hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類と異なる戦略で優れた心機能を発揮する鳥類に学ぶ革新的心不全治療の創出

我々哺乳類の心筋細胞にはT管膜が存在し、この特殊構造は高い心機能を発揮するのに必要不可欠である。重篤な心不全では、T管膜が崩壊していることが知られているが、その根本的な対策は未明である。鳥類は、哺乳類と同様に高い心機能を有している。しかし驚くべきことに、哺乳類に必須であるT管膜は、鳥類の心筋細胞には存在しない。そこで本研究では、T管膜の崩壊した重篤な心不全に対する革新的な治療戦略の創出に向け、鳥類の心臓を階層的・多面的な視点で解析し、T管膜なしでも高い心機能を発揮する仕組みを明らかにすることを目指す。従来の哺乳類のみの知見に基づく治療とは根本的に異なる戦略の創出につなげたい。
安全で効果的な強度探索を可能にする運動時心収縮力と拡張時間の全自動推定装置の開発

初年度に無線式の心音測定装置(マイクロフォン並びに記録装置)を開発し、明瞭な心音のサンプリングが可能な装置を開発した。当初、研究計画に予定されていた「音源分離法を用いたノイズ除去装置の開発」は、研究期間を通して基礎研究を実施してきたが、前年度に引き続き開発に困難を極め装置作成にまで到達できなかった。そこで、運動中のノイズ除去に関しては、心音サンプリングのレンジ(周波数域)を絞り、記録する周波数域を限定的にした事により、自転車運動中の体動によるノイズの混入が阻止できる装置が開発できた。さらに心音検出機能を向上させる為に、心電図のR波をトリガーとした検出プログラムに改良を加えたことにより、これ迄以上に明瞭かつ確実な心音サンプリングが可能になった装置が開発された。また、ワイヤレス式の心音自動解析装置の試作器を開発し、実際の健康づくりの現場にて本装置による運動処方としての有用性を検証したところ、有酸素能が向上することが確認された。研究計画に予定されていた音源分離法を用いたノイズ除去装置を用いる事無く自転車運動中に明瞭な心音測定が可能となった。本研究にて開発したプログラムと手法の一部に関して特許を申請した。運動中の心音測定に伴い発生する雑音を除去する為の音源分離法を確率させ、それを基にノイズ除去装置を開発し、その妥当性の検証を実施した。音源分離法を用いたノイズ除去装置の開発に先立ち、心音測定装置(マイクロフォン並びに記録装置)の開発を行なった。開発された心音測定装置は、心電図、心音図を同時に記録し、測定装置に加速時計を用い、さらにマイコンを搭載する事によりリアルタイムの解析と記録が可能になり、さらに、これ迄測定方法が有線であった方法から無線での測定が可能となった。研究計画に予定されていた、音源分離法を用いたノイズ除去装置の開発は、現在、基礎研究において困難を極めており、装置開発にまで到達できていない。しかし、心音測定装置の開発にあたり、心音サンプリングのレンジ(周波数域)を絞り記録する周波数域を限定的にする事により、自転車運動中においてではあるが、体動によるノイズの混入が阻止され、これ迄以上に明瞭な心音サンプリングが可能となった。さらに小声程度の会話あれば、現段階の測定装置において声が混入しない装置の開発が出来た。マイコンを搭載した加速度計心音マイクの開発において、研究計画に予定されていた音源分離法を用いたノイズ除去装置を用いる事無く自転車運動中に明瞭な心音測定が可能となった。平成22年度は、より明瞭な心音測定が可能になる様、平成21年度に開発した心音測定装置に更なる改良を施し、測定装置の開発を進めその妥当性の検証を行なう。
プルキンエ細胞樹状突起シナプス構築形成過程における入力線維交替現象

生後早期のマウスのプルキンエ細胞では樹状突起の全域に渡って平行線維シナプスが形成されるが、生後15-20日の間にて樹状突起の近位部から平行線維シナプスが除去されることで成体でみられるようなシナプス分布が完成する。具体的には、近位部に局在する登上線維シナプステリトリーと遠位部に局在する平行線維シナプステリトリーとに、シナプス分布が分離することである。また、この平行線維シナプスの除去作用には、プルキンエ細胞に発現する代謝型グルタミン酸受容体mGluR1-PKCgamma系が重要な役割を果たしていることが判明した。今年度は、作成した、生後7日(P7), P9, P12, P15, P20, P30についての、小脳登上線維をBDAで、平行線維をVGLuT1で標識し、プルキンエ細胞を水平断した連続超薄切片を観察した。昨年度の結果を踏まえ、プルキンエ細胞樹状突起上のシナプス形成については、P9-P15がoverlapping phase P20-をsegregate phaseとした。前者では登上線維と平行線維が高密度で、しかも、同一レベルにてシナプスを形成する時期、後者が登上線維シナプスと平行線維シナプスが分節化して分布する時期である、と結論づけた。また、グルタミン酸受容体δ2型の分布を調べたところ、生後15日では将来的に平行線維シナプスが消失する近位部では持続する遠位部に比べグルタミン酸受容体δ2型の発現量が少なかった。分節化に関与する分子機構として、登上線維の多重支配から一重支配に移行する際に関与するシグナル伝達系との関連性を考え、代謝性1型グルタミン酸受容体(mGluR1)、Protein kinase C γ型(PKCγ)からなるシグナル伝達系、とグルタミン酸受容体δ2型とCbl1, neurexin-βの系のそれぞれが候補として考えられた。前者の系の遺伝子欠失マウスについて解析をおこなったところ、分節化が起こっていなかった。また、後者の遺伝子欠失マウスでも、シナプスの分節化がおこっていた。以上より、シナプスの分節化にはmGluR1-PKCγのシグナル伝達系が必要であることを明らかにした。今年度は、小脳登上線維をBDAで標識し、平行線維を抗Vglt1抗体で標識した電顕用ブロックをそれぞれP7, P9, P12, P15, P20, P30について作成した。そのブロックより、軟膜に対して水平断の連続超薄切片を、各齢につき3セット作成し透過電子顕微鏡により観察した。同様の方法で標識した切片についてさらにプルキンエ細胞を抗calbindin抗体により標識し、3種類を3色で染め分け共焦点レーザー顕微鏡で観察した。まず、光学顕微鏡像から、プルキンエ細胞の樹状突起の高さの成長、平行線維シナプスの分布、登上線維シナプスの分布すなわち登上線維の伸展、を定量化した。連続電子顕微鏡観察から、平行線維シナプス、登上線維シナプスの分布領域の成長に伴う変化を調べ、その後それぞれのシナプスの樹状突起全長における数、樹状突起の長さあたりの密度を調べた。その結果、P7よりP15までは平行線維シナプスは樹状突起全体にシナプスを均一に形成し、成体でみられるような局在化は見られなかった。また、登上線維シナプスは登上線維が到達した樹状突起の領域に高密度にシナプスを形成していた。そのため、この時期はhypersynaptic periodといえる。しかし、P15からP20にかけ、平行線維シナプスは樹状突起近位部から消失し、登上線維シナプスもシナプス密度が減少した。結果として、シナプスの分節が形成された。そのため、P20以降をsegragated periodといえる。以上のことが明らかになった。今年度は、昨年度までにおこなったプルキンエ細胞のシナプス構築の形成過程のデータを解析を中心に行った。昨年度までに、プルキンエ細胞上では、平行線維シナプスと登上線維シナプスが生後15日までは樹状突起上で高密度に混在するが、生後20日までにシナプスの刈り込みが起き、樹状突起近位部が登上線維シナプス、遠位部が平行線維シナプスが分布する分節したシナプス構築が形成される、ことを明らかにした。今年度は、その刈り込みを引き起こす分子メカニズムの解明を目指した研究を行った。以前の研究データから、代謝性グルタミン酸受容体1型(mGluR1)の系に着目した。mGluR1の遺伝子欠失マウスの解析を行うと同時に、その系の下流にあるC型蛋白リン酸化酵素γサブニット(PKCγ)の遺伝子欠失マウスのシナプス構築を、昨年度後半に調べた。今年度は、それらの詳細な解析を行った。その結果、mGluR1とPKCγが遺伝し欠失させたマウスでは樹状突起が生後15日以降でも成長するものの、登上線維はほとんど進展せず、樹状突起の近位部にある平行線維シナプスは生後30日以降でも存在した。また、mGluR1の遺伝子欠失マウスの方が、PKCγ遺伝子欠失マウスよりも残存する平行線維シナプスの数が多かったことから、PKCγ以外の系、IP3の関与する系も平行線維シナプスの刈り込みに関与していることが示唆された。生後すぐに登上線維を除去した場合、あるいはP/Q type Caチャンネルの遺伝子欠失をおこしたマウスでも樹状突起近位部に平行線維シナプスが残存することからCaも関与することが推定される。

今後、それらのことを踏まえて解析を続ける。発生初期の神経系では、過剰でしかも重複する神経回路が多く見られる。しかし、生後早期の神経活動の亢進がシナプス回路の選択的強化と除去を引き起こし、それによってその冗長な神経回路は機能的な神経回路へと改築される。これまで、骨格筋を支配する脊髄運動神経や小脳プルキンエ細胞を支配する登上線維などで、入力線維が競合することにより多重支配から単一支配へ移行し、その結果として適正な神経回路が形成されることが明らかにされた。プルキンエ細胞には興奮性線維としてもう一種類、平行線維が入力する、しかし、そのシナプス回路がどのような発達変化を遂げるのかは不明であった。本研究により、以下の点が明らかになった。生後早期のマウスのプルキンエ細胞では樹状突起の全域に渡って平行線維シナプスが形成されるが、生後15-20日の間にて樹状突起の近位部から平行線維シナプスが除去されることで成体でみられるようなシナプス分布が完成する。具体的には、近位部に局在する登上線維シナプステリトリーと遠位部のに局在する平行線維シナプステリトリーとに、シナプス分布が分離することである。また、この平行線維シナプスの除去作用には、プルキンエ細胞に発現する代謝型グルタミン酸受容体mGluR1-PKCgamma系が重要な役割を果たしていることが判明した。具体的には、近位部に局在する登上線維シナプステリトリーと遠位部に局在する平行線維シナプステリトリーとに、シナプス分布が分離することである。昨年度までの結果をもとに、シナプス構築形成過程の分子メカニズムの関与をおこなっており、研究計画を越えた内容の研究になりつつある。しかし、成果発表については、研究計画でたてた進度よりも遅い点で「概ね」である。神経解剖今年度は、成果公表に力点を置いている。また、本研究から得られたデータをもとに新たなプロジェクトを打ち出す予定である。昨年度の結果を踏まえ、ポストエンベッデイング法などにより受容体の、経時的空間的発現の差をグルタミン酸受容体2型などで明らかにした、ことなど、おおむね計画どうりに進行している。初年度は、プルキンエ細胞樹状突起のシナプス形成の機構について、連続電顕観察により解明する計画をたてた。今年度は各齢について連続電顕観察をおこなうことができ、それに基づき定量的解析をおこない、想定された結果をえることができた。そのため、順調に伸展しているといえる。昨年度、成果公表として論文を投稿したが査読中のまま昨年度を終えてしまった、そのため論文投稿費として次年度に使用するために次年度使用額を生じさせた。昨年度、今年度の結果を踏まえ、研究課題について、得られたデータをもとにして、プルキンエ細胞樹状突起上のシナプス構築の形成機構について考察を加える。補強すべきデータなどを選び、それについて再度実験、観察を行う。
中胚葉および神経系組織誘導に関わるアクチビンのシグナル伝達機構の解析

TGF-βスーパーファミリーに分類されるアクチビンは細胞の増殖・分化や個体発生などで多様な作用をもつ多機能タンパク因子である。本課題では、アクチビンシグナルの細胞表層での制御機構ならびにアクチビン受容体系から細胞内へのシグナルの授受機能の解明に焦点をあて検討し、次のような成果を得た。(1)アクチビン結合タンパク質であるフォリスタチンは細胞表層のヘパラン硫酸側鎖上でアクチビンと強く結合した後、アクチビンと共にエンドサイトーシスにより細胞内へ取り込まれてリソソームで分解された。Xenopus初期胚の細胞を用いても同様の現象が観察されたことから、Xenopus初期胚における神経誘導に際してもこうしたアクチビンシグナルの消去機構が働いていることが示唆された。(2)アクチビンによりアポトーシスが誘導されるマウスB細胞ハイブリドーマHS-72細胞にアクチビン受容体IB遺伝子を導入すると、低農度のアクチビンによって、増殖抑制、GIアレストおよびアポトーシス(DNA断片化)が観察された。こうしたシグナルはIBを介して伝達されることが示唆された。一方、IAの導入発現株では、DNA断片化がむしろ抑制されたことから、IAを介するシグナルはIBのそれとクロストークしている可能性が考えられた。(3)フォリスタチン様構造をもつタンパク質因子FRPのXenopus初期発生における機能を明らかにするため、whole mount in situハイブリダイゼイション法により発現パターンを検討した。FRPはXenopusのステージ10胚の原口背唇部に発現が認められ、FSと同様FRPもオ-ガナイザー活性を担った因子としての可能性が考えられた。ステージ14から脊索および底板に発現が始まりこの領域での発現は尾芽胚に至るまで続いて認められた。この結果は神経管腹側の形成に重要な役割を果たしていることを示唆しているTGF-βスーパーファミリーに分類されるアクチビンは細胞の増殖・分化や個体発生などで多様な作用をもつ多機能タンパク因子である。本課題では、アクチビンシグナルの細胞表層での制御機能ならびにアクチビン受容体系から細胞内へのシグナルの授受機能の解明に焦点をあて検討し、次のような成果を得た。(2)アクチビンによりアポトーシスが誘導されるマウスB細胞ハイブリドーマHS-72細胞にアクチビン受容体IB遺伝子を導入すると、低濃度のアクチビンによって、増殖抑制、G1アレストおよびアポトーシス(DNA断片化)が観察された。この結果は神経管腹側の形成に重要な役割を果たしていることを示唆している。
幼児期から児童期におけるコンピテンスの発達メカニズム -自己を手がかりとする場合と他者を手がかりとする場合-

幼児期から児童期にかけて、子どもは何を手がかりに自分のコンピテンスを認識するかについて、幼稚園児、小学校低学年児、小学校中学年児を対象に検討した。具体的にはコンピテンス、自己形成方途に関する面接、およびアンケート調査を実施すると同時に、日常行動を観察し、それらの発達的変化、および面接資料との関連を検討した。得られた結果は以下のようにまとめられる。1.コンピテンスの発達的変化:幼稚園年少から年長にかけて、年長から小学校低学年にかけて、小学校低学年から中学年にかけて低下すること、特に学習に関するコンピテンスの低下が顕著であること、が明かとなった。2.自己を知る手がかりの発達的変化:(1)自分自身を手がかりとする自己観察、(2)他者を手がかりとする他者からのフィードバック、(3)他者を手がかりとする社会的比較を取り上げた。その結果、幼児では、(1)自分を知る手がかりとして自己観察を最も用いること、(2)その割合は年長になるにつれて高くなること、(3)年少児ではその他の解答が多く、自己認識の手がかりははっきり認識されていないこと、(4)社会的比較は最も用いられていないこと、(5)園による違いが若干見られること、などが明かとなった。したがって、コンピテンスの低下は自己を手がかりとした自己観察によってもたらされていることが示唆された。3.日常行動との関連:自己を知る手がかりの1つである社会的比較に関して、(1)生起頻度は自己形成方途の中で少ないが年齢とともに多くなること、(2)他児への関心、直接的・間接的評価が増えるのに対して、類似性の確認は減少すること、などが明かとなった。4.今後の分析:地域文化が及ぼす影響については、今後、詳細な分析を加えていく予定である。
ニワトリ卵・精子相互作用における卵ZPタンパク質と精子CED1ホモログの役割

卵膜ZP3と精子との結合を共焦レーザー顕微鏡で観察し、精子頭部の先体付近に結合することを明かにした。また、O-型糖鎖を欠失させたZP3は精子との結合が弱まることを示唆した。ニワトリニワトリ卵膜主要ZP-タンパク質(ZP1,ZPC/ZP3)および微量成分(ZPA/ZP2)の卵膜マトリクス中での微細組織分布、すなわちすなわわち、卵細胞表面に対して水平(XY)方向(胚に対して近位から遠位)と垂直(Z)方向(卵膜の卵母細胞側から顆粒膜細胞側)での分布、局在を、特異抗体で染色後共焦点レーザー顕微鏡およびSDS-PAGE/質量分析により解析した。主要成分ZP1およびZP3は水平方向に広く均等に分布したが、微量成分ZP2は胚盤付近での局在することが明らかとなった。一方、垂直方向の分布をZX/ZY平面で観察したが、明確な偏在は確認されず卵膜には成分組成に基づく表裏構造はないと推定された。しかし、卵膜のZ軸での中心付近では網目構造が稠密であり、表面付近の粗い構造とは明らかに異なっていた。構成成分が顆粒膜細胞側から供給されることを考慮すると、卵膜の形体形成機構に興味が持たれる。成熟段階の異なる卵母細胞(未成熟の直径1mm程度から成熟した直径数cmまで)の周囲を覆う卵膜における、主要ZP-タンパク質(ZP1,ZPC/ZP3およびZPD)および微量成分(ZPA/ZP2)の構成比率と組織分布を共焦点レーザー顕微鏡観察および免疫ブロット法により解析した。未成熟卵母細胞から調製した卵膜からは、免疫ブロット法によりZP1,ZP3,ZP2のいずれも検出されたが、成熟卵母細胞ではZP2は検出限界以下であった。免疫組織化学的には胚盤近傍でZP2の存在が確認されたため、今後、胚盤付近の卵膜を採取して、さらに成分組成解析を進める必要がある。
新たな超音波画像表示法の研究 -3D表示したボディマーカー内へのリアルタイム断層像表示-

本年度は、平成13年度に構築した3D表示したヒトbodymakerの中に探触子を表示するシステムを利用し、研究を行った。新たな研究項目として、ファントムを利用したこのシステムの精度の検討、臨床上使用することを考えた3D bodymaker (3DBM)表示法の改善、対象臓器の増加に対応した複数領域の3DBMの作成、システムの装置への内蔵、探触子の位置および3DBM表示の演算時間の改善について行った。まず、磁場を用いた探触子の位置の精度は、発泡スチロールと竹ヒゴを利用してヒト腹部モデルを作成し、6cmごとに設置したマーカの位置が正確に計測できるか検討した。全体の45点(3方向に3x5x3点)において平均約3mmの位置計測の誤差が生じたが、3DBMの大きさを考慮すると、臨床上問題ない程度と考えられた。次に、3DBMは、前年度に作成した簡易型のものより実際のからだの形態に即することで、表示された位置探触子の位置が視覚的により理解されやすくなった。新たな対象領域として、最初に作成した腹部に続いて、甲状腺と頸動脈を対象とした頸部、乳腺について作成を行った。これらの領域は、本研究の目的である、従来使用されているbodymaker設定の簡易化と探触子の位置を自動表示するのに最も重要な部位であり、今後の有用性が高いと思われた。システムの装置への内臓は、本年度実現できなかった。その理由は、いまだ表示法などシステム改善の余地が残されている点以外に、新たにこのシステムを装置の外付けとして単独で開発することで、従来の装置でも利用することができるように検討をはじめたためである。また、演算時間はCPUの高速化により改善が認められた。平成15年度以降は、従来の研究をもとに、表示法の研究を発展させる予定である。本研究の目的は、超音波検査で表示される断面を、人体モデル上に重ねて表示することで、解剖学的位置関係を含む認識性を向上させ、判読者が超音波画像を理解しやすくなるシステムを作製することである。表示は、探触子の一端に設置した磁石によりその位置と傾きを検知し、あらかじめ作製された体のモデル画像に探触子の位置を重ね合わせ行う。本年度は、まず人体モデル画像を超音波画面の左下に表示し、その中に正確に探触子の位置が表示されるかを検討した。システムは、まず既存の超音波装置とパソコン(OS Windows2000 PC)をネットワークで結ぶことで超音波画像データを取り込みと同時にその動きをパソコンのモニターに表示する。この時、あらかじめ作成しておいた人体モデルを画面に左下に表示しておく。探触子につけた磁石と発生装置の近くに設置した磁気センサーで、探触子の位置および傾きの検知し、先の人体モデル上に表示する。すなわちネットワークで得られたリアルタイムの動画像と同時に、モデル上に探触子の位置が表示できるようになっている。試作機では、探触子の位置移動に伴う表示は完全にリアルタイムとまでは行かないが短時間でその動きに追従し、実際の位置とほぼ近い状態で表示され、臨床でも利用可能である。今後の検討方向は、現在パソコンで行っている画像処理を超音波装置内で行うための検討をおこなうこと、および本研究の目的である人体モデルに重ねた超音波像を表示するためのパソコンソフトの工夫、また装置の演算速度を考えながら画像表示の手法を検討することである。
改造社を中心とする20世紀日本のジャーナリズムと知的言説をめぐる総合的研究

慶應義塾大学三田メディアセンターに寄贈された改造社関係資料の整理・調査を行い、同資料のデジタル・アーカイヴ化に貢献した。また、近現代の日本文学・中国文学・メディア史・思想史を専攻する研究者による共同研究プロジェクトを立ち上げ、改造社にかかわる実証的な研究を行う他、20世紀の前半期に日本語の雑誌や書籍が、列島の「外」において、どのように受容され、どんな作用を及ぼしていたかを明らかにした。2005年度は、本格的な研究に向けた基盤整備の年と位置付け、以下の活動を行った。(1)本プロジェクトの基軸は、慶應義塾に寄贈された旧改造社関係資料である。まずは、劣化の著しい資料を含むそれらの整理・保全を図りつつ、来たるべき資料公開に向けて、松村の指導する大学院生が、書籍資料のディジタル・データ化をおこなった。次年度以降、これらのデータ・ベース化に着手し、旧改造社蔵書目録を作成する予定である。(2)プロジェクトのメンバーが、各自の研究の方向性を深化させる目的で、研究会を2度(9月・1月)、研究協力者であるPD・院生による資料の分析・検討会を2度(7月・8月)開催した。着手した研究として、戦時期の改造社での原稿料・印税支払いの実態について、社の経営状況と合わせて、かなり詳細なデータが抽出できることや、広告代理店・電通と結んだ改造社の広告戦略が、旧植民地・勢力圏の非日本語メディアにまで及ぶことが確認された。本資料体のうち、改造社宛の書簡類については、すでに翻刻が一部完成している。今後、著作権保持者の了承が得られ次第、順次、研究成果として公表していく。(3)2月には、研究協力者のPD・大学院生(いずれも松村が指導を担当)4名が、台湾・台北市に調査出張を行った。1920年代後半に、改造社をはじめとする出版社が挙って出版し、日本語の出版市場を飽和させていた「円本」叢書の、旧植民地・勢力圏における流通の実際を、残存する資料から検討することを目途していたが、成果としては、傍証以上のものは見出せなかった。しかし、調査の過程で,複数の週刊・旬刊新聞による、台湾現地でのイエロー・ジャーナリズム然とした情報網の自律的な圏域を窺測しえた。20世紀ジャーナリズムの一つの様態として、マス・メディアと対抗的な小さなメディアの分立・並立による、情報の質的・量的な活性化という事態も、今後の検討課題となると思われる。本研究課題の2年目にあたる本年度は、本格的な研究成果発信に向けた離陸期と位置づけ、以下の活動を行った。(1)主に松村が指導する大学院生が中心となり、改造社の経営状況にかかわる資料の検討と分析を進めた。とくに、日中戦争期以後の改造社の印税支払記録については翻刻が終了しており、近く公表が予定されている。(2)本資料体の持つ多様な可能性に鑑み、参加者各自の問題意識を深めることを目的に、3度にわたって、公開の研究集会を開催した。昨年6月には、日比嘉高氏(京都教育大)、テッド・マック氏(ワシントン大学)をお招きし、北米・南米地域での日本語書籍の流通と受容について、それぞれ現時点での研究の成果をお話しいただいた。9月の研究集会では、研究協力者である浅岡邦雄氏の報告がなされた。氏は、現在、戦前期内務省での検閲にかんする調査・研究を進めており、当時にあって代表的な左翼系出版社と目されていた改造社が、どんな相手と・いかなる交渉を行っていたのか、その一端が明らかにされた。本年2月には、同じく改造社にかんする研究を進めている、庄司達也氏(東京成徳大学)を中心とするグループ(課題番号17520125「出版メディアによる<大衆>の獲得--1920年代の「改造」の戦略と文学・映像・アジア」)との合同研究報告会を開催、改造社が企画・編纂した「円本」にかんするメディア・イベントや、大量出版された「円本」の流通の問題について、最新の出版研究の知見を交差させつつ、活発な議論が展開された。(3)山本文庫(仮称)の構築作業。旧改造社蔵書のうち、初代社主・山本実彦とかかわりの深い資料にかんして、慶應義塾大学三田図書館での所蔵・公開を予定している。本年度は、主に逐次刊行物について状況の調査を行い、寄贈に向けた準備作業を行った。次年度早々にも、単行本の整理と目録作成に着手する予定である。研究課題の3年目にあたる本年度は、当初の研究計画にもとづき、前年度までの蓄積をふまえ、さらなる研究の深化と積極的な成果の公表を目途した活動を行った。以下、3点に大別し、摘記する。(1)旧改造社の活動の文学史・思想史・政治史・出版史的な意義を広い視野から確認し、同社関連資料の調査・研究をさらに深化させることを目的に、公開の研究集会を3度にわたって開催した。6月には、川内まごころ文学館所蔵『改造』関連原稿の調査を担当した紅野が、検閲制度改正問題と改造社とのかかわりについて報告を行った。

9月・12月には、実際に旧改造社資料の検討・分析にあたっている大学院生・PDによる調査の中間報告に加え、1930年代の『改造』・改造社が行っていた文学者のリクルーティングや書き手の組織化をめぐる問題についての研究発表が行われ、当時の改造社が知的言説の生産と流通に対して果たしていた役割の大きさが再確認された。(2)上記研究集会の報告や発表をもとに、旧改造社資料の存在と資料的な価値を広く紹介する活動を行い、一部については、資料を翻刻し、その内容を公表した。現在も、主に松村が指導を担当する大学院生・PDを中心に、資料のディジタル化と内容のさらなる検討をすすめており、さらなる研究の進展が期待できる。(3)プロジェクト出発当初から行ってきた旧改造社の蔵書整理作業を完了し、慶應義塾図書館での所蔵・公開に向けた準備を整えた。編集・経営関係の資料についても詳細な目録の作成に着手しており、平成20年度の早い段階に完成する予定である。また、この作業の過程で、雑誌『改造』の編集のために活用された雑誌のバック・ナンバーが発見された。当時の雑誌編集のプロセスを実証的に明らかにしうる資料として、詳細な検討を行う予定である。研究課題の最終年度にあたる本年度は、研究の「完成期」と位置付け、さらなる研究の深化と研究成果の積極的な発信を目途した活動を行った。なお、研究分担者・連携研究者・研究協力者の本課題に関連する研究は現在も進行中であり、今後も、松村が中心となり、その成果のとりまとめと研究資源としての公共化に向けた作業を行っていく。(1)本研究が主一な対象とした改造社資料にかんして、所蔵機関である慶應義塾図書館によるDVD資料としての公刊の準備が進められている。当研究プロジェクトはこの計画に全面的に協力し、資料体の目録や区分データなどを提供する他、これまでの調査・検討の結果明らかになったことがらを、書誌情報等の文字コンテンツに反映させていく。(2)主に松村が指導するPD・大学院生とメディア研究を専攻する若手研究者とが中心になって、改造社資料ならびに改造社の事業活動にかんする多角的な検討を行った。とりわけ、1930年前後の出版流通における出版社と取次業者との関係、雑誌・単行本・文庫といった書籍形態別の販売戦略の差異、当時の植民地における知的言説の商品化に対して改造社が果たした役割等にかんして、重要な知見を得た。また、当時としては異色の企業家でもあった改造社社長・山本実彦の伝記的事実や経営思想にかかわる検討も行われた。(3)改造社の活動とその関連資料の研究資源としての意義を広く訴えることを目的に、公開の研究集会を開催した。7月には、大橋毅彦氏(関西学院大学)を招聘、1940年前後の上海における日本語言説が持ち得た文化的な可能性が議論された。2月には、和田敦彦氏(早稲田大学)・米谷匡史氏(東京外国語大学)を招き、改造社や総合雑誌『改造』にかかわる研究の射程について、今後の研究継績を見据えた議論が展開された。
舶用ディーゼル機関における燃料成分及び触媒の劣化度が亜酸化窒素の排出に及ぼす影響

温室効果ガスのひとつである亜酸化窒素は,他の排ガス成分より熱分解を生じやすいものの,光分解は行われにくく,燃焼過程または排気過程で生成された亜酸化窒素が大気中に放出された後は150年間に渡って温室効果を維持し続ける.しかも亜酸化窒素は二酸化炭素の310倍の温暖化係数を持っているため,排出量が少ないにもかかわらずその影響は無視できない.舶用ディーゼル機関における燃料燃焼では,予混合燃焼及び拡散燃焼が同時に存在し,圧力及び温度等が刻々と変動する燃焼場を持っているため,亜酸化窒素の発生原因を解明することは極めて難しい.また,舶用ディーゼルエンジンにおいて,近年,触媒反応によるNOx等の削減が注目されている.しかし,低質油・低い排ガス温度による選択触媒還元(SCR: Selective Catalytic Reduction)触媒の短期触媒被毒といった舶用独自の問題があり,触媒性能劣化による亜酸化窒素の発生に関する研究が必要である.そこで,本研究では,舶用ディーゼル機関の燃料油を模擬した燃料を用いて亜酸化窒素の発生原因を明らかにすると共に,その生成メカニズムを究明した.さらに,反応リアクター及び反応動力学的な検討により,触媒の劣化度がN2Oの生成・分解反応に及ぼす影響を明らかにした.本研究は,ディーゼルエンジンにおける燃料中の窒素/硫黄分濃度が亜酸化窒素の生成・分解に及ぼす影響を実験的に調べると共に,SCR触媒において,短期触媒被毒による触媒劣化が亜酸化窒素生成に及ぼす影響に関する調査を目的としており,平成26年度は,以下の研究を行った.1実験装置の製作2ガス反応の基礎データの取得3正常状態のSCR触媒による亜酸化窒素の生成又は分解実験の実施:亜酸化窒素の生成・分解過程を明らかにするため,模擬排ガスの濃度及び反応温度の調節が可能な実験システムを構築し,触媒装着前に常温から実排ガスの温度である400度までの各温度におけるガス変質反応を調べ,温度とガス変質反応の対応を示す基本データを取得した.また,正常状態SCR触媒単体により生成又は削減される亜酸化窒素の温度依存性を考慮しており,平成27年度の目標である触媒活性化温度以下及び以上におけるアンモニアガス注入時の亜酸化窒素の生成・分解について検討を行った.4実機において燃料中の硫黄分,窒素分が亜酸化窒素に及ぼす影響:実機ディーゼルエンジンにおいて燃料中の窒素分又は硫黄分による亜酸化窒素の発生傾向を把握し,発生経路について考察を行った.温室効果ガスのひとつである亜酸化窒素は,他の排ガス成分より熱分解を生じやすいものの,光分解は行われにくく,燃焼過程または排気過程で生成された亜酸化窒素が大気中に放出された後は150年間に渡って温室効果を維持し続ける.しかも亜酸化窒素は二酸化炭素の310倍の温暖化係数を持っているため,排出量が少ないにもかかわらずその影響は無視できない.舶用ディーゼル機関における燃料燃焼では,予混合燃焼及び拡散燃焼が同時に存在し,圧力及び温度等が刻々と変動する燃焼場を持っているため,亜酸化窒素の発生原因を解明することは極めて難しい.また,舶用ディーゼルエンジンにおいて,近年,触媒反応によるNOx等の削減が注目されている.しかし,低質油・低い排ガス温度による選択触媒還元(SCR: Selective Catalytic Reduction)触媒の短期触媒被毒といった舶用独自の問題があり,触媒性能劣化による亜酸化窒素の発生に関する研究が必要である.そこで,本研究では,舶用ディーゼル機関の燃料油を模擬した燃料を用いて亜酸化窒素の発生原因を明らかにすると共に,その生成メカニズムを究明した.さらに,反応リアクター及び反応動力学的な検討により,触媒の劣化度がN2Oの生成・分解反応に及ぼす影響を明らかにした.ディーゼルエンジンにおける燃料中の成分が亜酸化窒素に及ぼす影響については,当所が保有している小型ディーゼルエンジン及び燃料成分変更用の薬品を使用することにより素早く準備ができ,当初の計画より早く亜酸化窒素の燃料依存性について明らかにした.また,当所が保有しているガス反応装置及び反応用ガスを本研究の一部研究で使用しており,流動式反応装置の組み立てが予定より早いペースで完成でき,平成27年度に予定していた活性化温度以下における還元剤注入及び無注入時の亜酸化窒素変化に関する実験だけではなく,劣化した触媒の活性化温度以上において活性化に伴う亜酸化窒素の変化まで評価ができた.以上の理由により,計画より早い段階で研究が進んでいると言える.平成26年度の研究では,劣化した一つの触媒による亜酸化窒素の発生・削減に関して研究をしており,異なる劣化度による評価はできていない.そのため,平成27年度には劣化度が異なる触媒を製作し,触媒劣化度による亜酸化窒素の発生・削減にについて研究を実施すると共に,ディーゼル排ガスを模擬した反応ガスによる亜酸化窒素の変化に関して調査を行う.これにより,模擬排ガス流動式反応器を用いて触媒温度及び劣化度に依存した亜酸化窒素の発生/低減メカニズムについて反応動力学的な観点から考察を行う.物品費に関しては所属機関の既存機器及び反応用ガス等を利用できたためであり,旅費に関しては,外国発表予定を国内発表に変更したためである.また,その他に関しては学術講演会の参加費,論文投稿料および学会費等の予定額の残額である.平成27年度では,反応用・計測器用の標準ガス及び測定用品等を購入する予定であり,本研究課題の更なる推進に必要となる物品等の購入に適正に使用する予定である.また,本研究課題が当初の計画より進んでいることに伴い,研究成果の国内及び海外学会発表を増やす予定である.
医療被曝と脳腫瘍　MOBI-Kids Studyにおける国際比較

MRI検査では高周波電磁界ばく露が用いられるため、携帯電話と同様に発がんにおけるリスクを検討する必要がある。MRI検査におけるSARを決定する要因は1装置要因、2撮像要因、3被験者要因がある。Mobi-Kids StudyのインタビューからMRI検査の有無、検査部位、回数、年齢、MRI装置台数の年次統計情報からMRI検査による高周波電磁界ばく露を推計し、小児脳腫瘍における影響を検討した。ばく露推定については、小児の頭部MRI検査に関するSAR推定に関する報告やDICOM情報を利用した手法によりSAR推定値を検討する。本年は質的情報の整理、ばく露推定について文献調査を実施した。質的情報の整理については、Mobi-Kids Study対象者の過去の受診歴と推定される1990-2010年の国内MRI装置の年次統計情報を主磁場別に概観した。その結果、1.5 T装置は2003年より、3 T装置については2006年より増加しており当該期間について重点的な情報精査が必要と考えられた。文献調査の結果、実測では小児脳MRI後の耳内温及び直腸温は1.5 T装置のスキャン後で0.2度、3 T装置のスキャン後では0.5度(それぞれ中央値)の上昇が確認され、改めて高周波電磁界ばく露の影響の検討必要性が示された。数値計算ではMurbachら及びMalikらの報告で幼児や胎児は大人よりSARが低減していた。ただし、Wangらの解析より大人用コイルで小児MRI撮影がなされる場合、特に新生児ではは胸部撮影であってもコイル内に頭部が収まることにより頭部ばく露が生じうるため、ばく露推定についても頭部MRI検査だけでなく大人用コイルを用いることによる漏洩的頭部ばく露の可能性を考慮したモデル構築が必要であると示唆された。CTスキャンからのばく露推定については、文献調査を行った。MRI装置のSAR上限値は患者の電磁界ばく露の程度より決定される操作モードで異なり、ルーチン検査では通常操作モード又は第一水準管理操作モードで運用されている。MRI検査は部位ごとに使用するパルスシークエンスやコイルが異なることからCTで試みられているような部位別のばく露推定は容易でない。MRI検査による高周波電磁界ばく露は、1装置要因、2撮像要因(シークエンス、部位、使用コイル、撮影時間)、3被験者要因に分類される。正確なばく露評価を行うためにはこれら全てについて状況を考慮する必要がある。本研究においてはMRI検査による高周波電磁界の頭部ばく露の推定になるが、頭部MRI検査以外でばく露の考慮が必要な場合についてインタビュー記録から状況を整理する必要がある。医療機器システム白書及び月間新医療(株式会社エム・イー振興協会(東京))より1990年から2010年までのMRI装置の設置・稼働状況を取得し、主磁場強度を1 T以下、1 T、1.5 T以下、3 T以下で分類した。国内のMRI装置は1 Tを除きすべての機種で増加傾向であり、1.5 T装置については2003年頃より、3 T装置については2006年頃より増加していることが示された。このため、当該期間の重点的な情報精査が必要と考えられた。CTスキャンからのばく露についても文献調査を行い、ばく露量の推定の準備を行った。データクリーニングはIsGlobalで行うこととなったが、作業が遅れており今年度は入手できなかった。CTスキャンとMRIについて数値計算及び測定に関する文献についての文献調査を進め、実測、数値計算による小児におけるSAR推定を確立する。特に、ばく露推定について頭部MRI検査だけでなく大人用コイルを用いることによる漏洩的頭部ばく露の可能性を考慮したモデル構築が必要であると考えられる。また、幼児は表面積が大きいため同一体重をコンソールに入力しても大人より発熱の影響を受けやすいことを考慮に入れ、MRI検査による小児脳腫瘍のリスクを解析する。2019年度からEPI-CTに関わっているIARCとも共同研究として助言をもらい、データクリーニングを終えたMobi-Kids国際研究のインタビュー結果を整理し、小児脳腫瘍との関連を解析を進める予定である。

ただし、Wangらの解析より大人用コイルで小児MRI撮影がなされる場合、特に新生児ではは胸部撮影であってもコイル内に頭部が収まることにより頭部ばく露が生じうるため、ばく露推定についても頭部MRI検査だけでなく大人用コイルを用いることによる漏洩的頭部ばく露の可能性を考慮したモデル構築が必要であると示唆された。CTスキャンからのばく露推定については、文献調査を行った。MRI装置のSAR上限値は患者の電磁界ばく露の程度より決定される操作モードで異なり、ルーチン検査では通常操作モード又は第一水準管理操作モードで運用されている。MRI検査は部位ごとに使用するパルスシークエンスやコイルが異なることからCTで試みられているような部位別のばく露推定は容易でない。MRI検査による高周波電磁界ばく露は、1装置要因、2撮像要因(シークエンス、部位、使用コイル、撮影時間)、3被験者要因に分類される。正確なばく露評価を行うためにはこれら全てについて状況を考慮する必要がある。本研究においてはMRI検査による高周波電磁界の頭部ばく露の推定になるが、頭部MRI検査以外でばく露の考慮が必要な場合についてインタビュー記録から状況を整理する必要がある。医療機器システム白書及び月間新医療(株式会社エム・イー振興協会(東京))より1990年から2010年までのMRI装置の設置・稼働状況を取得し、主磁場強度を1 T以下、1 T、1.5 T以下、3 T以下で分類した。国内のMRI装置は1 Tを除きすべての機種で増加傾向であり、1.5 T装置については2003年頃より、3 T装置については2006年頃より増加していることが示された。このため、当該期間の重点的な情報精査が必要と考えられた。CTスキャンからのばく露についても文献調査を行い、ばく露量の推定の準備を行った。データクリーニングはIsGlobalで行うこととなったが、作業が遅れており今年度は入手できなかった。CTスキャンとMRIについて数値計算及び測定に関する文献についての文献調査を進め、実測、数値計算による小児におけるSAR推定を確立する。特に、ばく露推定について頭部MRI検査だけでなく大人用コイルを用いることによる漏洩的頭部ばく露の可能性を考慮したモデル構築が必要であると考えられる。また、幼児は表面積が大きいため同一体重をコンソールに入力しても大人より発熱の影響を受けやすいことを考慮に入れ、MRI検査による小児脳腫瘍のリスクを解析する。2019年度からEPI-CTに関わっているIARCとも共同研究として助言をもらい、データクリーニングを終えたMobi-Kids国際研究のインタビュー結果を整理し、小児脳腫瘍との関連を解析を進める予定である。CTスキャンからのばく露について、IsGlobalのデータクリーニングが遅れているが、文献調査は進めている。2019年度はCTからのばく露についても解析を進める予定である。
熱ショック転写因子σ３２の膜への輸送を介した新奇な機能制御機構

熱ショック転写因子σ32制御には、SRPや分子シャペロンDnaK/DnaJ等の複数の因子が関与するが、それら因子がどのように関連を持って働くのかは不明である。それを明らかにするために、σ32制御過程の「中間体」を蓄積すると考えられるσ32制御に関わる因子の変異株で、in vivo光架橋解析を行うことによって、σ32とその制御因子の相互作用がどのように変化するかを解析した。そして、σ32制御に関わるSRP受容体FtsYの変異等によって、σ32とSRPタンパク質Ffhの相互作用がわずかに変化することを見出した。しかし、これらの因子の直接的な影響か、細胞とって重要な因子が不全となることによる間接的な影響かを判断することは困難であった。そこで、σ32の合成から分解に至るまでの各細胞因子との相互作用を経時的に観察するために、部位特異的in vivo光架橋法を応用した細胞内でのタンパク質間相互作用のダイナミクスを解析可能な実験系の開発を行った。まず、架橋形成に必要なUV照射時間を従来の数分から1秒程度に、大幅に短縮できる条件を見出した。そして、光架橋実験とパルス・チェイス実験を組み合わせることで、タンパク質の合成からタンパク質複合体を形成する成熟過程を解析できるかを調べた。その実証のために、成熟過程が良く研究された3種の異なるタンパク質をモデル基質として用い、構築した実験系の妥当性・応用性を検証した。その結果、この手法では親水性タンパク質だけでなく膜タンパク質でも解析ができ、また、タンパク質の生合成中間体の折りたたみ状態やタンパク質間相互作用を解析できることを実証した。この手法を用いて、σ32の合成後の挙動を予備的に解析したところ、RNAポリメラーゼと相互作用後、その相互作用は低下し、徐々に分子シャペロン等の制御因子との操作用をするとともに、量が減少していく様子を観察できた。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに、通常膜タンパク質の膜への輸送に働くSRP(シグナル認識粒子)が、予想外にも細胞質タンパク質σ32を膜へ輸送することで、その負の制御に働くことを示した。本年度は、特にσ32とSRPとの相互作用機構を部位特異的in vivo架橋実験を用いて詳細に解析した。まず、負の制御に関わるσ32のN末端側部位の制御領域をターゲットとした解析を行い、既知の制御因子である分子シャペロンDnaK/DnaJに加えてSRP構成タンパク質のFfhがこの領域でσ32と結合することを見出した。このσ32とSRPの架橋は、負の制御が不全となるσ32の変異によって、その変異の強さに応じた影響を受けることから、SRPの相互作用がσ32の制御に重要であることが示唆された。更に、Ffh(SRP)がどのようにσ32を認識・相互作用するのかを調べるために、Ffhを標的としたin vivoでの光架橋実験やジスルフィド架橋実験を行った。その結果、予想外にも、通常疎水的なシグナルペプチドや膜貫通部位が結合するFfhの「基質結合部位」に、疎水性の低いσ32の制御領域が結合することを示し、Ffh(SRP)が同一の部位で全く異なる性質を持つ基質を認識・相互作用しうることを示した。本年度のin vivo架橋実験を用いた研究で、シグナル認識粒子が熱ショック転写因子σ32の制御領域を認識・相互作用すること、そしてその相互作用がσ32の機能制御において重要であることを見出し、国際学術誌に成果を発表した。従って、研究はおおむね順調に進展していると考えている。

本研究で計画した、翻訳途上σ32の相互作用についても予備的に結果を得ている。本年度は、その解析を継続して行い、また、in vivo架橋実験による解析でσ32の負の制御機構についての研究をさらに進めたいと考えている。28年度が最終年度であるため、記入しない。
高活性な免疫誘導を実現する多機能集積型ナノワクチンシステムの構築

本年度は、多糖を主鎖骨格とするpH応答性高分子とリポソームを複合化したpH応答性リポソームに着目し、その高分子構造を最適化することで、免疫システムを効率良く活性化できるシステムについて検討を行った。デキストランにpH応答性基及び長鎖アルキル鎖を導入することで、生体適合性の高い主鎖骨格を有するpH応答性高分子を合成した。この高分子を修飾したリポソームは、そのpH応答性基の導入率の増加に伴い、より微弱酸性領域で脂質膜を不安定化し、封入したモデル薬物を放出することができた。これらのリポソームにモデルタンパク質・オブアルブミン(OVA)を内包し、DC2.4細胞に取りこませたところ、pH応答性多糖を修飾したリポソームはDC2.4細胞の細胞質中にOVAを効果的に運搬した。細胞による取り込み量はpH応答性基の導入率の高い多糖修飾リポソームほど高かった。これらのリポソームを、OVAを抗原として発現するE.G7-OVA細胞を播種し腫瘍を形成させたC57BL/6マウスの背部皮下に投与したところ、pH応答性多糖を修飾していないリポソームを投与したマウスでは、腫瘍が未処理群と同様に成長したが、pH応答性多糖を修飾したリポソームを投与したマウスでは、腫瘍が縮小し、一部では完全に消失したマウスも見られた。これは、pH応答性多糖を修飾したリポソームが、皮下の免疫担当細胞に取り込まれた後、細胞内の酸性小胞において不安定化し、内封したOVAを細胞質に導入した結果、抗腫瘍免疫を強力に誘導したためであると考えられる。このように、本年度は新規なpH応答性多糖を合成し、これをリポソームと複合化させることで、免疫担当細胞内に効率良く抗原タンパク質を導入し、強力な抗腫瘍免疫を誘起できる高性能pH応答性リポソームを構築することに成功した。
蝸牛神経障害と再生に関する臨床的・基礎的研究

蝸牛神経障害後の再生過程を観察するためにモルモットを用いて正円窓経由で蝸牛神経を障害する実験モデルを作製した。一側耳で正円窓経由で機械的に蝸牛神経を障害し、他の一側は正円窓膜を穿破しコントロールとした。蝸牛神経障害時、障害後1、2、3、6カ月の聴力を聴性脳幹反応にて測定した。また、障害後1、2、3、6カ月に断頭、蝸牛・蝸牛神経を摘出し固定、組織学的に蝸牛神経の再生を観察した。正円窓を穿破したのみのコントロールでは正円窓膜穿破直後に聴性脳幹反応の各波の振幅がやや減少する例が認められたが、聴力閾値に変化は認められず、障害後1、2、3カ月にも聴力閾値に有意の変化はなかった。また、組織学的にも蝸牛・蝸牛神経の異常は認められなかった。一方、蝸牛神経障害耳では蝸牛神経障害によりほとんどの症例で聴力閾値は100dBSPLまで上昇し、障害後3カ月までの観察でも聴力閾値の改善は認められなかった。組織学的にも蝸牛・蝸牛神経の障害を認めたが、明らかな蝸牛神経再生は認められなかった。現在、障害後6カ月の変化を観察中である。臨床的には聴神経腫瘍症例約250例の術前聴覚検査所見を検討し、聴神経腫瘍における蝸牛神経障害について検討するとともに、術後に聴力が保存された症例を対象として、その術後聴力閾値、語音弁別能、聴性脳幹反応の経時的変化より蝸牛神経再生の有無につき検討した。蝸牛神経障害における神経再生と蝸牛機能(聴力)との関係を明らかにするための実験的蝸牛神経障害モデルの作製を試みた。これまで実験的蝸牛血流障害モデルを作製するために用いてきた経斜台法、経後頭下法を応用することにより選択的蝸牛神経障害を作製することが可能であったが、これらの方法では実験動物を不動化させるために気管切開等の手術操作を必要とするため、神経再生過程を経時的に観察するための慢性実験は困難であった。このため経正円窓的に針を刺入し蝸牛神経障害を作製する方法を考案した。本法では正円窓膜を障害し、外リンパ腔を経由して蝸牛神経を障害するために一時的に外リンパ瘻を生じるという欠点があるしかしながら、これまでの検討では外リンパ瘻による蝸牛機能障害はごく軽微であると考えられることから、蝸牛神経障害モデルとして用いることが可能であると考えている。また、蝸牛神経障害作製による全身への侵襲が軽微であることから本法を用いた慢性実験も可能であると考えている。現在、本法における蝸牛神経障害の程度と蝸牛機能との関係を急性実験により検討し、さらにはこのようにして作製した実験的慢性蝸牛神経障害モデル動物について、経時的に蝸牛機能の回復過程を測定中である。また、本法による蝸牛循環への影響を検討するために蝸牛神経障害時の蝸牛循環動態をレ-ザ-ドップラ-法を用いて経時的に測定している。臨床的研究としては聴神経腫瘍術後の聴力保存例において蝸牛神経の障害の程度とその後の機能回復を検討する目的で、術前、術後の蝸牛機能を岬角刺激検査、蝸電図、聴性脳幹反応を用いて経時的に観察している。急性実験として、モルモットを用いてsuboccipital approachおよびventral approachにより、蝸牛神経に達し、これを選択的に障害してモデル動物の作成を試みた。蝸牛循環への影響を最小限とするために、術中のレーザードップラー法による循環動態のモニターも試みた。suboccipital approachおよびventral approachを行った場合、選択的蝸牛神経障害の作成は可能であったが、定量的に障害を与えることは困難であった。また、慢性実験として、長期的な蝸牛神経の再生過程を観察するため、経正円窓的に蝸牛神経を障害し経時的な再生を電気反応および形態的観察をもって検討した。このアプローチによる蝸牛神経障害動物の対照例としては、正円窓を穿刺するのみのモデル動物を作成した。このモデル動物の形態的観察では、蝸牛神経と共に蝸牛も傷害されている例がみられた。このような例では蝸牛神経の障害は、蝸牛傷害による逆行性の障害である可能性も考えられる。また、蝸牛神経障害予防について、低体温下の蝸牛電気反応および蝸牛血流の変化について観察した。モルモットを低体温麻酔の状態にすると、中等度あるいは軽度低体温にて蝸牛電気反応の悪化が軽度となることが判明した。この現象は、低体温麻酔は蝸牛神経に対しても組織保護作用を有することを示唆すると考えられた。臨床面では当科における聴神経腫瘍患者(約250例)の術中所見(蝸牛神経モニターを含む)術後ABR、アブミ骨筋反射、OAE(耳音響放射)等、について検討した。

一側耳で正円窓経由で機械的に蝸牛神経を障害し、他の一側は正円窓膜を穿破しコントロールとした。蝸牛神経障害時、障害後1、2、3、6カ月の聴力を聴性脳幹反応にて測定した。また、障害後1、2、3、6カ月に断頭、蝸牛・蝸牛神経を摘出し固定、組織学的に蝸牛神経の再生を観察した。正円窓を穿破したのみのコントロールでは正円窓膜穿破直後に聴性脳幹反応の各波の振幅がやや減少する例が認められたが、聴力閾値に変化は認められず、障害後1、2、3カ月にも聴力閾値に有意の変化はなかった。また、組織学的にも蝸牛・蝸牛神経の異常は認められなかった。一方、蝸牛神経障害耳では蝸牛神経障害によりほとんどの症例で聴力閾値は100dBSPLまで上昇し、障害後3カ月までの観察でも聴力閾値の改善は認められなかった。組織学的にも蝸牛・蝸牛神経の障害を認めたが、明らかな蝸牛神経再生は認められなかった。現在、障害後6カ月の変化を観察中である。臨床的には聴神経腫瘍症例約250例の術前聴覚検査所見を検討し、聴神経腫瘍における蝸牛神経障害について検討するとともに、術後に聴力が保存された症例を対象として、その術後聴力閾値、語音弁別能、聴性脳幹反応の経時的変化より蝸牛神経再生の有無につき検討した。
1細胞ラビット組換え抗体作製技術を用いた新規がん幹細胞表面マーカー分子の探索

生体における組織幹細胞や老化細胞、がん幹細胞などの性状解析や細胞系譜、分化成熟過程を理解するうえで、細胞表面抗原を認識するモノクローナル抗体を用いた細胞識別法は、現代の医学生物学研究に欠かすことの出来ない基盤技術である。そこで本研究では、"がん幹細胞"を免疫抗原として用い、我々が開発を進めてきたラビットモノクローナル組換え抗体作製技術と、"細胞まるごと"免疫法の組み合わせにより、これまでのマウス/ラットモノクローナル抗体作製法では見出されなかった、がん幹細胞の分化成熟過程をより高精度に識別可能な新規細胞表面抗原マーカー分子の探索に挑戦する。