hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビッグデータの統計学：理論の開拓と3Vへの挑戦

さらに、関連する国際シンポジウムを筑波大学で開催し、著名な研究者を国内と海外から招聘して、ビッグデータを扱う様々な分野の研究者から高い関心を集めた。研究成果や問題提起について活発な意見交換がなされ、大変に盛況な国際シンポジウムとなった。本研究は、ビッグデータの統計理論を世界に先駆けて開拓することを目指したものである。我々は、異常値や欠損値が混入する非正則で非ガウスなビッグデータに対して、潜在構造分析の新しい理論と方法論を開発した。それらは、低計算コストで安定した高い精度を保証するためのものである。研究成果は次の通りである。(1)多様性をもつ大規模データの非正則推定論の開拓。(2)高速かつ高精度な潜在構造分析の開拓。(3)異常値・欠損値に頑健な潜在構造分析の開拓。交付申請書に記載した研究の目的に沿って、意見交換は密に行われ、新しいアイディアが試されている。ビッグデータの統計理論の開拓は、世界に先駆けた研究であるが、その第一歩となる成果が生まれつつある。それゆえ、おおむね順調に進展していると評価できる。ビッグデータにおいて、従来にある異常値の検出法や欠損値の補填は、理論・計算コストの両面で問題がある。本課題の集大成として、異常値・欠損値が混入したビッグデータの潜在構造分析に、高速かつ高精度な処理を完成させる。統計科学高次元小標本漸近理論を次元数と標本数の双対空間で展開するというアイディアは、従属データの扱いに、古典的な時系列解析とは双対する全く新しいアプローチを与えるものであり、掘り下げる価値がある。次年度も本研究を継続し、多様性をもつビッグデータの潜在構造分析を開拓する。次年度は最終年度に当たり、本課題の研究成果に関する国際シンポジウムを開催する予定である。開催資金の一部として、これを使用したいため。11月に、本課題に関する国際シンポジウムを、筑波大学で開催する予定である。
シェーグレン症候群モデルマウスでの女性ホルモン低下と加齢による疾患発症機序の解明

シェーグレン症候群(SS)は閉経期以降の女性に多発し、涙腺や唾液腺を標的として、ドライアイやドライマウスを主症状とする自己免疫疾患である。加齢に伴い細胞老化や免疫老化が起こり、女性ホルモンであるエストロゲンは減少することが知られているが、それらの現象がSS発症に関与するかは不明である。よって、本研究課題は加齢及びエストロゲン欠乏に伴う唾液腺における免疫細胞浸潤の機序を解明することを目的とする。免疫老化として老化関連T (SA-T)細胞が増加し、SA-T細胞はサイトカインやケモカインなどを産生し慢性炎症に関与することが報告されている。NF-κB2経路に変異があり、若齢でSSを発症するaly/alyマウスでSA-T細胞が増加していた。また、各マウスの唾液腺には免疫細胞が浸潤しており、CD4陽性T細胞におけるSA-T細胞の割合と細胞数が多いことが分かった。SA-T細胞が誘導されるためにはB細胞が必要であると言われており、老齢マウスの唾液腺においてはB細胞も多いことから、B細胞がSA-T細胞を誘導している可能性がある。しかし、aly/alyマウスでは唾液腺にB細胞が少ないことから、SSモデルマウスにおいては老齢マウスとは異なる機序で唾液腺にSA-T細胞が浸潤している可能性が示唆された。老齢マウスの唾液腺では雌雄ともにSA-T細胞が浸潤しているが、雌の方が雄よりSA-T細胞が多い。雌の老齢マウスにおいて唾液腺上皮細胞ではCXCL13発現が上昇しており、CXCL13の受容体であるCXCR5がB細胞やSA-T細胞で発現している。よって、唾液腺上皮細胞の細胞老化及びエストロゲンシグナルの低下によりCXCL13発現が亢進し、唾液腺にB細胞やSA-T細胞が浸潤する可能性が示唆された。シェーグレン症候群モデルマウスの購入にあたり、モデルマウスが凍結胚保存であったため、導入及び繁殖が遅れたi)唾液腺上皮細胞におけるCXCL13発現上昇が細胞老化又はエストロゲン欠乏が関与している可能性があることから、卵巣摘出マウスによる解析や、初代唾液腺上皮細胞培養の細胞老化に伴うCXCL13発現などを検討する。
ln-Cell NMR:細胞内蛋白質間相互作用の直接解析法の開発

本研究の目的は,In-Cell NMRの手法を用いて,生細胞中の蛋白質間相互作用を直接観測するシステムを確立するというものである.平成17年度は平成16年度までの結果を基にして以下のポイントについて開発研究を行った.細胞内蛋白質の動態を解析するためには,In-Cell NMRを用いてシグナルの位置特異的帰属を行っていく必要がある.一方で平成16年度までの研究から,In-Cell NMR測定では,(1)細胞中の目的蛋白質の寿命が短い,(2)細胞中の蛋白質濃度が低いため感度が低い,(3)細胞中の粘性などの影響でシグナルの線幅が著しく増大する,などの問題点が明らかになっていた.平成17年度は,これらの問題を解決するために,異種核多次元NMRを短時間で感度よく測定する手法の確立を行った.具体的には,非線形サンプリング法で測定したデータを最大エントロピー法を用いて処理を行なうことで,数時間で十分な感度と分解能を持つ3次元In-Cell NMRスペクトルを得ることに成功した.この手法を用いることで,生きた大腸菌中のCalmodulin(14kDa),およびCalmodulinのN末端およびC末端ドメインについて,主鎖NMRシグナルの帰属を行なうことができた.またこの手法は,In-Cell NMRのみならず,これまで解析の困難であった,溶解度が低く不安定な蛋白質の解析にも極めて有用であることを示した.In-Cell NMR法を発展させることで,細胞内の蛋白質間互作用を従来法より高分解能で観測できる手法となる可能性がある.CalmodulinおよびCalmodulinと相互作用する蛋白質の大腸菌内共発現系を構築し,細胞内での蛋白質間相互作用の解析を行なった.本研究の目的は,In-Cell NMRの手法を用いて,生細胞中の蛋白質間相互作用を直接観測するシステムを確立するというものである.In-Cell NMRには,高分解能と非破壊性という2つの大きな長所がある一方で,低感度と効率の良い蛋白質発現系の必要性という大きな問題が存在する.低感度を克服するためには,ハードウエア的改良や測定法の改良を,また効率の良い蛋白質発現システムについては,大量かつ選択的な蛋白質発現法および安定同位体標識法の開発を行っていく必要がある.平成15年度は以下のポイントについて開発研究を行った.1.大腸菌を用いた応答性・選択性が良い蛋白質大量発現系の検討In-Cell NMRでは,細胞中の粘性などの影響でシグナルの線幅が著しく増大するため,NMRシグナルの位置特異的帰属が困難になる.これを解決するために,均一^<15>N標識と併せてアミノ酸選択的^<13>C標識を行い,三重共鳴In-ell NMRを測定することを試みた.その結果,In-Cell NMR条件であっても三重共鳴NMRの測定が可能であり,位置特異的帰属に非常に有効であることが証明された.3.低温プローブを用いたNMRシグナルの測定感度増大の検討低温プローブ装置を用いて,In-Cell NMRにおける感度上昇について検討した結果,23倍の感度上昇を観測した.本研究の目的は,In-Cell NMRの手法を用いて,生細胞中の蛋白質間相互作用を直接観測するシステムを確立するというものである.平成16年度は平成15年度までの結果を基にして以下のポイントについて開発研究を行った.細胞の内と外では蛋白質の存在のしかたが異なるため,同一蛋白質であっても,細胞内のものと単離・精製したものではNMRシグナルが異なる可能性が示唆されている.細胞内蛋白質の動態を解析するためには,In-Cell NMRを用いてシグナルの位置特異的帰属を行っていく必要があるが,一方でIn-Cell NMR測定では,細胞中の粘性などの影響でシグナルの線幅が著しく増大するため,解析が困難になることが予想された.今回は大腸菌のCalmodulin (14kDa)大量発現系を用い,^<13>C/^<15>Nユニフォーム標識したIn-Cell NMR試料を調製して,三重共鳴In-Cell NMRを測定することを試みた.その結果,In-Cell NMR条件であっても三重共鳴NMRの測定が可能であり,位置特異的帰属が可能であることが証明された.In-Cell NMR法を発展させることで,生細胞内における蛋白質間相互作用を従来法より高分解能で観測できる手法となる可能性がある.高感度2種の蛋白質の大腸菌内共発現系を構築し,In-Cell NMRを用いることで細胞内での蛋白質間相互作用の解析を試みた.本研究の目的は,In-Cell NMRの手法を用いて,生細胞中の蛋白質間相互作用を直接観測するシステムを確立するというものである.平成17年度は平成16年度までの結果を基にして以下のポイントについて開発研究を行った.細胞内蛋白質の動態を解析するためには,In-Cell NMRを用いてシグナルの位置特異的帰属を行っていく必要がある.一方で平成16年度までの研究から,In-Cell NMR測定では,(1)細胞中の目的蛋白質の寿命が短い,(2)細胞中の蛋白質濃度が低いため感度が低い,(3)細胞中の粘性などの影響でシグナルの線幅が著しく増大する,などの問題点が明らかになっていた.平成17年度は,これらの問題を解決するために,異種核多次元NMRを短時間で感度よく測定する手法の確立を行った.具体的には,非線形サンプリング法で測定したデータを最大エントロピー法を用いて処理を行なうことで,数時間で十分な感度と分解能を持つ3次元In-Cell NMRスペクトルを得ることに成功した.

この手法を用いることで,生きた大腸菌中のCalmodulin(14kDa),およびCalmodulinのN末端およびC末端ドメインについて,主鎖NMRシグナルの帰属を行なうことができた.またこの手法は,In-Cell NMRのみならず,これまで解析の困難であった,溶解度が低く不安定な蛋白質の解析にも極めて有用であることを示した.In-Cell NMR法を発展させることで,細胞内の蛋白質間互作用を従来法より高分解能で観測できる手法となる可能性がある.CalmodulinおよびCalmodulinと相互作用する蛋白質の大腸菌内共発現系を構築し,細胞内での蛋白質間相互作用の解析を行なった.
国策会社の比較経営史的研究-台湾拓殖と南洋拓殖、1936～1945年

本研究は、戦前日本において政策を体現する主体として設立された国策会社について、経営史分析の手法を用いて比較検討を行うことを課題とする。具体的には、将来的に国策会社全体の比較分析を行うことを念頭に置いたうえで、そのためのパイロット・スタディとして、台湾拓殖株式会社(以下、台湾拓殖)と南洋拓殖株式会社(以下、南洋拓殖)を比較経営史の方法により分析することを課題とする。分析対象となる上記2社のうち、台湾拓殖に関する分析は既に一定の蓄積水準に達していることを踏まえ、(a)台湾拓殖に関する分析のいっそうの蓄積、(b)南洋拓殖に関する資料収集、基礎情報の整理、データベースの構築、などの基礎作業の進展、(c)そうした基礎作業を踏まえたうえで、台湾拓殖との比較分析の進展、の3点に取り組んだ。(a)については、台湾拓殖の社債発行をめぐる政府、金融機関との交渉過程を内部資料に基づいて明らかにした論文を公表するとともに、業績悪化への台湾拓殖の対応をテーマに国際会議で報告した。(b)については、国立公文書館つくば分館に所蔵された閉鎖機関関係資料の調査を実施し、南洋拓殖が政府に対して提出した公文書に関する調査を進めるとともに、営業報告書、株主名簿、東京株式取引所「月報」などを用いて同社の経営に関する基礎情報を整理し、これらの作業をおおむね完了した。(c)については、南洋拓殖と台湾拓殖の金融構造の比較分析、および南洋拓殖の内部資本市場に関する分析を行った論文を作成し、現在投稿準備中である。なお、上記の直接的な成果に加え、国策会社と資本市場の関係を分析する過程で、戦前の資本市場に関する理解が深まったこともあり、戦間期の企業金融を分析した論文の公表という間接的な成果を得た。国策会社の比較経営史的研究を進めるため、平成21年度においては、(1)本研究課題に着手する以前にすでに一定程度の進捗段階にあった台湾拓殖に関する分析の精緻化と、(2)台湾拓殖の比較対照となる南洋拓殖の分析に着手するための準備作業として、同社に関する資料収集、基礎データの構築を行った。(1)の台湾拓殖に関する分析については、同社の内部資料を用いて、特に社債発行過程に関する分析を進め、国内の学会、経営史関係の国際会議での報告を行うとともに、成果を論文にまとめた(近刊)。これにより、既に明らかにしてきた株式市場から見た台湾拓殖の研究に、社債に関する研究を加えることで、業績の思わしくなかった国策会社の代表格である台湾拓殖の資金調達の全体像を描くことが可能になった。一方、(2)の南洋拓殖に関する分析のための準備作業については、閉鎖機関関係資料(国立公文書館つくば分館所蔵)のうち、南洋拓殖に関する部分の調査を進めることで、同社の設立や資金調達をめぐる政府や資金提供者との関係を調べるとともに、営業報告書、株主名簿から事業内容、財務構造、株主構成に関するデータベースを構築し、さらに戦前の東京株式取引所の月報より株価データを入手、整理し、次年度以降に本格的な分析に着手するための準備を整えた。この作業により、台湾拓殖と南洋拓殖の比較分析を行うための基盤が整備されたことになるため、次年度以降は、本格的な比較分析に着手することになろう。具体的には、将来的国策会社全体の比較分析を行うことを念頭に置いたうえで、そのためのパイロット・スタディとして、台湾柘殖株式会社(以下、台湾柘殖)と南洋拓殖株式会社(以下、南洋柘殖)を比較経営史の方法により分析することを課題としている。

分析対象となる上記2社のうち、台湾柘殖に関する分析は既に一定の蓄積水準に達しているため、第2年度(平成22年度)においては、(a)台湾柘殖に関する分析のいっそうの蓄積、(a)南洋拓殖に関する資料収集、基礎情報の整理、データベースの構筑、などの基礎作業の進展、(b)そうした基礎作業を踏まえたうえで、台湾拓殖との比較分析の進展、の3点に取り組んだ。(a)については、台湾拓殖の社債発行をめぐる政府、金融機関との交渉過程を内部資料に基づいて明らかにした論文を公表した。(b)については、前年度(平成21年度)から引き続き、国立公立書館つくば分館に所蔵された閉鎖機関関係資料の調査を実施し、南洋拓殖が政府に対して提出した公文書に関する調査を進めるとともに、営業報告書、株主名簿、東京株式取引所「月報」などを用いて同社の経営に関する基礎情報を整理し、これらの作業をおおむね完了した。(c)については、南洋柘殖と台湾柘殖の金融構造の比較分析、および南洋柘殖の内部資本市場に関する分析を行った論文を作成し、現在投稿準備中である。
生物時計における遺伝子発見リアルタイム計測システムの開発

概日リズムをもたらす生物時計は、哺乳類では視交叉上核(SCN)に存在する。今回の研究目的はSCN細胞を神経芽細胞種と細胞融合することによって不死化し、遺伝的、細胞生物学的性質の均一な細胞群(クローン)を得ること、(2)遺伝子発現リズムのリアルタイムモニタリングシステムを開発することを目的に下記の実験を行い、結果を得た。(1)細胞融合法の確立:分散化したマウスのSCN細胞を、神経芽細胞種と細胞融合するための条件を検討したところ、phytohemagglutinin-P(PHA)を含む培地に懸濁し、37Cで10分間incubationした後、ポリエチレングリコールを室温で作用させる方法が一番効率が良く、かつ細胞の生存率も高かった。上記方法で融合した細胞のみを、特殊な倍地で選択し、その後低密度培養することによって、染色体構成や細胞学的性質の均一な細胞群を7クローン得た。(2)レポーター遺伝子としてGreen Fluorescent Protein(GFP)を用いたところ、代謝時間が非常に長く、概日リズムのような繰り返し変動する現象のモニターには不向きであることが解った。次に、レポーター遺伝子として代謝時間の短いLuciferinを用いた。また、培養細胞にtransfection法で遺伝子を導入するのではなく、Luciferin遺伝子の導入されたtransgenic mouseを用いることとした。このマウスを作成したVirginia大学のGene Block博士と共同で、視交叉上核の培養細胞の発光を経時的に測定したところ、概日リズムを示すことが確認された。
癌骨破壊病変の癌関連線維芽細胞とマスト細胞との相互作用による骨吸収機構の解析

本研究の目的は,癌骨破壊病変の癌関連線維芽細胞とマスト細胞との相互作用による骨吸収機構の解析を行い,癌骨破壊病変の新治療の開発の基礎的基盤を目指すものである。平成29年度は本研究における重要な課題であるマスト細胞の作製,B-CAF細胞(骨由来癌関連線維芽細胞)の作製について主に検討を行った。B-CAF細胞の発現遺伝子についてはマイクロアレイにてNGFの発現増強を確認している。平成30年度は骨破壊病変の局所微小環境における癌関連線維芽細胞とマスト細胞との相互作用について検証を行った。マスト細胞と破骨細胞誘導に関して,細胞株であるP815(肥満細胞腫),3T6(線維芽細胞株),SAS(口腔扁平上皮癌細胞株)を用いた。癌関連線維芽細胞の作製には3T6細胞とSAS細胞の共培養を行った。CMはSAS単体のもの,3T6単体のもの,P815単体のもの,B-CAF(SASと3T6共培養)をそれぞれ用意した。48週令のBALB/c-nu/nuマウス脛骨・大腿骨から骨髄を採取しα-MEM(10ng/ml,M-CSF添加)で一日培養後、浮遊細胞を回収し,30ng/mlのM-CSFと50ng/mlのRANKLをコントロール以外のすべてのメディウムに添加した破骨細胞形成系に対してCMが30%ずつの濃度になるように,それぞれのCMを添加し破骨細胞形成をTRAP染色により確認した。P815(CM)群,SAS(CM)群では破骨細胞の誘導促進を認めた。3T6(CM)群,CAF(CM)群では差は認めなかった。以上の結果は,癌骨破壊病変の局所環境において骨吸収系を誘導するのは主に癌細胞ならびにマスト細胞から産生される因子の可能性が考えられたが,ケミカルメディエーターや脱顆粒により放出されるヒスタミン等の物質の中どの物質が破骨細胞誘導を促進しているかなど,他の骨代謝系の変化についての検証を現在行っている。研究の主体となるマスト細胞を安定性の関係で,培養細胞株に変更しての再検討が必要となったため,やや全体の計画が遅れている。研究の主体となるマスト細胞の安定性の関係で培養細胞株に変更して再検討を行った。安定して細胞培養や培養上清の回収が行えるようになった。マスト細胞の産生する因子が癌骨破壊病変における骨吸収系に関与する点は平成30年度にCMでの結果に基づき示されているため,現在,その結果に基づき進行中のものが多いので,大学院生の協力を得て順次行っていく。本研究の目的は,癌骨破壊病変の癌関連線維芽細胞とマスト細胞との相互作用による骨吸収機構の解析を行い,癌骨破壊病変の新治療の開発である。平成29年度は,本研究における重要な課題であるマスト細胞の作製について主に検討を行った。最終的には,4週齢C57/Blackマウス骨髄細胞をflushしCD11b抗体でネガティブソーティングを行なった細胞をIL-3で刺激することで肥満細胞を誘導した。同細胞をNeuron Growth Factor (NGF)にて刺激したのちに細胞内のIL-6, VEGF, PGE2タンパク量を検討したところ,細胞内のIL-6, VEGFはコントロール細胞と比較し減少していた。これはマスト細胞がNGF刺激により脱顆粒することによって細胞内の増殖因子が放出したことを示唆する。B-CAF細胞(骨由来癌関連線維芽細胞)についても検討を行った。BALBc-nu/nuマウス脛骨骨髄腔内に口腔扁平上皮癌細胞株HSC-2を移植し, 1週間後にマウスを屠殺,脛骨骨膜ならびに骨髄細胞を摘出した。摘出した細胞を熱感受性細胞接着培養容器(Up Cell)にて培養し、一時的に温度を低下させ、剥離した間葉系細胞をB-CAFとするなど細胞群作製方法の改良を行った。またB-CAFの発現遺伝子については,マイクロアレイにてNGFの発現増強を確認している。平成30年度は,ケミカルメディエーターやマスト細胞・B-CAF細胞共存における口腔癌細胞の増殖・浸潤能に対する影響,破骨細胞形成など骨代謝系に対する効果を検討し,骨破壊病変の局所微小環境における癌関連線維芽細胞とマスト細胞との相互作用について検証を加えていく予定である。本研究における重要な課題であるマスト細胞の作製についての検討に時間がかかったため,一般的なケミカルメディエターでの破骨細胞への検討については,初年度に全てを終わらせることができなかった。但し,それに関しては,ルーチン作業での実験となるため問題なく平成30年度に完了することができる。

48週令のBALB/c-nu/nuマウス脛骨・大腿骨から骨髄を採取しα-MEM(10ng/ml,M-CSF添加)で一日培養後、浮遊細胞を回収し,30ng/mlのM-CSFと50ng/mlのRANKLをコントロール以外のすべてのメディウムに添加した破骨細胞形成系に対してCMが30%ずつの濃度になるように,それぞれのCMを添加し破骨細胞形成をTRAP染色により確認した。P815(CM)群,SAS(CM)群では破骨細胞の誘導促進を認めた。3T6(CM)群,CAF(CM)群では差は認めなかった。以上の結果は,癌骨破壊病変の局所環境において骨吸収系を誘導するのは主に癌細胞ならびにマスト細胞から産生される因子の可能性が考えられたが,ケミカルメディエーターや脱顆粒により放出されるヒスタミン等の物質の中どの物質が破骨細胞誘導を促進しているかなど,他の骨代謝系の変化についての検証を現在行っている。研究の主体となるマスト細胞を安定性の関係で,培養細胞株に変更しての再検討が必要となったため,やや全体の計画が遅れている。計画に従って進める。昨年度は新規課題であり,研究の中核である細胞に関しての検討に時間がかかり,やや遅れた部分があるが,それについては,大学院生の協力も得て順次行っていく。研究の主体となるマスト細胞の安定性の関係で培養細胞株に変更して再検討を行った。安定して細胞培養や培養上清の回収が行えるようになった。マスト細胞の産生する因子が癌骨破壊病変における骨吸収系に関与する点は平成30年度にCMでの結果に基づき示されているため,現在,その結果に基づき進行中のものが多いので,大学院生の協力を得て順次行っていく。
3次元協調作業ユーザインタフェースに関する研究

本研究では,従来の問題点を克服し,人の直感,感性,身体性,空間性等を最大限に活用した柔軟な直接操作インタフェースを構築し,複数人が参加する3次元協調作業環境を高度に支援することを目的として,3次元協調作業システムを構築し,利用者の知覚・運動特性の分析を通して,高度な操作支援環境を構築するための次の3つの要素技術を確立した.(1)ユーザの運動特性の評価とその利用3次元ポジショニングタスクにおける並進と回転運動の関わり合いや直接および間接指示環境での運動特性の比較・検討することで,知覚・運動特性を分析・解析した.またポインティング操作中のピーク速度とターゲットまでの距離に相関性を見出し,人の作業中の運動特性を調べ,作業効率向上と利用者負担の軽減を目指したポインティング手法を確立した.(2)対面型協調作業システムに関する研究複数の利用者が立体像と3次元空間を共有できる立体画像表示装置の手法を確立し,3次元協調作業に適したユーザインタフェースについて,データの表示方法とインタフェースについて検討し,試作した.また,医療分野やその他での利用を想定してボリュームデータの表示方法や各方面への実利用について検討した.また,個人情報と公共情報を同時に扱うことができる装置を試作し,評価した.(3)仮想道具型インタフェースの検討道具を仮想化することで,直感的操作を実現する可能性を見出し,また道具の諸パラメータに変更を加えることで試行錯誤性をもたらすことができた.また,このような道具により,人が使用法を習得する過程を観察することで,人の学習や認知機能を調査が可能になるとともに,よりよいインタフェースを構築するための指針を,fMRIを利用した脳機能の観察結果と比較することで,示した.本研究では,従来の問題点を克服し,人の直感,感性,身体性,空間性等を最大限に活用した柔軟な直接操作インタフェースを構築し,複数人が参加する3次元協調作業環境を高度に支援することを目的として,3次元協調作業システムを構築し,利用者の知覚・運動特性の分析を通して,高度な操作支援環境を構築するための次の3つの要素技術を確立した.(1)ユーザの運動特性の評価とその利用3次元ポジショニングタスクにおける並進と回転運動の関わり合いや直接および間接指示環境での運動特性の比較・検討することで,知覚・運動特性を分析・解析した.またポインティング操作中のピーク速度とターゲットまでの距離に相関性を見出し,人の作業中の運動特性を調べ,作業効率向上と利用者負担の軽減を目指したポインティング手法を確立した.(2)対面型協調作業システムに関する研究複数の利用者が立体像と3次元空間を共有できる立体画像表示装置の手法を確立し,3次元協調作業に適したユーザインタフェースについて,データの表示方法とインタフェースについて検討し,試作した.また,医療分野やその他での利用を想定してボリュームデータの表示方法や各方面への実利用について検討した.また,個人情報と公共情報を同時に扱うことができる装置を試作し,評価した.(3)仮想道具型インタフェースの検討道具を仮想化することで,直感的操作を実現する可能性を見出し,また道具の諸パラメータに変更を加えることで試行錯誤性をもたらすことができた.また,このような道具により,人が使用法を習得する過程を観察することで,人の学習や認知機能を調査が可能になるとともに,よりよいインタフェースを構築するための指針を,fMRIを利用した脳機能の観察結果と比較することで,示した.本研究では,複数人の利用者による3次元協調作業を計算機によって高度に支援するユーザインタフェースを構築することを目的として,3次元協調物体操作システムを構築し,利用者の知覚・運動特性の分析を通して,高度な操作支援環境を構築するための要素技術を確立する.まず,3次元物体操作システムを試作し,単一利用者に対する3次元空間内での仮想物体操作時の並進と回転運動の関わり合いを中心とした知覚・運動特性を分析・解析する.さらにこの結果を踏まえて,人の手運動の回転と並進の運動パラメータから利用者の操作意図を予測するなどの高度操作支援の方法を検討する.また,これらは,利用者の手元位置(コントローラ)とそれに対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接的直接操作環境)としない場合(間接的直接操作環境)など,いくつかの物体操作インタフェースの構成についてバリエーションを持たせて比較・検討することにより,詳細に知覚・運動特性を分析・解析する.本年は,まず,一般のディスプレイ装置と6自由度トラッカーを用いて,3次元物体操作システムを試作し、単一利用者に対する3次元空間内での仮想物体操作時の並進と回転運動の関わり合いを中心とした知覚・運動特性を分析・解析した.また,利用者の手元位置(コントローラ)とそれに対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接指示環境)としない場合(間接指示環境)で,運動特性を比較・検討することにより,詳細に知覚・運動特性を分析・解析した。さらに本年は,複数人の利用者による3次元協調作業に適した立体画像表示装置を試作した.本研究では,複数人の利用者による3次元協調作業を計算機によって高度に支援するユーザインタフェースを構築することを目的として,3次元協調物体操作システムを構築し,利用者の知覚・運動特性の分析を通して,高度な操作支援環境を構築するための要素技術を確立する.まず,3次元物体操作システムを試作し,単一利用者に対する3次元空間内での仮想物体操作時の並進と回転運動の関わり合いを中心とした知覚・運動特性を分析・解析する.さらにこの結果を踏まえて,人の手運動の回転と並進の運動パラメータから利用者の操作意図を予測するなどの高度操作支援の方法を検討する.また,これらは,利用者の手元位置(コントローラ)とそれに対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接的直接操作環境)としない場合(間接的直接操作環境)など,いくつかの物体操作

インタフェースの構成についてバリエーションを持たせて比較・検討することにより,詳細に知覚・運動特性を分析・解析する.本年度は,昨年度に購入した3次元ユーザインタフェース実験装置を用いて,利用者の手元位置(コントローラ)に対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接指示環境)としない場合(間接指示環境)で,ポジショニングタスクにおける運動特性を比較・検討することにより,詳細に知覚・運動特性を分析・解析した.また,3次元空間中に設定されたある軌道に沿って物体を移動させるようなタスクについて,そのようなタスクを実現するユーザインタフェースの評価指針について検討を開始した.そして,複数の利用者が協調作業を効率的にまた安全に遂行することができる情報提示装置を新たに考案・試作し,その基本特性を評価した.また,複数人の利用者による3次元協調作業に適した立体画像表示装置は昨年度に試作したが,本年度は,医療用のボリュームデータなどを表示できるようにするため改良を加えるとともに,実利用を目指した評価などを行った.本研究では,複数人の利用者による3次元協調作業を計算機によって高度に支援するユーザインタフェースを構築することを目的として,3次元協調物体操作システムを構築し,利用者の知覚・運動特性の分析を通して,高度な操作支援環境を構築するための要素技術を確立する.まず,3次元物体操作システムを試作し,単一利用者に対する3次元空間内での仮想物体操作時の並進と回転運動の関わり合いを中心とした知覚・運動特性を分析・解析する.さらにこの結果を踏まえて,人の手運動の回転と並進の運動パラメータから利用者の操作意図を予測するなどの高度操作支援の方法を検討する.また,これらは,利用者の手元位置(コントローラ)とそれに対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接的直接操作環境)としない場合(間接的直接操作環境)など,いくつかの物体操作インタフェースの構成についてバリエーションを持たせて比較・検討することにより,詳細に知覚・運動特性を分析・解析する.本年度は,3次元空間中に設定されたある軌道に沿って物体を移動させるようなタスクについて,そのようなタスクを実現するユーザインタフェースの評価指針について,利用者の手元位置(コントローラ)に対応する計算機内の位置(カーソル)が一致する場合(直接指示環境)としない場合(間接指示環境)に関して実験システムを試作し,評価した.また,立体画像表示装置を複数人で顔を合せながら利用する3次元協調作業に適したユーザインタフェースに関しては,複数の参加者間で3次元の絶対座標を共有できると言う特徴を活かして,3次元協調作業を支援する仮想道具型のインタフェースを検討した.さらに,こうした協調作業の一例として医療用のボリュームデータなどを表示するシステムを試作し,評価を行った.
q-投資理論による石油資源開発の経済学的分析

石油・天然ガス等の資源の探査・開発については企業の観点からは投資理論の応用として捉えるべきであり,このとき企業価値あるいは企業業績と企業の保有する資産の間にどのような関係があるかを検討することが必要になる。本研究で第一に,石油資源の探査・開発によって企業が獲得したreservesすなわち資本の価値が原油価格にどのように依存するかを中心にして理論化した。第二に,この投資理論を実際に使って実証分析を行った。まず,アメリカの大規模な石油企業20社のデータを利用して,その石油探査・開発投資と企業価値あるいはキャシュ・フローとの関係を推定した。アメリカの石油企業は,1980年代をとおして国内の投資を抑制し,海外での投資を増大させてきた。また,探査・開発に代わって企業合併・資産取得によるreservesの獲得を増大させてきた。このような,アメリカの石油産業の構造変化,企業行動の合理性を実証研究の推定値にもとづいて分析した。この結果,企業価値が,企業の組織構造や1980年代の企業合併などのリストラクチュアリングと密接に関係することが判明した。この実証結果を,第一の論文において,企業の垂直統合と企業価値の関係として明らかにした。そこでは原油価格規制下での垂直的統合が企業価値の高さと相関すること,したがって,垂直統合の進んだ社会が原油の探査・開発活動を積極的に行なったことが示された。第二の論文は,1980年代のリストラクチュアリングが企業価値と密接な関係にあることを実証した。第三に,この投資理論をソビエト連邦の石油産業に応用して同様の実証分析を試みた。ところがソビエト連邦の崩壊によって,このデータの入手が不可能となっていることが判明した。このためデータを使用した計量経済学的実証は延期した。研究期間終了後,徐々にデータが入手可能となった時点で(1997年度),これらを整理した論文を作成する予定である。石油資源の探査・開発の経済学的分析を行った。まず第一に、石油・天然ガスの探査・開発を投資行動としてとらえ、これを説明する投資理論の開発をq-投資理論を基礎にして行った。このとき石油資源の探査・開発は地下の蓄積されたreservesすなわち資本の価値と原油価格の間の関係に深く依存する点を明示的に取り入れた。第二に、この投資理論を実際に使って実証分析を行った。まず、アメリカの大規模な石油企業20社のデータを利用して、その石油探査・開発投資と企業価値あるいはキャシュ・フローとの関係を推定した。アメリカの石油企業は、1980年代をとおして国内の投資を抑制し、海外での投資を増大させてきた。また、探査・開発に代わって企業合併・資産取得によるreservesの獲得を増大させてきた。このような、アメリカの石油産業の構造変化、企業行動の合理性を実証研究の推定値にもとづいて分析した。次に、この投資理論をソビエト連邦の石油産業に応用して同様の実証分析を試みた。1992年8月にモスクワで資料収集を行ったが、適切な資料が作られていないことが判明したために、データに合せて、実証研究の方法を修正している。以上の研究の補足修正を行って、1993年度中に論文として発表する予定である。92年度は理論モデルの構築を行なったが、93年度は理論にもとづき、実証研究を行なった。実証研究においては、原油の探査・開発、原油埋蔵量、生産の間に一定の関係が成立して、これが、石油企業の企業価値に関連づけられることが予想された。1980年代のアメリカ企業のデータでこれを実証しようとしたところ、いくつかの推定式は、いずれも当初の予想と異なる結果をもたらした。

そこでの問題を検討すると、企業価値が、企業の組織構造や1980年代の企業合併などのリストラクチュアリングと密接に関係するためであることが判明した。このため、研究を二分して、第一の論文では、企業の垂直統合と企業価値の関係を明らかにした。これによれば、原油価格規制下での垂直的統合の程度は、高い企業価値と相関すること、したがって、垂直統合の進んだ会社ほど原油の探査・開発活動を積極的に行なったことが示された。第一論文の一部は、理論・計量学会1993年10月の大会で発表した。第二の論文では、1980年代のリストラクチュアリングが企業価値と密接な関係にあることを実証した。この二つの論文は経済学の専門誌に現在投稿中である。今年度の実証研究において、旧ソビエト連邦の原油生産に関して同様の実証調査を行なうことを予定していた。そこでは、企業価値に代わって、キャシュ・フローに相当する変数を用いて、探査・開発の効率性を評価する予定であった。しかしながら、ソビエト連邦の崩壊によって、逆に、データそのものの信馮性が低くなったと断定せざるを得なくなった。したがって、集計的なデータによって、極めて定性的な分析で満足をせざるを得なかった。この研究は現在も続行中である。
双探針STM法の開発とその表面物性研究への応用

本研究の目的は、表面の広領域や観察、物性測定、電場印加、加工等へのSTMの応用をめざし、双探針のSTM技術の研究手法の開発を行うことである。2本の探針と2本のプローブを組み込んだ双探針STMを試作し、表面構造の観察、電気伝導の測定を行った。下記2,3の研究を平行して行った。1.双探針STMの試作:2探針を個別に交換できる実用的なシステムとした。2探針は独立の探針ステージに保持され、個別のZ粗動・微動機構を有する。これは、頻繁に探針交換が必要となる表面加工のために不可欠である。Si(111)7x7表面の原子分解能像が得られた。探針をトンネル電流が流れる状態まで接近させれば、試料の電位を計測できることが分かった。実用上、重要な成果である。脱着可能な2本のプローブを用いると、試料中央領域の四端子電気計測ができる。基盤と絶縁された薄膜についても、プローブから試料バイアスを供給することで、表面のSTM観察が行える。外部電源を用いて探針を介して電場印加、通電も可能である。2.基盤と絶縁されたシリコン薄膜の作製:シリコンを加熱すると、バルク部分での電気伝導が顕著となり、表面の構造変化に伴う電気伝導の変化を覆い隠す。そこでCaF_2薄膜により基盤から絶縁されたシリコン薄膜の成長を試みた。二段階成長法と室温での電子線照射を用いて、基盤と反平行方位のSi(111)結晶薄膜を作製できた。3.吸着誘起ファセッティング:吸着に伴う微傾斜表面の形状変化をSi(001)-AuとSi(111)-Cu系について調べた。傾斜方向に垂直に走るステップバンドが形成された。高温領域では、方面原子がステップエッジで昇華したり、隣接しないテラス間でやりとりされる、non-local mess exchangeの運動学でステップバンドが成長していた。以上の結果、双探針STM法が表面界面の新しい研究手法として実用に供される素地ができたと考えている。本研究の目的は、表面の広陵域の同時観察、表面の2点間の物性測定、表面平行方向の電場印加、表面ファブリーケーション等へのSTMの応用をめざし、双探針のSTM技術や研究手法の開発を行うことである。本年度は、双探針STM装置の心臓部である双探針ヘッドと4端子試料ホルダーの製作、次年度に製作する装置全体の設計、具体的実験課程を実行するための試料周りの設計、試料製作等の準備を行った。主要な結果を以下に示す。1.双探針ヘッドの設計では、(1)2探針を独立に移動できること、(2)STMメインチェンバーをリ-クせずに探針を交換できること、の2点が実現できる機構となるように考慮した。これらは、STMの観察において重要であるだけでなく、探針を接触させた伝導測定、専用ティップによる原子付加実験など、応用実験を考えた場合、必要不可欠な機能であるからである。さらに、STM法の特徴である高い分解能での像観察が行えるように、機械的な固有振動数ができるだけ高く保たれるように配慮した。2.4端子試料ホルダーについては、既存のホルダーの改造という形で、設計・製作を行うことができた。主要な改造点は4端子測定における電位差測定用の可動2電極を新たに設けたことである。将来の応用実験において重要な蒸着実験において、2電極が試料に対して蒸着ビームのシャド-イングが生じないように、(1)2電極を動かせること、(2)試料の向きと蒸着源ポートの配置、の2点を配慮した。次年度に行う、双探針STM本体の製作、上記の双探針ヘッドと4端子試料ホルダーを組み合わせた観察・測定を開始する準備は整ったと考えている。3.吸着誘起

ファセッティング:吸着に伴う微傾斜表面の形状変化をSi(001)-AuとSi(111)-Cu系について調べた。傾斜方向に垂直に走るステップバンドが形成された。高温領域では、方面原子がステップエッジで昇華したり、隣接しないテラス間でやりとりされる、non-local mess exchangeの運動学でステップバンドが成長していた。以上の結果、双探針STM法が表面界面の新しい研究手法として実用に供される素地ができたと考えている。本研究の目的は、表面の広領域の同時観察、表面の2点間の物性測定、表面平行方向の電場印加、表面ファブリーケーション等へのSTMの応用をめざし、双探針のSTM技術や研究手法の開発を行うことである。本年度は、双探針STMの本体を作製し、初年度に製作した双探針ヘッドと4端子試料ホルダーを組み込み、装置の調整と予備的な観察・測定を行った。あわせて、表面物性測定の対象となる試料として、バルクと切り放された半導体結晶薄膜の作製法の開発を進めた。1.双探針STMにおいて2本の探針で同時に像を取得することは、走査に伴う機械的な振動のために難しいことが分かり、交互走査を行うようにした。これにより、本研究に必要なSTM装置本来の分解能の像を得ることができるようになった。2.Si(111)基盤にCaF_2絶縁膜をエピタキシャル成長させ、その上にSi(111)結晶薄膜を成長させた、いわゆるSOI(Semiconductor on insulator)構造の作製法を研究した。その結果、Siの成長時に基盤温度を変える、2段階成長法を用いることで、基盤と反平行方位で成長するSi(111)結晶薄膜が得られることが分かった。SOI構造でバルクから切り放された半導体薄膜の表面の電気伝導は、それ自身、興味深いだけでなく、電気伝導へのバルク部分の寄与を大きく減少させることができるので、高温でも電気伝導における表面効果を測定でき、表面構造相転移やエピタキシャル成長の過程での構造変化に伴う物性の変化が調べられる。これは双探針STM法を応用する格好の対象であり、興味深い。本研究の目的は、表面の広領域の同時観察、表面の2点間の物性測定、表面平行方面の電場印可、表面ファブリーケーション等へのSTMの応用をめざし、双探針のSTM技術や研究手法の開発を行うことである。本年度は、装置の改造を行った後、シリコン表面上の金属吸着誘起ファセッティング、表面物性測定を行った。1.昨年度までに双探針機能を有するSTM装置を組み立てたが、通常のSTMに比べ、探針系の固有振動数が半減しており、遅い走査、低い電流増幅率の条件でのみ像が得られていた。双探針STMを実用的な装置とするために、(1)チューブスキャナーの短縮と補強リングの挿入、(2)探針ホルダーの軽量化と探針の長さの短縮、などの改造を行った。この結果、依然として、走査速度は通常型のSTMに比べ遅くせざるを得ないが、探針走査系の固有振動数を通常型STMと同程度まで上昇させることができ、原子レベルの像がよりクリアに見られるようになった。2.金属吸着構造形成に伴う表面形状の変化(ステップの再配列)をSi(001)-Au系とSi(111)-Cu系について調べた。微斜面基盤では傾斜方向に垂直に走るステップバンドが形成される。前者においてはテラス上に形成される吸着表面構造に異方性がみられた。後者においては、ステップバンド成長のダイナミクスの定量的な解析から、表面原子の分布が局所的に保存されながら、成長が生じていることがわかった。3.2探針を用いて試料表面や成長膜の電気伝導度の測定を行った。
臓器連関によるストレス応答機構の解明

本研究計画では、これまでに明らかにしてきた心臓・脳・腎臓の臓器間連携によって心臓の恒常維持がなされているということに立脚し、さらにそれぞれの臓器がほかの臓器と連携している詳細を検討することを目的としている。心臓マクロファージが発現するアンフィレグリンがどのように分泌され、分泌されたアンフィレグリンは心筋細胞にどのように働くかについて検討を行い、新たな知見を得ることができた。さらに、心臓と脳がどのように連携しているかその求心路について、主に動物実験を行い、新たな知見を得ることに成功した。さらに、これまで心臓からの脳への求心性の刺激が腎臓を始めとする末梢臓器にどのように伝わるのかについては詳細な機序は不明であったが、今回動物実験によって新たな経路を同定することが出来た。また、これまで心臓→脳→腎臓→心臓という経路を中心に解析をしてきたが、さらに腎臓以外の臓器として臓器Xを同定することが出来た。心臓への刺激は脳を介して臓器Xに入り、臓器X内でのストレス応答によって、最終的に心臓に影響を与えていることを見出した。さらに、この臓器X内でのストレス応答に必須な因子として因子Yを同定した。因子Yは心臓ストレスに臓器間連携を介した心臓恒常性維持機構に必須であり、現在因子Yのコンディショナルノックアウトマウスを作成して、解析を行っている。予備的結果として、因子Yのコンディショナルノックアウトマウスは心臓へのストレス時にその正常なストレス応答が低下しているという予備的結果を得ている。最終年度ではこの結果の知財取得、論文作成を行う。当初予定していた心臓・脳・腎臓の臓器間連携に加えて、新しい臓器の関与を同定し得た。この部分については、コンディショナルノックアウトマウスの作出および解析にまで到達し得た。来年度論文作成に至るという当初のタイムスケジュールに合致した経過であるため、おおむね順調に進展していると記載した。昨年度までに当初も目的に対する探索的研究からその仮説を証明するための動物モデルの作成とその結果の入手までの段階に到達し得た。本年度はその結果を集約し、論文化することが推進の方策とする。さらに、心臓・脳・腎臓間の臓器間連携については、新しい神経に対する介入システムを本年度構築した。今後はこの新しい系の作動確認を行い、in vitro、in vivoで臓器間連携に対する介入実験を行い、新たに見出したこの3臓器間の連携を司る経路に関係する細胞の消去実験を行い。臓器間連携において必須である新たな細胞群の同定に挑戦する。同定した細胞群の遺伝子発現を網羅的遺伝子発現解析、網羅的エピゲノム解析を行うことによって、その同定した細胞群のうち、どのようなエピゲノム変化、どのような遺伝子がその細胞群の臓器間連携に対する作用を司っているか検討する。その因子(分泌タンパクあるいは転写因子を想定)のノックアウトマウスあるいは中和抗体を用いて機能解析をin vivoで行う。心不全を中心とするはもともと全身疾患であると考えられていた。特にその中でも心臓と腎臓の連携、すなわち心腎連関と呼ばれている現象は臨床現場では有名である。これは心臓と腎臓がお互いを補助しているという概念であるが、これまで実態はよくわかっていないかった。今回我々は、心臓・脳・腎臓がそれぞれ神経・免疫系を介して連携していることを見出した。この結果を受けて、本研究計画ではこの知見をさらに詳細に解析し、新しい心不全の治療標的を発見することを目的としている。特に、心臓へのストレスがどのように脳に伝わり、その後腎臓に伝わるかについて、マウスモデルと全身の神経免疫系細胞を検索することで、同定することを試みる。さらに、最終的に心筋細胞への効果をもたらす細胞と考えている心臓マクロファージについては、どのようにその機能を獲得し、心筋細胞に対して保護的な作用を獲得するのかを検討する。心臓の中で心臓マクロファージ特異的に発現し、心筋細胞に対して保護的な働きをするエフェクターであるアンフィレグリンの分泌機構について詳細に検討する。さらに心臓・脳・腎臓間の連携に対して、免疫細胞自体およびその供給源である骨髄・脾臓の関連を詳細に検討し、これらの免疫系細胞およびその供給源がこの臓器間連携にどのようにかかわっているのかを明らかにする。さらに、心臓へのストレスは圧力および進展刺激となって心臓に作用するが、これらのストレスが実際にどのように心臓を構成する細胞に影響し、臓器間連携を構築するのかを検討する。今年度は、心臓マクロファージの特異性を決定する遺伝子の同定に成功した。また、心臓マクロファージの特異性を決める環境因子も同時に同定した。

心臓への刺激は脳を介して臓器Xに入り、臓器X内でのストレス応答によって、最終的に心臓に影響を与えていることを見出した。さらに、この臓器X内でのストレス応答に必須な因子として因子Yを同定した。因子Yは心臓ストレスに臓器間連携を介した心臓恒常性維持機構に必須であり、現在因子Yのコンディショナルノックアウトマウスを作成して、解析を行っている。予備的結果として、因子Yのコンディショナルノックアウトマウスは心臓へのストレス時にその正常なストレス応答が低下しているという予備的結果を得ている。最終年度ではこの結果の知財取得、論文作成を行う。当初予定していた心臓・脳・腎臓の臓器間連携に加えて、新しい臓器の関与を同定し得た。この部分については、コンディショナルノックアウトマウスの作出および解析にまで到達し得た。来年度論文作成に至るという当初のタイムスケジュールに合致した経過であるため、おおむね順調に進展していると記載した。心臓マクロファージの特性を決定する遺伝子については現在ノックアウトマウスを作成し、心臓マクロファージの機能獲得への影響を検討している。さらに、心臓マクロファージの特異性を決定する心臓内の微小環境因子についてはその受容体ノックアウトマウスを作成し、心臓マクロファージの機能獲得への影響を検討する予定である。さらに、臓器間連携については、新たに脳と骨髄がどのように心臓・腎臓連関に関与していることを見出したため、機能解析を進めている。昨年度までに当初も目的に対する探索的研究からその仮説を証明するための動物モデルの作成とその結果の入手までの段階に到達し得た。本年度はその結果を集約し、論文化することが推進の方策とする。さらに、心臓・脳・腎臓間の臓器間連携については、新しい神経に対する介入システムを本年度構築した。今後はこの新しい系の作動確認を行い、in vitro、in vivoで臓器間連携に対する介入実験を行い、新たに見出したこの3臓器間の連携を司る経路に関係する細胞の消去実験を行い。臓器間連携において必須である新たな細胞群の同定に挑戦する。同定した細胞群の遺伝子発現を網羅的遺伝子発現解析、網羅的エピゲノム解析を行うことによって、その同定した細胞群のうち、どのようなエピゲノム変化、どのような遺伝子がその細胞群の臓器間連携に対する作用を司っているか検討する。その因子(分泌タンパクあるいは転写因子を想定)のノックアウトマウスあるいは中和抗体を用いて機能解析をin vivoで行う。
後根神経節細胞を分別する抗糖脂質特異抗体の開発とその神経細胞障害性の研究

後根神経節細胞を分別するモノクロ-ナル抗体の作成の目的で、生後1ヶ月のウサギ後根神経節のホモジェネ-トをbalb-cマウスに免疫した。その結果いくつかのクロ-ン抗体が作成されたが、そのうち抗原特異性が明らかなものとして抗フコシルGM1IgMκ型抗体(CRD73-6)を得ることができた。同抗体は調べ得た限りではフコシルGM1に特異的であり、GM1やフコシルGA1とも全く交差反応はみられなかった。同抗体培養上清の抗体活性は1024倍まで認められた。CRD73-6を用いた免疫組織染色ではヒト後退神経節で小型神経細胞を免疫染色し、それをとりまくsatellite cellsも染色した。またウサギで発生学的変化をしらべると胎生14日にはneural crestやneural tubeの染色はみられなかったが、胎生25日には後根神経節の一次知覚ニュ-ロンと遠位側の神経線維がdiffuseに染色され、生後2日では中枢側の神経線維と脊髄背側の広範な染色がそれに加わった。さらに後根神経節内では生後1ヶ月で一部の大型細胞に染色されないものが出現し、adultでは中型から小型神経細胞とその周囲のsatellite cellsに染色性が限られた。以上の結果は抗フルシルGM1ウサギ抗血清を用いて得られた結果を確認するとともにさらに新たな知見が加わったものである。抗フコシルGM1ウサギ抗血清を生直後のウサギに筋注して細胞障害性の検討を現在行っている。CRD73-6以外のクロ-ンでは後根神経節小型神経細胞のみを認識する抗体やsatellite cellsのみを認識する抗体などが得られたが、それらの抗原物質については現在検索中である。一方抗GD1bモノクロ-ナル抗体(GM1とは反応せず)を用いてヒト後根神経節を免疫染色したが、フォルマリン固定すると後根神経節細胞が染め分けられたが、アセトン処理すると殆ど全ての神経細胞が免疫染色された。自己免疫性末梢神経障害患者血清中にしばしばみられる抗GD1b抗体の病因との関連を考える上で重要な知見であると考えられる。