成化学を基盤に有機半導体材料の開発と有機薄膜デバイスへの応用を行ってきており,この中から「従来の枠に囚われない有機半導体骨格」の開発の重要性を強く認識してきた.本研究では,有望な新規骨格はもちろんのこと,これまでに報告例はあるものの材料として取り上げられていない骨格,または,適当な合成法がないためそのポテンシャルを十分に精査できていない半導体骨格(未踏有機半導体骨格)に焦点を当て,それらの設計・合成・応用を行うことを目的とする.前年度までに当初計画した未踏半導体骨格の合成の可否を精査し,多くの骨格を合成しただけでなく,当初想定していなかった新たな骨格である電子欠損性を有するナフトビスチアジアゾール(NTz),チエノチオフェンジオン(TTD),さらには,ナフトジチオフェンジイミド(NDTI)などを開発しており,今年度はこれらの骨格を半導体ポリマーに導入し,得られたポリマーの電子構造の解明とデバイスへの応用を試みた.その結果,TTDを含むポリマーを有機トランジスタに応用したところ,p型または両極性の高移動度トランジスタを与えることが明らかとなり,TTDが有用な骨格であることが明らかとなった.さらに,NDTIを用いることで,両極性ポリマーのみならず,従来ほとんど報告例の無いn型の単極性ポリマーも得られることが明らかとなった.また,塗布により作製したトランジスタの移動度は,n型単極,両極性のいずれにおいても0.1cm2/Vsを超えたこと,さらに,他のp型ポリマーと組み合わせた全ポリマー型の太陽電池へも展開できることが明らかとなり,NDTIが多くの目的に対し非常に有用な骨格であることを実験的に明らかにした.加えて,NTz系ポリマーを用いた有機薄膜太陽電池において,9%を超える光電変換効率を達成することが出来ており,研究は当初の予想以上に大きく進展した.従来の材料に囚われることなく、新規な分子骨格(未踏有機半導体骨格)の探索とその応用を検討し,次世代の技術として期待されている有機エレクトロニクスの基盤構築が本研究の目指すところである。当初の狙い通り、多数の未踏有機半導体骨格を開発し、それらの半導体材料への展開、さらに材料をデバイス(電界効果トランジスタ、薄膜太陽電池)として評価することで、その有用性について明らかにした。特筆すべき成果は、薄膜太陽電池における光電変換効率10%の達成、極めて安定で高移動度のトランジスタ材料の開発などが挙げられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。有機機能化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初想定した含硫黄系(チオフェン系)未踏半導体材料に加え,新たに含酸素系への展開も行い,両者の差異に加え,後者の特徴的な応用の可能性について明らかに出来たため.本研究提案時に標的化合物として想定していた未踏半導体骨格のうち含硫黄系のp型半導体候補とその酸素,セレン類自体の合成と評価が完了しているとともに,全くの未踏骨格であるナフトジチオフェンイミド(NDTI)の合成法も確立できている.
分子系統解析による日本在来動物種の起源・進化および渡来時期の解明

北方民族の文化として知られるクマ送り儀礼の起源は、北海道およびサハリン南部を中心としたオホーツク文化期(紀元後612世紀)の遺跡から発掘されるヒグマ遺存体にさかのぼることができる。本研究では、北海道礼文島におけるオホーツク文化期の香深井遺跡から発掘されたヒグマ考古資料(主に頭骨)の産地を同定することを目的として、ミトコンドリアDNAを指標とした古代DNAの分子系統分析を行った。現在、ヒグマは礼文島に自然分布していないので、香深井遺跡のヒグマは礼文島以外の地域から文化の交流とともに持ちこまれたものと思われる。これまでに解読することができた礼文島古代ヒグマの遺伝情報を北海道本島における現生ヒグマ集団のDNAデータと照らし合わせた結果、礼文島古代ヒグマのDNAには北海道の道央-道北型および道南型の2系列が存在することが明らかになった。これは、礼文島古代ヒグマが少なくとも道北地方および道南地域から持ち込まれたことを示している。さらに、形態的データと比較すると、道南型DNAをもつ礼文島古代ヒグマはすべて秋に死亡した1歳未満の仔グマであった。それに対して、道央-道北型の礼文島古代ヒグマの多くは春に死亡した3歳以上の成獣であった。道南型DNAをもつ仔グマはおそらく春グマ猟で捕獲され、当時の道南地方の続縄文人、または、道北地方のオホーツク人によって半年余り飼育されたと考えられる。礼文島古代ヒグマにおける道南型DNAの発見は、仔グマ・ギフトを伴うクマ送り儀礼が、従来強調されてきた集団内だけでなく、異集団間の絆を強める機能をも果たしたことを示唆している。
マツ材線虫病における病原線虫-宿主植物間の初期認識機構に関する

伝染性森林病害であるマツ材線虫病の病原機構を明らかにするため、分子生物学的手法を用いて病原体マツノザイセンチュウとマツ属宿主との間の初期認識を精査した。マツノザイセンチュウの体表タンパク質および分泌タンパク質を対象としたプロテオーム解析と、感受性クロマツを対象とした遺伝子発現解析を行った結果から、マツノザイセンチュウは宿主側の防御応答を回避するなんらかの機構を備えている可能性が強く示唆された。伝染性森林病害マツ材線虫病は、病原体マツノザイセンチュウ(以下、センチュウ)の特定以降40年近く経つ現在もなお有効な防除法が確立されておらず、被害拡大を食い止められずにいる。本病の防除が困難な理由としては、そもそも本病の病原機構が完全に解明されていないために、対症療法を取らざるを得ないことが挙げられる。感染宿主における詳細な病徴進展過程についてはこれまでにも報告例が多いものの、感染成立の可否を決定する因子はいまだ仮説の域を出ない。本病の病原機構の解明を目的とした本研究は、本病の感染成立の場に着目し(1)センチュウと(2)宿主植物の両者を研究対象として初期認識機構の全貌解明を目指すものである。(1)センチュウについて、複数の培養条件下における体表面物質の網羅的解析を行った結果、糸状菌叢上での培養時と宿主感染後(樹木体内での増殖時)ではその量及び構造が大きく異なることを明らかにした。また、宿主感染に伴って新規にセンチュウ体表面に分泌提示される分子を複数特定した。これは、植物寄生線虫の表面タンパク質の網羅的同定に成功した初めての事例である。(2)宿主であるマツ属樹に関しては、現時点で明らかになっている遺伝子情報が少ないことから、標的遺伝子を絞らない網羅的な遺伝子発現解析として、cDNAサブトラクション法による発現遺伝子群の量的比較を行った。対象として病原力の異なる2系統の線虫を人工接種した感受性クロマツ鉢植え苗を用いた。その結果から、強病原力系統の線虫感染時のみ、あるいは弱病原力系統の線虫感染時のみ宿主樹木において発現誘導される複数の遺伝子について部分塩基配列情報を得た。今後、各候補遺伝子の感染成立可否への関与の有無を検証するための基礎が定まったといえる。(1)センチュウの分泌タンパク質にプロテオーム解析手法を適用した結果から、宿主との相互作用に伴い、細胞壁分解酵素や活性酸素種除去に関わる分子の生成量が増加することを明らかにした。これは、センチュウ分泌タンパク質の網羅的同定を行った初めての事例である。(2)宿主であるマツ属樹に関しては、病原力の異なる2系統の線虫を人工接種した感受性クロマツにおける発現遺伝子群の量的比較を行い(cDNAサブトラクション法)、強病原力系統の線虫感染時のみ、あるいは弱病原力系統の線虫感染時のみ宿主樹木において発現誘導される複数の遺伝子について部分塩基配列情報を得た。現在、リアルタイムPCRによる候補遺伝子発現の定量を進めており、センチュウ側の感染関与因子の検証を行うためのバイオアッセイ系確立に向けた基盤が固まりつつある。伝染性森林病害マツ材線虫病は、病原体マツノザイセンチュウが特定されて以降40年近く経つ現在もなお有効な防除法が確立されておらず、被害拡大を食い止められずにいる。本病の病原機構の解明を目的とした本研究は、本病の感染成立の場に着目し、(1)マツノザイセンチュウと(2)宿主植物の両者を研究対象として初期認識機構の全貌解明を目指した。(1)昨年度に引き続き、マツノザイセンチュウ分泌タンパク質の網羅的同定を行った。2011年に公開されたマツノザイセンチュウのゲノム情報(Kikuchi et al., Plos Pathogens, 2011)を利用し、LC-MS/MS解析を行うことにより1360種の分泌タンパク質を同定した。その結果、マツノザイセンチュウでは他種線虫と比較してプロテアーゼ、細胞壁分解酵素、抗酸化酵素が特に多く分泌されていることが確認された。

(2)宿主であるマツ属樹に関しては、病原力の異なる2系統の線虫を人工接種した感受性クロマツにおける発現遺伝子群の量的比較(cDNAサブトラクション法)を行った前年度までの結果をもとに、マツノザイセンチュウ感染後に特異的な挙動を示す遺伝子群を選抜し、リアルタイムPCRによる定量解析を行って遺伝子発現の経時変化をモニタリングした。その結果、強病原力系統のマツノザイセンチュウは、宿主への侵入初期に宿主防御応答をなんらかの方法で抑制または回避している可能性が示唆された。
自然科学と理論的交換を基にした人間科学の認識論的再分類化

受入教員のデュムショル教授監修のもと、プロジェクト名を「Empathy at Frontier Sciences Project(EFSP)」と名づけ、研究活動を進めた。本プロジェクトは、認知科学との概念上の交換によって、人文科学(すなわち、感情移入)の鍵となるカテゴリーの認識論の再概念化を探るものである。今年度は、(a)神経科学(特定の神経生理学)(b)社会的ロボット工学という認知科学の2つの異なる分科の業績に基づいて、EFSPを遂行した。これにより研究の方向性も2つの異なったものとなったが、同時に、相互に関係性が深いセクションを構成することも明らかになった。2つのセクションとは(1)Embodied Empathy Project(EEP)と(2)Artificial Empathy Project(AEP)である。(1)の成果は感情移入を個人間の調整のメカニズムであると捉えるモデルの構築であり、(2)の成果は人工的な感情強調装置という視点から社会的なロボット工学技術を認識論として捉えるものとなった。このプロジェクトの詳細な研究の背景、方法論、実施方法、結果、関連出版物については2009年10月に作成した外国人特別研究員の最終報告書に記載したので、参照いただきたい。このプロジェクトの正式に受理されて以来(2007年11月-12月末)、第一に「the Artificial Empathy Project(AEP)」の実現化のために、日本や海外の専門家たちとの会合やトピックに関連する文献の探索を行っている。また次のプロジェクトでは、セミナーの開催や専門家の訪問を計画している。第一段階で最も重要な結果は、「artificial empathy」の実現化のためには2つのアプローチが存在していたということである。一つはロボットの使用利益のため、またもう一つはヴァーチャルエージェントの発展のためである。それらは、異なる理論上の基礎や現実化の方法だけではなく、また異なる社会の影響によって特徴づけられている。これは、比較次元を加えることによって、研究を豊かにする可能性を持っている。この新しい次元を明白にするために、第一段階ではまた、私たちが計画している研究者との会合やインタビューにおいて使用するプロトコルを発展させることに専念した。3つの理論的な領域において、関連する情報を得ることを目的とする。(A)認知科学の論理的な空間位置(B)「artificial empathy」の製品分析、(C)人間と機械間の関係における影響。2008年1月に私たちはAEPの第二段階を開始し、専門家との会合、インタビュー、そして実験室訪問を実施する(2009年5月まで)。第一段階、第二段階の結果に基づいて、その2つのアプローチに関連する研究者たちに焦点を絞る。このような短期間で外国の専門家を招待するのは不可能なので(2008年7月予定)、私たちは日本の研究者や実験室訪問を実施した。私たちは、この領域において有名な2つのセンターを選出した。一つは、ロボットのアプローチを行っているATR(Keihanna Science City, Dr. Kanda)、もう一つは、ヴァーチャルエージェントを開発している東京のNII(Pr. Prendinger)である。両研究機関を訪問した際、私たちは、「ビデオ撮影」を行いながら研究者にインタビューを行った。「artificial agents」の実験のデモストレーションを観察し、そのアプローチと製品を批判的に分析した。共感の現実化の2つの方法において、集中と分散の細かい定義を行った。次回の会合において、私たちはその定義を改善し検証しようと考えている。第二段階において、私たちはまた、研究結果を発表するための第三段階の準備を進めている。第三段階では、私たちの研究成果を出版することが決定している。(i)私たちは、DVD付き本を出版するために、フランスのマルチメディア出版社(Carnets nords)からの同意を得ている。(ii)私たちは、the Bassettifoundationにおいて、バイリンガル(英語とイタリア語)のブログで最新の結果を発表している。(iii)最後に、私たちは、「artifcial empathy」の国際会議を開催する援助資金を得ることに興味を持っているアメリカの財団「Imitatio」と連絡をとっている。今年度は「アーティフィシャル・エンパシー」に関する国内外の専門家と共に研究を進めた(セミナー、インタビュー、研究所の訪問)。昨年度の結果にもとづき、私達は感情と共感の人工的実現のために、ロボット分野から研究を進めている研究者たちに特に注目した。1、ソーシャル・ロボット分野の国内外の研究者たちと2回のセミナーを実施立命館大学において、Lola Canamero教授(Hertfortshire大学、ロンドン、英国)と共に「フィーリックス・グループ・プロジェクト」(2008年7月7日)を、同大学院先端総合学術研究科の教授や大学院生を対象に実施した。「ヘルス・ケアにおける共感のメカニズム」(2009年1月24日)は、グローバルCOE(松原洋子教授、立命館大学、京都)の協力のもとに開催された。柴田崇徳博士(産業技術総合研究所、筑波、日本)、Maja Mataric教授(南カルフォルニア大学、ロサンゼルス、米国)(テレビ中継)に参加頂いた。2、日本のロボット研究所の訪問とインタビューを実施(1)、柴田崇徳博士(産業技術総合研究所、筑波、日本)、(2)、浅田稔教授(知能・機能創成工学専攻、大阪大学、大阪)、(3)、小嶋秀樹教授(事業構想学部、デザイン情報学科、宮城大学、仙台)、(4)、平田泰久准教授(ロボットシステム学、東北大学、仙台)、(5)、山海嘉之教授(システム情報工学、筑波大学、筑波)、(6)、高西淳夫教授(高西研究室、ヒューマノイド研究所、早稲田大学、東京)。

インタビューについてはビデオ記録し、ロボット実験のデモストレーションを見学した。そして彼らのアプローチとプロダクションを批判的に分析した。また、科学的分野に対してこの結果を発表するために、AEPの第3段階の準備を開始した。特に、(1)、バセッティ・ファンデーションのバイリンガルのサイト(英語とイタリア語)において、ブログ形式で最新の研究結果を発表する。(2)、本研究について、英語での出版に興味を持っているプライベート・アメリカン・ファンデーションと連絡をとりあっている。受入教員のデュムショル教授監修のもと、プロジェクト名を「Empathy at Frontier Sciences Project(EFSP)」と名づけ、研究活動を進めた。本プロジェクトは、認知科学との概念上の交換によって、人文科学(すなわち、感情移入)の鍵となるカテゴリーの認識論の再概念化を探るものである。今年度は、(a)神経科学(特定の神経生理学)(b)社会的ロボット工学という認知科学の2つの異なる分科の業績に基づいて、EFSPを遂行した。これにより研究の方向性も2つの異なったものとなったが、同時に、相互に関係性が深いセクションを構成することも明らかになった。2つのセクションとは(1)Embodied Empathy Project(EEP)と(2)Artificial Empathy Project(AEP)である。(1)の成果は感情移入を個人間の調整のメカニズムであると捉えるモデルの構築であり、(2)の成果は人工的な感情強調装置という視点から社会的なロボット工学技術を認識論として捉えるものとなった。このプロジェクトの詳細な研究の背景、方法論、実施方法、結果、関連出版物については2009年10月に作成した外国人特別研究員の最終報告書に記載したので、参照いただきたい。
一般教育カリキュラム改革の大学組織構造へのインパクトに関する研究-アメリカとの比較を通じて-

本研究は、日本大学における一般教育の構造を、アメリカのそれとの比較で明らかにすることを目的としており、そこでの知見を要約すれば以下の通りである。(1)アメリカの学士課程カリキュラムは一般教育、専攻、自由選択の3つの部分から構成され、そのうち一般教育がリベラル・エデュケーションの伝統を引くもっとも中核的な部分と見なされている。歴史的には、専攻が最も遅れてやってきた部分であるが、現在では最も有意な地位にある。(2)一般教育を支える理念は幅広さと一貫性であるが、その2つの理念が両立する事は、配分必修制という科目選択の構造、同じ学問分野の教員組織であるデパートメント制をとる大学の組織構造の点から困難である。しかし、この理念の両立を巡って、アメリカのカリキュラムは改革されてきた。(3)一般教育は、大学教育の開始段階におかれているため、正規の大学教育ではないリメディアル教育によって一部が代替されるという問題を抱えており、近年その傾向は増大している。(4)リベラル・エデュケーションの伝統は、他方では、ハイ・カルチャーとの関連で、近年のマルチカルチュラリズムの中で文化論の標的とされている。(5)学士号であるBAとBSとはその成立の歴史的経緯を異にするが、現在でも、たとえばコンピュータ・サイエンスの学士号をBAとBSとして異なるカレッジで発行していることにみられるように、リベラル・エデュケーションとは、BSではないという一線が画されている。これらにもとづき、玉川大学出版社より翻訳書を出版するとともに、4本の論文を執筆した。今年度は、アメリカにおける大学の一般教育カリキュラム構造を日本との比較で明らかにすること、そこにおける問題点を把握することを目的として研究をおこなった。そこでの知見は以下の通りである。1)アメリカの学士課程カリキュラムは、一般教育、専攻、自由選択からなるが、そのうち一般教育が、リベラル・アーツの伝統を引く部分であり、その歴史の長さからも大学教育の中核をなすべき部分だと見なされている。2)その一般教育を支える理念は、幅広さと一貫性であり、さまざまな学問分野を幅広く、しかも系統だって学習することを目的としているが、その2つの理念を矛盾なく現実のカリキュラムに反映することは容易ではない。実際には、さまざまな科目を提供することで幅広さを確保しようとすれば、そので系統だった学習を行うことは困難にあり、逆に、カリキュラムの一貫性を高めようとすれば、選択の幅は決められるという結果となる。それにもかかわらず、大学のカリキュラム改革の多くは、一般教育において両立させがたい2つの理念を実現をめざしておこなわれてきた。3)一般教育は、大学教育の開始の段階におかれており、新入生ををの主たる対象とする。その場合、一般教育において、大学入学者の学力と大学教育の要求水準とのギャップをうめるためのリメディアル教育ないしそれに相当する教育がおかれる場合が少なくない。そうしてリメディアル教育の増大によって、一般教育は、カリキュラム編成上、予算上の圧迫をうけるという問題にも直面している。これらの知見は、日本高等教育学会、日本教育社会学会、大学教育学会において発表し、それに基づき3本の論文を執筆した。今年度も日本の大学における一般教育の構造をアメリカとの比較で明らかにすることを目的として研究を行った。そこでの知見は、以下の通りである。(1)アメリカの学士課程の学位であるBAがリベラル・エデュケーションの伝統を引き、BSが職業訓練的な意味合いを強くもっていることを、たとえばコンピュータ・サイエンスという教育プログラムが学位としてBAとBSとの両方を提供していることを例示として、その違いを分析した結果、同じ学士課程のプログラムでもBAはきわめて広い範囲での学習を課しているのに対し、BSではコンピュータ・サイエンスに関連した数学や物理などに特化したプログラムになっていることが明らかになり、ここにリベラル・エデュケーションと遅れてきたものとしてのBSとの違いをみることができる。(2)こうした、リベラル・エデュケーションの伝統は、他方ではハイ・カルチャーとの関連で、近年のマルチカルチュラリズムの中で文化論争の標的とされている。それがアメリカという社会構造の特徴に由来していることを明らかにした。

(3)一般教育そのものに対する批判は強くあっても、それが伝統としてのリベラル・エデュケーションの系譜をもつがゆえに、それを守ろうとする一定の社会的勢力があることを明らかにした。これらにもとづき、今年度は、玉川大学出版部より翻訳書を出版するとともに、3本の論文を執筆した。
再生医療のための細胞の動的力学環境の制御

本研究では,細胞を知的構造システムとして捉えて,細胞がセンサ,コントローラ,アクチュエータを有すると考え,動的力学刺激が入力された場合の細胞の変形に応じた適応的応答を実験的に検証する.さらに,細胞に動的力学環境を与えることで,細胞の分化や3次元組織形成を制御し,再生医療への応用を検討する.まず,提案計測システムにおいて,機械的振動下での細胞内小器官の移動および変形を蛍光顕微鏡下で測定可能かを検証するために,百ミクロンオーダの大きさのコイルばねと剛体球からなるばね質量系を作製し,その固有振動数および振動モードを測定して,両者とも測定可能であることを実証した.次に,形状の異なる骨芽細胞および子宮癌細胞について,振動数12.5100 Hz,加速度振幅0.251 Gにおいて,蛍光標識された細胞内小器官の移動および変形を高感度・高速度カメラにより可視化することにより,これらの振動数および加速度振幅依存性を検証した.その結果,本実験の振動条件および分解能の範囲内では,細胞内小器官の移動および変形の振動数および加速度振幅依存性は確認されなかった.さらに,再生医療による治療が強く望まれる軟骨細胞について,振動数12.550 Hz,加速度振幅0.5 Gにおいて,特殊な足場を必要としない平面培養を行い,細胞数の測定,組織形成の観察,および軟骨特有の産生物の有無を検証した.その結果,軟骨細胞の数について,いずれの条件でも細胞増殖は確認されたが,振動の有無による違いは確認されなかった.軟骨の組織形成について,いずれの条件でも軟骨特有の産生物が確認された.0.5 G,12.5 Hzの振動条件では,3次元軟骨組織の厚さが振動なしのものに比べ約1.5倍に達することが確認された.本研究では,細胞を知的構造システムとして捉えて,細胞がセンサ,コントローラ,アクチュエータを有すると考え,動的力学刺激が細胞に入力された場合の適応的応答を実験的に検証し,その動的モデルを構築する.さらに,細胞に動的力学環境を与えることで,細胞の分化や3次元組織形成を制御し,再生医療への応用を検討する.当該年度は,再生医療への応用を目指して,骨芽細胞,軟骨細胞などを対象に,これらの細胞の増殖および分化に対する機械的振動の影響を培養実験により検証した.骨芽細胞では,振動数12.5100 Hz,加速度振幅0.251 Gにおいて,蛍光標識された細胞内小器官の移動および変形を高感度・高速度カメラにより可視化することにより,これらの振動数および加速度振幅依存性を検証した.その結果,本実験の振動条件および分解能の範囲内では,細胞内小器官の移動および変形の振動数および加速度振幅依存性は確認されなかった.今後は,振動条件および分解能の範囲を広げて実験予定である.軟骨細胞では,骨芽細胞において増殖に効果的な12.5 Hzと分化に効果的な50 Hzの間の振動数である25 Hzにて,加速度振幅を0.5 Gに設定して,機械的振動の増殖および分化の両立の実現性を培養実験により検証した.その結果,足場を必要としない培養系において,2次元的なシート状の軟骨組織および一部に3次元構造を有する軟骨組織の回収に成功したが,増殖および分化について振動群と非振動群との間に統計的に有意な差は確認されなかった.今後は,実験数を増やして再現性を確認し,さらに細胞種によって効果的な振動条件が異なる可能性があるので,振動条件を変更して実験予定である.当該年度に計画していた,増殖および分化の促進を両立する可能性がある条件での振動下における細胞培養実験,および細胞応答に対する振動数依存性および加速度振幅依存性検証実験が達成できたため.さらに,次年度に予定していた,再生医療による治療が強く望まれている軟骨の細胞を対象にして,振動下における細胞培養実験が達成できたため.当該年度は,前年度に引き続き,再生医療への応用を目指して,骨芽細胞,軟骨細胞を対象に,これらの細胞の増殖および分化に対する機械的振動の影響を培養実験により検証した.骨芽細胞では,振動数12.5100 Hz,加速度振幅0.251 Gにおいて,蛍光標識された細胞内小器官の移動および変形を高感度・高速度カメラにより可視化することにより,これらの振動数および加速度振幅依存性を検証した.当該年度は,蛍光強度が強い蛍光ビーズを用いて,それを細胞内小器官に接着させる工夫をして,測定の空間分解能の改善を試みた.その結果,本振動条件の範囲内では,細胞内小器官の移動および変形の振動数および加速度振幅依存性は確認されなかった.注目する細胞内小器官を変更するなどを検討予定である.さらに,骨芽細胞において,先行研究で増殖促進効果が12.5 Hz最大,分化促進効果が50 Hzで最大であることが報告されているので,細胞の増殖と分化を両立するために,0.5 Gの12.5 Hzと50 Hzの正弦波を重ね合せた機械的振動を与える実験を行った.その結果,飽和細胞密度について振動群の方が非振動群に比べ増大し,同時にカルシウム塩についても振動群の方が非振動群に比べ早期に産生されることを示した.軟骨細胞においては,前年度とは振動条件を変更し,骨芽細胞で細胞増殖に最も効果的であった12.5 Hz,0.5 Gの機械的振動を与えることで,細胞増殖を促して細胞の重層化および3次元構造を形成させることを目指した.その結果,足場を必要としない培養系において,2次元的なシート状の軟骨組織および一部に3次元構造を有する軟骨組織の回収に成功したが,増殖および分化について振動群と非振動群との間に有意差は確認されなかった.

今後は,実験の再現性の確認および振動条件の再検討を行う予定である.当該年度に計画していた,骨芽細胞および再生医療による治療が強く望まれている軟骨細胞について,増殖および分化の促進を両立する可能性がある条件での振動下における細胞培養実験,および細胞応答に対する振動数依存性および加速度振幅依存性検証実験が達成できたため.本研究では,細胞を知的構造システムとして捉えて,細胞がセンサ,コントローラ,アクチュエータを有すると考え,動的力学刺激が入力された場合の細胞の変形に応じた適応的応答を実験的に検証する.さらに,細胞に動的力学環境を与えることで,細胞の分化や3次元組織形成を制御し,再生医療への応用を検討する.まず,提案計測システムにおいて,機械的振動下での細胞内小器官の移動および変形を蛍光顕微鏡下で測定可能かを検証するために,百ミクロンオーダの大きさのコイルばねと剛体球からなるばね質量系を作製し,その固有振動数および振動モードを測定して,両者とも測定可能であることを実証した.次に,形状の異なる骨芽細胞および子宮癌細胞について,振動数12.5100 Hz,加速度振幅0.251 Gにおいて,蛍光標識された細胞内小器官の移動および変形を高感度・高速度カメラにより可視化することにより,これらの振動数および加速度振幅依存性を検証した.その結果,本実験の振動条件および分解能の範囲内では,細胞内小器官の移動および変形の振動数および加速度振幅依存性は確認されなかった.さらに,再生医療による治療が強く望まれる軟骨細胞について,振動数12.550 Hz,加速度振幅0.5 Gにおいて,特殊な足場を必要としない平面培養を行い,細胞数の測定,組織形成の観察,および軟骨特有の産生物の有無を検証した.その結果,軟骨細胞の数について,いずれの条件でも細胞増殖は確認されたが,振動の有無による違いは確認されなかった.軟骨の組織形成について,いずれの条件でも軟骨特有の産生物が確認された.0.5 G,12.5 Hzの振動条件では,3次元軟骨組織の厚さが振動なしのものに比べ約1.5倍に達することが確認された.当初の研究実施計画どおり,再生医療による治療が強く望まれている軟骨などについて,動的力学環境による細胞の増殖および分化の制御が可能であるか実証する.当初の研究実施計画どおり,再生医療による治療が強く望まれている軟骨などについて,動的力学環境による細胞の増殖および分化の制御が可能であるか実証する.
ハイデガーと京都学派：数理形而上学的比較研究

外国人特別研究員と受入研究者は「ハイデガーと京都学派:数理形而上学的比較研究」というテーマの下、共同研究を行なった。具体的には両者は、共に現代の非古典論理の一種であり、矛盾を論理的に無害化した上で許容するパラコンシスタント論理を援用しつつ、「真なる矛盾」を認める「真矛盾主義」という形而上学的な立場から、ハイデガーの後期思想と京都学派の哲学(西田幾多郎・西谷啓治)の比較研究を行い、両哲学をそれぞれの仕方で真矛盾主義にコミットした思想として再解釈することを試みた。両者は、京大哲学教室のメンバーを交え、京都学派や、その哲学に影響を与えた道元のテキストの読解作業を行なった。その際、京大側の研究者がそれらのテキストを英訳し、それを下に共同討議を行なうというスタイルが採られる一方、研究員が、自らが専門とするGroundingという現代形而上学の概念装置に関するレクチャーを行なった。また同時期に同研究室に在籍していた非古典論理の専門家である大森仁氏や大西琢朗氏からは、非古典論理についての最新の知見に関する情報提供を随時受けた。このように原典テキストの読解に加えて、現代形而上学や非古典論理の道具立てを参照する形で、共同研究が繰り広げられた。この共同研究で明らかになったのは、後期ハイデガーや後期西田、西谷啓治らは、いずれも世界の中に矛盾を胚胎する「不整合な根拠づけ構造」を読み取り、それを各々独自の仕方で概念的に表現しようとしたこと、これらの構造は、現代のパラコンシスタント論理や真矛盾主義の枠組みの下、かなりの精度でシミュレートできること、の二点である。これらの観点から、研究員は、中期西谷哲学における「空の立場」を「不整合な根拠づけ整合主義」として定式化する解釈を提案し、一方、受入研究者は、後期西田哲学の「絶対矛盾的自己同一」の論理を、「非推移的同一性構造」として再定式化した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、特別研究員は、三本の査読付論文を公刊し、五回の研究発表を行なった。査読付き論文の一つNothingness, Meinongianism and inconsistent mereologyは、京都学派の分析形而上学的解釈を念頭におきつつ、現代の分析形而上学のトピック(マイノング主義・メレオロジー)を拡張する試みである。同論文は、哲学の分野で国際的に評価の高い雑誌Syntheseに掲載された。他の論文二本も同様に、京都学派解釈を念頭におき、現代形而上学やそれと結びついた非古典論理の概念装置を拡張する試みである。一方、研究発表のうち、Heidegger and the Contradiction of BeingとHow to Quine Meinong and Heideggerは、京都学派の現代形而上学的解釈の基礎となる、特別研究員によるハイデガーの現代形而上学的解釈の研究成果である。また他の三回の研究発表は、直接、本研究のテーマに関わるものであり、そこでは研究員がハイデッガー解釈で培ってきた方法論や概念装置を、京都学派などの日本哲学解釈に拡張する試みがなされた。後三者の発表は、いずれも日本国内で開催された研究会・コンファランスで発表されたものであり、聴衆の中には日本哲学に通じた研究者も多数含まれていた。特別研究員は、これらの研究者との議論を通じて、今後の研究の指針となる有益なフィードバックを多数得ることができた。

以上のように、本年度は、初年度でありながら、すでに今後の研究方針の方向性を決める研究成果が発表されたことになる。本年度、特別研究員と受入研究者は、次の二つのテーマに即して研究を進めた。一つは現代形而上学や非古典論理の概念装置のうち、京都学派の解釈に際して有望と思えるものを取り上げ、それを洗練かつ拡張することで、京都学派解釈の地ならしを行なうという作業である。今ひとつは、京都学派のテキストをその思想的背景も含めて精読する作業である。前者の研究においては、マイノング的対象、Groundingという概念装置が取り上げられ、それらをConsistentなものからParaconsistentなものへと拡張する試みがなされた。Consistentなマイノング的対象やGroundingは、標準的な西洋思想の研究においては、有力な解釈のツールとなりうるが、後期ハイデガーや道元ないし京都学派といった、一見すると矛盾にコミットしているように思われる「異端的」な思想には適用できない。このような場合、「異端思想」を、「非異端化・標準化」するという方向性がこれまでの現代哲学的・論理学的解釈では採用されてきた。本研究では、あえてこのような方向性はとらず、「異端的」思想をその「異端性」を保持したまま解釈しうるように、現代の概念装置自体を拡張するという方針が採用された。京都学派やその思想的コンテキストの読解に際しては、まず京都学派の大きな特徴づけが試みられ、それに即して、京都学派のバックボーンとなる思想系譜を構築するという方針がとられた。その際、本研究は、京都学派の哲学を、類比的な近代アジア哲学、具体的には、中国の現代新儒家、インドの近現代インド哲学と比較することで、前者の特徴を「身体性の強調」と「矛盾へのコミットメント」という二点に集約する視座を得た。その上で、これら二つの特徴を兼ね備えた道元思想に着目し、道元から西田幾多郎、さらには田邊・西谷にいたる思想系譜を研究対象として同定するに至った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究の推進方策も主として次の二点に絞られる。第一に、今年度の京都学派テキスト精読の結果浮かび上がってきた、その大きな特徴と思想系譜を踏まえ、京都学派の哲学を、身体性と、「矛盾」として概念的に表現された超二項対立性(不二性)を備えた「真の自己」に関する哲学として読み解くという作業である。このように京都学派を、身体的・不二的な「真なる自己」と見なす解釈と類似する先行研究としては湯浅泰雄の業績がある。次年度は、この湯浅の京都学派解釈をも参照しながら、本研究の京都学者解釈の骨格を定める作業を行なう予定である。研究推進方策の第二は、このように解釈された京都学派の哲学、特に西谷啓治の思想に対して、本年度で拡張しておいた現代分析形而上学・非古典論理の概念装置を適用し、西谷哲学をパラコンシスタントなGrounding Theoryとして読み解く解釈を提案することである。この解釈においては、主として『宗教とは何か』で展開された西谷の中期思想が主たるテキストとして採用される一方、この中期思想に先立つ、戦時期西谷の国家論にも着目する予定である。西谷の国家論は、『宗教とは何か』に結実する「実在の三層構造」分析が、既に登場しているという点で、後者の重要な先駆形態と見なしうるのと同時に、西谷によるハイデガーの下での留学体験の直後に発表された著作である点でも注目に値する。