hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規NF-κB制御分子ヌクリングの脂肪性肝障害発症への作用機序の解明

以上の成果は専門誌(J Biol Chem)及び複数の学会(第88回日本生化学会大会など)にて報告した。本研究は、新規NF-κB制御分子ヌクリング(Nucling)のヒト生体内における生理機能と病態における意義の解明を目標として、ヌクリングKOマウスにおける非アルコール性脂肪性肝障害(NAFLD)を中心とした代謝異常症の発症病態を詳細に検討した。その結果、我々は高インスリン血症を来す一因となり得るインスリンの発現制御異常が、NAFLDの発症要因となることを見出した。これはインスリン発現制御異常とNAFLDがフィードバックループにより病態の増悪をもたらすことを示唆する。ヌクリングは無刺激状態におけるインスリン発現制御に重要であり、その制御不全が代謝異常を引き起こすと考えられた。離乳後乳腺退縮現象におけるヌクリングの生理的役割の解明という新たな方向性が見いだされ、研究の進展性が開けてきたから。病態生理学炎症性疾患発症機構解明のための詳細な検討及び実験を、前年度に明らかになったStat3経路等の検討とともに行い、人の炎症性病態におけるヌクリングの関与を深く追及していきたい。研究計画で予定した「ヌクリングKOマウスにおける糖脂質及びその他の代謝系に障害が無いかを詳細に検討する」実験をほぼ完了することができた。次年度に購入予定の消耗品の予算に充填するため。実験計画の予定通り、分子レベルでの発症機構解明のための詳細な検討及び実験に移る。マウス臓器組織液抽出に用いるための酵素類を購入予定
時計遺伝子を基盤とした乳癌の微小環境制御と、MRI画像への臨床展開

時計遺伝子DEC1とDEC2は全身のあらゆる臓器で発現しており、日内リズム、免疫や癌化、低酸素応答、アポトーシス、組織分化の制御など、多彩な制御機能を持つ。本研究では、ヒト乳癌の浸潤性増殖や血管新生、癌間質における時計遺伝子の機能を明らかとするとともに、MRIや病理組織標本を用いた乳癌の機能情報とDECの分布・発現量および予後との相関を評価することで、MRIによる非侵襲的なDEC評価法の確立、生物時計を考慮した乳癌治療への応用を目指す。今回我々は、ヒト乳癌細胞において、時計遺伝子DEC2が、低酸素条件下で癌細胞のcell viabilityを促進することを明らかにした。また、DEC2がHIF-2αーAktーc-myc経路における、Aktの下流因子として、細胞増殖に関わるc-myc遺伝子の転写を促進していることを明らかにした。さらにヒト食道癌細胞において、DECがEMT誘導因子の一つであるTGF-βのエフェクターとして働いていることを明らかとした。ヒト乳癌細胞株MCF-7とヒト間葉系幹細胞MSCの単層共培養で、MCF-7の形態が紡錘形に変化し、Spheroidで乳頭状の構造が失われるとともに、転写因子Snailなどの発現増加や上皮系マーカーの発現減少および間葉系マーカーの発現増加が認められ、MSCとの共培養によってMCF-7のEMT化が示されたことから、今後はヒト乳癌細胞株におけるDECと癌間質との関係について検討予定である。ヒト乳癌細胞と時計遺伝子との関係を検討することにより、ヒト乳癌細胞株における時計遺伝子の意義を一部明らかにすることができた。ヒト乳癌細胞において、時計遺伝子の発現制御を行い、癌細胞増殖・腫瘍血管新生・腫瘍間質・HIF1に関わる時計遺伝子の分子機構を更に解明する。また、ヒト乳癌組織(外科切除材料)におけるDECやHIF-1αの発現を免疫組織化学的に検討するとともに、術前MRI所見、臨床病理学的因子、予後再発との関係についても解析していく。
イムノリポソームによるDDSを利用した動脈プラークの治療戦略

動脈プラークに存在するマクロファージや泡沫細胞を特異的に認識する抗LOX1抗体を導入したイムノリポソームを作製し、動脈プラークの治療に有用であるかを検討した。この抗LOX1抗体修飾イムノリポソームのマウス動脈プラークへの薬物送達能は、未修飾リポソームに比べて優れ、長期投与による有意なプラーク縮小効果も観察された。本研究の成果は、抗LOX1抗体修飾イムノリポソームが動脈プラークの新しい治療戦略となりうることを示唆しており、今後の臨床応用への期待が大きい。本研究では、動脈プラークに存在するマクロファージや泡沫細胞を特異的に認識するLOX1抗体を導入したイムノリポソームを新規DDSとして作製し、動脈プラークの治療戦略の一端を検討した。リポソームの粒子径は動脈プラーク発症部位への薬物送達効率を決定付ける極めて重要な要素となるため、まず、血中から動脈プラーク内に移行可能なリポソームの粒子径の判別を行った。その結果、マウス腹部大動脈の動脈プラークには、粒子径100200nmのリポソームが集積しやすいことが明らかとなった。そのため、粒子径150nmのLOX1抗体修飾イムノリポソームを調製し、マクロファージおよび泡沫細胞によるin vitro取り込み実験を行った。その結果、両細胞によるLOX1抗体修飾イムノリポソームの取り込みは、いずれも未修飾リポソームの取り込みに比べ有意に高値であった。さらに、このLOX1抗体修飾イムノリポソームに動脈プラーク縮小作用を有する抗炎症薬デキサメタゾンを封入し、in vitroでマクロファージおよび泡沫細胞に適用したところ、未修飾リポソームに比べ有意に高い泡沫化抑制作用が認められた。以上のことから、LOX1抗体修飾イムノリポソームはマクロファージおよび泡沫細胞への薬物送達能に優れ、動脈プラークの治療に有用な新規DDSであることが示された。本研究のこれまでの成果は、LOX1抗体修飾イムノリポソームが動脈プラークの治療戦略として魅力的なDDSであることを示唆しており、今後の臨床応用への期待が大きい。本研究では、動脈プラークに存在するマクロファージや泡沫細胞を特異的に認識する抗LOX1抗体を導入したイムノリポソームを新規DDSとして作製し、動脈プラークの治療戦略の一端を検討した。そのため、粒子径150nmの抗LOX1抗体修飾イムノリポソームを調製し、マクロファージおよび泡沫細胞によるin vitro取り込み実験を行った。その結果、両細胞による抗LOX1抗体修飾イムノリポソームの取り込みは、いずれも未修飾リポソームの取り込みに比べ有意に高値であった。また、この抗LOX1抗体修飾イムノリポソームに動脈プラーク縮小作用を有する抗炎症薬デキサメタゾンを封入し、in vitroでマクロファージおよび泡沫細胞に適用したところ、未修飾に比べ有意に高い泡沫化抑制作用が認められた。さらに、抗LOX1抗体修飾イムノリポソームを動脈プラークモデルマウスに静脈内投与したところ、未修飾に比べ有意に高い動脈プラークへの送達効率が得られ、デキサメタゾンを封入した抗LOX1抗体修飾イムノリポソームを同様に長期投与したところ、未修飾に比べ有意なプラーク縮小が観察された。以上のことから、抗LOX1抗体修飾イムノリポソームはマクロファージおよび泡沫細胞が存在する動脈プラークへの薬物送達能に優れ、動脈プラークの治療に有用な薪規DDSであることが示された。本研究の成果は、抗LOX1抗体修飾イムノリポソームが動脈プラークの治療戦略として魅力的なDDSであることを示唆しており、今後の臨床応用への期待が大きい。
遠隔不斉誘導によるキラル活性化学種の生成と不斉合成への応用

研究課題に沿った研究として、光学活性エポキシスルホナートの転位反応による不斉4級炭素の構築とその応用として生物活性天然物の合成を行った。すでにα位にベンジル位不斉4級炭素を有するケトン体を光学活性体として得、(-)-herbertenediolを収率良く得ることに成功しているが、さらに光学活性なherbertane型セスキテルペン類としてケミカルマーカーである(-)-α-herbertenolの不斉合成にも成功した。この場合に、一般にケトン部のジメチル基への変換に用いられるMe_2TiCl_2では、光学的に純粋なケトン体を用いても光学活性が失われてしまった。この結果はMe_2TiCl_2がルイス酸性をもつためメチル基が1個反応してできた3級水酸基が脱水してベンジル位メチル基が転位し、ベンジル位カチオンを経るためと考えられる。しかし、我々が確立したカルボニル基にメチル基を一つ導入した後に、脱水、シクロプロパン化、接触還元、脱保護を経て光学純度を保ったままジメチル体へ変換できた。次に、パラ位にベンジル位が水酸基になるシクロブタノールおよびシクロペンタノールを持つフェノール類と超原子価ヨウ素試薬の反応を検討し、スピロシクロヘキサジエノン類を収率よく得ることに成功した。現在、シクロブタノール部およびシクロペンタノール部に不斉中心を導入し、不斉スピロ4級炭素中心を構築すべく検討中である。またシクロブタノールの水酸基をメチルエーテルとした化合物からパラ位に種々のシクロプロピルケトンを持つフェノール類を収率よく得ることができた。まず3位に芳香環を有する-メチルシクロペンテノンを、不斉還元、立体選択的エポキシ化、ついでスルホニル化して、光学的に純粋なエポキシスルホナートを合成した。光学活性エポキシスルホナートは、3位のキラルカチオン種を経て、高収率、高立体選択的に転位反応が進行し、不斉4級炭素を光学活性体として与えた。スルホニルオキシ基の除去も問題なく、容易にα位にベンジル位不斉四級炭素を有するケトン体を得た。そこで本法を利用して抗脂肪過酸化活性等が期待される(-)-herbertenediolの合成を検討した。2,3-ジメトキシ-5-メチルベンゼンを芳香環とする系で検討し、α位にベンジル位不斉四級炭素を有するケトン体を得、一般にケトン部のジメチル基への変換に用いられるMe_2TiCl_2条件で反応を行なったところ、最初のメチル基が導入された三級水酸基に対し、芳香環の二位メトキシ基の求核攻撃が、Me_2TiCl_2の求核攻撃に優先して起こったために、フラン環を含む三環性化合物が優先して生じた。そこでカルボニル基にメチル基を一つ導入した後に、脱水、シクロプロパン化、接触還元、脱保護を経て(-)-herbertenediolを収率良く得ることに成功した。本変換法はベンジル位不斉四級炭素から、光学活性なherbertane型セスキテルペン類を得る信頼すべき手法である。
非極性溶媒中での接触イオン対生成ダイナミックス

時間分解マイクロ波誘電吸収法を用いた実験により、アニリン誘導体、フェニレンジアミン類、カルバゾール誘導体を対象として、CCl_4溶媒中あるいはベンゼン溶媒中にCCl_4などのハロゲン化合物を含む系でのレーザー光励起の際の接触イオン対の生成の可能性ならびにその生成消滅のダイナミックスについて調べた。CCl_4溶媒中でのアニリン(ANI),ジメチルアニリン(DMA),ジエチルアニリン(DEA)では、いずれも極性の大きなイオン対種生成が観測された。ANIとN-メチルアニリンでは、それらとハロゲン化合物とからなる基底状態コンプレックスの励起によりイオン対生成に導くと考えられるが、DNMおよびDEAではさらにDMAまたはDEA分子が付加したダイマーカチオンを含むイオン対の生成が考えられる。N,N-ジアルキル化がイオン対生成機構の相違の重要な因子であると考えられる。アニシジン、クロロアニリンなど他の誘導体、および6種類のフェニレンジアミン類についても、アニリンと同様の機構で接触イオン対が生成する。ベンゼン溶媒中に、CCl_4とフェニレンジアミンを含む系でも、コンプレックスを形成しているものがイオン対生成に預かると考えられる。ただし、イオン化ポテンシャルの低いN,N-dimethyl-p-phenylenediamineでは一部励起三重項状態からのイオン対生成が起こることが示唆された。カルバゾール、およびその誘導体(methyl-、ethyl-、pheny1-、viny1-、tricyanobutyleny1-)についても、CCl_4溶媒ではいずれも極性の大きなものの生成が観測され、接触イオン対種に帰属された。その生成機構はアニリンに類似する。しかし、ジアミン類に比べていずれも誘電吸収信号の振幅が小さく、生成量子収率は約0.2以下と見積もられた。
近世の「写生」における視覚と図像の更新・共有・継承に関する研究

(1)円山応挙と円山派の「写生」に関する調査研究東京国立博物館所蔵の円山応挙筆「写生帖丁(禽蟲之図)」に、これまで確認されていなかった端書を見出し、応挙が渡辺始興筆「鳥類写生図巻」を直接、写した模本という従来の見解について見直しを進めた。また、根津美術館開館75周年記念特別展「円山応挙ー「写生」を超えてー」図録に論文を寄稿し、新聞社の取材に対応した。一般にはまだオリジナルを重視する価値観が根強いといえるが、写生と模写が密接に関係している事実や、粉本の重要性について、広く理解を促すことができた。さらに、本展を契機に非常勤講師を務める大学に地元市民から円山派粉本の情報が寄せられた。教材として提供いただき、地元の文化財を活用した講義を行うことで、研究成果を教育に活かすことができた。(2)その他の「写生」に関する調査研究昨年度に続き、「板谷家伝来資料」(東京国立博物館所蔵)の調査研究とデータベース構築を行った。試行版データベースに1730件の情報を追加して新たに検索用キーワードを付したほか、田中潤氏(学習院大学)の協力により、幕府の画料に関する資料や江戸城杉戸絵筆者に関する資料など、幅広い分野の研究に活用されることが期待できる重要文書の翻刻PDF公開を推進し、コンテンツの拡充に努めた。また、第八代将軍徳川吉宗と彼に仕えた奥坊主岡本善悦(豊久)による模写・模造事業の調査研究を継続し、和歌山県文書館等で調査を実施したほか、狩野古信・典信親子、善悦の弟子であった黒川亀玉と南蘋風流行との関係を探る研究を進めた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、写生図、模写図、下図、絵手本などの粉本及び関係する本画作品を対象に、近世の「写生」における視覚と図像の更新・共有・継承の実態を解明し、近世の「写生」の変遷とその意義をあきらかにするものである。(1)円山応挙の「写生」:近世の「写生」において、視覚と図像の更新がなぜ18世紀に京都で活動した円山応挙に起こったのか、また、その新しい視覚と図像が模写によってどのように共有され、時代を超えて継承されたのか、応挙と円山派の関連作品の研究から解明する。(2)その他の流派の「写生」:「写生」を応挙や円山派だけの問題とせず、近世絵画史全体の流れの中で捉えるため、円山派以外の流派に関する基礎研究も並行して推進する。東京国立博物館に所蔵される写生図・博物図譜・板谷家伝来資料を中心に、共通図や同種を写した図などを洗い出し、同じ流派内、異なる流派間の視覚と図像の更新、共有、継承を確認し、時代ごとの「写生」の変遷とその意味をあきらかにする。平成26年度は、国内は東京国立博物館、久渡寺(青森県弘前市)、海外はギメ東洋美術館(フランス)、ライデン民族学博物館(オランダ)、大英博物館(イギリス)において30件の作品調査及び資料収集を行い、基礎データの集積を行うことができた。分担研究者を務める科学研究費助成事業(基盤研究A)「板谷家を中心とした江戸幕府御用絵師に関する総合的研究」とも連携し、担当する写生図や花鳥画の粉本を中心にデータベース構築と作品調査、研究会に主体的に参加して研究を推進することができた。また、特集展示「親と子のギャラリー美術のくにの象めぐり」の企画準備に協力し、象の写生図に関する研究成果をギャラリー・トークで広く一般に公開した。近年、欧米では松平定信や円山応挙が活躍した18世紀後半の「視覚革命」が定説となり、これに先行する18世紀前半の徳川吉宗や狩野派による視覚の更新については軽視されてきた。こうした現状をふまえ、平成27年度は吉宗に仕えた奥坊主岡本善悦や御絵師狩野古信・典信の写生と模写に関する研究を中心に進めた。その結果、(1)享保期を中心に徳川吉宗は日本や中国、オランダの絵画や絵入り書籍を集め、見つめたことによって、絵師より先に新たな視覚を獲得し、(2)吉宗が先導した古画模写と写生図制作によって膨大な図像が幕府と狩野派に粉本として蓄積され、(3)この事業に携わった狩野古信とそれに続く典信の視覚と図像が更新された実態を確認した。従来の研究では、将軍の趣味と格式が狩野派の写生図にみられる創造性を抑圧したと考えられていたが、吉宗は絵画の復古と革新を同時に促し、当主の相次ぐ早世で危機にあった狩野派を再興へと導いた可能性が高い。吉宗の模写・模造事業は刀剣から始まっており、今後は、大名家や社寺の文化財調査及び情報アーカイヴ構築として再考する必要がある。研究成果は東京文化財研究所企画情報部研究会での中間報告を経て、アメリカアジア学会シアトル大会(AAS2016)でパネルセッション「Copying and the Circulating Image in Early Modern East Asia(近世東アジアにおける写しと図像の循環)」を企画して発表した。なぜ日本にまとまった粉本が伝来したのか、図像を伝えるメディアの違いなど、アメリカ、台湾、日本の研究者と意見交換し、今後の課題が明確になった。

また、分担者を務める科研と連携して美術史学会例会で粉本研究の成果報告をしたほか、琳派400年祭にあたり、図像の共有・継承の観点から琳派研究の動向を総括し、流派概念の限界と可能性について『artscape』に寄稿した。昨年度に続き、科学研究費助成事業(基盤研究A)「板谷家を中心とした江戸幕府御用絵師に関する総合的研究」(板谷科研)と連携することで、18世紀前半における重要な視覚と図像の更新についての研究が予想以上に進んだ。調査件数:当初予定12件を超える13件の作品調査及び資料収集を行った。研究発表等:国内研究会1件、国内学会1件、国際学会1件、一般雑誌等への記事掲載3件を行い、写生図を含む粉本研究の重要性を国の内外に広める発表を積極的に行った。計画変更:平成27年度当初、円山応挙については人物写生を中心に研究を進める予定であったが、欧米での研究状況を確認し、また、分担者を務める板谷科研と連携して研究を進める中で、円山応挙以前の18世紀前半の視覚の更新を先に確認する必要性が判明した。このため計画の一部を変更し、徳川吉宗周辺で行われた写生と模写に関する研究を優先して進めた。(1)円山応挙と円山派の「写生」に関する調査研究東京国立博物館所蔵の円山応挙筆「写生帖丁(禽蟲之図)」に、これまで確認されていなかった端書を見出し、応挙が渡辺始興筆「鳥類写生図巻」を直接、写した模本という従来の見解について見直しを進めた。また、根津美術館開館75周年記念特別展「円山応挙ー「写生」を超えてー」図録に論文を寄稿し、新聞社の取材に対応した。一般にはまだオリジナルを重視する価値観が根強いといえるが、写生と模写が密接に関係している事実や、粉本の重要性について、広く理解を促すことができた。さらに、本展を契機に非常勤講師を務める大学に地元市民から円山派粉本の情報が寄せられた。教材として提供いただき、地元の文化財を活用した講義を行うことで、研究成果を教育に活かすことができた。(2)その他の「写生」に関する調査研究昨年度に続き、「板谷家伝来資料」(東京国立博物館所蔵)の調査研究とデータベース構築を行った。試行版データベースに1730件の情報を追加して新たに検索用キーワードを付したほか、田中潤氏(学習院大学)の協力により、幕府の画料に関する資料や江戸城杉戸絵筆者に関する資料など、幅広い分野の研究に活用されることが期待できる重要文書の翻刻PDF公開を推進し、コンテンツの拡充に努めた。また、第八代将軍徳川吉宗と彼に仕えた奥坊主岡本善悦(豊久)による模写・模造事業の調査研究を継続し、和歌山県文書館等で調査を実施したほか、狩野古信・典信親子、善悦の弟子であった黒川亀玉と南蘋風流行との関係を探る研究を進めた。受入研究者をはじめとする研究員の方々のご指導とご協力によって、前年度に比べて飛躍的に研究が進んだ。とくに科研「板谷家を中心とした江戸幕府御用絵師に関する総合的研究」と連携して同時期に本研究の海外調査を行ったことで、当初の計画以上に多くの作品を調査することができ、より広い視野で研究を推進できた。調査件数:当初の予定(7件)を超える30件の作品調査と資料収集を行うことができた。写真撮影点数:当初の予定を超える約1200枚(板谷家伝来絵画資料除く)の作品を撮影することができた。研究発表等:イギリス美術史学会第41回大会、特集展示「親と子のギャラリー美術のくにの象めぐり」のためのギャラリートーク「象がやってきた!」、通信教育の機関誌に作品紹介を執筆し、広く成果を公開した。(1)円山応挙と円山派の「写生」については、平成27年度に計画変更した作品調査を実施し、目録の翻刻と校正を継続する。
パイロキシン-ガーネット相転移カイネティクスと沈み込むスラブの非平衡ミネラロジー

地球深部に沈み込むプレートの内部は周囲のマントルよりも低温の環境であり、鉱物の反応速度が非常に遅い。そのため、プレート内部のマントル鉱物は完全に平衡相関係に従うわけでなく、高圧相安定領域でも低圧相のまま、準安定相として存在する可能性が指摘されている。地震波トモグラフィーに映るプレートの停滞領域は、予想される非平衡鉱物の存在領域でもある。従って、相転移速度の解明は、粘性や密度等、物性値に密接に結びつくため、プレート滞留のメカニズムを考える上で非常に重要な課題である。今年度は沈み込むプレート内で起こると考えられているpyroxene-garnet相転移速度を測定するために、この相転移速度を律速するgarnet粒内の原子の拡散係数を比較的低含水量条件下で測定した。出発物質として、マントル遷移層領域に存在すると考えられる化学組成を持つメージャライトガーネットと、天然のパイロープ的組成のガーネットを用いた。これらのサンプルを研磨し、お互いを接触させ、高温高圧条件下で反応させた。高温高圧実験にはマルチアンビル型高圧発生装置を用い、回収試料の化学組成の分析には透過型電子顕微鏡を用いた。得られた拡散係数から計算したpyroxene-garnet相転移速度は非常に遅く、沈み込むプレート内でこの相転移が進行しないことが示唆された。また、この相転移が進行しないことを考慮して沈み込むプレートの鉱物構成を構築し、その密度を計算した。その結果、沈み込むプレートはマントル遷移層領域で周囲のマントルより賢くなり、この領域でプレートが浮力を持つことが示唆された。海溝から地球深部に沈み込む海洋プレートは、マントル対流における代表的な下降流である。その密度や粘性はマントル対流を理解する上で重要な鍵となる。そのため、沈み込む海洋プレートの鉱物構成の決定が、相平衡実験により繰り返し行われてきた。しかし、沈み込むプレートは比較的低温の環境であり、物質の反応速度が遅いため、相平衡が成り立たない可能性がある。本研究では、より現実的な沈み込む海洋プレートの鉱物構成を知るために、沈み込むプレートの代表的鉱物であるpyroxeneとgarnetの相転移速度の決定を行なう。今年度は、マントル遷移層領域に沈み込んだプレート内で起こると考えられるpyroxene-garnet相転移の速度の決定を目的とした。この相転移は、garnet粒内のアルミニウム、シリコンといった原子の拡散現象により進行する。まず地球深部条件に対応する高温高圧環境を実験により再現し、pyroxeneとgarnetを化学反応させた。その後、回収試料のガーネットの化学組成を透過型電子顕微鏡により定量分析し、シリコン、アルミニウムの拡散プロファイルを得た。この結果からpyroxene-garnet相転移速度とその温度依存性を決定することに成功し、沈み込むプレート内で実際にこの相転移がどの程度進行するかの推定が可能となった。この相転移は、沈み込む海洋プレートの温度ではほとんど進行せず、プレート内の鉱物構成はこれまで平衡論で考えられてきたものと比べ大きく異なり、低密度なpyroxeneが地球深部まで残ると示唆される。
水素ガスを水素源とするラジカル反応

当初計画していたラジカル水素化反応は達成できなかった。しかしながら、この研究を進めていく過程で、ビホスフィンを水素等価体と見なし、有機ハロゲン化物のラジカルホスフィン化反応という前例のない反応を開発することができた。有機ホスフィンは極めて重要なヘテロ原子含有分子であり、合成中間体、遷移金属配位子、高機能性材料、超分子構造の構成単位など幅広い利用価値を有する。しかしながらその合成には一般に強塩基性条件が必要であり、合成可能な有機ホスフィンは限られている。そのため、より温和な条件下で簡便に有機ホスフィンを合成する方法が求められていた。研究代表者は容易に入手可能な有機ハロゲン化物を、ラジカル反応を用いてホスフィン化する方法を見いだした。ベンゼン中ヨードベンゼンに対し、クロロジフェニルホスフィン、トリス(トリメチルシリル)シラン、ピリジン、ラジカル開始剤V-40を加えて加熱還流すると、トリフェニルホスフィンが高収率で得られた。本反応は温和な条件下で進行するというラジカル反応の特性を活かしたものであり、アリロキシカルボニル、ケトン、ハロゲンなど種々の官能基を有する有機ホスフィンを合成することが可能である。またクロロホスフィンとしてクロロジアルキルホスフィンを用いることで、対応するアリールジアルキルホスフィンを得ることもできる。残念ながら、ハロゲン化アルキルに対して本反応を行っても中程度の収率にとどまってしまう。そこで、アルコールから容易に調製可能で、ラジカル脱炭素化反応にしばしば用いられるimidazole-N-carbothioateを出発物質として用いると、収率良くホスフィン化体を得ることができた。また本反応を用い、立体選択的にホスフィン化を行うことで、光学活性アミノホスフィンを合成することにも成功した。本年度は申請書に基づき、低原子価遷移金属錯体に対して水素ガスを作用させて生じる遷移金属ヒドリド錯体を用いたアルキンのラジカルヒドロメタル化反応を当初計画し、検討していた。この研究を進めていく過程で有機合成上極めて有用なビホスフィンを用いたアルキンのジホスフィン化が進行することを見いだした。近年トランス-1,2-ビス(ジフェニルボスフィノ)エテンが特異な配位構造をもたらす配位子であることが明らかとなり注目を集めている。このジボスフィンによって生じた配位構造をさらに階層的に集積化し高機能化ナノ材料を創製するためには、官能基を有する種々のトランス-1,2-ジボスフィノアルケン類を合成することが必要となる。しかしながらトランス-1,2-ジホスフィノアルケン類の合成例はほとんどない。また、既存のリン原子導入反応はいずれも過酷な条件を必要とするため、官能基を有するリン化合物を簡便に合成することは困難である。本研究の研究代表者が上述の偶然の発見に基づき実際に検討を行ったところ、ラジカル開始剤としてAIBN共存下1-ドデシンに対してテトラフェニルビホスフィン(Ph_2P-PPh_2)を作用させベンゼン中加熱すると、トランス-1,2-ビス(ジフェニルホスフィノ)-1-ドデセンが定量的に得られた。本反応は様々な官能基を有するアルキンに対して適用可能であり、これまで合成例のない数多くの多官能性トランス-1,2-ジホスフィノアルケンの合成に成功した。
可溶性因子による副腎再生の試み

マウスのみならずヒトの骨髄間葉系幹細胞においても、さらには脂肪由来の骨髄間葉系幹細胞においても、転写因子Ad4BP/SF-1遺伝子を導入することによりステロイド産生細胞への誘導が確認された。また、Ad4BP/SF-1遺伝子導入により発現が誘導される遺伝子のなかで、その発現の抑制によりステロイド産生細胞への誘導が変化する遺伝子を少なくとも2つ同定した。残念ながらステロイド産生を誘導する可溶性因子の同定には成功しなかった。われわれは、骨髄問葉系幹細胞に近い性格をもっと考えられる骨髄細胞にAd4BP/SF-1の遺伝子導入を行い、ACTH反応性のステロイド産生細胞の誘導に成功した(Gondo et al. Genes Cells.9:1239-1247,2004)。その過程において、マウス骨髄細胞をDexter cultureにて付着細胞のみを長期間培養することにより、未分化な間葉系幹細胞様の細胞を濃縮できることを見いだした。そこでこれらの細胞に数十種類の各種培養細胞株の培養上清を添加し、培養上清に含まれると考えられる可溶性因子によるステロイド産生細胞への誘導の有無を検討したが、誘導能を持つ培養上清は認められなかった。次に、上記マウス骨髄細胞へのAd4BP/SF-1遺伝子導入前後での遺伝子発現の変化をDNAチップで解析した結果、Ad4BP/SF-1発現により遺伝子発現が著明に増加するものが相当数同定されたため、そのうちの数種類についてshRNAによるRNAiの効果を検討した。その結果少なくとも、shRNAの安定形質転換株取得の過程で骨髄細胞の分化能に大きな影響は認めなかったため、この方法の有用性が確認された。また、commercial baseで販売されているヒトの骨髄間葉系幹細胞を用いて同様の実験を行い、マウスと同様にAd4BP/SF-1遺伝子導入によりステロイド産生細胞への誘導が確認された。さらに、ヒトにおいてもDNAチップでの解析を行い、Ad4BP/SF-1発現により遺伝子発現が著明に増加するものが相当数同定され、そのうちのいくつかはマウスで得られたもののヒトホモログと考えられた。これらはAd4BP/SF-1のステロイド産生細胞誘導作用を媒介する因子である可能性が考えられる。そこで、commercial baseで販売されているヒトの骨髄間葉系幹細胞を用いて同様な実験を行ったところ、マウス同様、各種ステロイド合成酵素の発現誘導ならびにステロイド産生の誘導が認められた。また、ヒトにおいてはマウスと比較してACTH受容体ならびにLH受容体の発現誘導に伴うACTHならびにLH反応性の獲得が顕著であった。次に、骨髄細胞へのAd4BP/SF-1畦遺伝子導入前後での遺伝子発現の変化をDNAチップで解析した結果、マウスならびにヒトにおいてともに発現誘導が認められる遺伝子が複数みつかった。それらの遺伝子発現をsiRNAならびにShRNAを用いたRNAiによりノックダウンすることにより、骨髄間葉系幹細胞へのAd4BP/SF-1遺伝子導入によるステロイド産生細胞への誘導系への影響を検討した結果、ステロイド合成酵素ならびにステロイド産生ともに再現性よく影響を与える遺伝子がみつかった。そのうち、2つのものに注目して実験を行っているが、ひとつは機能が全く不明な未知のもので、もうひとつは既知の可溶性因子であった。全く未知のものはステロイド産生細胞の分化・誘導に関与する可能性のある新規の因子の可能性をもっており、また、既知の可溶性因子は精製蛋白を用いた実験系が可能となるため、ともに大変興味深いと考えられる。われわれは、骨髄間葉系幹細胞に近い性格をもつと考えられる骨髄細胞にAd4BP/SF-1の遺伝子導入を行い、ACTH反応性のステロイド産生細胞の誘導に成功した(Gondo et al.Genes Cells.9:1239-1247,2004)。また、commercial baseで販売されているヒトの骨髄間葉系幹細胞を用いて同様な実験を行ったところ、マウス同様、各種ステロイド合成酵素の発現誘導ならびにステロイド産生の誘導が認められた(Tanaka et al.J Mol Endocrinol.39:343-350,2007)。Ad4BP/SF-1遺伝子導入によるステロイド産生細胞の誘導の分子メカニズムを解明するために、DNAチップを用いて解析した結果、ヒトならびにマウスでともに発現誘導の認められる遺伝子2つに注目した(それぞれ遺伝子X、遺伝子Yと呼ぶことにする)。これらの遺伝子を、siRNAならびにshRNAを用いたRNAi法により、その発現をノックダウンすることにより、Ad4BP/SF-1遺伝子導入によるステロイド産生細胞への誘導が障害されることが見出された。遺伝子Xは既知の可溶性因子であり、一方遺伝子Yは機能が全く不明な未知の因子である。可溶性因子であるXの精製物を骨髄間葉系幹細胞類似の細胞に添加する実験を行ったが、ステロイド産生への影響は全く認められなかった。Xと複合体を形成するpartnerの精製物をXと一緒に添加することも試みたが結果は変わらなかった。一方、機能が全く不明なYに対して抗体の作成を試み、特異性の高い抗体が得られた。

さらに本年度は、骨髄由来のみならず脂肪由来の間葉系幹細胞を用いた検討も行った。骨髄由来のものと同様に、Ad4BP/SF-1の遺伝子導入によりステロイド産生細胞の誘導が認められたが、Ad4BP/SF-1の発現量により、また骨髄由来か脂肪由来かにより、ステロイド産生のプロファイルが異なることがわかった。これは副腎型もしくは性腺型のステロイド産生の分離への第一歩と考えている。
光遺伝学的手法を用いた咬筋運動ニューロン興奮性制御におけるＴＡＳＫの役割の解析

三叉神経閉口筋運動ニューロンでは、四肢・体幹筋同様サイズの原理に基づいた序列動員が行われるが、不均一なTASK1/1及びTASK3/3チャネル分布により、細胞体径の分布幅に見合う範囲を上回って入力抵抗値は広範な分布を示した。この特徴が、伸張反射回路を介する筋紡錘感覚入力により精緻な張力調節を実現する最も基礎的な機構となっていることが考えられた。また、一酸化窒素作動性入力の活性化により、同ニューロンの動員様式が変調を受ける可能性が示された。これらの所見から、閉口筋の運動制御に関わる脳幹の神経回路は、四肢・体幹筋の制御に関わる脊髄レベルの神経回路とは根本的に異なる特徴を有することが明らかとなった。食物を噛みしめる時には閉口筋の長さが殆ど変化しない等尺性収縮が生じているが、それを制御する神経機構は未だ明らかではない。等尺性筋収縮は、運動ニューロンとその支配筋からなる運動単位が収縮力の小さいもの或いは運動ニューロンの軸索径の小さいものから順に序列動員されることにより実現されるが、これはニューロンの細胞径と静止膜電位及び入力抵抗に負の相関があるためである。ニューロンにおける静止膜電位及び入力抵抗の決定にはTASK1及びTASK3チャネルが支配的な影響を有しているが、ラット脳におけるin situハイブリダイゼーション分析(Karschin et al., 2001)の結果から、三叉神経運動核には特に高密度にTASK1及びTASK3が発現していることが明らかとなっている。そこで、市販の抗TASK3抗体及び新規開発した抗TASK1抗体を用い、三叉神経運動ニューロンの免疫染色を行ったところ、細胞体が小径で樹状突起に乏しい運動ニューロンでは、細胞体部にTASK1を豊富に発現しているもののTASK3の発現は僅かであった。対して、細胞体が大きく樹状突起が発達した運動ニューロンでは、細胞体部にTASK1、樹状突起部にTASK3をそれぞれ相補的かつ豊富に発現していた。我々の先行研究(Toyoda et al., 2010)から、8-Br-cGMPによるcGMP依存性蛋白キナーゼ(PKG)の活性化によりTASK1が上方制御されることが判っていることから、三叉神経運動ニューロンに8-Br-cGMPを灌流投与しその影響を観察した。すると、小径のニューロンでは予想通り入力抵抗の低下と膜の過分極が認められた。一方、大型のニューロンでは変化方向が一貫していないものの、入力抵抗の増大傾向と膜の脱分極傾向が認められた。また、記録細胞の周囲を電気刺激して誘発されたEPSPの振幅は増大した。これらの所見から、TASK3は8-Br-cGMPによって下方制御される可能性が浮上した。食物噛み締め時に行われる閉口筋等尺性収縮の神経機構は未だ明らかではない。等尺性収縮は、運動ニューロン(MN)の軸索が細く発揮収縮力が小さい運動単位から大きなものへと序列的に動員されることにより実現されている。閉口筋における運動単位序列動員の神経機構には、運動ニューロンに対する上位中枢からの入力と筋紡錘からの感覚入力が関与することが想定されているが、その詳細は不明である。そこで、閉口筋筋紡錘を支配する三叉神経中脳路核ニューロン(MTN)の軸索に特異的に光感受性のチャネルロドプシン-2(ChR2)を発現させることで、選択的に当該神経線維を光学的に刺激して、三叉神経運動核(TMN)閉口筋領域内のαMNがどの様に活性化されるかを明らかにすることで、閉口筋等尺性収縮時の運動単位序列動員における筋紡錘感覚入力の役割を明らかにする。本年度は、TMNにおけるMTNの神経終末の分布を、当該終末のマーカーであるVGLUT1に対する免疫組織染色を用いて解析した。VGLUT1陽性の神経終末はTMNの背外側部に認められ、腹内側部には認められなかった。閉口筋及び開口筋MNはそれぞれTMNの背外側部、腹内側部に分布しており、開口筋MNが筋紡錘感覚の入力を直接受けることはないという報告と合致していた。現時点では、こうしたVGLUT1を発現するIa群入力にChR2-YFPを選択的に発現させることには成功していないが、子宮内電気穿孔法により、大脳皮質第2/3層錐体細胞にChR2と蛍光タグYFPを発現させることには成功している。また、光刺激により第2/3層錐体細胞が活動電位を発生することを観察し、光刺激実験装置が実際に作動することまでを確認することができた。しかしながら、子宮内電気穿孔法では、目的とする三叉神経運動核へのIa入力系に選択的にChR2と蛍光タグを発現させることには未だ成功していない。Frieseら(PNAS, 2009)が報告した様に、脊髄神経前根の運動ニューロンプールでは、細胞径のヒストグラムは明瞭な二峰性を示し、小径・大径の峰がそれぞれ専らγ及びα運動ニューロン(MN)で構成されている。しかし、三叉神経閉口筋MNにおいて、Frieseらと同じ方法でα及びγMNを同定し、細胞径の分布を検討したところ、全体としては二峰性を示し、大径の峰は専らαMNから成っていたが、小径の峰にはαMNとγMNが混在し、非常に径が小さいαMNが存在していた。このことは、閉口筋が低張力高張力の広範囲において、精緻な張力調節を実現している、最も基礎的な神経機構であることが示唆された。

次に、αMN及びγMNを同様の方法で電気生理学的記録後に同定することで、閉口筋αMN及びγMNを区別して膜特性を解析した。αMNは4AP感受性K+電流(所謂A電流)が顕著で、低閾値型Ca2+スパイク(LTS)を示さない1型と、A電流は1型程顕著ではないが、明確なLTSを示す2型のサブクラスに分かれ、一方γ運動ニューロンは、脱分極性長パルス電流注入の後に続く後脱分極電位(Pulse-ADP)及び持続性Na+電流によって特徴付けられることが判った。ChAT陰性の非MNはGABA作動性介在ニューロンと推測されるが、それらはLTSのみを示し、A電流やPulse-ADP、持続性Na+電流は認められなかった。また、薄切標本において、三叉神経運動核閉口筋領域内の径の異なる近接する2細胞に対して同時パッチクランプ記録を行った結果、常に小径の細胞において静止膜電位がより過分極側、入力抵抗が大、閾膜電位が過分極側、閾値(電流)が小、同じ注入電流に対する第一活動電位の発火タイミングが早い、等々の所見がみられた。以上のことから、三叉神経閉口筋αMNの序列動員様式は脊髄神経系と異なる特徴を有することが明らかとなった。咀嚼サイクルは大別して開口相・速い閉口相・遅い閉口相の3つから構成されている。遅い閉口相において食物の噛み締めが行われるが、この相は顎間距離が大きく変化しないため、閉口筋等尺性収縮運動と見なすことができる。この時、閉口筋においても四肢・体幹筋に準じた運動単位の序列動員が行われていると考えられるが、閉口筋の伸張反射回路は四肢・体幹筋と異なる特徴を持っており、また食物の硬さに応じた非常に精緻な筋張力調節が可能であることが知られていることから、閉口筋に特異的な動員神経機構が存在する可能性も高い。そこで、精緻な咬合力調節を実現している最も基礎的な神経基盤と考えられる閉口筋α運動ニューロンの動員機構について、四肢筋・体幹筋と同様な序列動員が生じるか否か、生じるならばどの様な神経機構で実現されているのか、序列動員を調節し得る機構は何か、についてin vitroの実験系で明らかにすることを目的として研究を企画実施した。その結果、閉口筋運動ニューロンでは、四肢・体幹筋と同様にサイズの原理に基づいた序列動員が行われるが、不均一なTASK1/1及びTASK3/3チャネルの分布により、細胞体径の分布の幅に見合う範囲を上回って入力抵抗値は広範な分布を示した。この特徴が、伸張反射回路を介する筋紡錘感覚入力により精緻な張力調節を実現する最も基礎的な機構となっていることが考えられた。また、一酸化窒素作動性入力の活性化により、同ニューロンの動員様式が変調を受ける可能性が示された。これらの所見から、閉口筋の運動制御に関わる脳幹レベルの神経回路は、四肢筋・体幹筋の制御に関わる脊髄レベルの神経回路とは根本的に異なる特徴を複数有していることが明らかとなった。三叉神経中脳路核ニューロンの軸索に特異的にチャネルロドプシン2を発現する動物の作製は実現できなかった。この点については、今後も研究を継続して行きたい。三叉神経閉口筋運動ニューロンでは、四肢・体幹筋同様サイズの原理に基づいた序列動員が行われるが、不均一なTASK1/1及びTASK3/3チャネル分布により、細胞体径の分布幅に見合う範囲を上回って入力抵抗値は広範な分布を示した。
南アフリカ農産物加工産業への黒人の参入に関する研究ーワインと砂糖産業の事例

本研究では、南アフリカの代表的な農産物加工産業であるワイン産業と砂糖産業への黒人生産者の参入の程度と形態について考察した。政府が強い規制権限を持つ鉱業や漁業と比べると、農業への黒人の参入は限定的だが、いくつかの特徴的な参入形態があることがわかった。ワイン産業では(1)農場労働者と合弁事業を行う共同出資スキームと(2)ワイン銘柄ビジネスであり、後者はぶどう農場を取得しない形での参入という点に特色がある。他方、砂糖産業では土地改革を通じた黒人によるサトウキビ農場の取得が進んでいるものの、サトウキビの継続的な出荷が困難であるなど、農場経営面で課題があることが明らかになった。本研究は、南アフリカの代表的な農産物加工産業であるワイン産業と砂糖産業を事例に、民主化後の南アフリカにおいて農産物加工産業に黒人生産者がどの程度、どのような形態で参入しているのかを明らかにすることを目的としている。平成25年度には、南アフリカにおけるワイン産業の中心地である西ケープ州において2012年11月2013年1月に発生した農場労働者によるストライキの背景と影響について分析を行うとともに、クワズールー・ナタール州を主な産地とする砂糖産業の調査に着手した。南アフリカでは、賃上げを求める労働者が団体行動の手段としてストライキに訴えることは決して珍しいことではない。だが、労働組合による組織化率が56%程度にすぎない農場労働者がこのような団体行動を起こすことは稀である。しかもこのストライキは、ぶどうの収穫期という労働力が最も必要な時期に起こった。この「歴史的」なストライキを収束させるため、政府は農場労働者に対する法定最低賃金の見直しを約束し、2013年3月1日には農場労働者の最低賃金が日給105ランドに改定された。農場労働者が要求していた日給150ランドには及ばなかったものの、それまでの最低賃金を50%以上も上回る大幅な上昇改定であった。ストライキ収束後には、農業部門の長期的な安定と発展を模索する政府・業界団体・NGO主導の政策対話が複数、開始された。それゆえ、同ストライキは政府が進めてきた黒人の経済力強化(BEE)政策の農業部門における成果が依然として限定的なものにとどまっていることを浮き彫りにしたが、それと同時に農場労働者の賃金や待遇をめぐる問題を重要な政策課題に押し上げることに成功したといえる。初年度(平成24年度)には、南アフリカ政府による黒人の経済力強化(BEE)政策の内容と、同政策を背景とする西ケープ州のワイン産業への黒人の参入形態について研究を実施した。政府が強い規制権限を有する鉱業や漁業部門と比べると、農業部門への黒人の参入は限られている。しかしながら、2003年に広範な分野における黒人の経済力強化法が制定されて以降、政府からの改革を求める圧力は日増しに高まりつつある。その結果、ワイン産業界が独自の改革プロセスに着手し、ワイン産業における黒人のプレゼンスは今だ限られたレベルに過ぎないものの、さまざまな形態での黒人の参入が見られることが明らかになった。とりわけ本研究では、黒人が経営ないし経営にかかわっているワイナリーを2つの形態に分類し、両者の特徴、経営者の背景、ビジネスの持続可能性を中心とする課題について考察を行った。政治的民主化を達成した南アフリカでは、人種間の経済格差の是正を中心とする経済的民主化が依然重要な政治経済的課題として残されている。経済的民主化を進めるための政策的手段がBEE政策である。本研究の意義は、今日なお白人が支配的な地位を維持しているワイン産業におけるBEE政策の実施状況と課題を明らかにしようと試みていることである。最終年度にあたる平成26年度には、南アフリカにおける砂糖産業の中心地であるクワズールー・ナタール州において、2000年代半ばに土地改革を通じて黒人がサトウキビ農場を取得したのち、異なる軌跡をたどった3事例について調査を実施した。事例(1)ではサトウキビ生産が立ち行かなくなったのち、NGOと政府から追加資金の援助を受けて野菜が栽培されるようになり、農場の生産的利用が継続されることになった。事例(2)もサトウキビ生産に失敗し、その後、農場自体が放棄されて、農場は近隣住民が無料で家畜を放牧する場となった。

サトウキビ生産を継続しているという点で唯一の成功事例とみなされる事例(3)は、土地改革を通じて13農場が1つの経営体に統合され、規模の経済が実現されたことに加えて、サトウキビを出荷する製糖工場から輸送費の補助と運用資金の借り入れができたことが、経営の安定化につながった。砂糖産業においては、サトウキビ生産者と製糖工場の相互依存関係がしばしば指摘されるが、事例(3)に支援を提供した製糖工場はBEE取引を通じてクワズールー・ナタール州の著名な黒人ビジネスマンに売却されており、サトウキビ生産を行う農場のみならず、製糖部門を中心とする砂糖産業のバリューチェーン全体への黒人の進出が実現されない限り、農産物加工産業の変革は困難であることが明らかになった。地域研究南アフリカ政府による黒人の経済力強化(BEE)政策、土地改革政策、ワイン産業における黒人経営ワイナリーについての調査は順調に進展している。また、平成24年11月25年1月にかけてワイン産業の中心地である西ケープ州で発生した農場労働者によるストライキの背景とその影響、ワイン産業界による農場労働者問題への取り組みについての調査や論文の執筆も順調に進んでいる。平成25年度には、クワズールー・ナタール州における砂糖産業の研究に着手することもできた。他方、南アフリカ産ワインの最大の輸出先であるヨーロッパ市場の調査や、モザンビークなどの南部アフリカ諸国への南アフリカ砂糖資本の進出状況についての調査が実施できていないため、これらについては平成26年度の課題とする。南アフリカ政府による黒人の経済力強化政策の内容やワイン産業における黒人経営ワイナリーについての調査は順調に進展している。他方、南アフリカ産ワインの最大の輸出先であるヨーロッパでの調査を初年度(平成24年度)に実施することができなかったため、これについては次年度以降(平成25年度および平成26年度)の課題とする。平成26年度は、南アフリカ、クワズールー・ナタール州での砂糖産業への黒人生産者の参入状況と課題に関する現地調査、モザンビークなど南部アフリカ諸国への南アフリカ砂糖資本の進出状況についての調査、南アフリカ産ワインの最大の輸出先であるヨーロッパ市場の動向に関する調査を実施した上で、3年間の研究の成果をまとめる。平成25年度は、南アフリカとモザンビークにおいて砂糖産業の研究に着手する。南アフリカでは、1990年代半ば以降の砂糖産業の再編過程全般について調査を実施する。モザンビークでは、南アフリカ資本の製糖会社の進出状況について調査する。また、平成24年11月25年1月にかけて西ケープ州で発生した農場労働者によるストライキの結果、ワイン産業の中心地である西ケープ州では農場労働者の待遇をめぐる問題が重要課題として浮上したことから、ワイン産業界による農場労働者問題への取り組みについてもフォローしていく。平成24年度と25年度にそれぞれ予定していたヨーロッパでのワイン市場調査とモザンビークでの南アフリカ砂糖資本の調査が実施できなかったため、次年度使用額が生じた。平成26年度は、南アフリカ、クワズールー・ナタール州、モザンビーク、ヨーロッパそれぞれにおける現地調査の実施、現地調査における調査補助員の雇用、南部アフリカ関係図書および資料の購入、英文での成果執筆の際の校閲などに研究費を使用する。
フィリピンセブ島スラム街における虐待予防プログラムの長期的効果研究

フィリピン都市部にある一貧困地区で、2005年から実践されてきた不適切な養育の予防を目指した親教育プログラムの中長期的評価を行った。その結果、アウトカムは5年後も維持され、実践が難しいとされたスキルも現地の生活環境に応用されていた。さらに、現地の社会文化的背景に応じたインパクトが認められた。これらの結果から、子どものメンタルヘルスサービスが十分にない途上国での、子育て支援のための心理教育的アプローチの可能性と今後の展望ついて検討した。本研究は、フィリピン共和国セブ市のスラム街において、子どもの不適切な養育の予防を目的に、36歳の就学前児童の養育者に対して実施されている、親教育プログラムの中長期的な効果とその効果を維持する要因について明らかにすることを目指すものである。本年度は、次年度から予定される子どもの虐待予防プログラムの縦断的調査を遂行するためのベースライン調査の実施を目的とした。ベースライン調査項目の策定のため、次の2つの事項を中心に行った。1.中長期的なプログラム評価にかかわる文献の収集と本研究で用いる評価デザインの検討、2.過去のプログラム参加者に対する構造化面接データの分析、である。2.過去のプログラム参加者に対する構造化面接は、過去にプログラムに参加した20名(各年度10名)のプログラム終了半年後ならびに1年半後の時点での、学習したスキルの維持の程度、困難な場面でのしつけの方略に焦点を当てて、分析した。その結果、学習されたスキルの維持度は、終了後半年目の群と1年半後の群に統計的に有意差は見られず、この時点では、タイムアウトを除いたすべてのスキルは、半数以上の家庭で定着していた。特に、望ましい子どもの行動に対する"ほめる""予告する"といったポジティブなスキルは、中でも使用頻度が高く、減らしたい子どもの行動に対する"無視する"というスキルは、特に使用頻度が低い結果となった。しつけ困難場面での養育者の対処方法は、20名中10名が"説得する"であった一方で、9名が"ムチ打つ""たたく"といった体罰を用いる方略に戻っていた。文献検討ならびに以上に述べた分析結果を踏まえて、ベースライン調査項目の策定、実施を行った。分析は次年度に行う予定である。本年度は、昨年度実施された子どもの虐待予防プログラムのアウトカム測定の分析、ならびに縦断的調査を実施した。アウトカム測定の分析対象は、昨年度までの41名のプログラム受講者である。測定内容は、養育行動(7項目)ならびにメンタルヘルスの指標として抑うつ(SDSから10項目)である。分析方法:SDSのカットオフ得点を参照し、事前のメンタルヘルス得点から3群に分けた(良好群、リスク中群、リスク高群)。二元配置反復測定多変量分散分析(測定時期、メンタルヘルス三群)を実施。結果:多変量検定おいて、測定時期とメンタルヘルス3群の交互作用、メンタルヘルス3群の主効果が有意であった。交互作用のため、それぞれの単純主効果検定を行った。メンタルヘルス得点の測定時期の単純主効では、3群ともに有意であり、養育行動得点においては、リスク中群で測定時期の単純主効果が見られた。多重比較の結果、リスク中群において実施前に比べて実施後が養育行動得点が有意に低かった。メンタルヘルス得点は、リスク中群、高群において、実施前に比べて実施後の得点が有意に減少していた。以上より、このプログラムは、不適切な養育に関連する二つのニーズ(抑うつ、体罰の使用)に貢献していることが明らかとなった。次年度は、プログラム直後の効果の維持の検討ならびに長期的な効果として、親やスタッフへのヒアリングを行う予定である。本年度の目的:2005-2007年に、不適切な養育の予防を目的に、3-6歳の子どもの親に対して実施された養育スキルを学ぶ心理教育プログラムの直接的効果の維持及びインパクトの検討。方法:1)プログラム終了後3-5年目の16名の親に対して質問紙調査を実施。その内容は、学んだスキルの使用頻度ならびに現在の子どもの困った行動と対応、タイムアウトの使用方法であった。2)親教育プログラム運営スタッフ3名への半構造化面接。質問内容は、家族の特徴からみた地域へのインパクトが中心であった。結果と考察:1)直接的効果の維持:最も維持されていたスキルは、"誉める"であり、"予告する""取引する"と続いた。他のスキルも6割以上の親が週に2.3回以上の頻度で用いていた。特に、きょうだいの多さと住スペースのなさから参加者自身がプログラム直後に実践困難と評価した"タイムアウト"は、3年前よりも使用頻度が高く、自らの住環境と家族状況に応用していた。

一方で、子どもが困った行動を取ったときの親の考えを尋ねる項目では、自身がとるべき行動と子どもの行動の善悪の判断のみで、子どもの気持ちや意図等内面への言及はなく、行動面への介入の限界と考えられた。2)インパクトの検討:プログラムの直接対象である子どもだけでなく、そのきょうだいにもスキルは実践されていた。また、参加者を通して近隣養育者へも子育ての知識やスキルが広がっているというエピソードが語られた。介入対象となった親の数は少ないが、その利益を受ける子どもの数は数倍以上になることが推測され、地域サポート力が強く、子ども数の多い現地では、親に対する心理教育的アプローチは、特に有効であろう。心理教育的アプローチの有効性が確認され、適切な養育スキルが地域に広がってきた。次は、子どもの内面を内省するスキルを育てること並びに効果に大きな影響を与える運営者の意思決定過程に実践研究者がどのように関わってきたのか検討することが課題とされた。
ヘリカルCT用ファントームの開発及びヘリカルCTの性能評価

1.研究前段階として、東芝社製Xforce CTにて、消化管用腹部人体ファントームを用いて、条件設定を様々に変えて、ヘリカルスキャンを行った。テーブル移動速度は5mm、7.5mm、10mm、15mm、/回転で、X線ビーム幅は3mm、5mm、10mm、で各々行った。各CT画像を比較検討した結果、テーブル移動速度が遅いほどSN比は向上し、X線ビーム幅はテーブル移動速度より大きな値の方が画像が良好であると考えられた。臨床上は、呼吸停止時間、管球容量、連続スキャン時間との関係上、有用な撮影条件は限られてくるものと考えられた。2.臨床例においては、主として5mm、7.5mm、/回転のテーブル速度を用いて検査を行ったが、小病変の診断能、小血管の描出能等に関して、客観的検討が必要と考えられた。3.ヘリカルCT用ファントームとして直径2mm、3mm、5mm、7mm、10mm大のアクリルボール、また内径10mmの自在に屈曲するビニールチューブを用いて検討を行った。(1)CT上強いコントラストを得るために、アクリルボールは食肉の脂肪塊に埋没させヘリカルスキャンを行った。テーブル移動速度は5mm、7.5mm、10mmを用い、X線ビーム幅は3mm、5mm、10mmを用いた。テーブル移動速度は遅いほど、X線ビーム幅は小さいほどアクリルボールの形態的描出は向上した。しかし、径2mm、3mm、のものでは、条件により全く描出されない場合があった。また、これらの描出は、同一の撮影条件であっても、画像再構成間隔によって大きく異なることが明らかとなった。2mm間隔再構成は、どの撮影条件でも常に5mm、10mm再構成に比し、良好な描出能をもっていた。(2)ビニールチューブは、様々に屈曲させ、また内部に隔壁を形成し、異なったCT値をもつ物質を充満させ、ヘリカルスキャンを行ったが、このデータの解釈については現在検討中である。