hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スギ花粉表面への大気汚染物質の吸着とその花粉症発症に及ぼす影響

近年、都市部においてスギ花粉による花粉症患者が急激に増加しているが、大気汚染物質が花粉症症状を悪化させるとともに、花粉の再飛散を促進する都市環境が花粉症発症を助長させている可能性がある。そこで都市環境による花粉の変化について調べる目的で、飛散した花粉を採取し、微細粒子の高感度分析が可能なマイクロビームスキャニング粒子線励起X線分析法(m-PIXE)による花粉表面付着物の詳細な解析と、エアロゾル中のスギ花粉アレルゲンの測定を行った。m-PIXEでは、測定範囲内に存在する元素の分布とその量をカウント数として知ることができる。スギ花粉表面上ではSi、S、Cl、Caといった元素の花粉表面への付着が顕著であった。P、K、Mnといった花粉にもともと存在している元素は、飛散の過程で花粉から放出されたためか、飛散前の花粉よりも含有量が減少していた。粒径10μm以上及び以下のエアロゾル中のスギ花粉アレルゲン(Cry j1)濃度を見ると、スギ花粉濃度の増加と粒径10μm以上のCry j1濃度の増加が一致している点が多くみられた。一方粒径10μm以下のCry j1は、花粉濃度の増加とともに増加してはいるが花粉濃度とは無関係に増加することがある。アレルゲンを含むスギ花粉は、直径およそ25μmであるので粒径10μm以上の粒子として花粉は捕捉されるはずである。このことは、先に述べた花粉中のP、K、Mnといった元素が、花粉飛散に伴いその含有量が減少していることとも対応している。都市部において飛散する花粉は、エアロゾルを含む大気汚染物質との相互作用により、花粉の表面特性を変えるとともに、Cry j1を微細粒子に移行させることにより、花粉症の発症を促進させている可能性が考えられる。近年スギ花粉症患者は急激に増加しており、その傾向は山間部より都市部で顕著であるが、その背景に大気汚染物質との関連性が示唆されている。これまで我々は、花粉表面上あるいは内部への大気中のガス成分や微小粒子の吸着を確認してきた。本年は、都市部の横浜と山間部の丹沢大山にて大気中のスギ花粉を採取し、花粉表面上の粒子状汚染物質の吸着状況を検討するとともに、ガス成分の吸着挙動を明らかにするため、スギ花粉へのガス暴露実験を行った。大気中花粉の採取はDurham型花粉捕集器に、SEM試料台を固定して行った。採取したスギ花粉は、SEM-EDXにて形状観察と表面の成分分析を行った。またスギ雄花より直接採取した未飛散のスギ花粉へHNO_3ガスの暴露を行い、その吸着量を求めた。飛散した花粉には様々な粒子状物質が付着しており、横浜で採取した花粉は大山で採取した花粉より明らかに付着量が多かった。SEM-EDXでの検出割合を元素ごとに求めたところ、表面と表面上の付着物では、ほぼ全ての元素で付着物の方が高い値を示した。両地点を比較すると、横浜で採取した花粉からは自然起源の元素に加えて人為起源と考えられる多様な元素が検出され、風向と後方流跡線による解析を行ったところ、花粉表面に存在する微量の人為起源元素は、採取地点近傍の都市大気の影響を強く受けていることが示唆された。また、花粉は大気中の様々なガス成分を吸着するが、特にヘンリー定数の高いHNO_3やHCl、NH_3がよく吸着される。室内において行ったHNO_3ガス暴露の結果、吸着量は暴露量に対してよい相関を示し、低濃度領域において高い吸着率が得られた。今後、PIXEによる花粉表面上の汚染物質について定量的な把握を行うとともに、これらの付着物質による花粉のアレルゲンのアレルギー発現作用の変化について検討したい。
環境への放射性希ガス放出低減のための吸着プロセスにおける共存成分の影響の検討

核燃料再処理工場では、せん断、溶解工程において有害なオフガスが生じる。オフガスに含まれる放射性の有害成分には酸化炭素、クリプトン、キセノン、ルテニウム、トリチウム、ヨウ素がある。本研究ではこれらの有害成分の中でも放射性のクリプトン、キセノンに着目し、それらの吸着法による回収についての検討を行った。クリプトン、キセノンの代表的な吸着剤に対する吸着特性を流通式反応装置を用いて実験的に検討した。単成分の吸着平衡は空孔溶液理論用いることにより広い分圧、温度範囲で適切に表現できることがわかった。また、吸着速度の検討では195K以下の低温では表面拡散が支配的になり、見かけの吸着速度は低温側で増加することもわかった。さらに、クリプトン、キセノンの二成分系での吸着実験を行い。共存するキセノンがクリプトンの吸着を大きく阻害することがわかった。また、クリプトン、キセノン二成分系の吸着平衡は単成分系の結果を用いパラメータの最適化を行わなくても空孔溶液理論により適切に表現できることがわかった。また、二成分系の吸着破過曲線を上記の結果を用いことにより数値計算で再現できた。さらに、バルクガスである窒素の影響も検討し、上記のように空孔溶液理論で窒素雰囲気でのクリプトンの吸着平衡を再現できた。窒素によるクリプトンの吸着に対する影響はより低温側で大きくなることもわかった。さらに、二酸化炭素の吸着特性についても検討を行い、天然モルデナイトが二酸化炭素の吸着に適する吸着剤であることがわかった。また、二酸化炭素の吸着には、共存する水の影響が大きく、数十ppmの水が共存するだけでも二酸化炭素の吸着量は百分の一程度まで減少することがわかった。核燃料再処理工場で生じるオフガス中に含まれる有害成分ある放射性クリプトンの吸着法による除去について検討を行った。再処理オフガスの吸着処理では、キセノンをはじめとする種々の共存ガスの影響が重要となるため、実際の系に即した多分吸着問題として化学工学的検討を行った。現在までに検討した共存成分はキセノン、窒素である。ヘリウムガスをキャリアガスとし種々の着目成分を実験では流通式の固定充填層に導入した。活性炭、A型ゼオライトの吸着剤を用いて、クリプトン、キセノン及びその他の成分が共存する条件で、吸着破過実験及び脱着実験を行った。さらに上記の吸着剤の他に、アンバーソ-ブ、モルシーボン、モルデナイト等の吸着剤についても基礎的吸着特性を検討した。特にモルデナイトについてはイオン交換による改質処理を施しその吸着特性を検討した。活性炭、A型ゼオライトにおけるクリプトンとキセノンの2成分吸着実験からキセノンが共存することによりクリプトンの吸着が大きく阻害されることがわかった。これらの2成分吸着平衡特性は空孔溶液理論を適用することにより良く表現できることがわかった。さらに、共存する窒素の影響についても検討を行い、キセノンほどではないがやはり窒素もクリプトンの吸着を阻害することがわかった。また、クリプトンと窒素の2成分吸着平衡も空孔溶液理論を適用することにより良く相関されることがわかった。実験結果から得られた平衡吸着特性を使用し、吸着塔におけるクリプトン、キセノン及びその他の成分の挙動を予測できるシミュレーションコードを作成し、吸着速度の検討を行った。この結果、吸着量が大きくなる低温(-20°C以下)では、表面拡散の影響が大きくなり細孔拡散との並列拡散を考慮したモデルを用いた数値計算により吸着破過曲線をよく再現できることがわかった。
海底堆積物中二酸化炭素の微生物変換の検証～二酸化炭素貯留の基礎研究

研究期間中に二度の掘削航海に参加し、採取された堆積物試料について化学分析、培養実験を行い、海底下での微生物による二酸化炭素の変換過程を調べた。また、海底下の環境を再現可能な高圧リアクターを用いて、石炭試料に高濃度二酸化炭素を添加することで、培微生物の代謝活動の変化を調べた。これらの結果、海底下では二酸化炭素からメタンへ変換される代謝活動だけではなく、酢酸に変換される代謝経路が無視できないことが明らかになった。本研究は二酸化炭素の貯留・変換方法の一つである、「海底堆積物中の微生物によって二酸化炭素をメタンに変換し再利用する手法」の実現のための基礎研究として、未だ明らかでない堆積物中での微生物による二酸化炭素変換過程と、生成されたメタンの存在状態について定量的なモデルを作ることを目的とする。平成23年度は、堆積物試料を用いて、^<14>Cを加えたCO_2を添加したインキュベーション実験を行い、単位時間あたりの溶存有機物^<14>Cの移動量を計測しこれらの経路の寄与を調べるため、HPLC Radioisotope detectorを導入した。日本海で採取された堆積物を用いてインキュベーションを行い、液体クロマトグラフィーによりODSカラムを用いて分画し、メタンや酢酸以外のCO_2からの生成物を探した。このインキュベーション実験により、添加したCO_2の一部は酢酸だけでなくより極性の大きい物質(ギ酸など)に変換されていることが明らかとなった。また、平成21年に行われた紀伊半島沖熊野海盆の海底泥火山で掘削された堆積物から得られた生物地球化学的データをまとめ、メタンの水素同位体比と、溶存無機炭酸(DIC)とメタンの炭素同位体比の差は、メタンの大部分が水素酸化型(二酸化炭素還元型)メタン生成代謝によって生成されたこと、DICと酢酸の炭素同位体比の差が大きいことから、一般に炭素同位体分別が大きいとされる還元的アセチルCoA経路を経てDICから酢酸が生成されるホモ型酢酸生成の寄与が大きいことを明らかにした。また水素酸化型メタン生成活性に比べ、ホモ型酢酸生成活性が高い値を示したことや、高い水素濃度存在下における熱力学的な反応条件からも、同環境におけるホモ型酢酸生成が重要な生物地球化学的プロセスであることを明らかにした。下北八戸沖の海底下深部に埋没した未熟性の石炭層(褐炭層)に関連する炭化水素循環システムと微生物学的・地球化学的過程を調査することを目的として、2013年の地球深部探査船「ちきゅう」による国際統合掘削計画(IODP)第337次航海「下北八戸沖石炭層生命圏調査」によって掘削された褐炭層(海底下2km)を含む、堆積物コア試料(海底下2466m)に、14Cトレーサー(sodium [14C]-bicarbonate、[2-14C]-acetate)を添加し、メタン生成活性と酢酸活性を測定した。その結果、酢酸開裂型メタン生成活性は、海底下約2kmの褐炭層より浅部で0.21.2 pmol cm-3 d-1であり、最も高い活性は海底下1990mの褐炭層試料で検出された。褐炭層以深では、0.10.2 pmol cm-3 d-1程度とより低い活性を示した。一方、水素酸化型メタン生成活性は非常に低く、全ての層準で検出限界(0.05 pmol cm-3 d-1)以下であった。酢酸のメチル基に14Cでラベルした[2-14C]-acetateを添加した試料中の14C-CO2の生成量から見積もられた酢酸酸化活性は、1800 mbsfで最も高く(33 pmol cm-3 d-1)、深度の増加と共に低くなり、夾炭層以深では検出限界以下となった。1800 mbsf付近では緑泥石が多産することから、この深度での高い酢酸酸化活性には、緑泥石に含まれる酸化態の鉄(Fe(III))が電子受容体として寄与している可能性が示唆された。海底下への二酸化炭素貯留の基礎実験として、高温高圧での地下環境を模擬できる高温高圧リアクターを利用して、釧路コールマインから得られた亜瀝青炭試料に二酸化炭素を注入する実験を行った。この結果、高圧下で二酸化炭素を注入すると、二酸化炭素と水素から酢酸を生成するホモ型酢酸生成がおこることが明らかとなった。平成24年度6月に地球深部探査船「ちきゅう」による紀伊半島沖熊野海盆の海底泥火山掘削航海に参加し、海底下約150mまでの堆積物試料中の、全炭酸、メタン、酢酸などの濃度・炭素同位体比分析を行い、メタンの大部分が水二酸化炭素還元型メタン生成代謝によって生成されたこと、還元的アセチルCoA経路を経て二酸化炭素から酢酸が生成されるホモ型酢酸生成の寄与が大きいことを明らかにした。

また8月9月には国際統合掘削計画(IODP)による337次航海、下北八戸沖石炭掘削航海(地球深部探査船「ちきゅう」)に参加し、掘削孔内から圧力を保持したままの間隙水採取を行い、現場でのメタン濃度を定量し、下北沖の海底下ではメタン濃度が数十mMと高いことを明らかにした。また掘削中の泥水循環により船上に回収されるガスの組成分析、メタンの炭素同位体比のモニタリングを行い、この掘削サイトにおけるメタンは微生物起源のメタンである可能性が高いことを明らかにした。またこの航海で得られた堆積物試料に14CでラベルしたHCO2、酢酸を添加したインキュベーション実験を行い、炭酸還元型メタン生成活性はほとんどないこと、石炭層では酢酸開裂型メタン生成活性が高いことを明らかにした。また、堆積物中において、還元的アセチルCoA経路を経て二酸化炭素から酢酸が生成されるホモ型酢酸生成経路の全酢酸生成に対する寄与率をより確かに求めるため、酢酸の分子内炭素同位体定量を自動で行う分析システムを構築した。当初の予定どおり平成23年度中にHPLC Radioisotope detectorを導入し、^<14>Cトレーサーを用いたインキュベーション実験を開始、酢酸やメタン以外のCO_2からの生成物を見つけることができた。またそれ以外でも、海底泥火山という深部由来堆積物が噴出している特殊な環境下では、ホモ型酢酸生成が重要な生物地球化学的プロセスであることを明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度の予定通り、地球深部探査船「ちきゅう」による二つの掘削航海(紀伊半島熊野海盆内海底泥火山掘削航海、下北八戸沖石炭層掘削航海)に参加し、これまで堆積物回収時の脱ガスの影響により正確にはわからなかったメタン濃度を定量し、二酸化炭素からメタンへの変換が海底下でどのくらいの割合でおこっているのかを見積もる上で重要なデータを得た。また本研究計画で当初予定していた通り、酢酸の分子内同位体測定システムを構築した。本年度、地球深部探査船「ちきゅう」による掘削航海に参加する予定である。一つは、紀伊半島沖熊野海盆内の海底泥火山の掘削で、堆積物の圧力を保持したまま堆積物を回収し、現場のメタン濃度の測定を行う。これまで堆積物回収時の脱ガスの影響により、正確にはわからなかったメタン濃度が明らかになることで、二酸化炭素からメタンへの変換が海底下でどれくらいの割合でおこっているのかを見積もる上で重要なデータとなる。本年度は、平成24年度に下北八戸沖で得られた堆積物試料について、インキュベーション実験、化学組成分析を進め、海底下における二酸化炭素からのメタン生成や、それ以外の変換経路の寄与の見積もりについてより詳細なデータの蓄積を行う予定である。また平成24年度に紀伊半島沖熊野海盆の海底泥火山から得られた掘削試料を用いたインキュベーション実験も同時にすすめ、堆積様式やテクトニックなセッティングの違いによる、海底下の微生物による二酸化炭素変換経路について考察を行う。
女性介護職のワ-クストレスに関する行動科学的研究

平成18年4月に行われた介護保険制度の改正が、介護支援専門員の労働環境に与えた影響の検討と女性労働環境の国際比較が、本研究の目的であった。法改正は、介護支援専門員の労働環境に悪影響を与えており、仕事の負担感や苦慮の増大、事務処理負担感の増大や利用者との関係継続への支障が見られた。さらにスウェ-デンと比較して、わが国では、女性労働者が、自分のライフサイクルに沿って多様な労働環境を選択することが不可能であり、そのことが、介護支援専門員のストレスの増加に繋がっていることがわかった。本年度は、研究を進めていくための基礎資料の作成を中心に実施した。本年度の第1の研究目的である「介護保険制度の見直しに伴う介護支援専門員のワークストレスの内容や程度の変化の検討」のための調査を実施した。平成16年度に介護支援専門職員を対象に行った調査項目(バーンアウト尺度、ストレス尺度、対処方略尺度)に加えて、平成18年4月の介護保険制度改正前と改正後の労働環境の変化を測定するための尺度を作成して調査を実施した。調査は郵送法によって行い、広島県下800ヶ所の介護支援事業所に対して約4000部を配布した。回収率は約40%であった。現在、分析のための基礎データ作成の準備を行っている。その基礎データを基にして介護保険制度の変更に伴い、制度内容の変化が、介護支援専門員のワークストレスの内容や程度にどのような変化を与えたかを検討する。前回の調査では、介護支援専門員のワークストレス因子として、「職務役割の曖昧さ」「職場の支援体制の不備」「利用者対応の困難さ」の3因子が得られたが、制度内容の変化に伴い、これらの問題が、解決される方向に進んでいるのか否かを分析する予定である。第2の研究目的は「わが国における女性のワークストレスの原因や特徴を調べるために女性の就業環境が整い、多くの女性が就業しているスウェーデン、オランダの労働環境の調査」であった。本年度は、スウェーデンを中心に資料の収集を行った。研究分担者がスウェーデンに直接赴き、一次資料の収集とヒアリングを行った。女性のワークストレスに関する全般的な統計資料や報告書を入手した。現在、翻訳を行いながら資料整理を行っている段階である。本年度の第1の研究目的である「介護保険制度の見直しに伴う介護支援専門員のワークストレスの内容や程度の変化の検討」の調査結果の分析を行った。その基礎データを基にして介護保険制度の変更に伴い、制度内容の変化が、介護支援専門員のワークストレスの内容や程度にどのような変化を与えたかを検討した結果、制度改正に伴い、労働環境にマイナスの影響を与えており、仕事の負担感や苦慮の増大、事務処理負担の増大や利用者との関係継続への支障等が見られ、その結果として、転職希望者が増加していること等の結果が得られた。その成果を総合福祉研究32巻に掲載された。昨年度に引き続き、田中がスウェーデン、オランダで、一次資料の収集とヒアリングを行った。更に、女性介護支援専門員に対して、就業環境や育児や家事負担とワークストレスとの関係について調査を実施した。その結果、家事負担や職場において、女性的気遣いを強く要求されることにストレスを感じていることがわかった。その成果は、来年度の日本心理学会72回大会で報告する予定である。本年度の研究目的1は、職場環境や家庭生活・私的生活のストレス知覚に影響を与える制度的労働条件の抽出及びワークストレスが公共サービスの質的内容に与える影響について明らかにすることであった。本年度は平成19年度に行った調査から女性介護支援専門員のデータのみを抽出・再分析した結果、介護保険制度改正前の調査と比較して、女性介護支援専門員のワークストレスがより深刻化し、介護支援専門員の労働意欲をより低下させ、サービスの質的内容を低下させていることがわかった。その成果は、「介護保険制度改正後の介護支援専門員の労働環境-バーンアウト調査にもとづく検討-」(総合福祉研究32巻)や「女性介護支援専門員のワークストレスに関する研究-ジェンダーストレスとの関係について-」(下関市立大学論集52巻)に掲載された。女性介護支援専門員のストレスが介護保険サービス事業に与える影響評価に関する研究では、今回の制度改正においても基本的な介護報酬設定は変更されないままで、介護支援専門員の不適切な業務遂行に対する罰則が強化されたことにより、事務処理の時間の増加や報酬減算の強化等により利用者と直接触れ合う時間の減少等サービスの質的内容が低下していることがわかった。

その成果は、「介護保険制度改正後の介護支援専門員の労働環境-バーンアウト調査にもとつく検討-」(総合福祉研究32巻)や成果報告書にまとめた。女性の就業制度に関する労働環境の国際比較とワークストレスとの関係に関する研究では、スウェーデンの労働環境についての資料を分析・整理し、成果報告書にまとめた。研究目的2は、第1段階で検討した3つのサブ・プロジェクトを統合して、ワークストレス対策のプログラムの開発や制度的な対応策を提案することであったが、必ずしも充分ではなかったが、成果報告書において一部提案した。
児童における起床時体温変動の長期的検討

児童の身体活動量と就床時メラトニン量の間に正の相関関係が認められた。また、日曜の身体活動量(Zスコア)と月曜起床時体温(Zスコア)の間においても正の相関関係が見られ、体温リズム位相を後退させないために、休日の身体活動量の確保が必要であることが示唆された。本研究の本年度の目的は、小学生児童の体温日内変動(口腔内舌下温)と就寝時唾液メラトニン量および身体活動量(歩数)を測定し、それらの変動や関連について、9月を基準に年間を通して追跡することであった。6月に本学部研究倫理委員会で承認を得られた後、年間を通して測定に協力してもらえる小学校を探し調整を進めたところ、年度をまたいで1年間測定するとクラスや担任も変わることから、協力が非常に困難である旨、現場から意見をいただいた。それに伴って、本年度は文献検討および協力校の選定を主に行い、次年度の測定実施にむけた準備期間とした。そして、学校長および教育委員会と調整を進め、協力校を2校選定した。1校は、年間を通じて学校行事として身体活動増加に取り組んでいる小学校であり、もう1校は一般的な小学校である。両校の比較によって、身体活動量の増加が体温変動や就寝時メラトニン分泌量に及ぼす影響について検討できるものと考えられた。本研究では、1)個人の起床時体温が一週間の中でどのように変化するか、2)その変動に身体活動量は影響するのか、の2点について検討を行った。本研究への参加の同意が得られた小学5年生男子12名女子8名計20名(平均身長142.0±5.1cm、平均体重36.1±9.8kg)を対象者とし、土曜から1週間、対象者に生活時間記録とともに体温および身体活動量の測定を行わせた。起床時に口腔内舌下温を婦人用体温計で測定し、個人差を考慮して曜日別にZスコアに変換した。身体活動量はライフコーダPLUSを用いて計測し、一日の歩数(日歩数)を指標として採用した。その結果、Zスコア化された体温は、週全体では月曜(-0.73±0.74)は土曜(0.32±1.07)および日曜(0.36±0.98)に比べて、また平日では月曜(-0.61±0.76)は火曜(0.32±0.88)および木曜(0.20±1.22)に比べてそれぞれ有意に低値であった(p<0.05)。また、日曜の身体活動量が翌日月曜の起床時体温に及ぼす影響を明らかにするために、日曜歩数と月曜体温との関連について検討した。その結果、週全体で標準化した月曜体温のZスコアと日曜歩数は有意な関連には至らなかった(R=0.422、p<0.1)が、平日のみで標準化した場合に有意な正の関連(R=0.569、p<0.01)が認められた。さらに、Zスコア化された日曜歩数と月曜体温の間にも有意な正の相関関係(R=0.544、p<0.02)が見られ、日曜にある程度活動することが月曜の起床時体温が高くなる可能性が示唆された。本研究は、児童の生活時間、身体活動量および就床時唾液メラトニン量の関連について検討することを目的に実施した。本研究への参加の同意が得られた小学生男子児童55名の生活時間、起床時・午後2時・就床時の口腔温、並びに身体活動量(歩数)を1週間測定した。全体の歩数平均値から1SD以下の児童8名を歩数低値群(L群:平均12,015±2,251歩)、一方平均より1SD以上の児童8名を歩数高値群(H群:22,929±1,445)とした。両群間の生活時間に差は認められなかったが、L群の就床時唾液メラトニン量(3.9±2.7pg/dl)は、H群(13.0±6.8)に比べて有意に低値であった(p<0.05)。H群の就床時口腔温(36.46±0.34°C)は起床時(36.39±0.23)と差はなかったが、L群では就床時口腔温(36.78±0.29)が起床時(36.13±0.34)より有意に高値であり、L群の体温リズム位相が後退していることが示唆された。また、就床時メラトニン量は起床および就床時刻の影響を受けることが考えられることから、全体の起床および就床時刻の平均値±1SD内(6:10-7:02の間に起床、21:31-22:41の間に就床)の24名について、歩数と就床時メラトニン量の関連を検討したところ、有意な正の相関関係が認められた(r=0.63,p<0.01)。以上のことから、同じ生活時間であっても、身体活動量の多少が体温やメラトニンリズムに影響を及ぼず可能性が示唆された。
複雑な品質を扱う組織フィールドの構造変化：真珠における品質基準の変革可能性の検討

真珠産業を題材に取り、非常に複雑な品質を取り扱う市場プロセスの変容に関する実証研究を行う。真珠には、水産物・流通加工品・ブランド品・宝飾品等異なった品質基準があるが、チャネルの多様化、母貝の枯渇、グローバル競争といった要因のため品質の概念は大きく揺らいでいる。本研究のセントラル・クエッションは、過去の品質基準に基づき知識やノウハウを蓄積した生産者と流通業者の集合体が、未来の品質基準を新たに創り出せるのか、創り出す際に当たっての決定要因とは何か、である。「想像された過去の品質基準」と「想像された未来の品質基準」との対立構造を明確化し、異なる主体が合意形成に至る条件を解明する。
カイコ突然変異体コブ(K)の原因遺伝子と真皮細胞分裂機構の解明

本研究では、カイコ幼虫の突然変異体であるコブ(K)の解析から、真皮細胞で局所的に細胞の異常増殖が引き起こされるメカニズムの解明を試みた。コブ(K)の原因遺伝子については昨年度の報告の通り、連鎖解析を基本にしたポジショナルクローニングからゲノム上の440kbpの領域を特定し、原因遺伝子の候補を22個に絞り込むことに成功した。さらに本年度の解析から、K付近は組み換え頻度が著しく低いため、連鎖解析による詳細な絞り込みを続けることが困難な特別なゲノム領域であることが明らかになった。そこで、コブ(K)の表現型に影響を及ぼすカイコの突然変異体褐円(L)の解析からアプローチを試みた。褐円(L)は、一対の斑紋が複数の体節に出現する特徴があるが、コブ(K)との掛け合わせによって斑紋部がすべてコブ状に隆起する。そのため、コブ(K)において異常増殖が起きる領域を決める因子と考えられるが原因遺伝子は不明だった。Lの大規模なポジショナルクローニング及び発現解析を行った結果、広範な生物種で保存された遺伝子wnt1の異所的発現が、昆虫表皮では外皮の着色と真皮細胞の異常増殖の両方に深く関与していることが明らかになった。この発見は、カイコの幼虫皮膚で、Wntが細胞の異常増殖に関与するという保存的な機能をもつ一方で、幼虫紋様の多様化に寄与しているという新しい機能的側面を明らかにした点でも重要である。これらの結果から、昆虫の真皮細胞には本来、Wntシグナルの異所的な活性化に対して細胞の異常増殖を抑制する仕組みが存在し、コブ(K)の原因遺伝子はその仕組みの中で重要な働きをしている遺伝子である可能性が示唆された。1.ポジショナルクローニングによる原因遺伝子の同定:真皮細胞の一部に異常増殖を起こすカイコ幼虫突然変異体コブ(K)の原因遺伝子を同定するために、1000以上の幼虫個体を用いた連鎖解析を行った。その結果、ゲノム上の責任領域を第11染色体上の440kbpの領域内に限定することに成功した。この領域は22個の遺伝子がコードされ、染色体の複製に必要な遺伝子(ショウジョウバエdoubleparkedのオーソログ)や、細胞の飽和密度を上昇させることが知られている遺伝子(p130Casのオーソログ)など異常増殖に関連のある遺伝子がいくつか含まれる領域だった。変異系統のゲノム配列を調べた結果、全候補遺伝子のどれについても既知の機能ドメインへの突然変異は認められないことから、発現異常や機能未知のドメインへの突然変異が真皮細胞の異常増殖の原因となっている可能性が強く示唆された。2.発現解析解析:マイクロアレイを用いた網羅的なスクリーニングの結果、変異体の異常増殖部で発現量が変化している遺伝子101種類が同定された。その10%程度が腫瘍マーカーとして知られているものであった一方で、大部分は連鎖解析で絞り込んだ遺伝子との関係性が明らかにされていない遺伝子であった。さらに個々の遺伝子の発現パターンは異常増殖部位全体で抑制されているものや周辺部位でのみ高発現しているものなどそれぞれ特徴的であることが明らかになり、今後決定する原因遺伝子の情報と合わせることで、細胞の異常増殖における新たな遺伝子カスケードの発見につながる可能性が示唆された。
旧中国における地域社会の特質

旧中国の地域社会の特質について、初年度以来設定・継承されてきた研究視角-(1)地方志を活用しながらの中国の各時代・地域の個別事象の分析、(2)近代における中国とインド村落・マレーシア移民社会との比較-から、研究代表者・分担者各自による研究をすすめた。とりわけ、本年度は4年間にわたった本研究の最終年度として、昨年度実施した拡大研究会で獲得された基本的視座に基づきながら、各自の分担領域のまとめとしての研究活動を実施した。中国明清史では、史料的にも貴重な15世紀江南デルタにおける救荒倉庫の運用規定の分析を通して集権的国家権力とそれの基礎を成しつつも固有の「場」としての性格をもつ地域社会との緊張関係を探った。近代史では、江浙地域の蚕糸業にたいするマスコミの論説という、いわば「地域認識」の在り方という観点から考察が実施され、中国清代を中心に銀銭二貨制という独持の貨幣経済システムを「市場経済」にとどまらず地域で展開する貨幣動向と近代世界経済とを架橋する業積も生まれた。また地理学の視点からは、主に自由市場における商業活動の特質に関する検討が行なわれた。南・東南アジアでも村落レヴェルの政治権力の発現の有様や更に広大な海域世界の中での地域の位置付けが検討され、旧中国の地域社会を比較史的に把握することができた。さらに、今年度は本研究のメンバーによって、国内外の学会での報告あるいは報告批判という形で、中国近世史・東南アジア史の学界状況に対するコメント的発言が見られたが、これらにも研究総括の段階を迎えた本研究によって獲得された理論枠組が生かされた。総じて、本年度は昨年度までで見出だされた問題意識や実証の方向性に基づいた包括的な実証研究やフレームワークに属する活動が実施され、最終年度たるにふさわしい実積と成果を見ることができた。4年間通じて得られた研究視角および実証成果は研究成果報告書を参照されたい。まず、「地域社会」の具体的解明を二つの方面から行なった。一つは、地方志を大いに活用しながら行なった、中国の各時代、地域における個別研究である。中国古代については中原地域の都市、唐末期と五代については華中、華南の広域権力、明中期から清中期については沿海部の市鎮およびこれと対比される山間部の郷、清後期から近代については貨幣流通圏および工業立地と地域社会の関係を、それぞれ研究代表者、分担者が個別に研究し、中国の「地域社会」の時代的、地域的な具体像を明らかにした。いま一つは、近代における中国とインド村落、マレ-シア移民社会における「地域社会」の相互比較および関連性の解明を進めたことである。次に、以上のような具体的な個別研究を踏まえた上で、研究代表者、分担者が集まって三回の研究会を開催し、「地域社会」概念の徹底的検討を行なった。従来、研究者は専攻する時代、地域ごとに任意の考察を行ない、その際便宜的に「地域社会」の語を用いてきたが、時代、地域を越えた検討を行ない、「地域社会」という概念を普遍性のある方法概念として構築していく上での問題点を認識することができた。とくに、中国古代の都市や、従来経済的側面のみが注目されていた明清の市鎮における士人層の統合作用、清一近代の貨幣の地域内流通、地域間流通という三つの側面の発掘は重要である。これによって、旧中国の「地域社会」の歴史的特質と近代化、現代化への影響の解明という研究目的達成の基盤が築かれたと考える。

また、研究代表者、分担者が、研究会の過程で発案し、全国的に中国史学、地理学の研究者に呼びかけて開催したシンポジュ-ム「中国江南デルタにおける市鎮の形成・発展とその背景」も、上述の達成に大きく係わっている。本年度も、昨年度と同様、旧中国における地域社会の特質について、(1)中国の各時代・地域における個別事象、(2)近代における中国とインド村落・マレ-シア移民社会との比較、という二つの角度から代表者・分担者各自による研究を進め、三回の共同研究会をもった。本年度の研究会では、とくに地域社会研究に従事する若手の中で最もめざましい成果を挙げている山田賢氏の清代四川移住民社会に関する主要な業績をとりあげ、各自の専門に即して意見交換を行い、うち1回は山田氏を招いて共同討論を行った。そこではとくに、地域社会形成過程の一種のモデルとしてのこの移住民社会において、a.地緑的な同郷結合→b.血縁的な同族結合→c.同族結合を基盤とした安定した地域社会の構築という展開が見られるという山田氏のシェ-マの有効性と限界について論議が集中した。また、同族結合を基盤とする地域社会間の両極分化の可能性、地域社会形成における経済地理学的契機導入の必要性などについて重要な意見交換があった。これを通じて中国古代の都市における社会結合、近世の城市・市鎮における士人層の統合作用、清一近代における貨幣の地域内流通・地域間流通という昨年解明した三つの課題に加え、新たに三つが提示された。地域社会の形成と維持における同族結合の意義、地域社会相互の関係、地域社会存立の経済的基盤である。これらの新たな課題発掘は、本研究の特色の一つである中国とインド・マレ-シアとの比較にとっても貴重な示唆を与えるものである。本年度までの作業によって旧中国の地域社会の歴史的特質と近代化・現代化への影響の解明に必要な課題はほぼ提示することができた。来年度の本格的討論集会の準備は完了したといえる。なお、また、代表者・分担者は関連主題である中国江南デルタの市鎮に関するシンポジウム(第2回)を実施した。本年度も、旧中国の地域社会の特質について、初年度以来一貫した研究視角-(1)地方志を活用しながらの中国の各時代・地域の個別事象の分析、(2)近代における中国とインド村落・マレーシア移民社会との比較-から代表者・分担者各自による研究をすすめた。中国古代については地域相解明の基礎データとなる青銅武器の調査、唐末五代期については地域割拠勢力たる藩鎮の下級軍職の制度的検討、宋代については救荒事例分析による地域有力者の実態解明、と史料的制約に苦しみつつも、当該時期の歴史研究固有の課題との接点を探りながら、地域社会の特質という共通課題へアプローチした。近代以降についても、江南デルタ市鎮の歴史学的・地理学的・社会学的な学際的考察が行なわれるとともに、市鎮の地域相の形成に大きな影響を与えた中国近代の工業化過程の総合的検討や比較研究に重要な示唆を与えてくれるであろう南インド植民都市の包括的な考察が行なわれた。そして、今年度特に企画された外部からの参加・報告を仰いだ拡大研究会は、如上の成果をまとめる上で、また今後の研究総括への足掛りを築くものとして、極めて有益であった。外部参加者からは秦の統一における地域の意義、六朝時代江南デルタの地域特性、宋明時代福建における地方官とローカル・エリートの礼教実践等の実証的研究成果が投けかけられ、また中国史研究における地域性に関する研究の批判的回顧や欧米学界の最近の国家-地域関係論の紹介・批評がなされた。
大面積可視メタマテリアルシートの作製と負屈折現象の実証

肉眼で認識出来るほどの負屈折現象を発現する為には、大面積メタマテリアルが不可欠で、その実現のためには、メタマテリアルの基となる人工原子構造をナノスケールで正確に一括大量生産する技術を開発する必要がある。本研究は、材料の磁気的性質の違いを利用した、人工原子構造を一括大量生成する磁場センブリ法を新たに提案・確立した。人工原子構造を構成する部品の大きさ、磁気的性質、バックグラウンドの磁化率を制御することにより、任意形状の人工原子構造を作製可能であることを解析的に予測し、実験結果と良く一致することを確認した。また、磁場アセンブリ法で形成され得る人工原子構造の共鳴波長を数値計算により検討した。その結果、約4μm600 nmの近赤外から可視に渡る領域で共鳴波長を可変制御出来ることが分かった。本研究は可視域大面積メタマテリアルシートの実現を目指し、常磁性体と反磁性体の外部磁場印加に対する磁場応答性を利用した、メタマテリアルの構成要素であるプラズモン共鳴構造の自己組織的一括作製技術の確立に取り組んだ。昨年度までに、磁場アセンブリ法により土星状プラズモン共鳴構造を一括大量作製する技術を確立したが、個々の共鳴構造の位置を制御出来ないため、欠陥構造の発生率が高いという問題が生じていた。本年度は、常磁性体からなるアンカースポットを配した基板を発案し、外部磁場印加により、共鳴構造を自発的にアンカースポット上に配列させる技術を確立した。フォトリソグラフィー法による描画とニッケルの真空蒸着により、ガラス基板上に共鳴構造断面積と同程度のニッケルスポットを形成し、この基板上で磁場アセンブリを行うと、外部磁場印加と共に常磁性中心球がニッケルスポット上に移動し、そこで共鳴構造が形成された。ニッケルスポットを正方格子、多角形状に配列するとそれに従った共鳴構造の2次元配列が得られた。これにより、個々の共鳴構造と入射光との相互作用だけでなく、2次元配列構造全体での干渉効果を利用した新規光学特性の発現も視野に入れられるようになった。金や銀などの光照射すると表面プラズモン振動が易励起される材料でできた球や円盤をナノスケールの狭隙を隔てて円環状に配列した構造は、光波長域で磁気的共振モードを発現することが予測されており、負の値を含めた幅広い屈折率を取り得るメタマテリアルの構成要素として有望である。本研究では、そのような共振構造を、精度良く、一括して作製する技術として、常磁性体と反磁性体の外部磁場に対する磁場応答性を利用した自己組織的な共振構造作製技術の開発を進めている。金や銀は反磁性であるが、その磁化率の絶対値は極めて小さく、数十ガウス程度の弱磁場には殆ど応答しない。磁場応答性を補うために、弱磁場に十分応答する常磁性球や反磁性球に金属を被覆した微粒子を用いる方法を考案した。金を被覆した直径2micrometerの常磁性体球と直径10micrometerあるいは5micrometerの反磁性球を分散した磁性流体に磁場を印加すると、常磁性球と反磁性球中に、それぞれ外部磁場方向に平行、反平行な磁場ベクトルが生じ、平行な磁場ベクトル同士は反発し、反平行な磁場ベクトル同士は引き合う結果、反磁性球の周囲を金被覆常磁性球が取り囲んだ土星状構造を形成させることができた。土星構造の円環を形成する金被覆常磁性球同士は平行な磁場ベクトルを持つため、互いに反発し合い、その結果、等間隔に金被覆微小球が並んだ対称性の高い円環共振器構造を自発的に形成した。金被覆常磁性体球間の反発力は磁性流体、換言すると酸化鉄ナノ微粒子分散液、の濃度を調節することにより2個から6個まで制御することができた。時間領域差分法を用いた数値計算により、作製した構造は4micrometer付近に基本共鳴ピークを持ち、金被覆微小球間の狭隙に共鳴光の電場が1,800倍増強されると推測した。また、共鳴波長を4,000500nm間で任意に制御する為の設計指針を得た。磁場アセンブリ法基盤技術の整備、共振構造の微細構造制御技術の確立、数値計算による赤外から可視域での共振器構造設計指針の確立までは、当初の計画通りに遂行した。当初の計画では、共振器構造が分散している磁性流体に光硬化性樹脂を溶解し、磁性流体ごと固化したメタマテリアルシートの透過・反射特性を紫外可視赤外分光光度計で測定する予定であった。しかし、磁性流体の構成要素である酸化鉄微粒子の光吸収・散乱の方が、共振器のプラズモン共鳴シグナル強度よりも大きいことが懸念され、共振器構造だけを選択的に固定する方法を開発する必要が生じた。

今年度内にその方法を確立出来なかったため、光学特性の評価までは到達しなかった。光学特性の評価を除いては、今年度予定していた課題は解決できたので、総合的な到達度は80 %程度と考えている。研究計画の見直しを行った結果、磁性流体中に分散する共振器構造のみを選択的に固定する技術を開発する必要が生じている。対策として、円環状共振器を構成する金被覆微粒子間の狭隙に形成される入射光の増強電場を有効に利用する方法を考案した。共振器の構成要素である微小球および光硬化性樹脂を含む磁性流体に、外部磁場を印加すると共に、通常は光硬化性樹脂の硬化反応が起こらない十分長い波長の光を照射する。外部磁場印加により共振構造が形成され、円環共振器を構成する金被覆微粒子間の挟隙で入射光電場が増強されるので、狭隙でのみ硬化反応を起こさせることが可能である。その結果、共振器構造のみを固定することができる。固定された共振器構造は遠心分離等で磁性流体と分離した後、透明媒質に改めて分散し直し、薄膜状に展開した試料全体に一括して光照射し固化することにより、フレキシブルメタマテリアルシートを形成することを計画している。シート形成後は当初の計画通り、透過・反射特性を測定し、数値計算による予測と照らし合わせ、共振器構造、共振器密度、膜厚等の最適化を行い、可視域メタマテリアルシートを実現する。今年度はメタマテリアルシート作製に着手する前の段階で、作製方法の見直しが必要になったので、シート作製装置の構成要素であるUVスポットライトとXY透過型ステージの購入は保留にした。これらの機器の購入費用を次年度に繰り越した。再検討した研究計画では共振構造固定とシート化の課程を分離するので、磁場が印加された領域だけにUV光を照射する精密な制御は不要になり、購入を保留したUVスポット光源と透過型XYステージは入手する必要がなくなった。研究代表者が次年度から別の研究機関に異動することになったため、本研究課題の中心となる磁場印加装置を異動先で立ち上げる必要が新たに生じている。これに今年度繰り越した予算を充当する予定である。メタマテリアルシート形成は、共振構造を分散した光硬化性樹脂薄膜全体に一括してUV光を照射する方法に変更する予定である。UV光照射とメタマテリアルシートの透過・反射特性評価に必要なフォトリソグラフィ装置と分光光度計は異動先研究室が所有しているので、次年度も本研究課題を継続して遂行することが可能である。
膵液中エクソソームによる膵癌進展機序の解明と新規診断法の開発

研究代表者らは膵癌の線維性間質形成に中心的な役割を果たしている膵星細胞に着目し、膵癌ー膵星細胞相互作用の観点から膵癌進展に関わる分子機構の解明を行ってきた。さらにこの相互作用のメディエーターとしてエクソソームとマイクロRNAが関与していることも明らかにしてきた。臨床的に明らかな膵癌が形成されるまでには膵癌ー膵星細胞相互作用が長期にわたって持続するため、エクソソーム分泌やその内容物も特異な変化を来している可能性が高い。これらの結果を踏まえ本研究では膵液中エクソソームに着目し、膵癌ー膵星細胞相互作用の持続によるプロファイル変化の解明・早期診断に有用な新規バイオマーカーへの応用を目指す。
スピン選択的共鳴電荷交換による表面スピン相関の観測

表面スピン系の低次元系固有のゆらぎと観測によるその摂動は,表面上の量子構造を用いた次世代機能性材料の分解能を決定づける重要な性質である.本研究では,独自の着想で提唱してきたスピン偏極原子と表面の散乱素過程におけるスピン選択的な共鳴電荷交換の機構の考察をさらに進め,これを通して表面第一原子層および吸着原子のスピン相関を解明するために,実験技術の開発と評価技術の原理的研究を行うと同時に,Ni, GaAs/GaAsP/Siの光励起スピン注入,希ガス単結晶薄膜,スピンクラスター,生体試料DNAなど,さまざまな標的試料の予備実験を行った.スピン偏極原子と表面の散乱基礎過程における共鳴電荷交換の確率は,表面のスピン状態密度と,原子の相対的ポテンシャルを反映する.本研究では,基底状態で電子および原子核が完全にスピン偏極したCs原子線を用いた.周波数安定化円偏光レーザーによる光ポンピングによって,プローブ原子は熱エネルギーでは100%のスピン偏極度が達成されているが,本研究ではエネルギー領域を0.1-10keVに拡張し,それぞれのエネルギー領域に適した光ポンピングレーザー系の改良を行うとともに,共鳴電荷交換のスピン依存性・エネルギー依存性を明らかにするための荷電状態検出技術と,散乱後のスピン減偏極度を測定するための2光子共鳴イオン化分光技術を確立した.さらに本研究をナノ領域の表面スピン計測につなげるために,光近接場と表面の相互作用における疑角運動量の保存の実験および理論研究を同時に進行し,.表面近傍での光ポンピングスピン偏極を可能にする方法のひとつとして,垂直な伝搬ベクトルをもつ横電場エバネッセント波の重ね合せにより発生する,局所的な円偏光に相当する回転電場のストライプ構造を,微小球プローブおよび金属コート先鋭化光ファイバープローブと,冷却CCDカメラを利用した超光感度偏光検出器を開発することにより成功し,散乱理論との完全な一致が示された.表面スピン系の低次元系固有のゆらぎと観測によるその摂動は,表面上の量子構造を用いた次世代機能性材料の分解能を決定づける重要な性質である.本研究では,独自の着想で提唱してきたスピン偏極原子と表面の散乱素過程におけるスピン選択的な共鳴電荷交換の機構の考察をさらに進め,これを通して表面第一原子層および吸着原子のスピン相関を解明するために,実験技術の開発と評価技術の原理的研究を行うと同時に,Ni, GaAs/GaAsP/Siの光励起スピン注入,希ガス単結晶薄膜,スピンクラスター,生体試料DNAなど,さまざまな標的試料の予備実験を行った.スピン偏極原子と表面の散乱基礎過程における共鳴電荷交換の確率は,表面のスピン状態密度と,原子の相対的ポテンシャルを反映する.本研究では,基底状態で電子および原子核が完全にスピン偏極したCs原子線を用いた.周波数安定化円偏光レーザーによる光ポンピングによって,プローブ原子は熱エネルギーでは100%のスピン偏極度が達成されているが,本研究ではエネルギー領域を0.1-10keVに拡張し,それぞれのエネルギー領域に適した光ポンピングレーザー系の改良を行うとともに,共鳴電荷交換のスピン依存性・エネルギー依存性を明らかにするための荷電状態検出技術と,散乱後のスピン減偏極度を測定するための2光子共鳴イオン化分光技術を確立した.さらに本研究をナノ領域の表面スピン計測につなげるために,光近接場と表面の相互作用における疑角運動量の保存の実験および理論研究を同時に進行し,.表面近傍での光ポンピングスピン偏極を可能にする方法のひとつとして,垂直な伝搬ベクトルをもつ横電場エバネッセント波の重ね合せにより発生する,局所的な円偏光に相当する回転電場のストライプ構造を,微小球プローブおよび金属コート先鋭化光ファイバープローブと,冷却CCDカメラを利用した超光感度偏光検出器を開発することにより成功し,散乱理論との完全な一致が示された.本研究は、我々が独自の着想で開発してきた、基底状態でスピン偏極したCs原子線を用いた表面散乱法(スピン偏極原子線散乱法と呼ぶ)により、スピン選択的な共鳴電荷交換を通して、表面第一原子層および吸着原子のスピン相関を解明することを目的とする。そのために全研究期間には、代表的な金属(Ni,Cr)、誘導体(NiO、Cr_2O_3)、半導体(GaAs)、金属表面吸着単酸素分子(NO,CO)を標的に、スピン偏極セシウム原子線の系統的な散乱実験を行い、散乱素過程における共鳴電荷交換のスピン依存性・エネルギー依存性を明らかにする。今年度は下記の3課題について集中的な開発研究を行なった。1.散乱原子の荷電状態検出系の開発:散乱後の原子の正負イオン化効率を0.1-10keVのエネルギー範囲に亘って同時計測するため、位置敏感型MCP装置を既存の散乱粒子電荷分析装置に組み込み、検出効率のエネルギー依存性を測定した。少なくとも0.3keV以上のエネルギーでは、中性Cs原子も観測可能な検出効率を持つことが、はじめて確認できた。0.3keV以下のエネルギーについても、引き続き測定中である。2.散乱原子のスピン状態検出系の開発:散乱中性原子のスピン終状態を測定するため、Inbeamの光イオン化分光の基礎研究を行なった。迷光遮断の工夫によりノイズレベルを1-2カウント/秒まで下げることに成功、低係数率のスピンカウント技術を確立した。表面スピン相関の新しい観測と制御の手段として我々が独自の着想で開発してきた,基底状態でスピン偏極したCs原子線を用いた表面散乱法(スピン偏極原子線散乱法と呼ぶ)の研究において,引き続き観測系の開発を進めた.

本研究では,スピン選択的な共鳴電荷交換を通して,表面第一原子層および吸着原子のスピン相関を解明することを目的とする.そのためには,入射セシウム原子線の散乱後の(1)中性原子生存確率,正負イオン化効率のエネルギー依存性の測定,および(2)スピン減偏極度の定量的な測定が不可欠である.(1)については,MCPによるCs原子およびイオンの検出効率の基礎実験によって,静電分離器で偏向したイオンビームの検出強度がMCP受感面の位置によって数倍変動することがわかった.これを解決するため,超高真空中における回転機構を備えた位置敏感型MCP観測装置を新規開発した.現在,性能確認試験を実施中である.(2)に関しては,光イオン化分光に使用していた既存のHe-Cdレーザーに不具合が生じたため,設備備品費でArガスレーザーシステムを導入し,新システムでの光イオン化分光を確認した.これら主たる観測装置の開発に当初予定より時間と経費を注ぐこととなったが,性能も当初計画より向上した.最終年度を目前にして全系を連結した散乱実験がいよいよ始まる予定である.表面スピン相関の新しい観測と制御の手段として我々が独自の着想で開発してきた,基底状態でスピン偏極したCs原子線を用いた表面散乱法(スピン偏極原子線散乱法と呼ぶ)の研究において,最終年度にあたる今年は,観測系の開発をほぼ完了し散乱実験のためのシステム構築を進めている.本研究の目的は,スピン選択的な共鳴電荷交換を通して,表面第一原子層および吸着原子のスピン相関を解明することである.散乱後の原子の電子状態を測定するための検出手段として,回転機構を備えた位置敏感型MCP観測装置を完成させた.プローブ原子(Cs)のMCPによる検出効率を,90-3500eVの広い範囲で測定した.またとスピン状態を測定する手段として,光イオン化分光法の信号/ノイズ比を2桁減少し,計測感度を飛躍的に向上させた.全体の計画は,老朽化した排気システムのトラブル等からの復旧に予定以上の時間を費やしてしまったためにやや遅れているが,入射セシウム原子線の散乱後の(1)中性原子生存確率,正負イオン化効率のエネルギー依存性の測定,および(2)スピン減偏極度の定量的な測定が可能となった.散乱実験の要素開発はほぼ完了したので,引き続き全系のアセンブリに取り組んでいる.本研究をナノ領域の表面スピン計測につなげるために,光近接場と表面の相互作用における疑角運動量の保存の理論研究を同時に進行し,実験と比較可能な定量的な予測を得た.また,本研究の標的表面のひとつとして,光スピン注入半導体の実験研究でも成果を得た.
尿中ロイコトリエンE4による好酸球性副鼻腔炎診断

先行研究を平成22年1月から施行し、平成30年度の好酸球性鼻腔炎患者についてもデータ集積を行っている。具体的には1好酸球性鼻腔炎の術前・術後・再発時の尿中ロイコトリエンE4推移。1.1好酸球性鼻腔炎の内視鏡・放射線画像学的評価。適宜CTを追加し、データ集積を進めている。1.2詳細な病歴。再発の時期、再発の誘因、自覚症状、生活習慣、合併疾患、服薬状況等を評価し、検討している。1.3術前・術後・再発時の尿中ロイコトリエンE4推移。1.4病理組織学的好酸球分布と尿中ロイコトリエンE4の比較。2好酸球性中耳炎と尿中ロイコトリエンE4の検討。2.1好酸球性中耳炎の診断。耳鏡・内視鏡検査・純音検査・耳漏・鼓室内組織検査のデータ集積を進めている。2.2好酸球性副鼻腔炎と好酸球性中耳炎の相関評価。疾患合併率、介入方法等をデータ集積している。2.3好酸球性中耳炎と尿中ロイコトリエンE4の相関。データ解析を今後検討している。3好酸球性鼻腔炎再発時の気管支喘息、アスピリン不耐性喘息の発作頻度・重症度評価データ集積を中心におこなった。研究協力者であるアレルギー科医師による気管支喘息、アスピリン喘息の診断・喘息重症度評価、再発時の喘息重症度の再評価を進めている。システニルロイコトリエンが副鼻腔炎の難治化の病態に関与していると考えられている。システニルロイコトリエンの最終代謝産物である尿中ロイコトリエンE4を用いて本研究は進めている。本研究の意義は再発時の尿中ロイコトリエンE4推移に関する研究報告はこれまでなく、希少である。また、システニルロイコトリエンのコントロールは上気道である副鼻腔のみならず下気道炎症(気管支喘息)の病態解明・予後の改善につながる。順次データ集積を進めている。解析結果については現在取りまとめの途中である。1.2詳細な病歴。コンピューター購入費用など実費と申請時の金額に差額がありました。