hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
元素および電子状態選択性３次元原子配列と超低温物性の相関

平成31年度には、Bi2Te3Fexトポロジカル絶縁体やFeSe0.4Te0.6高温超伝導体を対象としたXFH実験を計画しているが、特に過剰Feの存在などFeの価数選択的な原子配列情報を得ることを目指す。7 Kまでの超低温での蛍光X線ホログラフィー実験装置の作成に成功し、それを用いて価数転移物質について価数選択性のある原子像を得ることができた。そのデータ解析には新しいスパース・モデリングのアルゴリズムを用いた。今後はまず、当初の予定に基づいて、15K程度の超低温で超伝導機能を発揮するFe系高温超伝導体について、10KでのXFH測定を行い、Feのまわりの原子配列とその位置ゆらぎがどのように超伝導性に影響しているか、検討を行う。また最近、過剰なFe原子の超伝導性への役割が議論されているが、試料のXANESデータから、過剰Feと結晶中の本来のFeとの電子状態を選択したXFHデータの取得を試みる。またそのデータ解析の深化を目指し、スパース・モデリングを用いたデータ解析法の更なる改善を行う。Bi2Te3Fexトポロジカル絶縁体やFeSe0.4Te0.6高温超伝導体を対象としたXFH実験を計画しているが、特に過剰Feの存在などFeの価数選択的な原子配列情報を得ることを目指す。前者については、すでにSPring-8で実験課題が採択されている。
モデルベーストfMRIによる予測誤差と運動主体感をつなぐ神経基盤の解明

運動主体感とは「この運動を行なっている主体は他でもない自分である」という感覚であり,リハビリテーション,精神疾患,VRといった多分野で盛んに研究されている.運動主体感は,運動結果の予測と実際の運動結果のずれである予測誤差に強く影響されることがわかっているが,両者をつなぐメカニズムは未解明である.本研究では,予測誤差から運動主体感に至るプロセスを担う脳内メカニズムを,心理実験,計算モデルと脳機能計測を用いて明らかにし.さらに,統合失調症による運動主体感変容メカニズムの一端を明らかにすることを目的とする.運動主体感とは「この運動を行なっている主体は他でもない自分である」という感覚であり,リハビリテーション,精神疾患,VRといった多分野で盛んに研究されている.運動主体感は,運動結果の予測と実際の運動結果のずれである予測誤差に強く影響されることがわかっているが,両者をつなぐメカニズムは未解明である.本研究では,予測誤差から運動主体感に至るプロセスを担う脳内メカニズムを,心理実験,計算モデルと脳機能計測を用いて明らかにし.さらに,統合失調症による運動主体感変容メカニズムの一端を明らかにすることを目的とする.
インタラクティブな情報視覚化技術による協調作業支援インタフェースの研究

研究代表者は,これまで主に情報視覚化(情報の可視化:Information Visualization)およびCSCW(Computer-Suported Cooperative Work)・グループウェアに関する研究を行ってきた.そして,インタラクティブな操作環境として情報視覚化をとらえれば,それはもはや単に情報を視覚化するだけのものではなく,GUIのようなユーザインタフェースのプラットフォーム技術になり得ると考え,情報視覚化技術をグループウェアなどのネットワークアプリケーションに対して活用していくことにも興味を持っている.第1年次は,昨年度は,既存のグループウェアをユーザインタフェースの面から検討し,3次元的な階層を持ったウィンドウシステムを実装し,ユーザに利用してもらうことによって必要な機能検討を行った.そして,スケジュール管理ソフトウェア,ファイル管理ソフトウェア,表計算ソフトウェア,地図表示ソフトウェア等のアプリケーションソフトウェアを選択し,評価のために基本的なユーザインタフェースのプロトタイプの実装と検討を行った.第2年次は,このプロトタイプによる検討結果に基づいて,インターネット上での遠隔ユーザ間の協調作業支援を実現するシステムの実装を行った.そのために,まず簡単なデータベースによる共有情報の管理機構を実装し,その上で,複数のユーザが同じ画面を共有して各種操作を行ったときに,情報が適切に移動等される仕組みを実現した.さらに,遠隔作業者同士での同期的・非同期的な連係を支援するユーザインタフェースの設計と実装を行った.実用的な使用にはさらなる改良が必要な点もあるが,何人かのユーザに利用してもらうことで評価を進めている.さらに,協同作業のためのインタフェースの概念をグループ学習支援のためのユーザインタフェースに応用したり,地図表示ソフトウェアにおいて自由曲線に沿った拡大方式を提案するなど,3次元以外の情報視覚化手法に関しても研究を進めている.研究代表者は,これまで主に情報視覚化(情報の可視化:Information Visualization)およびCSCW(Computer-Suported Cooperative Work)・グループウェアに関する研究を行ってきた.そして,インタラクティブな操作環境として情報視覚化をとらえれば,それはもはや単に情報を視覚化するだけのものではなく,GUIのようなユーザインタフェースのプラットフォーム技術になり得ると考え,情報視覚化技術をグループウェアなどのネットワークアプリケーションに対して活用していくことにも興味を持っている.本年度は,既存のグループウェアをユーザインタフェースの面から検討し,まず実装システムに必要な機能を厳選した.その上で,3次元情報視覚化を用いたアプリケーションのプロトタイプをいくつか実装している.プロトタイプの実装にあたっては,なるべく既存のオープンソースのソフトウェアを利用している.まず,X Window Systemをベースにして,3次元的な階層を持ったウィンドウシステムを実装し,ユーザに利用してもらうことによって必要な機能検討を行った.また,スケジュール管理ソフトウェア,ファイル管理ソフトウェア,表計算ソフトウェア,地図表示ソフトウェア等,納豆ビューの技術等の3次元視覚化が有効である思われるアプリケーションソフトウェアを選択しその基本機能を実装している.3次元グラフィクスの実装にあたっては,OpenGLを用いている.共有情報の管理機構に関しては,必要な機能を検討し設計を行っている段階である.複数のユーザが同じ画面を共有して作業が進められたり,アプリケーション間でデータをドラッグアンドドロップするなど,遠隔作業者同士での同期的な連係ができるような,システムを設計し実装を開始している.研究代表者は,これまで主に情報視覚化(情報の可視化:Information Visualization)およびCSCW(Computer-Suported Cooperative Work)・グループウェアに関する研究を行ってきた.そして,インタラクティブな操作環境として情報視覚化をとらえれば,それはもはや単に情報を視覚化するだけのものではなく,GUIのようなユーザインタフェースのプラットフォーム技術になり得ると考え,情報視覚化技術をグループウェアなどのネットワークアプリケーションに対して活用していくことにも興味を持っている.第1年次は,昨年度は,既存のグループウェアをユーザインタフェースの面から検討し,3次元的な階層を持ったウィンドウシステムを実装し,ユーザに利用してもらうことによって必要な機能検討を行った.そして,スケジュール管理ソフトウェア,ファイル管理ソフトウェア,表計算ソフトウェア,地図表示ソフトウェア等のアプリケーションソフトウェアを選択し,評価のために基本的なユーザインタフェースのプロトタイプの実装と検討を行った.第2年次は,このプロトタイプによる検討結果に基づいて,インターネット上での遠隔ユーザ間の協調作業支援を実現するシステムの実装を行った.そのために,まず簡単なデータベースによる共有情報の管理機構を実装し,その上で,複数のユーザが同じ画面を共有して各種操作を行ったときに,情報が適切に移動等される仕組みを実現した.さらに,遠隔作業者同士での同期的・非同期的な連係を支援するユーザインタフェースの設計と実装を行った.実用的な使用にはさらなる改良が必要な点もあるが,何人かのユーザに利用してもらうことで評価を進めている.さらに,協同作業のためのインタフェースの概念をグループ学習支援のためのユーザインタフェースに応用したり,地図表示ソフトウェアにおいて自由曲線に沿った拡大方式を提案するなど,3次元以外の情報視覚化手法に関しても研究を進めている.
電子化された研究環境における学術情報利用行動に関する認知科学的手法による研究

学術情報流通におけるオープンアクセス化の展開について考察した。2002年に学術情報に対するオープンアクセスという概念がBudapest Open AccessInitiativeの声明文で定義されて以来10年の間に、その段階ではたんなる理念であった学術情報流通形態が現実のものとなったことを「オープンアクセスの世俗化」として分析した。そのうえで、現在の段階の日本における電子的環境の利用は、すくなくとも人文学分野においては、ディスカバリーのためにとどまり、研究対象を直接に扱うものでないという推測を可能にするデータを収集した。24年度においては、Think Aloud法によるプロトコル・データ収集を行なうことが主たる事業の目的として、収録したデータは、書き起こしが必要であるので、夏休みを利用して学生、大学院生を訓練ののち集中的に作業に当たらせることとしたが、データ構造の明確な定義が必要となり、背景的な調査を行なう必要があったことから、理論的調査およびサンプルによる評価実験を行なった。これらのデータと別途収録の映像データとの同期させた画像データを秋までに作成を作成するとともに、分析に際し必要な、マウストラックによって測定されたブラウザにおけるイベントと、プロトコルとして収録された言語データとの相関を明らかにすることを中心的な目的として、当該イベントがなぜ生じたかを明らかにするための記述言語の開発を行なった。2002年以来、学術情報に対するオープンアクセスという概念がBudapest Open AccessInitiativeの声明文で定義されて以来10年の間に、「オープンアクセスの世俗化」として分析した。このような環境おける学術情報利用行動に関する認知科学的手法による研究の基礎として、学生による学習活動のなかでどのような部分が既存のメディアに依存し、どのような部分がインターネットに依存しているのかを、学生の学習の成果物であるレポートを分析することによって明らかにした。この分析の結果が分野、学年に依存することは予想されることであるので、とりあえずは事例の分析にとどまらざるを得ないが、哲学分野の大学院生のレポートを分析した結果、現段階においては、文献探索のためにインターネットを活用することはあっても、原典を参照するときにインターネットを使うことが少ないことがわかった。これは、インターネット資源が十分にある哲学者を対象に研究している場合であきらかになったことから、現段階においてこの分野では、ディスカバリーについてはインターネットが活用されているものの、内容に関しては印刷媒体がまだより利用されていると想定した。このことを仮説として、情報探索行動を、画面の状況の遷移によって明らかにする方法を定式化した。この場合には、画面がいくつかの(たがいに重なりあうことが予想される)フレームに区切られているとして、そのどこにポンターがあるのかについて時間を測定することとした。これらを試行的に作業した結果、たしかに、ポインターが動いているときには、それはGoogle、CiNiiのような検索のためのツールであることは確認できたが、それ以外のときに何をやっているかは確認できていない。本年度においては、利用者の情報探索行動を、利用者が検索、閲覧に利用する端末画面の動作を追跡する「画面キャプチャ」の方法について文献調査と方法論の開発、および、実機を購入してキャプチャ用ソフトウェアをインストールして、調査参加研究者に対してその動作、方法を指導し、練習させることを中心とした。文献調査の結果、利用者の情報探索行動を画面キャプチャによって解析することはほとんど試みられていなことを確認して、独自の方法論の必要性を認識した。方法論の基礎として、画面の状態の記述、および、その状態の変化、遷移の記述の方法について理論的考察を行ない、具体的な記述方法のマニュアルを作成している(年度内には完成していない)。実機としては、Windows OSを使用するラップトップコンピュータを導入した。この際、画面キャプチャソフトウェアを同時起動しても、利用者が負担を感じないで情報探索その他の作業を行なえるために必要な性能を見積もるための予備実験を行ない、購入するコンピュータの性能仕様を確定し、発注した。画面キャプチャソフトウェアとしては、ALLCaptureを導入することとした。このソフトウェアは、本来はプレゼンテーション用動画を作成するためのツールであるが、試供版によって確認することによって、必要に応じてプロトコル解析をするための音声同期なども可能になることからこのソフトウェアを選択した。また、蓄積するデータを保存するためのシステムの開発に着手した。千葉大学および筑波大学の大学院生5名に調査への参加を依頼し、基本的な使用方法を指導し、本年度夏休み前にそのフィードバックに基づいてマニュアルを作成することを予定している)。原資料となるデータの収集については、順調に量的に拡大している。ただし整理するための言語の開発が必要であることが判明して、そのための調査研究の必要は計画時においては予想しなかったものであるので、進捗は、半年ほど遅延していると判断せざるを得ない。25年度前半で所期の進捗に回復する予定である。計画では、第1年度に調査、実験環境を整えることとしていたが、ハードウェア、ソフトウェア、実験参加者選定などについては予定通りに進捗した。ただし、文献による調査は、まだかならずしも完全なものとはいえないので、「おおむね」順調とした。

経費の執行が3月年度末で若干遅れているのは、実機購入を、実験参加者の確定まで待ったためであるが、実験参加者には試供版(無料)を現用機で利用するなどして参加の可否を判断させたので、計画の遂行には支障がなかった。25年度前半、当面のデータの整理を早急に実施するとともに、整理のための必要な言語の開発を終え、サンプルの記述を完成させる。後半においては、理論的知見についての報告をおこない、再利用可能な形で資料を整理し、研究成果の一部とする。次年度は、データを収集することを中心に研究を行なう。収集したデータを記述するためのフレームワークを確立し、部分的にそれに基づく記述を行なう。進捗の促進をはかるために、当初の予定では必要とはしなかった計算資源、システムを導入することとする。あわせて、大学院生を謝金雇用して、データの整理にあたらせる。成果について報告するために旅費を使用する。データの収集のために実験参加者に対する謝金、ソフトウェアのアップグレードのための経費が必要となる。収集したデータを整理するためのシステムについては、まだその容量が確定できないので、必要に応じてストーレージを追加するための経費が必要になる。実験参加者が筑波大学、千葉大学において研究を行なう大学院生であるので、打ち合わせのための交通費、旅費が必要となる。データの記述の方式の妥当性を検証するためにマニュアルに基づく記述を依頼するので、そのために謝金を必要とする。
雲仙岳周辺における大規模土石災害の予生予測と対象に関する総合的研究

普賢岳火山活動に伴う諸現象の内、とくに普賢岳眉山山体での巨大崩壊、および火山灰火砕流堆積帯から発生する土石流、を主要な命題として研究を進めた。巨大崩壊については、崩壊発生原因を熱水噴出、地震発生の2つにしぼっている。観測調査項目も前2者が前提となっている。まづ地形解析放射能採査電気採査により地下構造と地債弱線の判定を行った。これらにもとづいて巨大崩壊危険地のゾーニングを行い伸縮計歪計傾斜計を設置し定常観測を行っている。一方降水量地震加速度を観測し双方の関連性を検討している。更に又岩特性等から崩壊挙動間隙水圧等について室内実験も含めて解析を加えている。これらを総合して巨大崩壊危険地に対し崩壊発生のための限界最大加速度および間隙水圧等を算定し、その崩落壊拡散地域の判定を行った。更にG.P.S.の時系列測定結果から普賢岳火山活動と雲仙地溝帯挙動との関連も誘導している。とくに強震或いは熱水噴出の前兆現象把握に関連する地温地下水位地下水流量地下水債地電流については観測を強化しているところである。一方土石流に対しては、降灰火砕流堆積帯また降灰帯でのガリ一発生の状況を時系列的に分析し土石流発生流下の規模との関係を明らかにしている。同時に火山灰混濁水のレオロジー特性から混濁流の肥大状況流下エネルギーを解析し更に下流部各河川の放流可能量との対比を行い各降雨階級毎での河川溢流ハザードマップを作製した。以上の研究成果は火山活動に伴う2次災害の発生防止に対する有効な基礎試料として評価できるものと考える。本研究は、1792年島原寛政地変を先例とし、研究項目を設定した。研究の主眼は、眉山山群での巨大崩壊発生流下および普賢岳火山灰,火砕流堆積また眉山からの土石流発生流下を対象とするが、野外計測室内実験ランドサット空中写真等、多面から解析を進めた。寛政地変の眉山巨大崩壊に対して、地震勧説,熱水説があるが、本研究ではとくに眉山東面に対し、地形地質解析および放射能探査,物理探査水質調査結果をもとに、数個所の予想崩壊地を特定し、光波測定,地震加速度,傾斜計,井戸水位地下水湧水量等の定常観測を継続した。この結果、地殻変動、火山ドーム形成、地震動と地下水位、下水湧水量との間にかなりの相関関係があることが認められた。また一方基礎課題として地震加速度と間隙水圧上昇との関連も室内実験により誘導している。また熱水については、地質弱線からの深部熱水の上昇、熱水上昇による間隙水圧上昇さらにこれらによる群発地震の誘発等を想定し、遠赤外線によるモニタリングおよび地震位の測定、更に眉山周辺沖積地も含めた深井戸水位水温、地温の測定を行った。そしてそれぞれの異常地域を特定している。これは更に他の要素も含めて繊密な検討を必要とするが、前記予想崩壊地とマッチした地域に異常が認められた点は今後共注目したい。土石流発生流下に対しては普賢岳火山灰、火砕流土および眉山流下堆積土に対し土質力学実験を試み、土石流の発生し易い特性にあることを明らかにしている。そして1991年以降発生した土石流と降雨要素を解析し、土石流発生限界雨量を求め、さらに空中写真により土石流流下侵食の動態を解明している。また火砕流本体、火砕流サージによる山地植生の焼木状況をランドサットTMにより判定し出砂災害発生危険度分布誘導の基礎資料と整理した。更にビデオを設置し佐賀大学に於て眉山山体挙動をリヤルタイムで把握するよう準備を整えた。

砂防工業研究の対象として、普賢岳火山活動に伴う諸現象の内、普賢岳、眉山山体での巨大崩壊および火山灰、火砕流堆積帯からの土石流発生流下の原因究明および災害対策を対象として研究を進めた。巨大崩壊については大別して熱水噴出および地震を誘因と想定して、双方に対応した観測項目を選定した。勿論双方はかなり共通した観測項目となる。まず放射線探査,電気探査,地電流,地温等の測定により、とくに危険斜面の判定を行った。同斜面では伸縮計、歪計、光波測定の定常観測を行い、その挙動を把握している。更に広域的に地温,水温,地下水位,地下水流量も定常観測しG.P.S,光波,傾斜計,測定結果との照合をはかり、火山活動と地殻変動との関連を或程度明らかにすることができた。地震については崩壊発生の最大加速度および間隙水圧の限界値を算定し、更に地震発生の予見対策として地電流,放射能の時間的変化を観測することによって判定していくこととしている。一方土石流に対しては山腹斜面のガリー発生の状況を空中写真によって時系列的に分析し土石流の規模との関係を明らかにしている。同時に火山灰のレオロジー特性から混濁流の肥大状況、エネルギー等を計算し、更に下流の各河川の放流可能量との対比を行い各降雨階級毎での河川溢流ハザードマップを作製している。以上の研究成果は火山活動に伴う2次災害の発生防止に対する有力な基礎資料として評価できるものと考える。
放線菌の生産するキチナーゼ阻害物質アロサミジンの生合成

新規な擬似三糖構造を有し、新しい作用点を持つ昆虫成育制御物質や抗真菌剤のリード化合物として期待される、放線菌の生産するキチナーゼ阻害物質アロサミジン1の生合成に関して研究を行い、以下の知見を得た。1.1の生合成中間体の検索を行い、1のジメチルアミノオキサゾリン部分がアミノオキサゾリンとなったジデメチルアロサミジン2を見出した。2及びモノアミノオキサゾリン構造を持つ、デメチルアロサミジン3の^<14>C-ラベル体を調製しそれらの変換実験を行った結果、3は1の中間体であるが、2は中間体ではないことが明かとなり、1の持つ2個のメチル基は、オキサゾリン環形成の前後に、それぞれ導入されることが示唆された。2.1はグルコサミンより形成することが明かとなっているシクロペンタン骨格を有している。その生成機構を解明するため、[4-^2H]、[5-^2H]及び[6-^2H_2]グルコサミンを調製し、それらの取り込み実験を行った。その結果シクロペンタン環は、これまでに例の無い、6-アルデヒド体経由のアルドール縮合反応で形成される可能性が高いことが示された。3.これまでに我々が得た1の生産株では、全てその培養液中にキチナーゼ活性が認められた。そこで、このキチナーゼとその阻害物質が同時に生産されるという現象の、生理的な意義を解明する目的で、1の生産菌であるStreptomyces sp.AJ9463株の生産するキチナーゼについて調べたところ、同株は2種類のキチナーゼを時期を異にして生産していることが明かとなった。そして、それらは分子量や至適PHの値は似ていたが、1に対する感受性が大きく異なることが見出された。新しい作用点を持つ、昆虫成育制御物質や抗真菌剤のリード化合物として期待される、放線菌の生産するキチナーゼ阻害物質アロサミジン1の生合成に関して研究を行い、今年度は以下に示した知見を得た。1.1の生産株の培養液中に、1の生合成中間体の検索を行い、その過程で、キチナーゼ阻害活性を持ち、新規なアロサミジン類縁体である、ジデメチルアロサミジン2を見いだした。2は、1のジメチルアミノオキサゾリン部分がアミノオキサゾリンとなった構造であると同定した。さらに、モノメチルアミノオキサゾリン構造を持つ、既知のデメチルアロサミジン3を含めた、アロサミジン類の^<14>Cラベル体を調製し、それらの変換実験を行った。その結果、3は1の中間体であるが、2は中間体ではないことが明かとなり、1の持つ2個のメチル基は、オキサゾリン環生成の前後に、それぞれ導入されることが示された。2.これまでに我々が得た1の生産株は、全てその培養液中にキチナーゼ活性が認められている。そこで、このキチナーゼとその阻害剤が同時に生産されるという現象の、生理的な意義を解明する目的で、1の一生産株であるStreptomyces sp.AJ9463株の生産するキチナーゼについて調べたところ、9463株は主に2種類のキチナーゼを時期を異にして生産していることが明かとなった。それら2種類のキチナーゼを精製し性質を調べたところ、分子量や至適pHの値は両者でほぼ同じであったが、1に対する感受性が大きく異なることが見出された。

新規な擬似三糖構造を有し、新しい作用点を持つ昆虫成育制御物質や抗真菌剤のリード化合物として期待される、放線菌の生産するキチナーゼ阻害物質アロサミジン1の生合成に関して研究を行い、以下の知見を得た。1.1の生合成中間体の検索を行い、1のジメチルアミノオキサゾリン部分がアミノオキサゾリンとなったジデメチルアロサミジン2を見出した。2及びモノアミノオキサゾリン構造を持つ、デメチルアロサミジン3の^<14>C-ラベル体を調製しそれらの変換実験を行った結果、3は1の中間体であるが、2は中間体ではないことが明かとなり、1の持つ2個のメタル基は、オサキゾリン環形成の前後に、それぞれ導入されることが示唆された。2.1はグルコサミンより形成することが明かとなっているシクロペンタン骨格を有している。その生成機構を解明するため、[4-^2H][5-^2H]及び[6-^2H_2]グルコサミンを調製し、それらの取り込み実験を行った。その結果シクロペンタン環は、これまでに例の無い、6-アルデヒド体経由のアルドール縮合反応で形成される可能性が高いことが示された。3.これまでに我々が得た1の生産株では、全てその培養液中にキチナーゼ活性が認められた。そこで、このキチナーゼとその阻害物質が同時に生産されるという現象の、生理的な意義を解明する目的で、1の生産菌であるStreptomyces sp.AJ 9463株の生産するキチナーゼについて調べたところ、同株は2種類のキチナーゼを時期を異にして生産していることが明かとなった。そして、それらは分子量や至適pHの値は似ていたが、1に対する感受性が大きく異なることが見出された。
階層的自己組織化構築したクラスター錯体の磁場配向

溶液中で磁場配向する分子に対しては構造解析に有用な残余磁気双極子相互作用(RDC)がNMRにより観測される。我々の研究グループでは、多数の芳香族分子を平行に配列した自己組織化錯体は磁場配向し、その配向の強さは芳香族分子の枚数に比例することを見いだしてきた。本研究においては、錯体にヒドロキシ基やカチオン性部位などの官能基を有する側鎖を導入することで、錯体間でのさらなる自己組織化によりロッド状の会合体を形成させ、配列した芳香族分子数を増やすことに成功した。濃度及び温度により錯体の会合度を調節できることを見いだし、DOSY NMRを使った拡散係数によってその会合度を明らかにできた。異なる会合度の錯体に対し、1H-13Cカップリングを測定したところ、カップリングの値が濃度に応じて変化し、スピン-スピンカップリング定数(1JCH)にRDC値が加算されて検出されたことがわかった。すなわち、会合によって、磁場配向が促進されたことがわかった。また、より高濃度領域においては、異なる会合度の錯体の重水溶液に対し、2H NMRを測定したところ、重水の2H NMR信号が0から2 Hzまでの四極子分裂を示したことから、錯体の磁場配向を間接的に検出することに成功し、会合度によって錯体の磁場配向をコントロールできたことがわかった。さらに、錯体の会合体と共存させたタンパク質に対して磁場配向を誘起することに成功し、タンパク質の1H-15N結合のカップリング定数に数HzのRDCが上乗せされて観測された。以上、本研究により、錯体の会合度を濃度と温度で調整することで、その磁場配向を制御することができた。さらに、共存するタンパク質に対して、適度な時は以降を誘起してRDCを観測できることを見いだした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、自己組織化を使って構築した多成分金属錯体を基軸に、その階層的クラスター化を通じた磁場配向物性の制御を達成し、NMRによるRDC立体構造解析の新手法を開発することを目的とする。分子設計に立脚した磁場配向性制御の構想は、国内外の研究に照らして新しい着眼点である。さらにこの金属錯体は、有機小分子から生体関連分子までNMRで観測できる様々な分子との相互作用を化学修飾を通じて発現できると考えられ、この融合化によって磁場配向性を配向性クラスターから解析対象分子に伝搬して誘起すれば、新規分析手法の開発につながると期待される。本年度、種々の水溶性官能基を表面に化学修飾した錯体分子をライブラリー合成し、濃度に応じたクラスター形成の様子を観測した。その結果、12個の水酸基を有する親水性官能基を集積した場合に、特に水溶性の向上を達成することができ、濃度依存による1次元クラスター化挙動を明らかにできた。さらに、非常に高濃度な条件ではこれらの錯体クラスターがさらに液晶化することも明らかにした。このようにして調製したクラスターは磁場強度に依存して磁場配向することがわかり、NMR解析への応用検討を開始した。さらに、本新学術領域における融合的展開として、このような有機化学に基づいて分子設計できる錯体分子と、無機物質合成とを融合する検討を進めた。その結果、巨大な中空錯体をテンプレートとして無機合成反応を行うことで、サイズや形状が整った酸化チタンナノ粒子を錯体内で効率的に合成できることを見いだした。さらに、錯体表面でシリカナノ粒子を合成し、シリカ粒子内に封入した多核錯体の金属イオンを原料とする金属クラスタ合成を達成した。当初の研究計画どおりに、錯体のクラスター化を行い、磁場配向性クラスターの合成を達成した。

さらに、計画以上の進展として、新学術領域における融合的研究展開として、有機-錯体-無機化学を融合した、新しい無機ナノ材料合成へと展開できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。合成を達成した磁場配向性クラスターを用いたNMR解析への応用を精力的にすすめ、また、錯体を基軸にした、従来法では合成困難な無機ナノ材料合成への展開を図る。
米国における高速大規模計算施設の先端的活用に関する調査研究

米国の4ヶ所のス-パ-コンピュ-タ・センタ-とNSFを訪問し、その各々において我が国の大型計算機センタ-の現状並びに研究成果について講演すると共に先端的活用の実態を調査研究した。出張期間は、平成元年10月29日から11月14日(米国滞在分)であった。訪問ヶ所は、次の5ヶ所である。即ち1)サンディエゴ・ス-パ-コンピュ-タ・センタ-2)イリノイ・ス-パ-コンピュ-タ・センタ-3)ピッツバ-グ・ス-パ-コンピュ-タ・センタ-4)ジョン・フォン・ノイマン・ス-パ-コンピュ-タ・センタ-5)NSF(米国科学財団)である。各ス-パ-コンピュ-タ・センタ-における調査項目は、1)設立の目的、運用開始時期並びに運営形態2)計算機システム3)運転の実態4)利用形態5)ネットワ-ク6)グラフィック環境7)研究環境8)ソフトウェアの開発及びアプリケ-ション・パッケ-ジとした。加えて、米国ではネットワ-クの利用が進んでいるので、ワシントン特別区にあるNSFでネットワ-クによるス-パ-コンピュ-タ・センタ-の遠隔利用について調査研究を行った。これらの調査研究の結果、次の諸点が明かとなった。1)米国では、政府、大学、産業界の相互連携が盛んである事。2)計算結果の可視化に力を入れている事。3)ス-パ-コンピュ-タ・センタ-に強力な研究陣を抱えている事。4)センタ-利用の活発化に資するマニュアルの作成能力が大きい事。5)1995年を目度にギガ速度のネットワ-クの構築を計画している事。この調査研究によって、今後の我が国の大型計算機センタ-群の将来計画の立案に役立たせる基礎が確立したものと考える。
マルチメディアを利用した外国語学習環境と学習者の学習行動に関する研究

本研究では、マルチメディアを利用した外国語学習環境のあり方と、マルチメディアを利用した場合の学生の反応について、授業内で実験・調査を行った。マルチメディア利用のパターンとしては、市販されているコンピュータ教室を使ったCD-ROM教材の利用だけでなく、学生が積極的に参加できる「Power Point」を用いたプレゼンテーションの試み、さらには、通常教室でのデジタルビデオカメラ撮影を交えた試みについても実験した。CD-ROM教材を利用した場合、学生はおおむね満足しているという結果がでているが、ハードウェアのトラブルや、発音が認識されないという設定の問題、ソフトウェアの問題などが指摘されている。このようなCD-ROM教材はそれ自体で教材として完結しているため、他の教材と並行して授業の中で扱うことは難しい。Power Pointの例では、テーマの設定からインターネットを使った情報収集、ドイツ語によるプレゼンテーションの作成・発表までをグループワークとして行い、ドイツ語の指導とコンピュータの操作、情報検索の方法などに重点を置きながら学生をサポートした。学生の参加態度は非常に積極的で、課題を与えたり宿題を出したりしなくても自発的に準備をして授業に参加していた。ひとつの作品を作り上げるプロジェクト型の授業とマルチメディアを組み合わせたとして成功した試みであった。デジタルビデオの利用は、コンピュータ教室を使わないマルチメディア授業の可能性を探ることを意図した。ドイツ語2年目の学生を対象としたこの授業では、口頭表現の練習、学習したフレーズを用いた寸劇作成、ビデオに撮影・編集し、大画面で自分の発音・振る舞いなどをチェックするという流れで行った。メディアを受動的に利用するだけではなく、作品製作のために積極的に用いることで、外国語学習に大きな効果があるということが明らかになった。今年度は、CD-ROMやインターネットを媒体としたマルチメディア語学教材についての調査分析、および学習者の利用状況の観察・インタビューを行った。多数の長所も見られるが、ここでは問題点のみを挙げる。1.コンピュータを利用したマルチメディア環境は、従来のビデオ・オーディオ機器と比較すると、映像や音声の質に不十分な点がある。また操作性について学習者の利用状況を観察すると、コンピュータリテラシー導入教育を受けた程度の学習者の場合、学習に入る前に「操作」の段階でつまづいている。2.ソフトウェアーのインターフェースにも問題がある。操作法がわからなくなったり、特に、音声レベルの調整ができなくなるような場合もある。ある程度の学習支援(オンライン辞書や解説など)は実現されているが、学習者が知りたいと思っている情報が必ずしも得られるまでにはいたっていない。また、大半のソフトウェアーには、利用者ごとの学習記録をとる仕組みが組み込まれているが、学習記録を集中管理し、学習指導や到達度評価に活用するということは想定されていない。3.一定のカリキュラムに従って課題をこなしていくという線的な構造になっている点は、従来のビデオ・オーディオ教材などと変わりはない。いわゆるハイパーテキスト構造は取り入れられているが、自分の力に合わせたカリキュラムをたてること、必要な部分だけをピックアップして学習することなどには適していない。学習者がマルチメディア教材に求める機能についての調査が、今後必要だと思われる。なおテレビ会議システムや音声認識などについては次年度の課題とする。

Power Pointの例では、テーマの設定からインターネットを使った情報収集、ドイツ語によるプレゼンテーションの作成・発表までをグループワークとして行い、ドイツ語の指導とコンピュータの操作、情報検索の方法などに重点を置きながら学生をサポートした。学生の参加態度は非常に積極的で、課題を与えたり宿題を出したりしなくても自発的に準備をして授業に参加していた。ひとつの作品を作り上げるプロジェクト型の授業とマルチメディアを組み合わせたとして成功した試みであった。デジタルビデオの利用は、コンピュータ教室を使わないマルチメディア授業の可能性を探ることを意図した。ドイツ語2年目の学生を対象としたこの授業では、口頭表現の練習、学習したフレーズを用いた寸劇作成、ビデオに撮影・編集し、大画面で自分の発音・振る舞いなどをチェックするという流れで行った。メディアを受動的に利用するだけではなく、作品製作のために積極的に用いることで、外国語学習に大きな効果があるということが明らかになった。
電気化学的手法による高強度金属間化合物の室温高延性発現

平成13年度は,金属間化合物TiAlの電気化学的手法による室温高延性発現挙動を検討し,Tiの電位-pH図上において,(1)酸化物が安定な電位域では環境脆化が認められず,真空中と同様の室温高延性を発現すること,(2)イオンが安定な電位領域では水素の侵入による著しい環境脆化が認められること(3)水素化物が安定な電位領域では非常に薄く緻密な水素化物の形成により環境脆化感受性が(2)の場合に比べて減少することを明らかにした.平成14年度は他の高強度Ti合金であるTi-6Al-4vに同様の手法を適用し,Ti合金としての室温高延性発現に関する電位-pH領域の明確化を目指した.その結果,溶液のpHが3以上の場合にはTiAlに認められた環境脆化が認められず,高延性を発現した.しかしながら,pH1の場合には極めて明確な環境脆化が生じ,延性が低下する電位域が存在した.すなわちTiの電位-pH図上で(1)酸化物安定電位域である-500mV以上では空気中と同様の延性を示し,(2)Tiイオン安定電位域である-500mVから-1500mVでは亀裂を伴う延性の減少が認められ,破断試料のXRD解析により水素化物が検出された.また,(3)水素化物安定領域である-1500mV以下では延性が(1)の条件のものと同値になるまで回復し,水素化物も検出されなかった.したがって,高強度Ti-6Al-4Vも金属間化合物TiAlと同様の機構により環境脆化が発現すると推察される.また,Ti-6Al-4Vの方がより低pHにおいて顕著な環境脆化を発現することから,Ti合金中のAl濃度が減少するほど,環境脆化が防止されることが示唆される.最後に,Ti合金の室温高延性発現のためには,水溶液中において酸化物安定領域に環境条件を設定することが重要であることを提案する.TiAlの電気化学的手法による室温高延性発現挙動を検討するにあたり,pH3,0.05kmol・m^<-2>S0_4^<2->の溶液中において種々の電位を印加したTiAlに環境脆化(引張)試験を行うとともに破断した試験片を昇温脱離水素ガス分析法,X線回折解析法,表面硬度測定法,走査電子顕微鏡法により分析し,環境脆化感受性と水素との関連性について検討した.その結果,得られた知見を次に示す.(1)Tiの電位-pH図上において,酸化物が安定な電位域では固溶水素の増大および水素化物の生成は認められず,表面性状の顕著な差異も認められなかった.この条件では環境脆化が認められなかったことから,水素の侵入が容易に生じるとされている酸性溶液中においても材料表面に生成する酸化皮膜が水素の侵入を抑制することが示唆される.(2)イオンが安定な電位領域では固溶水素量の顕著な増大は認められなかったが,水素化物の形成は非常に顕著であった.試験前に大気中で形成した酸化物皮膜が連続的なひずみの付与により水溶液中で破壊された場合,皮膜破壊部での皮膜の修復が困難なことと,水素発生反応の過電圧が大きいことから,材料中への水素の侵入が容易に進行する.材料表面の水素濃度が上昇し,水素化物が容易に形成することにより環境脆化感受性が増大したと考えられる.(3)水素化物が安定な電位領域では水素発生反応の過電圧は非常に大きいが,水素化物の形成は認められなかった.このことよりこの電位領域では非常に薄く緻密な水素化物が容易に形成し,後続の水素侵入を阻止するために,水素化物が検出されなかったと考えられる.しかしながら,水素化物の形成が極微量であるにもかかわらず環境脆化感受性が(2)の場合に比べて減少したことより,固溶水素も環境脆化に大きな影響を与えることが推察される.平成13年度は,金属間化合物TiAlの電気化学的手法による室温高延性発現挙動を検討し,Tiの電位-pH図上において,(1)酸化物が安定な電位域では環境脆化が認められず,真空中と同様の室温高延性を発現すること,(2)イオンが安定な電位領域では水素の侵入による著しい環境脆化が認められること(3)水素化物が安定な電位領域では非常に薄く緻密な水素化物の形成により環境脆化感受性が(2)の場合に比べて減少することを明らかにした.平成14年度は他の高強度Ti合金であるTi-6Al-4vに同様の手法を適用し,Ti合金としての室温高延性発現に関する電位-pH領域の明確化を目指した.その結果,溶液のpHが3以上の場合にはTiAlに認められた環境脆化が認められず,高延性を発現した.しかしながら,pH1の場合には極めて明確な環境脆化が生じ,延性が低下する電位域が存在した.すなわちTiの電位-pH図上で(1)酸化物安定電位域である-500mV以上では空気中と同様の延性を示し,(2)Tiイオン安定電位域である-500mVから-1500mVでは亀裂を伴う延性の減少が認められ,破断試料のXRD解析により水素化物が検出された.また,(3)水素化物安定領域である-1500mV以下では延性が(1)の条件のものと同値になるまで回復し,水素化物も検出されなかった.

したがって,高強度Ti-6Al-4Vも金属間化合物TiAlと同様の機構により環境脆化が発現すると推察される.また,Ti-6Al-4Vの方がより低pHにおいて顕著な環境脆化を発現することから,Ti合金中のAl濃度が減少するほど,環境脆化が防止されることが示唆される.最後に,Ti合金の室温高延性発現のためには,水溶液中において酸化物安定領域に環境条件を設定することが重要であることを提案する.
新規コレステロール結合プローブを用いた膜機能ドメイン(ラフト)の分子基盤の解析

我々は、これまでに、コレステロールに特異的に結合する毒素(θ毒素)を改変、無毒化することによってコレステロールに特異的なプローブ(BCθ)を作製し、BCθが脂質ミクロドメイシ(ラフト)中のコレステロール密度の高い領域に選択的に結合することを見いだしている。従来、ラフトの生化学的解析には界面活性剤に不溶性の低密度膜画分が「ラフト画分」として用いられてきた。しかし、我々はBCθを用いた電子顕微鏡による観察から、「ラフト画分」にはコレステロールに富む膜とそうでないものが混在していることを見出した。このことは、組成の異なるラフトサブセットの存在、あるいはラフトとは特徴づけられない膜成分の混在を示すものと考えられる。そこで、BCθを用いたアフィニティ精製を行い、「ラフト画分」からコレステロールに富む膜を分離する試みを行った。まず、ビオチニル化したプローブ(BCθ)を結合させたT細胞(Jurkat細胞)から「ラフト画分」を調製した。次に、この画分にアビジンを結合させた坦体を加え、BCθを結合した膜断片のみを坦体に吸着させて分離した。吸着画分の膜断片は非吸着画分に比べコレステロール/リン脂質比が高く、また、脂質組成においても両者には差があることが示された。さらに、ラフトマーカーといわれているフロチリンや、Lck,FynおよびガングリオシドGM1の他に、LAT,PAG,Csk等のT細胞情報伝達に関わる分子群が吸着画分に回収された。一方、CD3やZAP-70、エズリン等は非吸着画分に回収された。このことから、「ラフト画分」中の特定の分子群がコレステロールに富む膜領域に局在することが強く示唆された。さらに、受容体刺激による活性化に伴って、コレステロールに富む膜領域に移行してくる分子群の存在が捉えられたことから、本分離法は情報伝達に伴うラフトの変動の解析にも有用と考えられる。我々は、これまでに、コレステロールに特異的に結合する毒素(θ毒素)を改変、無毒化することによってコレステロールに特異的なプローブ(BCθ)を作製し、BCθが脂質ミクロドメイン(ラフト)中のコレステロール密度の高い領域に選択的に結合することを見いだしている。従来、ラフトの生化学的解析には、界面活性剤に不溶性の低密度膜画分が「ラフト画分」として用いられてきた。しかし、我々は、BCθを用いた電子顕微鏡による観察から、「ラフト画分」にはコレステロールに富む膜とそうでないものが混在していることを見出している。すなわち、組成の異なるラフトサブセットの存在、あるいは、ラフトとは特徴づけられない膜成分の混在を示すものと考えられる。吸着画分の膜断片のコレステロール含有量は非吸着画分に比べて有意に高いことが確認された。さらに、ラフトマーカーといわれているフロチリンや、Lck, FynなどのSrcファミリーチロシンキナーゼ類およびガンダリオシドGM1がかなりの割合で吸着画分に回収された。一方、「ラフト画分」中の分子のうち、T細胞の活性化に関与するZAP70、CD3や細胞膜裏打ち蛋白質であるエズリンは全く吸着画分には検出されなかった。

このことから、Lck, Fyn等の情報伝達分子やフロチリンなど、「ラフト画分」中の特定の分子群がコレステロールに富む膜領域に局在することが強く示唆された。我々は、これまでに、コレステロールに特異的に結合する毒素(θ毒素)を改変、無毒化することによってコレステロールに特異的なプローブ(BCθ)を作製し、BCθが脂質ミクロドメイン(ラフト)中のコレステロール密度の高い領域に選択的に結合することを見いだしている。従来、ラフトの生化学的解析には界面活性剤に不溶性の低密度膜画分が「ラフト画分」として用いられてきた。しかし、我々はBCθを用いた電子顕微鏡による観察から、「ラフト画分」にはコレステロールに富む膜とそうでないものが混在していることを見出した。このことは、組成の異なるラフトサブセットの存在、あるいはラフトとは特徴づけられない膜成分の混在を示すものと考えられる。そこで、BCθを用いたアフィニティ精製を行い、「ラフト画分」からコレステロールに富む膜を分離する試みを行った。まず、ビオチニル化したプローブ(BCθ)を結合させたT細胞(Jurkat細胞)から「ラフト画分」を調製した。次に、この画分にアビジンを結合させた坦体を加え、BCθを結合した膜断片のみを坦体に吸着させて分離した。吸着画分の膜断片は非吸着画分に比べコレステロール/リン脂質比が高く、また、脂質組成においても両者には差があることが示された。さらに、ラフトマーカーといわれているフロチリンや、Lck,FynおよびガングリオシドGM1の他に、LAT,PAG,Csk等のT細胞情報伝達に関わる分子群が吸着画分に回収された。一方、CD3やZAP-70、エズリン等は非吸着画分に回収された。このことから、「ラフト画分」中の特定の分子群がコレステロールに富む膜領域に局在することが強く示唆された。さらに、受容体刺激による活性化に伴って、コレステロールに富む膜領域に移行してくる分子群の存在が捉えられたことから、本分離法は情報伝達に伴うラフトの変動の解析にも有用と考えられる。
アフリカゾウの保全と地域開発に資する獣害対策手法の構築

本研究は、アフリカ各地で深刻なゾウによる獣害問題を解決するために、ゾウの生態と住民の知識・価値観に基づいた、ゾウの保全と地域開発に貢献する獣害対策手法を住民と共に構築し、その策定プロセスをモデルとして提示することを目的とする。また、国際的な議論や国内政策のどのような要素が、ゾウの保全と地域開発に正又は負の影響を与えているかを階層的に提示することを目指す。この目的を達成するために、アフリカの保護区周辺地域でのゾウの生態、被害、対策、住民の価値観等についての調査を行うと共に、関連国際会議への参加、文献調査等を行う。
フランス人権宣言と社会主義ー交錯・対立関係の法思想史的研究ー

1.研究対象の限定社会主義思想諸潮流における「自由と権利」、とりわけ「政治的自由」の位置づけを明らかにすることを課題の焦点とし、思想潮流別(または思想家別)の扱いではなく、国別の扱いでもなく、世界の社会主義思想・運動史上突出した意義をもつとみられる事象を中心として、そこに流れ諸思想、諸運動のかかわりあいを一時代の「問題構造」として対象にする、という扱い方を選択することにした。2.本年度の主たる研究内容(1)184849年のヨーロッパ革命から1871年のパリ・コミューンにいたる時期。イギリスのトレードユニオニズム、フランスのプルードン派、ドイツのラサール派、そしてバクーン派、ブランキストといった諸潮流およびマルクス主義思想の対抗と交錯。とくに、そこでの対抗が「自由」派対「民主主義」派として整理される場合の含意(「国家社会主義」、「ブルジョア的社会主義」という相互の非難)。(2)1875年ドイツ社会主義労働者党結成から十九世紀末二十世紀初頭の修正主義論争にいたる時期。この時期は、ロシアにおけるナロードニキ思想、運動の展開・変質という独自の思想史過程を含んでいる。前者については「成熟」したマルクス主義における「自由と権利」の位置づけ、ベルンシュタインの問題提起における「自由」民主主義」が、後者については、ロシア・ナロードニキ主義における「政治的自由」の独自の位置づけの官意が問題となる。3.残された課題(1)上述ののちに、20世紀におけるロシア・マルクス主義およびロシア革命における「政治的自由」問題の再整理を試みる。(2)上述の本年度研究のうち、ラサール主義など手薄の部分について補充をおこなう。
言語発達アセスメントツールとしての「あいまい性課題」の開発

申請者はあいまい性の理解を必要とする文末表現に着目し、文末表現の持つあいまい性と情報のなわばり認識がどのように理解されるようになるのかについて調査を行うことを目的とした。平成28年度までの研究より、あいまい性の理解については、なわばり認識だけでなく配慮表現認識とそれにかかわる個人特性といった要因との関係を含み込んだより複雑な要因空間を想定し、調査を行う必要性が考えられた。そこで平成29年度は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。具体的には、1配慮表現認識と個人の特性との関連について質問紙調査を行い、これらの要因の関係を明らかにする。2上記の調査結果をもとに、調査対象を幼児・児童から中学生・高校生・大学生・現職者に調査対象を変更し、あいまい性の理解・なわばり認識・配慮表現認識とそれにかかわる個人特性といった要因との関係を明らかにし、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎データを収集することにした。そこで平成29年度は配慮表現認識と個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験との関連についての質問紙調査の結果を検討し、これらの要因の関係を明らかにした(小泉・飯島・池田,2018)。平成30年度はこれらの結果をもとに、あいまい性の理解・なわばり認識・ポライトネス(配慮)表現の理解と共感性との関連について中学生・高校生520名、大学生158名を対象に調査を行い、配慮表現の理解がいつ頃から行われるのか、また配慮表現の理解に共感性の理解がどのように影響するのかについて検討を行った。これまで申請者は若手研究(B)においてあいまい性の理解を必要とする文末表現に着目し、文末表現の持つあいまい性がどのように理解されるようになるのかについて児童大学生を対象に調査を行った。その結果、あいまい性の理解は1文末表現の種類の理解2情報のなわばり認識の2つの理解が必要であることが明らかになった。これらの調査結果及び開発した手法は、対人関係がとりにくい子どもの行動特徴を捉えるためのアセスメントの道具として活用することができると考えられた。そこで本申請では、あいまい性の理解と情報のなわばり認識に着目し、次の調査を行うことを目的とした。1幼児・児童を対象とした広範囲かつ横断的な発達調査を行い、言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発する。2あいまい性の理解に困難さを抱えている幼児を対象に行動観察を行い、どのような困難さを抱えているかについて検討を行うことにした。平成26年度の研究実施状況については、当初はあいまい性とメタ言語的理解(情報のなわばり認識)の2つを測定するための予備的な調査を行う予定であった。しかし2つの多重尺度図法の合成方法の検討に際し、背景となる知見を集め、さらに検討する必要が生じた。そこで平成26年度は先行研究(吉川・藤本・西村;1995、吉川;1998)を参考にしつつ、多重尺度図法の合成方法について検討を行った。また、あいまい性とメタ言語的理解(情報のなわばり認識)の2つを測定するため、関連する言語発達の最近の知見を収集し、整理した。<平成26年度>2つの多重尺度図法の合成方法の検討に際し、背景となる知見を集め、さらに検討する必要が生じたため、先行研究(吉川・藤本・西村;1995、吉川;1998)を参考にしつつ、多重尺度図法の合成方法について検討を行った。<平成27年度>あいまい性の理解にはメタ言語的理解の1つである情報のなわばり認識だけでなく、ポライトネス(配慮表現)認識の影響を受けていると思われる結果が見られることが判明した。そこでポライトネス理論についての文献を収集し、1大学生を対象としたあいまい性の理解とメタ言語的理解(情報のなわばり認識・ポライトネス)についての予備的なクリッカー調査、2大学生を対象としたポライトネス(配慮表現)行動の調査という2つの調査を実施した。平成27年度までの研究より、文末表現についての知見を整理した結果、あいまい性の理解にはメタ言語的理解の1つである情報のなわばり認識だけでなく、ポライトネス(配慮表現)認識の影響も重要であることが考えられた。

そこで本研究では「あいまい性理解課題」に関わる要因としてあいまい性表現の理解・情報のなわばりの理解・ポライトネス(配慮表現)という3つの理解にかかわる課題を作成することにした。これに合わせて28年度の計画を変更した。本申請では、あいまい性の理解と情報のなわばり認識に着目し、次の調査を行うことを目的とした。1幼児・児童を対象とした広範囲かつ横断的な発達調査を行い、言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発する。2あいまい性の理解に困難さを抱えている幼児を対象に行動観察を行い、どのような困難さを抱えているかについて検討を行うことにした。<平成26年度>2つの多重尺度図法の合成方法の検討に際し、背景となる知見を集め、さらに検討する必要が生じたため、先行研究(吉川・藤本・西村;1995、吉川;1998)を参考にしつつ、多重尺度図法の合成方法について検討を行った。また、あいまい性とメタ言語的理解(情報のなわばり認識)の2つを測定するため、関連する言語発達の最近の知見を収集し、整理した。<平成27年度>あいまい性の理解にはメタ言語的理解の1つである情報のなわばり認識だけでなく、配慮表現(ポライトネス)認識の影響を受けていると思われる結果が見られることが判明した。そこでポライトネス理論についての文献を収集し、1大学生を対象としたあいまい性の理解とメタ言語的理解(情報のなわばり認識・配慮表現)についての予備的なクリッカー調査、2大学生を対象とした配慮表現行動の調査という2つの調査を実施した。<平成28年度>27年度に実施した予備的なクリッカー調査の結果、あいまい性の理解にはなわばり認識だけでなく、配慮表現認識の影響も受けていることが明らかになった。また、2大学生を対象とした配慮表現行動の調査の結果、大学生の配慮表現(ほめ)は承認欲求・拒否回避欲求といった特性と関連が見られたが(小泉・飯島・池田・佐藤、2017)、保育養成系短大生を対象とした研究では自身の特性とは無関連に配慮表現(ほめ)を実行できることが明らかになっている(飯島・小泉・池田・佐藤、2017)。平成28年度までの研究より、あいまい性の理解にはなわばり認識だけでなく配慮表現認識も影響していることが明らかになった。また、本研究や先行研究より配慮表現行動の実施には承認欲求・拒否回避欲求といった個人の特性や配慮表現行動を必要とする場面での実行経験が影響していることが明らかになっている。このことから、あいまい性の理解については、なわばり認識だけでなく配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を含み込んだより複雑な要因空間を想定し、調査を行う必要性が考えられた。申請者はあいまい性の理解を必要とする文末表現に着目し、文末表現の持つあいまい性と情報のなわばり認識がどのように理解されるようになるのかについて調査を行うことを目的とした。平成28年度までの研究より、あいまい性の理解については、なわばり認識だけでなく配慮表現認識とそれにかかわる個人特性・実行経験といった要因との関係を含み込んだより複雑な要因空間を想定し、調査を行う必要性が考えられた。そこで平成29年は調査対象を変更し、幼児・児童を対象とした言語発達のアセスメントツールとしての「あいまい性理解課題」を開発するための基礎固めを行うことにした。