hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Ｈｉｄｄｅｎ　Ｃａｒｉｅｓ　の非侵襲的トモグラフィーを用いた３Ｄ評価

本研究は波長走査型光干渉断層計(SS-OCT)を用い、精度の高いHidden cariesの診断を実現するために行われた。まず臼歯咬合面にう蝕病原性バイオフイルムを作用させ、脱灰の様子を観察した。次に咬合面の裂溝をSS-OCT観察し、シーラント処置前後の状態を比較した。また抜去歯ならびに臨床において咬合面う蝕を観察し、Hidden cariesの診断を試みた。さらにコンポジットレジン修復下の象牙質う蝕の断層画像を3D画像構築から抽出した。結果、SS-OCTではう蝕が明るく画像表示され、in vitroならびにIn vivoの条件で咬合面う蝕やHidden cariesを診断することができた。波長走査型光干渉断層計(SS-OCT)は、近赤外レーザー光を光源として生体の断層画像を高解像度で獲得できることから、う蝕の診断やモニタリングに利用できると思われる。まず、小窩裂溝にう蝕のみられない健全ヒト抜去臼歯を使用し、小窩裂溝を含むように縦5mm×横5mm×高さ3mmに切断し、試料として用いた。人工口腔装置に試料を設置し、バイオフィルムを形成後、インキュベーター内でスクロース含有HI液体培地を用いて2、4、6週間培養を行った。SS-OCTを用いてバイオフイルム形成前ならびに培養後の小窩裂溝の変化を観察した。また、歯を切断し研磨後、CLSMを用いて脱灰の様相を観察した。結果、SS-OCTによる評価はCLSMによる観察結果と一致していた。乳歯の咬合面はう蝕に罹患しやすく、進行しやすいことから、早期発見が望まれる。SS-OCTを用い、ヒト抜去乳臼歯のう蝕の診断を、SS-OCTを用いて行い、視診の結果と比較した。また、実際の臨床において乳臼歯咬合面う蝕の診断を行い、視診とデンタルX線写真の結果と比較した。結果、SS-OCTを用いた乳歯小窩裂溝におけるう蝕の検出は、散乱した光の輝度変換によって得られ、全てのう蝕診断において、SS-OCTは視診に比べて感度、Az値とも有意に高かった。特異度に関しては、視診とSS-OCTで有意差は認められなかった。裂溝部の崩壊は少なく中で広がっているhidden cariesにおいても、視診では検出が難しかったが、SS-OCTでは有意に感度が高かった。OCTは断層画像をチェアーサイドで何度でも撮影することが可能であり、乳歯においてもSS-OCTは有効な診断手段であることが示唆された。光干渉断層計(OCT)は、非侵襲的に組織の断層画像を得ることができる。ヒト抜去乳臼歯の咬合面う蝕について、走査型OCT(SS-OCT)を用いて診断を行い、視診の結果と比較した。20本の乳臼歯の咬合面から、健全部を含め32か所の裂溝を抽出し観察部位とし、SS-OCTによる断層画像を撮影した。5人の歯科医師により、観察部位の視診を行い、う蝕の進行度に応じて診断を行った。次に、SS-OCTから得られた同部位の断層画像を用い、診断を行った。その後、歯を観察部位において半切し、走査型レーザー顕微鏡(CLSM)を用いて実際のう蝕の進行状態を記録した。CLSMの結果を基準とし、視診とSS-OCTから得られた結果から、う蝕の検出と象牙質う蝕の診断について、感度、特異度を計算し、ROC曲線のAz値を求め、有意水準0.05で統計処理を行った。結果、SS-OCTによるう蝕の検出と象牙質の診断は、視診よりも有意に高い感度が得られ、Az値も同様に高い結果が得られた。また、SS-OCTの特異度は、う蝕の検出と象牙質の診断において視診の結果と差がみられず、ともに高い値が得られた。SS-OCTを用いた診断では、観察部位に含まれていた6箇所のHidden Cariesの診断が可能であったのに対し、視診では正確に診断することができなかった。実際の口腔内において乳歯咬合面のう蝕診断にSS-OCTを用いたところ、視診ならびにX線写真の結果ではエナメル質初期う蝕と思われた症例について、象牙質まで及んだHidden Cariesの様相を画像表示することができ、in vivoの条件下においてもう蝕の診断に有効であると思われた。小窩裂溝予防填塞(フィッシャーシーラント)は、う蝕感受性の高い幼若永久歯の小窩裂溝を予防填塞材で封鎖し、う蝕の抑制を図るものであり、高いう蝕抑制効果が報告されている。予防填塞の適応歯か否かは術者の視診や触診に主に委ねられており、客観的評価が求められている。

また、予防填塞の予後を左右する因子として、予防填塞材と歯面との接着が挙げられ、小窩裂溝部への予防填塞材の浸透性が重要と考えられる。本研究では、小窩裂溝の観察ならびに予防填塞材の浸透性の評価における光干渉断層計(OCT)の有用性を検討することを目的とした。ヒト抜去臼歯15本の小窩裂溝より無作為に30部位を検査部位として選択した。まず、3人の検査者が視診またはOCTを用いて、裂溝の深さの評価を行った。裂溝周囲のエナメル質の厚みを1とし、裂溝底の位置により以下の通りに分類した。スコア0:裂溝底が表層にあるもの、スコア1:エナメル質表層1/3にあるもの、スコア2:エナメル質中間層1/3から2/3にあるもの、スコア3:エナメル質内層2/3以上にあるものの4グループに分類した。次に、裂溝に予防填塞材をメーカー指示通りに填塞し、塞材の裂溝への浸透性をOCTを用いて評価した。評価後、各部位を切断し研磨後、走査型レーザー顕微鏡(CLSM)により小窩裂溝形態および予防填塞材の浸透性を評価し、統計処理を行った。術前の裂溝の深さの評価は、OCTの方が視診よりも高い感度が得られ、予防填塞材の浸透性を画像表示することができた。2/3以上の深さの裂溝では底部付近の脱灰が多くみられ、また予防填塞材の深部への浸透が困難であった。OCTを用いることにより、予防填塞前の小窩裂溝の断層画像を観察でき、視診と比較し予防填塞の適応歯か否かの客観的評価を行うことができることが示唆された保存修復学抜去歯を用いた実験系から、光干渉断層計による咬合面う蝕の診断を高い精度で行えることが確認でき、その成果を発表することができたため。乳臼歯を用いたin vitroの実験系の結果から、光干渉断層計による咬合面齲蝕の診断とHidden cariesの検出について精度の高い結果が得られ、これを学会発表することができた。また、実際の口腔内においても、視診とX線写真では検出できなかったHedden Cariesについて、SS-OCTを用いると病巣の側方の拡がりを断層画像表示することが可能であり、今後の研究内容について発展性が期待できると思われた。一方、レジン浸透材を用いた裂溝部う蝕の非侵襲的療法については、その有用性を含めて、さらなる検討が必要があり、今後推進させていく予定である。平成24年度から行っているin vitroの基礎的研究の継続に加え、SS-OCTを実際の臨床に応用し、データを集積、分析する。1Hidden Cariesの3D画像評価:抜去歯または実際の臨床症例に対して、咬合面Hidden cariesの立体画像構築を行い、う蝕病変部の拡がりを評価する。X線写真や実際の臨床所見と比較し、SS-OCTによる診断結果を総合的に考察する。2Hidden Cariesの発症機序に関する研究:抜去歯にう蝕病原性細菌を作用させ、in vitro条件下でHidden Cariesを作成する。病巣の進行状況をSS-OCTを用いてモニタリングし、発症機序を調査する。3咬合面エナメル質う蝕の定量評価と再石灰化:ごく初期のエナメル質脱灰病変に、フッ化物応用などの再石灰化治療を試み、SS-OCTを用いて病巣部の変化を継時的に記録する。Hidden Cariesの再石灰化治療の可能性を、超微小硬さ試験(ナノインデンテーション)などを取り入れて調査する。in vitroの実験系から多くの研究成果が得られ、物品費を抑えることができた。次年度の研究成果発表の旅費ならびにin vivoの実験系に使用する予定である。臼歯咬合面う蝕の3D評価を行う。
憲法28条の権利主体と保護範囲の分析を通じた労働協約法理の再検討

本研究は、日本の労働協約法理を憲法の観点から捉え直すもので、研究手法はドイツとの比較法的アプローチを用いている。2018年度は、ドイツで労働協約の適用関係についての議論が活発化したことから、第1に、この点の学説や立法動向を整理した。ドイツでは、伝統的に「1つの事業所に適用される労働協約は1つ」というルール(協約単一原則)があり、これを明記した法規定によると、組合員が最も多い労働組合の労働協約のみが適用される。しかし、上記法規定は少数組合の利益を十分考慮する措置を欠く点で(一部)違憲との判決が2017年に出され、2018年末までに立法者に改正義務が課されていた。この判決を契機に、ドイツでは、憲法上の労働協約締結権の主体や権利保障の範囲について議論が進んだ。もっとも、最終的に2018年12月末に成立した法改正は、新たな規制を一切導入せず,上記判決の趣旨を明記するだけの内容で、現在、上記2017年判決との両立性が問題となっている。この一連の議論を整理することで,団結権保障の具体化において憲法上立法裁量がどの程度認められるかについて、ドイツの考え方を知ることができた。第2に,非雇用型就業者と労働協約制度の関係性について、ドイツが協約締結権を労働者以外に「労働者類似の者」の団体に認めていることに注目し、その制度設計と憲法との関係性を分析した。その結果、上記制度設計は、労働者類似の者にも団結権が保障されるという理解を前提としていることが分かった。ただし,一部の職業(代理商)は、明文で規範的効力のある協約締結権が否定されており,憲法上の団結権保障との関係で違憲との指摘もあった。この点に関する学説の議論から,ドイツでは,労働協約制度の適用範囲についての理解が憲法上の権利主体の範囲をめぐる理解と密接に関連していることが読み取れ,その議論の具体的内容は日本でも参考になる可能性がある。本研究は憲法と労働協約制度の関係性に注目するものであるが、これまでの2年間の研究によって、この点についてのドイツの基本的考え方を整理・分析することができている。また、憲法の団結権保障の理解をめぐっては複雑な議論が展開されているため、正確な理解が不可欠となるが、2年目は現地調査を行い、専門家との議論の中で正確な情報を得ることができた。その際に、見落としている視点についても示唆を得ることができた。もっとも、日本で現在大きな問題となっている非雇用就業者の法的地位については、ドイツでも議論が現在蓄積されている過程であり、踏み込んだ検討はいまだ十分にできていない。また、本研究課題で扱う各論的論点についても情報収集が不十分な箇所があり、今後検討を進めていきたい。3年目も引き続き、関連論点について情報収集を進める。これまでの研究では、ドイツで理論的に検討が進んでいる論点を先に取り上げたこともあり、いまだ十分に情報収集できていない論点があるので、今後取り組む。そして、2019年度は本研究の最終年度であるため、これまでの情報収集を基礎として分析を行い、その当否についてドイツの専門家と積極的に議論することを考えている。これまで十分に取り上げられていない個別論点については、日独比較を行うシンポジウムなどの機会を利用し、ドイツの専門家にこちらから問題提起をし、議論をする中で必要な視点を得るという方法が有益だと考えている。初年度は、憲法28条の権利主体である「勤労者」概念を明らかにすべく、憲法の制定過程を明らかにすることを予定し、この点の調査を進めた。これにより、憲法28条の直接の由来は、GHQ内の民政局の議論を経て作成されたGHQ案の第26条"The right of workers to organize and to bargain and act collectively is guaranteed."であり、"workers"は、外務省仮訳・閣議配布案では「労働者」と訳されたが、日本政府が作成した憲法改正草案要綱以降は一貫して「勤労者」と訳され、これが現行28条の文言となったことが確認できた。また、こうした訳語の選択について当時の社会状況や学説の指摘を整理した。この立法経緯が憲法28条の解釈にどう影響を与えるかは、引き続き検討していく。また、労働協約の規範的効力についての日本の議論を整理し、就業の非雇用化などの新たな状況において労働協約の制度がどのような課題を抱えているかを整理した。さらに、初年度は、次年度に中心的に扱う労働協約の規範的効力の憲法上の位置づけについて、予備的作業を進めるため、日本の労働協約法理に多大な影響を与えたドイツ法の議論を整理することを予定していた。もっとも、2017年7月11日に協約単一法についての重要な最高裁判決が出たので、その範囲の理解と学説の状況を整理することに時間が割かれた。協約単一法は、規範的効力のある労働協約の適用について、一つの事業場で組合員数の最も多い労働組合の労働協約のみ適用されるという原則を定めた法律であり、これが憲法上の協約自治の原則に照らして合憲かが大きく争われていた。この点についての最高裁の論理を明らかにし、学説の議論をフォローすることで、労働協約法制におけるドイツの基本的考え方を明らかにした。これをもとに、次年度以降、ドイツの労働協約法制をめぐる分析を進めていきたい。日本の憲法28条の勤労者概念について制定過程を整理した点で予定通りである。

ドイツの議論については、協約自治単一法の合憲判決が出たためそれを整理することが中心となったので、ドイツにおける規範的効力そのものの議論の整理は予定よりも時間が限られた。もっとも、この判決は規範的効力についての理解に密接に関連しているので、本研究の進捗状況としてはおおむね順調に進展しているといえる。本研究は、日本の労働協約法理を憲法の観点から捉え直すもので、研究手法はドイツとの比較法的アプローチを用いている。2018年度は、ドイツで労働協約の適用関係についての議論が活発化したことから、第1に、この点の学説や立法動向を整理した。ドイツでは、伝統的に「1つの事業所に適用される労働協約は1つ」というルール(協約単一原則)があり、これを明記した法規定によると、組合員が最も多い労働組合の労働協約のみが適用される。しかし、上記法規定は少数組合の利益を十分考慮する措置を欠く点で(一部)違憲との判決が2017年に出され、2018年末までに立法者に改正義務が課されていた。この判決を契機に、ドイツでは、憲法上の労働協約締結権の主体や権利保障の範囲について議論が進んだ。もっとも、最終的に2018年12月末に成立した法改正は、新たな規制を一切導入せず,上記判決の趣旨を明記するだけの内容で、現在、上記2017年判決との両立性が問題となっている。この一連の議論を整理することで,団結権保障の具体化において憲法上立法裁量がどの程度認められるかについて、ドイツの考え方を知ることができた。第2に,非雇用型就業者と労働協約制度の関係性について、ドイツが協約締結権を労働者以外に「労働者類似の者」の団体に認めていることに注目し、その制度設計と憲法との関係性を分析した。その結果、上記制度設計は、労働者類似の者にも団結権が保障されるという理解を前提としていることが分かった。ただし,一部の職業(代理商)は、明文で規範的効力のある協約締結権が否定されており,憲法上の団結権保障との関係で違憲との指摘もあった。この点に関する学説の議論から,ドイツでは,労働協約制度の適用範囲についての理解が憲法上の権利主体の範囲をめぐる理解と密接に関連していることが読み取れ,その議論の具体的内容は日本でも参考になる可能性がある。本研究は憲法と労働協約制度の関係性に注目するものであるが、これまでの2年間の研究によって、この点についてのドイツの基本的考え方を整理・分析することができている。また、憲法の団結権保障の理解をめぐっては複雑な議論が展開されているため、正確な理解が不可欠となるが、2年目は現地調査を行い、専門家との議論の中で正確な情報を得ることができた。その際に、見落としている視点についても示唆を得ることができた。もっとも、日本で現在大きな問題となっている非雇用就業者の法的地位については、ドイツでも議論が現在蓄積されている過程であり、踏み込んだ検討はいまだ十分にできていない。また、本研究課題で扱う各論的論点についても情報収集が不十分な箇所があり、今後検討を進めていきたい。2年目はドイツの議論の整理が中心となるので、ドイツ人の専門家と直接意見交換するなどして、本研究を積極的に進めていきたい。現時点で、研究計画の変更はない。3年目も引き続き、関連論点について情報収集を進める。これまでの研究では、ドイツで理論的に検討が進んでいる論点を先に取り上げたこともあり、いまだ十分に情報収集できていない論点があるので、今後取り組む。
弦理論の対称性とD-braneのダイナミクス

論文にまとめられた研究成果は次の4項目に大別される。i)上村等はLlosaとVivesによる提唱された非可換場の正準理論形式を発展させ、最近の超弦理論の発展において注目されている非可換幾何学の場の理論に適用した。U(1)非可換ゲージ場の解析を行い、局所場との関係を論じた。Seiberg-Witten写像を非局所正準形式での正準変換として取り扱うことにも成功した。さらにBRST対称性の生成子および、Anti-field形式との関係も明確にした。ii)Maximal超対称性を持つ背景時空とそこでの超対称性代数は最近見出され、そのPenrose極限としてsuper-pp波代数が見出された。これは、最も簡単な平坦に近い背景時空であり、曲がった時空での超弦理論の研究に役に立つ。実際この時空での超弦理論は可解であることもわかっている。上村等は超対称性なAdS_5xS^5およびAdS_4xS^7に対して、このPenrose極限が代数的な縮約として表されることを導いた。これはモデルによらない結果であり、表現によらず超対称性なAdS_5xS^5からPenrose極限としてsuper-pp波代数が見出されることを示したものである。iii)Wilson流の繰り込み群を考えた場合、赤外切断によって一見対称性が破れてしまうことが起こる。最も大事なのはゲージ対称性の場合であろう。五十嵐等は、「一見破れてしまった様に見える対称性が形を変えながら残っている」ことを示した。この研究の、これが最も重要な成果である。この研究による定式化は反場形式に基づいており、有効対称性はQuantum Master方程式の形で表現されている。この定式化の、摂勲論との対応、anomalyの位置付け、表現論などについて論文にまとめた。格子理論への拡張も行った。iv)伊藤等の論文では、格子上に超対称ゲージ論を定義することを目指している。超対称ゲージ論はAdS/CFT対応を通じて弦理論と密接に関連していることもあり、連続理論による理解が近年非常に進んだ分野である。一方で、ゲージ論の非摂動的取り扱いに大きく役立ってきた格子理論では、「超対称性」ゲージ論を扱う方法が確立していない。これを与えようというのがこの研究の目標である。上記2編の論文では、staggered fermionとリンク変数の系に、Grassmannoddな変換のもとでの不変性のあることを示した。この変換は超対称性の場合の様に、二つの変数を入れ替えるものになっている。連続理論における超対称性との関係は今後の研究を待たねばならないが、非自明な成果である。以下、リストした論文の順序に成果を書く。

超重力の極大対称解であるAdS5^*S5背景場でのstring,D-brane作用の議論を、SL(2,Z)共変性と結びつけることを目指した,,AdS背景場で余分なfermionic自由度と生成子を導入して、どのように代数が拡張されWZ作用がCEcohomologyの元として得られるかを議論した。定数計量と定数の反対称場を背景場とするD-brane作用のT-双対性を議論した。DpとD(p-1)brane作用がT-双対変換で移り変わること,同時にkappa対称性、超対称性も正しく対応付けられることを示した。上の様な背景場は、Seiberg Wittenによる「可換対非可換等価性」の議論があって興味深い。非可換理論は本質的に非局所的になる。これを動機に非局所的Lagrangianの共変形式を整備したのが次の論文である。最後の2編は繰り込み群についての仕事。braneを介在して弦理論とゲージ理論には深い関係が見つかっている。特にAdS/CFT対応として知られる著しい関係があり、最近ではゲージ論の繰り込み群をバルクの重力理論の立場から理解できる様になった。我々の繰り込み群に関連する仕事では、一般に運動量積分に導入された切断によって壊されてしまう理論の対称性について議論した。Wilson流の場の理論の定義において、赤外切断によって一見破れてしまったが、形を変えながら残っていることを確認した。また、その様な有効対称性が良く見える理論の定式化をした。研究論文は以下の様にテーマごとに二つに分類される。、リストした順序に成果を書く。超弦理論で重要視されているAdS/CFT対応を理解するためには、AdS空間内での超弦理論の適切な定式化が必要である。上村たちの論文では、時空間超対称性が明白なGreen-Schwarz定式化をAdS空間内で実現することを目指して、超重力の極大対称解であるAdS5^*S5背景場での超粒子、超弦を古典的に調べたものである。AdS/CFT対応の理解が進む中で、最近ではゲージ論の繰り込み群をバルクの重力理論の立場から理解できる様になった。Wilson流の繰り込み群に関連する(昨年の)五十嵐たちの仕事では、赤外切断によって一見破れてしまった対称性が、形を変えながら残っていることを示した。本年度の研究によって明らかになったのは次の様な事柄である。1)赤外切断存在下での対称性の存在は、反場形式で取り扱われる一般的なゲージ論に対しても示すことが出来る。2)RG flow方程式が反場形式を用いると正純変換で書ける。3)摂動的取扱いとQuantum Master方程式がどう関係しているかが明らかになった。anomalyとの関係も理解された。4)Quantum Master方程式が解けることもある、ということを理解した。大局的対称性の場合について、このことを具体的に示した。この結果は、切断に依存する対称性の表現論の例として理解される。リストした論文の順序に成果を書く。10あるいは11次元超重力における、極大超対称性を持つpp-wave背景場が注目されている。この種の背景場上の弦理論はある場合には厳密に解くことができる。
黒潮大蛇行に及ぼす陸岸・海底地形の影響に関する数値実験的研究

順圧流出入モデルを用いた数値実験を行って、日本南岸の地形の変化が黒潮流路の変動に及ぼす力学構造を検討した。日本南岸の海岸線は東西方向から20度傾けてあり、トカラ海峡周辺に於ける黒潮の振舞いに対する九州の地形効果を見るために、東シナ海までモデルに取り込まれている。本研究によって次のことが明らかになった。(1)黒潮流軸の流速Vが56cm/s以下では直進流路、75cm/s以上では蛇行流路をとり、5675cm/sでは多重平衡状態となる。(2)直進流路と蛇行流路との間の遷移は黒潮流速の時間変動によって引き起こされる。(3)Vが56cm/sを越えると、流れの非線形性と九州の地形効果によって、黒潮が九州の陸岸から離れ、剥離渦が発生することによって小蛇行が形成される。この小蛇行が大蛇行に遷移するためには、次の2つの条件が満たされる必要がある。(i)Vが75cm/sを越え、慣性によって流路が九州の陸岸から離れ、剥離渦が東進すること、(ii)潮岬附近で小蛇行の振幅(渦の大きさ)が十分に大きくなっていることである。この2つの条件が満たされると、渦は日本南岸から正の渦度の補給を受けて成長し、大蛇行となる。このとき、過度の補給と移流という点で、非線形性が本質的に重要な役割を果たしている。(4)多重平衡状態では、九州南東沖に剥離渦として形成される小蛇行が停滞するために、直進流路と蛇行流路とが可能になる。(5)日本南岸の海岸線を東西方向に選んだモデルと、東西方向とずれた方向に選んだモデルとでは、黒潮流路の流速に対する依存性が正反対になるが、その理由を明らかにした。
ヒト腎炎におけるケモカインの意義ならびに抗ケモカイン療法の基礎的検討

実験腎炎モデルであるWistar Kyotoラット抗GBM抗体腎炎による抗MCAF/MCP-1抗体療法の検討では,抗MCAF/MCP-1抗体を抗GBM抗体と同時投与することにより単球/マクロファージ浸潤の約25%減少と半月体形成率の抑制にくわえ,発症6日目までの蛋白尿抑制を確認した.さらに発症56日目の腎機能低下ならびに糸球体硬化がこの抗体初期投与により抑制された.一方,腎炎惹起7日目に抗MCAF/MCP-1抗体を初回あるいは追加投与した場合,発症後7日目のみの抗体投与群では腎炎惹起14日目における単球/マクロファージ浸潤数は対照群と比較して有意に増加した.これより腎局所で産生されたMCAF/MCP-1が,腎炎発症早期の単球・マクロファージ浸潤・活性化を介して半月体形成性腎炎の発症・進展過程に重要な役割をはたしていることが推測された.さらに,ヒト腎炎におけるケモカインと接着因子の動態に関して各種腎炎におけるIL-8,MCAF/MCP-1,EotaxinとCD62p(P-selectin),ICAM-1を免疫組織化学ならびに高感度免疫酵素抗体法により検討した.尿中MCAF/MCP-1はループス腎炎(WHOIV型)ならびに高度の尿蛋白を伴う進行したIgA腎症においで上昇し,尿細管上皮を中心にmRNAならびに蛋白発現が確認された.さらに糸球体におけるCD62p,ICAM-1とIL-8発現は白血球浸潤を伴う急性期糸球体障害において亢進し,これと平行した可溶性分子の血清レベルでの増加が認められた.さらに間質内の好酸球浸潤例において尿中Eotaxinの増加を認めた.これよりヒトにおいてもケモカインあるいは可溶性接着因子の測定は臨床上有用と考えられた.実験腎炎モデルであるWistar Kyotoラット抗GBM抗体腎炎による抗MCAF/MCP-1抗体療法の検討では,抗MCAF/MCP-1抗体を抗GBM抗体と同時投与することにより単球/マクロファージ浸潤の約25%減少と半月体形成率の抑制にくわえ,発症6日目までの蛋白尿抑制を確認した.さらに発症56日目の腎機能低下ならびに糸球体硬化がこの抗体初期投与により抑制された.一方,腎炎惹起7日目に抗MCAF/MCP-1抗体を初回あるいは追加投与した場合,発症後7日目のみの抗体投与群では腎炎惹起14日目における単球/マクロファージ浸潤数は対照群と比較して有意に増加した.これより腎局所で産生されたMCAF/MCP-1が,腎炎発症早期の単球・マクロファージ浸潤・活性化を介して半月体形成性腎炎の発症・進展過程に重要な役割をはたしていることが推測された.さらに,ヒト腎炎におけるケモカインと接着因子の動態に関して各種腎炎におけるIL-8,MCAF/MCP-1,EotaxinとCD62p(P-selectin),ICAM-1を免疫組織化学ならびに高感度免疫酵素抗体法により検討した.尿中MCAF/MCP-1はループス腎炎(WHOIV型)ならびに高度の尿蛋白を伴う進行したIgA腎症においで上昇し,尿細管上皮を中心にmRNAならびに蛋白発現が確認された.さらに糸球体におけるCD62p,ICAM-1とIL-8発現は白血球浸潤を伴う急性期糸球体障害において亢進し,これと平行した可溶性分子の血清レベルでの増加が認められた.さらに間質内の好酸球浸潤例において尿中Eotaxinの増加を認めた.これよりヒトにおいてもケモカインあるいは可溶性接着因子の測定は臨床上有用と考えられた.実験腎炎モデルにおけるケモカイン発現ならびに抗ケモカイン療法の基礎的検討として実験腎炎モデルの一つであるWistar Kyotoラットにおける抗腎糸球体基底膜(GBM)抗体腎炎を用いて,抗macrophage chemotactic activation factor(MCAF/MCP-1)抗体療法の短期(2週以内)ならびに長期(8週以上)効果を検討した.抗MCAF/MCP-1抗体を抗GBM抗体と同時投与することによりED-1陽性単球/マクロファージ浸潤が約25%減少し,増殖細胞数ならびに半月体形成率が有意に抑制され,発症6日目までの蛋白尿の増加をほぼ完全に抑制することを確認した.さらに発症56日目の腎炎機能低下ならびに糸球硬化がこの抗体初期投与により抑制された.これにより早期の単球/マクロファージ浸潤と蛋白尿出現ならびに糸球体硬化進展へのMCAF/MCP-1の関与が示された.さらに,ヒト腎炎におけるケモカイン動態と接着因子の検討として各種腎炎におけるinterleukin(IL)-8,MCAF/MCP-1とCD62p(P-selectin),ICAM-1を免疫組織化学ならびに高感度免疫酵素抗体法(ELISA)により尿あるいは血清(血漿)濃度を測定した. MCAF/MCP-1はループス腎炎(WHOIV型)ならびに高度の尿蛋白を伴う進行したIgA腎症において尿中濃度が上昇し,尿細管上皮を中心にmRNAならびに蛋白発現が確認された.さらに糸球体におけるCD62pとICAM-1発現は白血球浸潤を伴う急性期糸球体障害において亢進し,これと平行した可溶性分子の血清レベルでの増加が認められた.

これよりヒトにおいてもケモカインあるいは可溶性接着因子の測定は臨床上有用と考えられた.腎炎発症後のMCAF/MCP-1の役割を明らかにする目的で抗糸球体基底膜抗体投与後7日目に抗MCAF/MCP-1抗体を初回あるいは追加投与した.腎炎惹起14日目における評価では,腎炎惹起時および腎炎発症7日目の計2回抗MCAF/MCP-1抗体を投与した群では,半月体形成率は対照群に比較して有意に抑制された.一方,腎炎発症後7日目のみに抗MCAF/MCP-1抗体を投与した群では腎炎惹起14日目における壊死性病変の形成率ならびに蛋白尿の増加が対照群と比較して抑制された.これより腎局所で産生されたMCAF/MCP-1が,腎炎発症早期の単球・マクロファージ浸潤・活性化を介して半月体形成性腎炎の発症・進展過程に重要な役割をはたしていることが推測され,ケモカインを標的分子とする新しい腎炎の治療が示唆された.さらに,ヒト腎炎におけるケモカイン動態と接着因子の検討として各種腎炎におけるIL-8,MCAF/MCP-1とEotaxinを免疫組織化学ならびに高感度免疫酵素抗体法により尿あるいは血清(血漿)濃度を測定した.IgA腎症においてMCAF/MCP-1は高度の尿蛋白を伴う進行列において尿中濃度が上昇し,尿細管上皮を中心にmRNAならびに蛋白発現が確認された.さらに糸球体に白血球浸潤を伴う急性期糸球体障害において接着因子(ICAM-1,P-selectin)ならびにIL-8の亢進が認められた.間質内の好酸球浸潤例において尿中Eotaxinの増加を認めた.これによりヒトにおいてもケモカイン測定は臨床上有用と考えられた.
神経変性疾患治療薬の開発

MAPキナーゼが生存促進に働くか否かを小脳顆粒細胞の初代培養系を用いて検討した結果、BDNF(脳由来神経栄養因子)による生存促進に必要であることが明らかになった。BDNFはMAPキナーゼ経路以外にもPI3キナーゼ経路も活性化するがPI3キナーゼ経路も生存促進に必須であることがわかった。PI3キナーゼ-Akt経路は、上記小脳顆粒細胞以外にも広く細胞生存促進シグナルとして機能することが示されてきている。しかしながらAktがいかなるメカニズムで生存を促進するかについては、幾つかAktの基質は報告されているものの全貌は未だ明らかではない。本研究では、Aktが新たに核内受容体型転写因子Nur77をターゲットとすることを見いだした。また我々のグループは以前に、Aktがcytochrome cによるカスペースカスケードの活性化を抑制することを見いだしている。本研究においてAktがカスペース9の2つの部位を特異的にリン酸化し、カスペース9のApaf-1への結合能を抑制していることをはじめて示した。この結果は、Aktがミトコンドリアから下流のアポトーシスシグナルを抑制する分子機構を説明するものである。新たにリン酸化部位が同定されたことから、このリン酸化に相当する阻害機構が、カスペース9のApaf-1へのリクルート・活性化を抑制することが考えられ、アポトーシスの重要なステップの阻害法を考える上で有用な情報が得られたと考えている。今後はこの抑制を模倣する方法を模索する方向で研究を進めたい。本研究ではさらに、MST1-JNK経路が、カスペースの活性化およびカスペースの下流での核凝集・膜変化に関与することが示唆された。このことから更に、MST1-JNKは、カスペース非依存的細胞死経路にも関与することが予想される。実際様々な神経変性疾患のモデル系で、カスペース非依存的細胞死が起こっていることが報告されており、またこの場合多くの系でJNK経路の活性化は起きている。従って、JNKの新しい機能を調べていくことは、これらの系での細胞死を抑制する方法を開発するにあたって手がかりを与えることになると考える。実際我々は今回の結果から、JNKがカスペース非依存的に核凝縮を引き起こすことを示したので、この結果をもとにJNKの核凝縮におけるターゲットの検索を始めている。この研究は、将来的に神経変性疾患などで見られる細胞死の抑制法につながることを期待している。神経細胞において、様々な神経栄養因子や神経伝達による脱分極等が、生存シグナルとして働くことがよく知られている。様々な神経死も、神経栄養因子の注入により部分的に抑制されることが報告されている。しかしながら、脳血管障壁のため、神経栄養因子を直接脳に投与することは難しい。我々は、神経栄養因子のような細胞外から働く分子ではなく、細胞内生存促進シグナル伝達について、その生存促進機構を検討している。小脳顆粒細胞の初代培養系において、種々の生存促進因子によって活性化される細胞内シグナル伝達分子を同定した。

BNDF(脳由来神経栄養因子)、インスリン、IGF-1(インスリン様成長因子-1)、フォルスコリン、脱分極刺激等の生存促進刺激を加えた場合の、代表的な細胞内シグナル伝達分子の活性、リン酸化状態、分布など挙動を調べた。また、これらの分子の恒常的活性型あるいは優性阻害型の遺伝子発現ベクターを導入し、細胞の生存促進活性を検討した。以上の実験により、BDNF(脳由来神経栄養因子)による生存促進がclassicalMAPキナーゼとAktの両方の経路を介していることを明らかにした。また、細胞内cAMP濃度の上昇も様々な神経の生存を促進するが、これがprotein kinase A(PKA)を介在することを明らかにした。さらに、インスリンによる生存促進にはPI3キナーゼーAkt経路が必要であるが、MAPキナーゼ経路やPKAは必要ないことを示した。神経細胞において、AktとPKAは独立に生存促進に関与していることを示し、そのターゲットのひとつCaspase-9を同定した現在さらにこれらの分子が様々な虚血モデルで神経死を抑制できるかを検討中である。また、さらにこれらの分子による生存促進機構を明らかにしようとしている。これらの解析を通して、究極的には神経死を防ぐ機構を明らかにし、脳保護の手段の開発に結びつけたい。MAPキナーゼが生存促進に働くか否かを小脳顆粒細胞の初代培養系を用いて検討した結果、BDNF(脳由来神経栄養因子)による生存促進に必要であることが明らかになった。BDNFはMAPキナーゼ経路以外にもPI3キナーゼ経路も活性化するがPI3キナーゼ経路も生存促進に必須であることがわかった。PI3キナーゼ-Akt経路は、上記小脳顆粒細胞以外にも広く細胞生存促進シグナルとして機能することが示されてきている。しかしながらAktがいかなるメカニズムで生存を促進するかについては、幾つかAktの基質は報告されているものの全貌は未だ明らかではない。本研究では、Aktが新たに核内受容体型転写因子Nur77をターゲットとすることを見いだした。また我々のグループは以前に、Aktがcytochrome cによるカスペースカスケードの活性化を抑制することを見いだしている。本研究においてAktがカスペース9の2つの部位を特異的にリン酸化し、カスペース9のApaf-1への結合能を抑制していることをはじめて示した。この結果は、Aktがミトコンドリアから下流のアポトーシスシグナルを抑制する分子機構を説明するものである。新たにリン酸化部位が同定されたことから、このリン酸化に相当する阻害機構が、カスペース9のApaf-1へのリクルート・活性化を抑制することが考えられ、アポトーシスの重要なステップの阻害法を考える上で有用な情報が得られたと考えている。今後はこの抑制を模倣する方法を模索する方向で研究を進めたい。本研究ではさらに、MST1-JNK経路が、カスペースの活性化およびカスペースの下流での核凝集・膜変化に関与することが示唆された。このことから更に、MST1-JNKは、カスペース非依存的細胞死経路にも関与することが予想される。
リンパ節支持細胞に発現するオートタキシンが免疫細胞の移動に果たす役割

リンパ球は全身を常に移動し、輸入リンパ管、高内皮細静脈(HEV)を介してリンパ節内へ移動し、免疫の恒常性を維持する。私はリンパ球の移動に関する分子機構を理解し、免疫細胞の移動制御により免疫反応を調節することを目標とした。今年度は、HEVを介したリンパ球移動の分子機構を解析した。リンパ球の血管外移動は、ローリング、接着、通り抜けという多段階のステップからなり、ローリングや接着に関して多くの研究がされてきたが、通り抜けの分子機構に関しては不明な点が多かった。私が属する研究室の先行研究では、HEVにはリゾホスファチジン酸(LPA)産生酵素であるオートタキシン(ATX)が発現すること、ATXはHEVを介したリンパ球の通り抜けを正に制御することなどが示されてきた。そこで、私はLPA受容体がリンパ球の血管外移動に与える影響を解析した。まず、HEV内皮細胞を精製・単離し、LPA受容体発現を解析した。その結果、LPA4, LPA6の発現を確認した。LPA4, LPA6 KOマウスのリンパ節を解析したところ、基本的な構築には異常はなかったが、HEV内皮細胞層にリンパ球集積が見られた。これらのLPA受容体KOマウスにおいて、GFP陽性WTリンパ球を静脈内投与し、ドナーリンパ球のリンパ節への移動度を解析したところ、LPA4 KOマウスではリンパ球の移動が野生型マウス(WT)に比べて抑制されていたが、LPA6 KOマウスでは有意な変化は見られなかった。またLPA4 KOマウスではHEV内皮細胞層へのリンパ球集積のためにHEVが有意に肥大していた。以上より、LPA4を介したシグナルがリンパ球のHEV内皮細胞層の通過を正に制御していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。私は、リンパ節辺縁洞(subcapsular sinus ; SCS)を構成する支持細胞が免疫細胞のリンパ行性移動を制御する可能性に着目し、細胞移動の新たな制御法の開発を目指した。これまでに、SCSにおいてlysophosphatidic acid産生酵素であるオートタキシン(ATX)が発現していることを確認した。さらに、私が所属する研究室では高内皮細静脈に発現するATXがリンパ球の血行性移動を制御することを明らかにしてきたことから、SCSに発現するATXがリンパ行性の免疫細胞移動を制御するかを検証した。本年度は、SCSを介した免疫細胞移動とATXの関与について、活性化T細胞の移動に注目した。リンパ節のwhole-mount解析を行った結果、活性化T細胞はリンパ管へ侵入後、これまでA. Braunら(Nat. Immunol. 12 : 879, 2011)が報告していたこととは異なり、medullary sinusからではなくSCSを介してリンパ節実質内へ移動した。次に、野生型マウスを用いて、生体内ライブイメージングにより活性化T細胞がSCSを介して移動する様子を観察した。野生型マウスの後肢に、活性化T細胞のみを投与すると、SCSを介した細胞移動の可視化が困難であった。そこで、生理的条件下で頻繁に移入している樹状細胞を後肢へ前投与すると、活性化T細胞の移動が頻繁に見られるようになった。フローサイトメトリー解析においても樹状細胞の前投与が活性化T細胞のリンパ節への移動を亢進した。現在、リンパ節指示細胞においてATXを欠損するマウスを用いて同様の解析を行い、ATXの本現象への関与を検討している。以上のことから、樹状細胞はSCSを介した細胞移動を誘導する一つの因子であると考えられるが、ATXの関与についてはさらなる検討が必要である。またLPA4 KO

マウスではHEV内皮細胞層へのリンパ球集積のためにHEVが有意に肥大していた。以上より、LPA4を介したシグナルがリンパ球のHEV内皮細胞層の通過を正に制御していることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。リンパ節支持細胞に発現するATXのみがSCSを介した細胞移動を誘導する可能性を考えていたが、SCSを頻繁に移動する樹状細胞もこれを正に制御する因子である可能性が示された。また、活性化T細胞のリンパ節実質への入口はこれまで言われていたmedulla側ではなく、その反対側のSCSであることが明らかになった。リンパ節支持細胞由来のATXだけでなく、SCSを移動中の細胞、樹状細胞由来のシグナルについてもあわせて検討を行う。また、最近、Cysterのグループにより、SCSにはCD4-、CD8-, IL-7Rα++のinnate lymphocyteが豊富に存在することが示され(PLos One7 : e38258, 2012)、SCS領域のマクロファージと密接に相互作用を行いながら実質内に移動することが報告されている。この領域にはATXが強く発現していることから、この細胞の移動におけるATXおよびその産物であるLPAの依存性についても検討を進める。
乱流の一点完結モデル

本研究においてはダイレクトシミュレーション(DNS)の情報、高精度のラージエディシミュレーション(LES)によるデータベースあるいは高精度実験データベースを利用して一点完結モデルを再構築し,新たなモデルを提案,検証することを目的として,9課題を7人で担当した。提案されたモデルはk-εモデル,代数応力モデル,応力方程式モデルおよびLESのサブグリッド(SGS)モデルに及び,これらのモデルを従来より複雑な,あるいは複合的乱流場に適用してモデルの検証を行った.さらに,提案された幾つかのモデルを正方形柱まわりの流れ場に適用し、各モデルの特徴を検証した。小尾はレイノルズ応力の乱流輸送に支配的な三次モーメントの輸送方程式のバランスに着目した代数応力モデルを開発しそのモデルを自由混合層の乱流場に適用し,提案したモデルの評価を行った。また,併せて,高精度計算に際して生じる数値解析上の不安定性を抑制する方策,境界条件の設定方法の提案を行った。山本は乱流の時間スケールを複数にすることによって,より普遍性の高いモデルを得るべく多重時間スケール応力方程式モデルを提案し,乱流噴流,逆圧力勾配乱流境界層に適用して,モデルの高い普遍性を検証した.小林は円筒座標系と一般座標系との複合LES計算方法を提案し,これを旋回乱流に適用するとともに非等方k-εモデルおよび代数応力モデルの検証を行った。河村は三次モーメントの輸送方程式のクロージャー問題を軽微な負荷で解決するモデルを提案し,これを2重円管内の曲率をもつ乱流場に適用し,乱流変動の3次相関に関する収支のデータを求めた.村上はk-εモデルおよび代数応力モデルを主体に浮力効果の組み込みを行い,浮力ダンピング下の低レイノルズ数流れに適用できるk-εモデルを提案するとともに,浮力効果を組み込んだLESを構成してモデルの評価を行った.河原は応力方程式モデル中の圧力-歪速度相関項に水面の効果を組み込んだモデルを提案するとともにエネルギー散逸率の輸送方程式における各項のモデルの見直しを行い,これを滑面および粗面上の開水路乱流,長方形断面の水路および2次元水面乱流において検証を行った。日野は植生効果を伴う乱流場を対象に,個々の葉や枝よりは大きな格子系において葉や枝の作り出す乱れエネルギーをLESの概念から導き,植生層内モデルを開発した.このモデルを強い日射条件下の建物まわり流れに適用するとともにフィールド実験と比較して適用性を検証した.さらに,小林,村上,河村は正方形柱体まわりの同一レイノルズ数乱流についてLESを構成して,SGSモデルの比較,計算手法の検証を試みた.本研究は基礎的かつ単純な乱流場において得られたダイレクトシミュレーションの情報と、複雑な乱流場に対してラージェディシミュレーション(LES)によるデータベースを利用して、一点完結モデルを系統的に再検討し、再構築されたモデルの提案を行うことを目的とする。研究代表者および分担者は課題を分担し、それぞれの課題について高精度シミュレーション手法を確立するとともにLES乱流データベースの構築および高精度実験データベースの取得を主として進めた。課題1“曲率のある壁面をもつ乱流場のモデル"において河村はまず、応力方程式モデルを見直し、一様乱流に対して急速剪断条件を満足するモデルを提唱して、これを曲率のない固体壁面にまで適用するためのモデルの拡張を行っている.続いて,曲率のある壁面として二重円管内乱流を取り上げて内管側と外管側で異なる曲率をもつ非対称乱流場の乱流構造に関する信頼性の高いLESデータベースを構築している。小林は課題2“剥離のある乱流場のモデル"において代表的な剥離乱流場出あるバックステップ流れを対象としてLESデータベースを構築し,これを基に代数応力モデルの代数化の評価と乱流散逸率の輸送方程式におけるwall reflection termの改善を行うとともに,ディフーザ流れに対して,通常の単純剪断乱流では重視されないextra strain rateの影響を組み込んだモデルの提案を行っている.課題3“浮力の作用する乱流場のモデル"において村上は浮力乱流場のモデル開発の前段階として建物周辺気流およびヒートアイランド形成時の都市空間内の流れ場、温度場の高精度LESデータベースを構築し、浮力の影響を取り込んだ改良k-ε型モデルを開発した.課題4“植生層内の乱流場のモデル"において日野は植生要素の抵抗によるエネルギー損失を考慮するようなサブグリッドスケールにおける乱れ作用の定式化を提案している。本研究はダイレクトシミュレーション(DNS)の情報、高精度のラージエディシミュレーション(LES)によるデータベースあるいは高精度実験データベースを利用して一点完結モデルを系統的に再検討し、再構築されたモデルの提案を行うことを目的とする。本年度は研究代表者および分担者が課題を分担しモデルの検討を進めた。課題1“曲率のもつ壁面乱流場のモデル"において河村は細い内管をもつ二重円管内乱流のLES,DNS解析結果より速度変動の三重相関項の収支を求め、応力方程式モデルの圧力・応力相関項と散逸項について新しいモデルを提案した。小尾は課題2“剥離のある乱流場のモデル"において今年度は壁面から離れた位置で発達する自由せん断層を解析の対象とした.河村の提案した三次モーメントの輸送方程式のクロージャー問題を軽微な負荷で解決するモデルを提案し、その有効性および問題点を検討した。小林は課題3“旋回を伴う乱流場のモデル"において速度勾配の精度向上を図るため、一部の計算を円筒座標系で行う一般座標系LES計算方法を提案し、これにより旋回乱流の高精度計算の可能性を示した。課題

4“浮力の作用する乱流場のモデル"においては村上は非等温室内気流や都市境界層流を対象にダイナミックSGSモデルによるLES解析の有効性を確認し、そのデータを基礎に二方程式モデルおよび応力方程式モデルの中の浮力に関わる項の取り扱いに詳細な検討を加えた。河原は課題5“自由水面乱流場のモデル"において応力方程式モデル中の圧力・歪速度相関項に自由水面の影響を表現するモデルを提案し2次元開水路乱流へ適用した。課題6“植生効果の乱流モデル"において日野は植生層境界層の乱流に対するLES解析を試み、大規模渦の発生とこの渦による大気・植生間の運動量、熱、物質交換の促進を予測した。本研究においてはダイレクトシミュレーション(DNS)の情報、高精度のラージエディシミュレーション(LES)によるデータベースあるいは高精度実験データベースを利用して一点完結モデルを再構築し,新たなモデルを提案,検証することを目的として,9課題を7人で担当した。提案されたモデルはk-εモデル,代数応力モデル,応力方程式モデルおよびLESのサブグリッド(SGS)モデルに及び,これらのモデルを従来より複雑な,あるいは複合的乱流場に適用してモデルの検証を行った.さらに,提案された幾つかのモデルを正方形柱まわりの流れ場に適用し、各モデルの特徴を検証した。小尾はレイノルズ応力の乱流輸送に支配的な三次モーメントの輸送方程式のバランスに着目した代数応力モデルを開発しそのモデルを自由混合層の乱流場に適用し,提案したモデルの評価を行った。また,併せて,高精度計算に際して生じる数値解析上の不安定性を抑制する方策,境界条件の設定方法の提案を行った。山本は乱流の時間スケールを複数にすることによって,より普遍性の高いモデルを得るべく多重時間スケール応力方程式モデルを提案し,乱流噴流,逆圧力勾配乱流境界層に適用して,モデルの高い普遍性を検証した.小林は円筒座標系と一般座標系との複合LES計算方法を提案し,これを旋回乱流に適用するとともに非等方k-εモデルおよび代数応力モデルの検証を行った。河村は三次モーメントの輸送方程式のクロージャー問題を軽微な負荷で解決するモデルを提案し,これを2重円管内の曲率をもつ乱流場に適用し,乱流変動の3次相関に関する収支のデータを求めた.村上はk-εモデルおよび代数応力モデルを主体に浮力効果の組み込みを行い,浮力ダンピング下の低レイノルズ数流れに適用できるk-εモデルを提案するとともに,浮力効果を組み込んだLESを構成してモデルの評価を行った.河原は応力方程式モデル中の圧力-歪速度相関項に水面の効果を組み込んだモデルを提案するとともにエネルギー散逸率の輸送方程式における各項のモデルの見直しを行い,これを滑面および粗面上の開水路乱流,長方形断面の水路および2次元水面乱流において検証を行った。日野は植生効果を伴う乱流場を対象に,個々の葉や枝よりは大きな格子系において葉や枝の作り出す乱れエネルギーをLESの概念から導き,植生層内モデルを開発した.このモデルを強い日射条件下の建物まわり流れに適用するとともにフィールド実験と比較して適用性を検証した.
コンピュータ支援による学生の論文・レポート作成システムの研究

大学における講義・演習で、学生が主体的に調査・報告を義務づけられる課題(レポート)の作成を通して、学生の論理的思考力・抽象的思考力を養われる。本研究の目的は、通常学生が提出するレポートの形式が特定化されたデータベースを作成し、学生がこのレポートをWWWを利用して閲覧できるシステムを提供し、自身がレポート作成の思考過程を、貝体的な評価・解析できる論文作成支援システムの開発を目指すことである。そのために、通常の謙義・演習においてすでに提出されたレポートあるいは新しいレポートを、順次データベースとして蓄積できる学生レポートを入力部を作成した。レポートの課題は、ビデオ(NHK「クローズアップ現代」30分番組)を視聴させ、その内容を[問題提起]、[導入]、[議論]、[結論]の4つのパラグラフ構成とし、[問題提起]・[導入]・[結論]は、40字×5行程度、[議論]は40字×2530行程度の形式とした。これをレポート構成時の座標軸と呼ぶ。次に、この提出された学生のレポートから、論理的思考力・抽象的思考力が曖昧な文章を見つけだし、評価した結果を学生に表示できるWWW閲覧システムを開発した。このような、支援システムを通して、客観的なレポートの作成に必要な全体の記述・構成を具体的に習得できるシステム開発を行った。【平成9年度研究実績の概要】[1]基礎的課題の遂行まず、ビデオ(30分番組)を視聴させ、その内容を[問題提起]、[導入]、[議論]、[結論]の4つのパラグラフに分けたレポート作成を1年次の学生に課した。学生から提出されたレポートを基礎データとして分析すると、レポート構成上主として次のような結果が得られた。(1)文章が長いために主語と述語が明確になっていない。(2)文末がほとんどすべて「である」になっている。(3)議論部が短く、結論部が長い。(4)段落がない。また、レポートの論理上の構成としての[問題提起]等に何を書いたらよいかわからないレポートもみうけられた。これらをデータベース化していくためには、基礎となるデータがテキストファイルであるため当初考えていた市販のデータベースソフトが適切か否かを検討する必要がある。他方、客観的なレポートの作成と主観的な意見を記述することに重きを置いたレポートでは、全体の記述・構成に違いあり、今回のテーマはいずれを中心に置いた研究とするかを明確にして取り組む必要があることも解った。また、これらをインターネットを利用して自由に閲覧できるようにするための方法も検討することとなった。[2]インターネットを利用したレポートの閲覧レポート閲覧ができる環境としてWWWを利用したホームページを作成する。そのためには、原案として次のようなインタラクティブな構成が考えられる。(1)表示されたレポートに対して、閲覧している学生が不正箇所を指示し、その結果をCGIを通してサーバに送る。(2)指摘された箇所に対して、結果の正誤をクライアント側に送信する。