hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッド鋼桁の挙動と設計法

そのため、実験結果を子細に見直したところ、等しい大きさの荷重の2点載荷により載荷していたはずのところ、二つの荷重の大きさに1%程度の差があることが分かった。通常、この種の実験では、1%程度の荷重の差は誤差の範囲として扱われるが、解析で、二つの荷重の大きさに1%の差を設定して解析したところ、ほぼ実験と同じ結果が得られた。以上のことを含め、23年度の成果として、(1)実験に用いられた寸法を有する鋼桁の場合、本来の曲げによる崩壊形式は、フランジのねじれ座屈であること、(2)荷重の非対称性など、何らかの不完全性があると、フランジ垂直座屈が発生すること、(3)フランジ垂直座屈が発生すると荷重の急激な低下が生じることから、設計上の問題点となることが挙げられる。24年度は、23年度に引き続き、ホモジニアス鋼桁との比較も含め、パラメーター解析等により垂直座屈の性質を詳しく調べる事を、第一の目標としていた。その結果として、垂直座屈が発生するかどうかは、フランジの板厚に依存すること、桁高は垂直座屈にはほとんど影響しないことなど、いくつかの点が明らかとなった。一般に、垂直座屈は腹板が極端に弱い場合にのみ発生する、とされている。ハイブリッド鋼桁は、その「腹板が極端に弱い場合」に該当するが、ホモジニアス桁では、そのような場合に該当することはまれで、そのためホモジニアス桁では、通常はフランジ垂直座屈は考慮していない。しかし、本研究で比較のためにホモジニアス桁についても解析したところ、ホモジニアス桁でも場合によっては垂直座屈が発生することが確認された。これらの結果から、垂直座屈の発生メカニズムは、これまで言われているような、腹板の強度に依存するのではなく、むしろフランジの剛性の寄与が大きいと推測される事がわかった。以上のように、当初の24年度の目的であるパラメーター解析は、ほぼ予定通り達成できたと考えていることから、「おおむね順調に進展している」とした。当初の計画では、23年度は、ハイブリッド鋼桁について、そのフランジ垂直座屈の基本的な性質を調べること、ハイブリッド鋼桁に関する実験結果を数値解析により再現することを主たる目標としていた。うち、実験結果を再現することについては、特に荷重の非対称性を考慮することにより、ほぼ達成できたと考えられる。実験結果を見ると、2点載荷により等曲げを作用させたハイブリッド鋼桁において、その中央からわずかにずれた位置でフランジの垂直座屈による変形が観察されている。これに対し、数値解析では、当初は、ねじれ座屈が先行する、あるいは実験結果とは異なる位置で垂直座屈が発生するなど、実験結果を再現したとは言い難い結果が得られていた。しかし、荷重の非対称性を考慮した解析を行った結果、実験によるフランジ垂直座屈変形とほぼ同じく、桁の中央部からわずかにずれた位置で、実験結果と極めて似た形状の座屈変形が得られた。このことから、実験結果の解析による再現は、ほぼ完了したものと考えている。一方、フランジ垂直座屈の基本的性質については、フランジ及び腹板の寸法を変えるパラメーター解析を実施し、ある程度の傾向がつかめてきたが、まだ完全に解明した段階には若干物足りない部分もあるように思われる。以上のことから、23年度は、「概ね順調」と評価している。パラメーター解析を引き続き実施するとともに、ハイブリッド鋼桁における垂直座屈の照査式について検討する。これまでの垂直座屈に関する照査式は、腹板の単位幅あたりの座屈強度をもとに求めており、座屈強度は幅厚比によって決まるとされている。
ゲノム薬理学的アプローチによる肺高血圧症の個別化医療の開発

本研究で私たちは、難病である肺高血圧症患者の臨床データベースを作成し、臨床的解析を行うとともに、患者遺伝子を用いて薬物代謝に関連する231遺伝子上の1,936の遺伝子多型・変異を網羅的に検出した。肺高血圧症治療薬として汎用されるボセンタンの副作用である肝機能障害について臨床データと遺伝子解析結果を統計学的に解析した結果、2つの遺伝子の多型がボセンタンに伴う肝機能障害の発生に有意に相関することを明らかにし、ボセンタンによる肝機能障害を予測するモデルを構築した。これらの成果は、肺高血圧症患者における個別化医療に貢献することが期待される。本研究は、肺高血圧症患者の臨床データベースと遺伝子多型・変異を組み合わせることで、薬効・副作用モデルを構築し、その臨床応用を目指すことを目的としている。本年度は、肺高血圧症患者の臨床データベースを構築し、登録数は260症例を超えた。同意を得られた症例についてゲノムDNAを抽出、保管している。これらの検体の一部を用いて予備的実験としてDMET plus solution(Affimetrix社)を用いて、薬物代謝の代謝経路に関連する231遺伝子上の1,936の遺伝子多型・変異の網羅的検出を試みた。患者群を臨床データから、治療反応群(平均肺動脈圧が10mmHg以上低下した群)、肝障害出現群(GOT/GPTが前値の3倍以上に上昇)、浮腫出現群などに分け、それらの遺伝子多型・変異と臨床データを組み合わせて、Fisher's Exact Testにより候補となる遺伝子多型を絞り込んだ。絞られた多型に対した多重ロジスティック解析を行い、薬効・副作用発現に関連する遺伝子多型・変異を複数確定した。現在、作成した予測モデルが妥当であるかどうかを検討する目的で、すでに解析した群とは異なる患者群を作成し、臨床データの収集とゲノムDNAを抽出することが進行中である。また、ボセンタンの血中濃度を測定するためにHPLCを用いた微量検体検出プロトコールを確立した。現在、すでに網羅的解析を行った群の一部から血液検体を採取し、今後のボセンタン血中濃度の解析に用いる予定である。本研究の目的は、肺高血圧症患者の臨床データベースの構築および患者検体から得られた遺伝子多型・変異の解析により、薬効・副作用モデルを構築し、その臨床応用を目指すことである。昨年度、私たちは薬物代謝経路に関連する遺伝子の網羅的解析により、肺高血圧治療薬の薬効・副作用発現に関連する遺伝子多型・変異の候補を複数同定した。そこで、本年度はこれらの候補遺伝子のうち、特にエンドセリン受容体拮抗薬のボセンタンによる肝障害をきたした症例の遺伝子多型・変異に焦点を絞り解析を進めた。その結果、ボセンタンによる肝障害に関与する遺伝子多型として、これまで既報の遺伝子に加え、新規の遺伝子を同定することができた。これらの遺伝子変異を組みあわせてボセンタンによる肝障害予測モデルを作成した。現在、本成果については論文投稿準備中である。また、作成したボセンタンによる副作用発現予測モデルの妥当性を検討する目的で、今回解析した群とは異なる患者群の臨床データおよびゲノムDNAの抽出を進めている。さらにボセンタンの血中濃度を微量検体から測定するシステムを確立するとともに、1日に2回の採血でボセンタンの代謝を予測するアッセイ系の構築に取り組んでいる。今後、患者検体を集積し、私たちの同定した遺伝子多型・変異とボセンタンの血中濃度、肝障害の発生について解析を進める予定である。当初計画していた研究は、予定通りに進行し、「研究実績の概要」に記載したように、期待された結果を得ることができた。本研究成果については、現在、論文投稿準備中であり、次の研究計画の策定・実施の準備を進めている。以上より、研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。本研究の目的は、肺高血圧症患者の臨床データベースを構築し、患者検体から得られた遺伝子多型・変異と臨床データを解析することにより、薬効および副作用モデルを構築し、将来的に個別化医療への応用を目指すことである。平成28年度は、肺高血圧治療薬として汎用されるエンドセリン拮抗薬であるボセンタンの副作用の肝機能障害に焦点を絞り、薬物代謝経路に関連する遺伝子の網羅的解析を実施した。Fisher's exact testとlogistic regression analysisを用いた統計学的解析の結果、複数の遺伝子の変異がボセンタンに伴う肝障害の発生に有意に相関することが明らかとなり、腎障害および年齢を説明変数として加えることによりボセンタンによる肝障害の予測モデルを作成した。これらの成果は学会で発表するとともに、論文投稿中である。また、今回解析した群とは異なる患者群において、臨床データと遺伝子解析を進め、この予測モデルの妥当性を検討した。さらに、昨年度に確立したボセンタンの血中濃度を微量検体から測定するシステムを用い、1日2回の採血でボセンタンの代謝を予測する解析系を構築した。現在、当該遺伝子を改変したマウスを用いて、ボセンタンによる肝障害発生のメカニズムの解明に取り組んでいる。これらの結果は、難治性疾患である肺高血圧症患者の薬剤の選択において重要な情報をもたらすことが期待され、医療経済的な観点からも肺高血圧症に対する個別化医療の一助となることが期待される。

肺高血圧症治療薬として汎用されるボセンタンの副作用である肝機能障害について臨床データと遺伝子解析結果を統計学的に解析した結果、2つの遺伝子の多型がボセンタンに伴う肝機能障害の発生に有意に相関することを明らかにし、ボセンタンによる肝機能障害を予測するモデルを構築した。これらの成果は、肺高血圧症患者における個別化医療に貢献することが期待される。当初に計画していた事項のうち、肺高血圧症患者のデータベースの構築、肺高血圧症患者のゲノムDNAの抽出、薬剤代謝に関与する遺伝子の多型・変異の網羅的解析、薬効・副作用モデルの構築、薬効副作用に関する遺伝子多型・変異の検出に関しては、ほぼ予定通りに達成できている。薬剤血中濃度の測定は、測定系を確立できたため、検体収集後にまとめて測定予定である。以上の理由から、研究の目的は概ね順調に進展している。今後は成果をまとめた論文を投稿・発表を目指す。同時に、微量検体からのボセンタン血中濃度測定ステムを利用して、1日に2回の採血でボセンタンの代謝を予測するアッセイ系と構築する。今後、患者検体を集積し、私たちの同定した遺伝子多型・変異とボセンタンの血中濃度、肝障害の発生について解析を進め将来の肺高血圧症に対する個別化医療の一助とする予定である。臨床薬理学精度の高い予測モデルを構築するためには、妥当性の検証が最も重要であり、出来る限り多くの症例数で検討することが望ましい。そのためには症例および臨床データの蓄積が重要な要因となる。神戸大学医学部附属病院のみではなく、各関連病院に協力を依頼し、症例を積み重ねる努力を継続する。ゲノム解析費用が予定よりも安価であったため、50,000円の未使用額が発生した。当初の予定より多くのゲノムDNA検体の解析に用いる予定である。
尿中タムタンパク・アルブミン複合体の病態検査診断への展開

1)尿中タムタンパク測定条件設定尿中タムタンパク濃度測定において、再現性良くかつ測定可能な濃度範囲を広くするために測定時の諸条件を再検討した結果、希釈に蒸留水を用いると塩濃度によるタムタンパクの重合を防ぐことが出来、かつ再現性も得られたため、蒸留水による尿の希釈を行うこととした。2)健常人尿中タムタンパクの測定我々が構築したサンドイッチELISA法にて、健常人の尿中タムタンパク濃度を測定し、健常人の尿中タムタンパク排泄の動態解析を行った。1日の排泄量は男女ともに50100mg/dayで、性差は見られなかった。また1時間あたりの排泄量は、採取時間が異なっていてもほぼ一定であることが分かり、1時間あたりの排泄量を24倍すると概ね1日排泄量と一致した。このため尿中タムタンパク測定における尿の採取条件は1時間尿を用いることで比較できることが分かった。3)尿路結石患者の尿中タムタンパク、アルブミンの測定健常人と同様に、尿路結石患者においても尿中タムタンパク排泄の動態解析を行った結果、1時間あたりの排泄量はほぼ一定していることが分かった。尿路結石患者の尿中タムタンパクの排泄量は健常人よりも少なく、それに対してアルブミン濃度は健常人よりも優位に高くなっていた。これらの結果から、尿中タムタンパクの測定は尿路結石患者の経過観察に用いられる可能性が示唆された。4)糖尿病患者の尿中タムタンパク、アルブミンの測定糖尿病患者尿では抗体と反応しない免疫非応答性アルブミンが存在し、タムタンパクの存在が何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆された。1)尿中タムタンパク・アルブミン複合体の検査法の確立のための基礎的検討(タムタンパク測定法の確立)尿中タムタンパク・アルブミン穫餐法の確立の基礎的検討として、タムタンパクの検査法を確立した。測定法にはELISA法を採用した。タムタンパクの濃度測定は尿の希釈条件の違いにより結果に影響を及ぼすので、至適希釈緩衝液を検討した結果、PBS緩衝液を用いて希釈した場合が最も感度よく、再現性があることを確認した。そのほか希釈倍率、界面活性剤など、至適条件を確立するために、用いる試薬の種類、濃度などの検討をおこなった。ペルオキシダーゼ系の反応を最終的に利用し測定感度をあげるため、高感度色原体を用いた。2)種々腎疾患患者尿での尿中タムタンパク測定基礎的検討を行った尿中タムタンパク酵素免疫測定法により、インフォームドコンセントを得た健常者、種々腎疾患患者から収集した尿サンプルについて測定分析した。その結果、尿路結石患者において、結石の形成には尿中タムタンパクの存在が非常に重要であることがわかった。また尿中アルブミンがその形成に関与していることもわかった。またIgA腎症未治療患者において、治療患者よりも尿中タムタンパク濃度が高いことがわかった。IgA腎症未治療患者尿のセルロースアセテート膜電気泳動でアルブミンバンドの伸張がみられるが、THP/アルブミン比が治療後群や非IgA腎症群より有意に高値であることが確認され、この現象も尿中タムタンパク濃度に関連していることがわかった。

1日の排泄量は男女ともに50100mg/dayで、性差は見られなかった。また1時間あたりの排泄量は、採取時間が異なっていてもほぼ一定であることが分かり、時間当たりの排泄量を24倍すると概ね1日排泄量と一致した。このため尿中タムタンパク測定における尿の採取条件は1時間尿を用いることで比較できることが分かった。3)尿路結石患者の尿中タムタンパク、アルブミンの測定健常人と同様に、尿路結石患者においても尿中タムタンパク排泄の動態解析を行った結果、1時間あたりの排泄量はほぼ一定していることが分かった。尿路結石患者の尿中タムタンパクの排泄量は健常人よりも少なく、それに対してアルブミン濃度は健常人よりも優位に高くなっていた。これらの結果から、尿中タムタンパクの測定は尿路結石患者の経過観察に用いられる可能性が示唆された。4)糖尿病患者の尿中タムタンパク、アルブミンの測定糖尿病患者尿では抗体と反応しない免疫非応答性アルブミンが存在し、タムタンパクの存在が何らかの影響を及ぼしている可能性が示唆された。
ネズミマラリア原虫感受性ハマダラカ属の蚊3種の飼育方法の改良

マラリア研究には種々のマラリア原虫に感受性の高いハマダラカ属の蚊の系統保持が必要であり、国内では外国産のAnopheles stephensiが用いられている。系統が切れた場合の外国からの入手や地球温暖化による野外での本種の生息の可能性などの点から国内産のマラリア感受性系統の確立は重要なことである。昨年度は琉球列島産ハマダラカ3種について室内系統の確立の試みとネズミマラリア原虫に対する感受性を調べた。その結果、これまで飼育が困難であったヒトマラリアの媒介蚊として重要であるAn.minimus、An.saperoiが静置法及び当教室で考案した滴下法を用いることで幼虫の飼育ができるようになった。An.minimusはネズミマラリアにたいする感受性は低くかったが、An.saperoiは感受性が高く、オーシストおよびスポロゾイトを持つ個体の割合が高かった。今年度はさらに室内で簡単に系統を維持するためにAn.saperoiとAn.minimusの飼育方法の改良と、An.saperoiがネズミマラリアPlasmodium yoelii nigerienseをマウスに感染させることができるかについて検討した。その結果、An.saperoiは大型ケージで交尾率が高く、ヌードマウスを吸血源として与えると吸血率が上昇した。産卵はこれまで個別のみであったが、低率ではあるが集団でも行えるようになった。An.minimusは中型ケージでも交尾率、吸血率は高く、産卵は集団で行えるようになり、飼育が比較的簡単に行えることが明らかになった。An.saperoiはネズミマラリアの実験室内のvectorとなることが明らかになった。An.saperoiのネズミマラリアの伝播能や飼育方法の難易度をAn.stephensiと比較すると、An.stephensiが優れていることは明らかであるが、国内産であるAn.saperoiは長寿であり利用価値は高い。
脳内におけるアルギニン生合成系の機能的役割に関する実験形態学的研究

中枢神経系に存在するアルギニン合成系の機能的役割を解明するための手がかりを得る目的で、まず最初に、ニホンザルの中枢神経系におけるアルギニン合成系の調律酵素と考えられるアルギニノコハク酸合成酵素(ASS)の分布を免疫組織化学的に検索した。その結果、特定の神経細胞集団において、神経細胞体や樹状突起、軸索終末などが特異なASS様免疫反応陽性をしめした。このことは、ASSが、一般的な神経機能の維持というよりも神経伝達機能に関係していることを示唆した。つぎに、アルギニンは、神経伝達物質として注目されている一酸化窒素(NO)の前駆物質としての役割があることが判明しているので、これとの関連性について検討した。すなわち、ASSと一酸化窒素合成酵素(NOS)との局在について免疫組織化学法や組織化学法などで検索した。その結果、大部分の神経領域では、ASS含有神経細胞がまったく存在しないのにNOS陽性神経細胞が観察される領域が認められたり、ASSやNOSを含む神経細胞が観察されるが、両者の神経細胞の種類が異なる、との結論を得た。しかし、胸髄の側角の神経細胞のように、一部の領域では、NOS様免疫反応が観察され、さらに弱いながらもASS様免疫反応を認めた。これらの事実より、アルギニン合成系と一酸化窒素合成系とは必ずしも直接的な関連性がない領域が、少なくともニホンザルでは確認できた。すなわち、一酸化窒素の前駆物質であるアルギニンを合成するためだけに中枢神経系のアルギニン合成系が存在するのではないことを意味する。また、アルギニノコハク酸合成酵素によってつくられたアルギニノコハク酸からアルギニンを産生するアルギニノコハク酸リアーゼ(ASL)の酵素に対する抗体を用いてニホンザル中枢神経系を免疫組織化学的に検索した。この結果では、神経細胞だけでなく、neuropilにも陽性反応が認められたが、さらに特異性の高い抗体作製に取組んでいる。平成5年度は、脳内におけるアルギニン代謝系とアルギニンから合成される一酸化窒素合成系との関連性を調べる目的で、アルギニン代謝系の調律酵素であるアルギニ,コハク酸合成酵素(ASS)をふくむ神経細胞と、一酸化窒素合成酵素と密接な関連性をもつNADPH-diaphorase酵素活性の強陽性神経細胞との関係について、ニホンザル脳における免疫組織化学法あるいは酵素組織化学法などを使用して検索した。ニホンザル脳でASS様免疫反応陽性神経細胞体が多数観察される部位は、大脳新皮質や線条体、上丘、小脳皮質などであった、大脳皮質でのASS様免疫反応陽性神経細胞体は主としてIV層に存在するが、NADPH-diaphorase酵素活性強陽性神経細胞は大部分がVI層に局在していた。また線条体におけるASS陽性神経細胞体は直径が78×810mumであるのに対して、NADPH-diaphorase強陽性神経細胞体の直径は1825×2535mumであった。このように存在する局在や神経細胞の種類などにおいて、ASS様免疫反応陽性神経細胞とNADPH-diaphorase強陽性神経細胞とはかなずしも一致しない結果をえた。この結果をさらに確認するために、同一標本においてASS様陽性神経細胞とNADPH-diaphorase強陽性神経細胞との検索を同時におこなう二重染色を大脳皮質と線条体とで実施した。その結果、やはり両者の重なりを神経細胞体で認めることができなかった。以上の実験結果から間接的ながらもアルギニノコハク酸合成酵素を有する神経細胞は、一酸化窒素合成とは必ずしも関連性がないとの結論を本年度の研究期間でえることができた。

アルギニノコハク酸合成酵素を含むアルギニン代謝系の神経細胞での役割を次年度には異なる角度からさらに追求していきたい。ニホンザル中枢神経系に存在するアルギニン合成系と一酸化窒素合成系との関連性を検討するために、アルギニノコハク酸合成酵素(ASS)や一酸化窒素合成酵素(NOS)などの局在について免疫組織化学法で検索した。その結果、本研究期間では、ASS含有神経細胞がまったく存在しないのにNOS陽性神経細胞が観察される領域が認められたり、ASSやNOSを含む神経細胞が観察されるが、両者の神経細胞の種類が異なる、との結論を得た。たとえば、大脳皮質では、ASS陽性神経細胞が一番多く観察できる層はIV層であるが、NOSの一番多く見られるのはIV層との相違があった。これらの事実より、アルギニン合成系と一酸化窒素合成系とは必ずしも直接的な関連性がないことが、少なくともニホンザルでは確認できた。すなわち、一酸化窒素の前駆物質であるアルギニンを合成するためだけに中枢神経系のアルギニン合成系が存在するのではないことを意味する。それ以外の意義があると考えられる。アルギニノコハク酸合成酵素によってつくられたアルギニノコハク酸からアルギニンを産生するアルギニノコハク酸リアーゼ(ASL)の酵素に対する抗体を二種類用いてニホンザルの中枢神経系を免疫組織化学的に検索した。一つの抗体はラット肝から精製したASLに対するものであるが、この抗体はニホンザルと交差性がなく、染色できなかった。そこで、現時点で作製されたヒト肝臓のASLに対する抗体を使用し、ニホンザルの中枢神経系を免疫組織化学的に染色した。この結果では、神経細胞だけでなく、neuropilにも陽性反応が認められたが、さらに特異性の高い抗体作製に取組んでいる。
ソフトウェア作成時のエラー意味分析と高信頼化技法に関する研究

1.ソフトウェアの開発過程において、プログラマがソフトウェア・メトリクスを積極的に活用できるような環境を提案した。その環境は、メトリクスに必要なデータを自動的に収集することのみを目的とするのではなく、収集したデータとメトリクスの分析結果をプログラマにフィードバックすることで、ソフトウェアの信頼性と品質を向上させることを目的としている。2.ソフトウェア・メトリクス環境の一部として、データ収集システムおよび収集データの解析ツールを作成した。収集システムとしてはテキストの履歴や、プログラマの作業状況を記録するものを、データ解析ツールとしては収集データを見やすく出力・表示するためのものを作成した。3.上記2のシステムを用い、学生のプログラム開発過程のデータを収集した。そのデータに対して、ソフトウェアの信頼性モデルを適用し、学生実験のようなプログラム開発過程の初期段階に対して信頼性モデルの適用の有効性について検討した。4.プログラミングにおける設計作業の内容を実験により定量的に見直し、設計における本質的な項目を明らかにする試みを行った。(1)初期基本設計と最終ソースコードの品質の関連について解析した。(2)同一課題のプログラムを、自己流に作成した場合と、複合設計法を見本に作成した場合とを比較して、その設計法の効果を解析した。(3)プログラム作成過程を詳細設計とコーディングに分け、互いに他人の設計書に基づいてコーディングさせ、設計とソースコードの品質の関係を調べ、設計書に必要な内容を考察した。5.ソフトウェアの生産性や品質に大きな影響を与える「プログラマの能力」を定量的に評価する尺度を提案した。この尺度はエラー寿命の総和をもとにプログラマの能力を定量化している。
反射型拡散光トモグラフィによる生体内酸素輸送解明

生体内の物質移動を知ることは生体の複雑な生理学的機能を明らかにする上で極めて重要である.近年,酸素輸送を生体外から無侵襲で観察する手法として近赤外光を用いたイメージングが注目されている.近赤外光は生体内を拡散的に伝播し,その血液(ヘモグロビン)による吸収スペクトルが酸素化度に応じて変化する.このことを利用して酸素化・脱酸素化ヘモグロビン濃度分布の断層画像を描き出す拡散光トモグラフィ(DOT:Diffuse Optical Tomography)技術を用いて,筋肉や脳などの生体組織内酸素輸送を解明することを目的とした.従来の連続光や強度変調光を用いたDOTでは,生体に照射した光を照射点の反対側の表面で検出できる場合(透過型DOT)には断層画像を得ることができる.しかし,生体が大きく,照射した光を反対側で検出できない場合(反射型DOT)では断層画像を得ることが困難である.このような場合にはピコ秒時間分解計測法を用いると断層像を得ることができる.本研究課題では,ピコ秒時間分解計測法による生体組織の反射型DOT画像から,脳内酸素輸送現象を研究した.本研究補助金による研究成果は以下の通りである.(1)透過型では測定が不可能な大きな生体に対しては,反射型DOTが可能であることをシミュレーションおよびヒト実験により実証した.(2)反射型DOTの画像の高性能化には,生体表面上に設置した光ファイバーによる照射点と検出点の位置を正確に測定することが重要であることを確認した.(3)ヒト前額部においては,暗算などのタスクによる血液量や血液の酸素化度の変動を反射型DOTにより画像化することができた.(4)反射型の計測結果を用いる脳機能の画像化において,DOTではなく,光マッピングを行う際,ヒト頭部の頭蓋骨層および脳脊髄液層の構造変化が画像に与える影響を明らかにした.生体内の物質移動を知ることは生体の複雑な生理学的機能を明らかにする上で極めて重要である.近年,酸素輸送を生体外から無侵襲で観察する手法として近赤外光を用いたイメージングが注目されている.近赤外光は生体内を拡散的に伝播し,その血液(ヘモグロビン)による吸収スペクトルが酸素化度に応じて変化する.このことを利用して酸素化・脱酸素化ヘモグロビン濃度分布の断層画像を描き出す拡散光トモグラフィ(DOT:Diffuse Optical Tomography)技術を用いて,筋肉や脳などの生体組織内酸素輸送を解明することを目的とした.従来の連続光や強度変調光を用いたDOTでは,生体に照射した光を照射点の反対側の表面で検出できる場合(透過型DOT)には断層画像を得ることができる.しかし,生体が大きく,照射した光を反対側で検出できない場合(反射型DOT)では断層画像を得ることが困難である.このような場合にはピコ秒時間分解計測法を用いると断層像を得ることができる.本研究課題では,ピコ秒時間分解計測法による生体組織の反射型DOT画像から,脳内酸素輸送現象を研究した.本研究補助金による研究成果は以下の通りである.(1)透過型では測定が不可能な大きな生体に対しては,反射型DOTが可能であることをシミュレーションおよびヒト実験により実証した.(2)反射型DOTの画像の高性能化には,生体表面上に設置した光ファイバーによる照射点と検出点の位置を正確に測定することが重要であることを確認した.(3)ヒト前額部においては,暗算などのタスクによる血液量や血液の酸素化度の変動を反射型DOTにより画像化することができた.(4)反射型の計測結果を用いる脳機能の画像化において,DOTではなく,光マッピングを行う際,ヒト頭部の頭蓋骨層および脳脊髄液層の構造変化が画像に与える影響を明らかにした.近赤外光を用いて,10cmより大きな生体組織の断層像を得る拡散光トモグラフィは,大きく透過型と反射型に分けられる.透過型は十分な測定データが得られるため,比較的高品質な画像を再構成することができる.一方,反射型は,対象物の深部の情報が欠落しているため,再構成画像の質が悪く,これまで有用な情報を得ることが難しかった.今年度に行った本研究においては,反射型でも多くの有効な測定データを得ることができる極短パルス光を用いたピコ秒時間分解法を用い,これにより取得したデータから画像を再構成する逆問題アルゴリズムを初めて構築した.このアルゴリズムは,透過型の拡散光トモグラフィで確立した修正パルススペクトル法に基づくものであり,シミュレーションによれば,ある程度の画像化が可能であることが示された.構築したアルゴリズムの実証実験を行うため,生体組織に近い光学特性値を持つエポキシ樹脂をベースとする試料(ファントム)を作製する技術を確立した.また,作製したファントムを用い,ピコ秒時間分解計測装置により予備実験を行って測定データを収集した.ファントムの測定データを入力データとし,構築したアルゴリズムにより画像再構成を試みた.その結果,反射型でも画像を再構成することが可能であることを実証した.しかし,画像の品質はシミュレーションで期待されたほどではなく,その原因として,光を入射・検出する光ファイバーの位置の誤差,光ファイバーのファントムへの接触法,ファントム中の光学特性値の望まない不均一などが考えられ,問題点を摘出することができた.さらに来年度に向け,ヒトのin vivo測定のための計画と準備を行い,頭頂部における脳内静脈洞の画像化,および,前頭部における脳の高次機能に伴う血液量変化の画像化を検討した。

近赤外光を用いて,生体組織の断層像を得る拡散光トモグラフィは,透過型と反射型に分けられる.直径が約10cmより小さな生体組織に対して適用される透過型は,比較的高品質な画像を再構成することができるが,10cmより大きな生体組織に対して適用される反射型では,深部の情報が欠落するため画像の質が悪く,有用な情報を得ることが難しかった.本研究においては,反射型でも多くの有効な測定データを得ることができるピコ秒時間分解法を用いて計測を行い,画像を再構成する逆問題アルゴリズムを開発した.昨年度の生体模擬試料を用いた検証実験を基に,今年度はヒト成人頭部のin vivo測定を行い,反射型拡散光トモグラフィ画像を得ることを試みた.ヒト成人のin vivo測定は,昨年度の検討に基づき,頭頂部の脳内静脈洞の画像化,および,前頭部の脳の高次機能に伴う血液状態変化の画像化を試みた.まず,頭頂部の脳内静脈洞の画像化に関しては,造影剤を用いて光吸収を強調する必要性が予測された。そこで,造影剤として近赤外光に吸収を持ち,臨床でよく用いられるICG(lndocyaninc Green)を被験者の静脈に注入し,注入直後より時系列測定を行った.その結果,ICG注入直後から静脈洞における吸収が増加し,最大となった後,徐々に吸収が減衰する様子が画像化された.しかし,画像中の静脈洞の位置と方向が予想とは異なっており,その原因を検討中である.また,前頭部の脳の高次機能に伴う血液状態変化の画像化に関しては,被験者に暗算タスクを課すことによる画像化を試みた.しかし,暗算タスクによる脳内血液状態の変化に伴う光吸収の変化量が小さいため,現在まで明瞭な血液状態変化の画像は得られていない.今後,得られた時間分解データを詳細に検討し,画像を得るよう研究を進める.
都市思想の歴史的展開 -空間論の新たな構成に向かって

「都市思想」という未開拓の研究テーマが社会科学の固有のテーマたりうるか、そうだとすればいかなる意義と課題を背負い、どのような方向づけをもって今後遂行されていくべきか、ということを体系的に計画・検討し、資料収集などの方針を立てることがこの共同研究のねらいであった5回の合宿研究会と日常的な研究打ち合わせを実施した結果、上のねらいに対しては、都市思想の歴史的な展開の場としての近代都市、都市型社会を社会理論的にいかに位置付けるか、という基礎的な問題の存在とその重要性を強く意識するにいたり、これに取り組む理論的足がかりを得た。それが共同著作『「近代」と社会形成の理論』(有信堂高文社)となって結実した。また、都市思想の具体的な構想への一里程として空間論を射程に収めた共同著作『都市空間の構想力』(勁草書房)を刊行した。これらの著作には、本研究組織の分担研究者の多く論文が収められている。さらには、都市問題の現況を認識し、国際比較の視点を導入するために「韓日高度市民社会フォーラム」への参加をおこない、コミュニティや都市における社会設計についての具体的な情報や知見を得た。都市思想家、都市経営思想などの基本的文献、聞き取りなど資料の収集・整理もすべての共同研究者が分担して実施計画を立てており、予備調査も進展している。今後の本格的研究の準備はこのように整備されてきており、次年度からは総合研究Aに発展させていく予定である。
薬物摂取時期の法医学的判定法の確立

薬物摂取から死亡までの時間を原薬物と代謝物の濃度比から判定する方法を確立する目的で,まず代表的睡眠導入剤であるトリアゾラムとエステル型局所麻酔薬であるテトラカインに着目し,原薬物と代謝物の同時高感度分析法の確立を試みた.トリアゾラムとその代謝物のα-ヒドロキシ体および4-ヒドロキシ体は,液液抽出法により効率よく抽出し、t-ブチルジメチルシリル化後、負イオン化学イオン化GC-MSで分析することで,同時に高感度で検出できる方法を確立した.また,テトラカインについては,分析中に加水分解を受けないよう抗エステラーゼを添加後液液抽出し、テトラカインはそのまま,代謝物のパラブチルアミノ安息香酸は誘導体化したのちGC-MSに導入することにより,既報の方法より10倍以上感度のよい分析方法を確立した。次に,健常成人に0.25mgのトリアゾラムを1錠経口投与し,経時的に尿を採取,尿中のトリアゾラムとその代謝物を我々が確立した方法で測定し,原薬物と代謝物,あるいは代謝物同士の比から,薬物の摂取時期が推定可能かどうかについて検討した.その結果,α-ヒドロキシ体は4-ヒドロキシ体に比べて尿中への排泄が早く,従って,尿中のα-ヒドロキシ体の4-ヒドロキシに対する比が,薬物摂取からの時間経過に伴い,減少することが判明した.一方トリアゾラムは6-8時間尿まで検出されその値はほぼ一定であった.以上の結果,α-ヒドロキシトリアゾラムと4-ヒドロキシトリアゾラムおよびトリアゾラムの尿中濃度の比は,薬物の摂取時期を推定する上で大変有用であることが判明した.薬物摂取から死亡までの時間を原薬物と代謝物の濃度比から判定する方法を確立する目的で,まず代表的睡眠導入剤であるトリアゾラムとエステル型局所麻酔薬であるテトラカインに着目し,原薬物と代謝物の同時高感度分析法の確立を試みた.トリアゾラムとその代謝物のα-ヒドロキシ体および4-ヒドロキシ体は,液液抽出法により効率よく抽出し、t-ブチルジメチルシリル化後、負イオン化学イオン化GC-MSで分析することで,同時に高感度で検出できる方法を確立した.また,テトラカインについては,分析中に加水分解を受けないよう抗エステラーゼを添加後液液抽出し、テトラカインはそのまま,代謝物のパラブチルアミノ安息香酸は誘導体化したのちGC-MSに導入することにより,既報の方法より10倍以上感度のよい分析方法を確立した。次に,健常成人に0.25mgのトリアゾラムを1錠経口投与し,経時的に尿を採取,尿中のトリアゾラムとその代謝物を我々が確立した方法で測定し,原薬物と代謝物,あるいは代謝物同士の比から,薬物の摂取時期が推定可能かどうかについて検討した.その結果,α-ヒドロキシ体は4-ヒドロキシ体に比べて尿中への排泄が早く,従って,尿中のα-ヒドロキシ体の4-ヒドロキシに対する比が,薬物摂取からの時間経過に伴い,減少することが判明した.一方トリアゾラムは6-8時間尿まで検出されその値はほぼ一定であった.以上の結果,α-ヒドロキシトリアゾラムと4-ヒドロキシトリアゾラムおよびトリアゾラムの尿中濃度の比は,薬物の摂取時期を推定する上で大変有用であることが判明した.薬物摂取時期を、試料中の原薬物と代謝物の濃度比から判定するための基礎研究として、本年度はまず代表的睡眠導入剤であるトリアゾラムと、エステル型局所麻酔薬でるテトラカインについて着目し、原薬物と代謝物の高感度同時分析法について検討した。まず、トリアゾラムとその代謝物α-ヒドロキシ体および4-ヒドロキシ体をガスクロマトグラフィー/質量分析法装置(GC-MS)で同時に分析する方法について検討を行った。血液および尿を試料として用い、液液抽出法により3つの化合物を効率よく抽出し、t-ブチルジメチルシリル化後、負イオン化学イオン化GC-MSで分析を行った、その結果、3種の化合物を同時に高感度で検出できることが判明した。この方法は現在Int.J.Legal Med.誌に投稿中である。次に、エステル型局所麻酔薬であるテトラカインについて検討した。この薬物は非常に不安定なエステル結合を分子内に持ち、血液中のエステラーゼで死後でも迅速にエステルのはずれた代謝物(パラブチルアミノ安息香酸)に変化するため、分析が大変むつかしく血液中の薬物濃度についてもほとんど記載がない。そこで、分析中に加水分解を受けないよう抗エステラーゼを添加し、液液抽出、さらに誘導体化することにより原薬物と代謝物を高感度で検出できる方法を検討したところ、GC-MSにより既報の方法より10倍以上感度のよい分析方法を確立した。(投稿準備中)本年度はエステル型局所麻酔薬であるテトラカインについて検討した.この薬物は非常に不安定なエステル結合を分子内に持ち,血液中のエステラーゼで死後でも迅速にエステルのはずれた代謝物(パラブチルアミノ安息香酸)に変化するため,分析が大変むつかしく血液中の薬物濃度についてもほとんど記載がない.そこで,分析中に加水分解を受けないよう抗エステラーゼを添加し,液液抽出、さらに誘導体化することにより原薬物と代謝物を高感度で検出できる方法を検討したところ,GC-MSにより既報の方法より10倍以上感度のよい分析方法を確立した。さらに,健常成人に0.25mgのトリアゾラムを1錠経口投与し,経時的に尿を採取,尿中のトリアゾラムとその代謝物を我々が確立した方法で測定し,原薬物と代謝物,あるいは代謝物同士の比から,薬物の摂取時期が推定可能かどうかについて検討した.

その結果,α-ヒドロキシ体は4-ヒドロキシ体に比べて尿中への排泄が早く,従って,尿中のα-ヒドロキシ体の4-ヒドロキシに対する比が,薬物摂取からの時間経過に伴い,減少することが判明した.一方トリアゾラムは6-8時間尿まで検出されその値はほぼ一定であった.以上の結果,α-ヒドロキシトリアゾラムと4-ヒドロキシトリアゾラムおよびトリアゾラムの尿中濃度の比は,薬物の摂取時期を推定する上で大変有用であることが判明した.
構造を制御した触媒膜の開発と膜型反応への応用

膜型反応器とは,膜分離と触媒反応を一つのシステムにまとめたものである。本研究では,触媒層と分離膜が一体化された触媒膜に焦点を絞り,膜反応特性の評価およびモデル化を行うことを研究目的とする。具体的には,触媒膜の構造として,分離層自体が触媒活性を有するType-a,および,触媒層と分離層が層状に存在するType-bについて,MFIゼオライト膜(Typera),および,ゾルゲル法によりシリカ/ジルコニア系多孔性膜を製膜後(あるいは前)に触媒を含浸担持した触媒膜(Type-k)の2種類を開発した。Type-aに関しては,本年度は昨年度に引き続きZSM-5膜を製膜し、トルエンのアルキル化反応に応用した。Na-ZSM-5膜をNH_4Clでイオン交換しH-ZSM-5膜とし,トルエンのメチル化の触媒膜型反応を行った.Si/Al=50膜を用い,400500°Cにおいて,反応温度が高くなるに従いトルエンの初期反応率は増加し,p-キシレン選択率は約80%と高い値を示した.反応生成物のo-/m-/p-キシレン組成は熱力平衡組成(o-/m-/p-=24/52/24)を超えるp-キシレン選択性を示した。また,Permeate側のトルエン反応率はretentate側よりも常に高いこと,滞留時間に関わらずほぼ一定のp-キシレン選択性を示したことから,ZSM-5触媒膜の有用性が示されたと考えられる。Type-bの触媒膜として,硝酸ニッケルに含浸し,乾燥・焼成することで,まず,ニッケル担持多孔質支持体を作製し,その上に水素分離機能を有するシリカ膜を製膜した。500°C,メタン/水蒸気比3でのメタン水蒸気改質の膜型反応に適用した。水素を選択的に引き抜くことで,平衡を超えた反応率を得ることが可能であることを示した。また,膜型反応シミュレーションモデルを構築し,実験値とよく一致することを明らかとした。さらに,メタン改質による水素製造の膜型反応器は,2種類の無次元数,Permeation数とDamkohler数で統一的に表せることをシミュレーションより明らかとした。耐熱性に優れる無機膜は,高温での分離や膜型反応への応用が大きな注目を浴びている。膜型反応器とは,膜分離と触媒反応を一つのシステムにまとめたものであり,多くの反応系への応用が考えられる。本研究では,触媒層と分離膜が一体化された触媒膜に焦点を絞り,構造制御した触媒膜の開発,および,平衡シフト型反応と滞留時間制御型反応に応用し,膜反応特性の評価およびモデル化を行うことを研究目的とする。具体的には,触媒膜の構造として,分離層自体が触媒活性を有するType-a,および,触媒層と分離層が層状に存在するType-bについて,MFIゼオライト膜(Type-a),および,ゾルゲル法によりシリカ/ジルコニア系多孔性膜を製膜後(あるいは前)に触媒を含浸担持した触媒膜(Type-a, b)の2種類を開発する。本年度は,MFIゼオライトであるZSM-5もを触媒膜とし、メタノールによるトルエンのアルキル化反応に応用した。

工業的に需要の少ないトルエンを原料として,繊維原料として有用なp-キシレンへ変換する反応として期待される。平均粒子径約100nmの種結晶をαアルミナ支持体に担持し、2次成長法により膜厚10μm程度のMFI型ゼオライト薄膜(Si/Al=∞)を作製した。この膜をH型にイオン交換し、メタノールによるトルエンのアルキル化反応に応用した。トルエン/メタノール=2/1(モル比)で供給し,透過基準でWHSV=1347g g_<cat>^<-1>h^<-1>とした。これらの膜の2次合成液組成はSi/Al=∞であったが、支持体からアルミが溶出しMFI骨格に取り込まれ,固体酸触媒として反応性を示したと思われる。M1及びM2とも反応生成物のo-/m-/p-キシレン組成は熱力平衡組成(o-/m-/p-=24/52/24)を超えるp-キシレン選択性を示したことから、ZSM-5触媒膜の有用性が示されたと考えられる。膜型反応器とは,膜分離と触媒反応を一つのシステムにまとめたものであり,多くの反応系への応用が考えられる。本研究では,触媒層と分離膜が一体化された触媒膜に焦点を絞り,構造制御した触媒膜の開発,および,平衡シフト型反応と滞留時間制御型反応に応用し,膜反応特性の評価およびモデル化を行うことを研究目的とする。具体的には,触媒膜の構造として,分離層自体が触媒活性を有するType-a,および,触媒層と分離層が層状に存在するType-bについて,MFIゼオライト膜(Type-a),および,ゾルゲル法によりシリカ/ジルコニア系多孔性膜を製膜後(あるいは前)に触媒を含浸担持した触媒膜(Type-a, b)の2種類を開発する。本年度は,Type-aの触媒膜としては,MFIゼオライトであるZSM-5膜を製膜し、メタノールによるトルエンのアルキル化反応に応用した。平均粒子径約100nmの種結晶を用いて,Si/Al比の異なるMFI型ゼオライト薄膜をαアルミナ多孔質管上に作製した.Si/Al=∞膜は(101)面が配向し,n-C4H10の透過係数は1.5x10^<-5>m^3(STP)m^<-2>s^<-1>kPa^<-1>であり,150°Cにおけるn-/i-C4H10=15であった.Si/Al比が小さくなるに従いランダムな多結晶膜が得られ,n-/i-C4H10透過係数比は低下した.Na-ZSM-5膜をイオン交換によりH-ZSM-5膜とし,トルエンのメチル化の触媒膜型反応を行った.Si/Al=50膜を用い,400500°Cにおいて,反応温度が高くなるに従いトルエンの初期反応率は増加し,p-キシレン選択率は約80%と高い値を示した.反応生成物のo-/m-/p-キシレン粗成は熱力平衡組成(o-/m-/p-=24/52/24)を超えるp-キシレン選択性を示したことから、ZSM-5触媒膜の有用性が示されたと考えられる。Type-bの触媒膜として,硝酸ニッケルに含浸し,乾燥・焼成することで,まず,ニッケル担持多孔質支持体とし,その上に水素分離機能を有するシリカ膜を製膜した。500°C,メタン/水蒸気比3,メタン水蒸気改質反応の膜型反応に適用し,水素を選択的に引き抜くことで,平衡を超えた反応率を得ることが可能であることを示した。膜型反応器とは,膜分離と触媒反応を一つのシステムにまとめたものである。本研究では.触媒層と分離膜が一体化された触媒膜に焦点を絞り、膜反応特性の評価およびモデル化を行うことを研究目的とする。
開発途上国におけるＢＯＰ企業活動と社会開発の実証的研究

主としてインドの南部3州(AP、タミルナドゥ、カルナタカ州)を中心に、インドの「水ビジネス」に焦点を当てた実証研究を行い、それぞれの州から2村を選んでパイロット調査を実施し、「水ビジネスの事業性と社会開発(雇用、所得、衛生面等)」について現地NGO・社会企業(ソーシャル・ビジネス)と協力して400世帯をランダムに抽出した家計調査を実施した。「BOP水ビジネスがインド農村における飲料水確保に寄与する」ことを実証的・計量的に示すことに成功した。現代の企業経営は、コンプライアンスの重点化、外国企業からの敵対的買収、株主訴訟の多発等の状況を受け、経営者として遵守すべき法制度が多層化・複雑化している。他方で、純粋な営利追求のみならず、環境、ジェンダー、社会開発に具体的に貢献することが求められ、諸外国(例えばインドネシアやフィリピンを含むアジア諸国の一部)でも企業利益の一定割合を非営利事業に支出することが法制度化されている。こうした中、アジア市場において営業活動を行う日本企業の多くも近年CSR活動への関心が高まり、中には、CSRを「事業化」した形態と考えられるいわゆる「BOPビジネス」(注:市場として未開拓の貧困層を顧客層ないし生産・販売の主体として取り込み、貧困対策・女性エンパワメント等の社会目的を達成することを目指したビジネス形態で、インドにおけるユニリーバ等の取り組みが有名)への進出を目指す企業も見られる。本研究における分析の射程範囲は、当初計画から若干シフトがあり、現時点では、1)CSR分野における法的制度化の意義(理論・事例研究;比較企業法)、2)アジア市場(特にインド)に進出する日本企業のCSR活動の特徴(特にCSRの事業化・BOPビジネス化の動向分析;開発経済学・経営学)であり、事例研究として「インド等途上国に進出する企業に対して、CSR分野における法制度の強化(いかなる方向での強化)が、CSR活動の(広告・宣伝活動に留まらない)実質的意味、有効性、ないしCSRの本格事業化に貢献し得るのか」を当該企業へのヒアリングと類似事例のレビュー等を通じて明らかにしていきたい。これらの問題を本格的に研究する場合、本年度で完了するのはあまりにも野心的であると考えられるため、科研費を申請(20142016年度)する予定である。BOPビジネスの先行研究においては、BOPが想定する社会開発課題の改善にどの程度寄与してきたか、という実証的問題に学問として取り組まれてきたとは必ずしも言えず、どちらかと言えば、一つ一つの事例を定性的なエピソードとして紹介するにとどまり、統計分析や計量分析を駆使した本格的な研究は行われてこなかった。そこで、本研究において、主としてインドの南部3州(AP、タミルナドゥ、カルナタカ州)を中心に、インドの「水ビジネス」に焦点を当てた実証研究を行い、それぞれの州から2村を選んでパイロット調査を実施し、「水ビジネスの事業性と社会開発(雇用、所得、衛生面等)」について現地NGO・社会企業(ソーシャル・ビジネス)と協力して400世帯をランダムに抽出した家計調査を実施した。家計調査では、水汲みの状況やコスト、衛生状況・水因性疾病状況をインタビュー形式で集計した。同時に、水ビジネスを展開する欧米企業・本邦企業による萌芽的BOP活動による先行事例をレビューし、各企業が取り組む開発課題(水・衛生環境改善、雇用創出、貧困削減等)別に類型化すると同時に、そうした企業活動を支援する政策的・制度的な枠組みについて援助機関や国際機関(JICA、UNDP、世銀)を訪問し、支援の特徴や方法についてとりまとめた。これらの研究成果は「BOP水ビジネスがインド農村における飲料水確保に寄与する」ことを実証的・計量的に示すことには成功した。一方、当該ビジネスが企業にとっての事業性を持ちうるのかについて、仮説事例ではありながら、「水ビジネス」(塩素剤を用いた小分け販売事業)を具体例として、費用便益分析、財務分析(財務的内部収益率、投資コスト回収までのシナリオ分析)についても、ある程度示すことに成功した。(1)BOP研究会(23年度は2回実施):「早稲田大学BOP研究会」(以下「BOP研究会」と呼称)は本研究代表者が事務局をつとめ、委員の選定を行った。同研究会とあわせ、企業関係者(200社)を対象として、「BOPビジネスフォーラム」を実施した。(2)企業訪問(23年度は国外5社、国内10社を予定): BOP研究会メンバー企業はインドを中心に、水浄剤、文具など事業展開を一部開始しているが、まずはそれらを中心に事例分析をし、その後、BOP研究で幅広いネットワークをもつ研究者の協力を得て、訪問企業を絞っていく。企業訪問は「BOP企業活動が目的としている社会開発(貧困削減、衛生改善)にどの程度寄与しているかを定性的・定量的に検証することを最大の目的としている。2011年9月には在インドBOP企業(日系、インド系、欧米系)を10社訪問した。国内では、5社を訪問。(3)企業アンケート(23年度は実施準備のみ):サンプル企業訪問を通じて明らかになったBOPの課題を踏まえ、あらためて企業経営による社会開発問題の取り組みに関するアンケート調査を行う。アンケート対象企業は国内外にできるだけ網羅的におこなう。

そのうち、データ分析として有意な結果が期待されるサンプル100社程度から有効回答を得たいと考えている。上記と関連して、早稲田大学に「インドビジネス塾」を開講し、BOPの事例分析を中心として、将来インドBOP市場に参入を検討する企業との意見交換を行っている。今年度は、民間企業の開発途上国における「社会開発的営利活動」であるBase of the Pyramid (BOP)ビジネスに焦点を当て、社会開発と営利追求が両立していくための企業経営と流通(サプライチェーン)を国内(東北)、インド・フィリピン等の事例を検討した。さらに、類似研究として、科研費(基盤研究A)(20122016年度)「グローバル経済におけるビジネスの変貌と進化が経済学の発展に与える影響の総合的研究」においては共同研究者として、開発途上国における企業経営(特に、会計・監査)に焦点を当て、現在国際標準化しつつある会計制度の導入状況について分析を行い、モンゴル、バングラデシュの事例を検討した。今後は研究対象国を拡大する一方、本邦企業(国内・国外)における事例を踏まえた研究に仕上げていく計画である。(1)BOP研究会、インド塾とあわせ、都合3回(予定では4回)開催した。(2)企業訪問(インド10社、国内5社)(予定では国内10社、国外5社)を実施した。(3)企業アンケート(予定では100社):アンケート項目について準備が進んだものの、実際にアンケートを実施するには至っていない。上記に加え、情報収集、発信の場として、本学内に「インドビジネス塾」を開設した。今後、6月年度末にかけて以下の調査を行っていく予定であり、今年度で終了しきれない分野については、改めて科研費を申請する予定である。(1)調査準備・基本図書整備:基本図書(和洋書)(企業データ等を含む)を整備し、夏以降に実施予定のフィールド調査(企業訪問)のための準備を行う。具体的には質問票の作成と発送である。(2)企業訪問(計910社程度予定):海外でBOP事業に取り組む(計画のある)、関東・関西圏、さらには東北圏を含め、計910社程度の企業訪問を行う。ヒアリングで入手したデータ等をとりまとめ、学術的観点から分析を行う。(3)調査とりまとめ・報告:学内・学外の研究者・実務家を交えて、報告会を実施し、論文としてとりまとめる。(1)企業訪問・アンケート調査(3年間で50社訪問を予定):前年度に引き続き、平成24年度に2回、平成25年度に1回を予定している。予定訪問先は引き続きインドを中心に選定をする、南アジア地域の他国や東南アジアに行く可能性もある。アンケートについてもBOP研究会での議論を踏まえつつ、改訂版を作成して配布し、データ分析をさらに精緻化していく。(2)BOP政策支援(公的機関の支援政策のレビュー):企業活動を支援する政策的・制度的な枠組みについて内外の事例(例:国内であれば、経産省、NEDO、国外であれば国連機関のUNDP、UNIDO、世銀グループのIFC、MIGA、米USAID,英DFID,独GTZ)を収集し、支援の特徴や方法についてとりまとめる。