hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原核-真核生物間相互作用と２者をつなぐDNA輸送装置の解析

昨年度の結果から、予定通りA)-C)のテーマの中から「A)大腸菌ー出芽酵母のモデル生物界間接合系を用いた高/低接合効率大腸菌変異株スクリーニング系の開発とKeioコレクションを使ったスクリーニング」に注力した。大腸菌のゲノム網羅的ノックアウトライブラリーであるKeioコレクション全ての株に生物界間接合用のベクター及びヘルパープラスミドを導入した、生物界間接合用ドナーライブラリー(約4000株)を用い、1stスクリーニングを実施し、完了した。接合効率上昇変異株より低下変異株の方が多いことが推測され、酵母側の生物界間接合変異株を調べた我々の先行研究の結果(上昇変異株と低下変異株はほぼ同等に存在し、中立的である)と異なることが示唆されている。生物界間接合用ドナーライブラリーを用い、大腸菌間の接合効率変異株についてもゲノム網羅的スクリーニングに挑戦した。1stスクリーニングの50%を終了している。詳しい解析は未だ行なっていないが、大腸菌間の接合においても接合効率上昇変異ドナー株より低下変異ドナー株の方が多いことが推察された。大腸菌から接合伝播によりイネ培養細胞へベクターを導入できないかを探る中で、大腸菌が産生する新規エリシター候補を得た。この原因遺伝子のKO株はイネ培養細胞に対する細胞毒性は低下するものの、なおアグロバクテリアより毒性は高く、他にも遺伝子導入の障害の一因となっている物質があるものと考えられる。難関であったゲノム網羅的ライブラリーの作成とそれを用いた1stスクリーニングをそれぞれ1年目、2年目に計画通り終えることができたため。H30年度は応用面での有用性が期待される生物界間接合効率上昇変異株のスクリーニングを完了し、原因遺伝子を確定したい。基礎生物学的な視点では、大腸菌の野生株コレクションであるECORコレクション(72株)を用いて生物界間接合効率の高い株をスクリーニングし、我々が確定する予定の原因遺伝子への変異の有無を確認し、自然界における真核生物への遺伝子水平伝播の潜在性を再評価する。応用生物学的な視点では、汎用実験株へ生物界間接合効率上昇変異を導入し、より実用性と適用範囲の広い生物界間接合系を構築する。余力があれば大腸菌が産生するエリシター物質の解析を継続し、アグロバクテリアではどのように植物側の防御応答をすり抜けているのかを明らかにし、大腸菌から植物細胞への生物界間接合による遺伝子導入系の実現へ向けての基礎データとしたい。本研究の目的は,1供与バクテリアー受容真核生物間親和性が水平伝達へ与える影響。2バクテリア間を動き回るプラスミドの真核生物への伝達。3四型分泌系の持つ真核生物へのDNA輸送能の特異性と可塑性。の3つのテーマを,仮説の検証と真核生物のゲノム改変技術への統合のために解析することにある。本研究での実施予定項目を次に示す。A)大腸菌ー出芽酵母のモデル生物界間接合系を用いた高/低接合効率大腸菌変異株スクリーニング系の開発とKeioコレクションを使ったスクリーニング。B)有用供与大腸菌株の作製と適用範囲の検証。C) VirB/D4システムによるpCirベクターの移行およびジーンターゲティング効率の検証。D)カウンターセレクション系の検討とモデル植物を使ったゲノム改変植物体の作製。E)T4SS発現カセットの作製とpCirベクター移行能の検証。である。このうちH28年度は予定通りA), C)に取り組んだ。A)については、約4000株からなる大腸菌のゲノム網羅的ノックアウトライブラリーであるKeioコレクションの全ての株に生物界間接合ベクター(pRS316::oriTP)とT4SSを保持するヘルパープラスミド(pRH220)をそれぞれ導入する作業を行い、生物界間接合用ドナー大腸菌株のライブラリーの作製を完了した。C)については、標的として下流部位欠損型uidA遺伝子を導入したタバコBY-2細胞へ、標的配列をもつpCirベクターをVirB/D4システムで導入したが、ターゲティングによる形質転換体は得られなかった。上記の通りA)の項目については、本年度の目標としていたライブラリー作成を完了することができたため。C)については、計画書に記載の通りリスクのある課題であり、期待した結果は得られなかったが予定通り実験を実施したため。C)は研究申請時より、うまくいかない場合はA)に注力する予定であったので、特に遅れているとは考えていない。

大腸菌から接合伝播によりイネ培養細胞へベクターを導入できないかを探る中で、大腸菌が産生する新規エリシター候補を得た。この原因遺伝子のKO株はイネ培養細胞に対する細胞毒性は低下するものの、なおアグロバクテリアより毒性は高く、他にも遺伝子導入の障害の一因となっている物質があるものと考えられる。難関であったゲノム網羅的ライブラリーの作成とそれを用いた1stスクリーニングをそれぞれ1年目、2年目に計画通り終えることができたため。C)が継続設定ライン以下の結果であったので、予定通りA)及びそれに続くB)の課題にまずは注力する。生物界間接合用ドナー大腸菌株のライブラリーの作製過程で接合伝達システムを使ってベクターを導入したが、その過程でこれまでの接合に関する報告と異なる事象を観察している。また、C)の解析過程においても、ターゲット配列をもたせたBY-2細胞は、ターゲット配列をもたないコントロールベクターでは通常のランダムインテグレーションによる形質転換効率を示すにもかかわらず、ターゲット配列をもたせたベクターでは形質転換効率が大きく低下するという興味深い事象を観察している。予定通りA)及びそれに続くB)の課題が進行した場合、可能であればH30年度以降にこれらの事象の解析に取り組みたい。H30年度は応用面での有用性が期待される生物界間接合効率上昇変異株のスクリーニングを完了し、原因遺伝子を確定したい。基礎生物学的な視点では、大腸菌の野生株コレクションであるECORコレクション(72株)を用いて生物界間接合効率の高い株をスクリーニングし、我々が確定する予定の原因遺伝子への変異の有無を確認し、自然界における真核生物への遺伝子水平伝播の潜在性を再評価する。応用生物学的な視点では、汎用実験株へ生物界間接合効率上昇変異を導入し、より実用性と適用範囲の広い生物界間接合系を構築する。余力があれば大腸菌が産生するエリシター物質の解析を継続し、アグロバクテリアではどのように植物側の防御応答をすり抜けているのかを明らかにし、大腸菌から植物細胞への生物界間接合による遺伝子導入系の実現へ向けての基礎データとしたい。1)当初予定していたグレード・容量のディープフリーザーが、交付額内から賄うには研究の実施に支障をきたすため、より廉価で容量の小さいものを購入せざるを得なかったため。2)実施項目A)に関して消耗品を洗浄・再利用して支出を抑えたため。3)実施項目C)に関して期待した結果ではなかったため、見切りをつけたため。(理由)卒業研究生が想定より多く配属されたため、予定していたアルバイトの雇用を行わなかったため。実体顕微鏡とコロニーの自動カウントを行うソフトの購入を計画していたが、試用してみると想定していた性能に達していなかったため、購入を見送ったため。(使用計画)H30年度は博士課程学生1名との研究体制で、アルバイトの雇用が必須であるため、雇用費用に充てる。また、ECORコレクションから生物界間接合高効率株が見つかった場合のゲノム解析費用に充てる。さらに残額があれば生物界間接合の適用範囲を拡げるために海外の研究者との共同研究を行うための費用に充てたい。
ウイルス癌遺伝子導入細胞を用いたヒト癌遺伝子の単離とヒトにおける発癌機構の解析

本研究は、ウイルスおよび細胞性癌遺伝子あるいはそれらの変異遺伝子を導入した各種ゲノム改変細胞株を樹立し、これを用いて新しい癌遺伝子の単離を試みると同時に、ヒト癌の発生機序をさぐることを目的とする。本年度は前年度に引き続いてゲノム改変細胞株の樹立と、これを用いて癌遺伝子の単離実験を行ない、以下の成果を得た。1)活性型ras遺伝子によるアデノウイルス4型癌遺伝子導入細胞のトランスホーメーション:ヒト膀胱癌由来の活性型ras遺伝子を、アデノウイルス4型癌遺伝子導入細胞(4CY4-3)にトランスフェクトすると、明確なフォーカス形成を示し、フォーカス由来のトランスホーム細胞は完全なトランスホーム形質を示した。クローン化した正常c-Ha-rasやLTRを連結したクローン化正常c-Ha-rasは4CY4-3細胞にトランスホームフォーカスを形成しなかった。2)アデノウイルスE1B遺伝子導入非トランスホーム細胞株の樹立:機能的なアデノウイルス12型E1B遺伝子を導入した一連の非トランスホームラット3Y1細胞株を樹立した。このうちいくつかの細胞株は、アデノウイルスE1A遺伝子やLTRを連結したマウスC-myc遺伝子によってフォーカスを形成したことから、myc型ヒト癌遺伝子の単離に使用できると考えられる。3)アデノウイルス癌遺伝子導入細胞を用いたヒト癌遺伝子単離の試み:絨毛癌、肺癌、骨肉腫由来の癌細胞DNAを抽出しサザーン法で癌遺伝子の再編成や増幅の有無を調べたところ、肺腺癌転移巣の1例と骨肉腫の1例にそれぞれN-mycとC-mycの増幅が、別の骨肉腫の1例にc-erbB遺伝子の再編成が見い出された。これらの癌細胞DNAをアデノウイルス癌遺伝子導入細胞にトランスフェクトすることによって癌遺伝子の単離を試みている。出現したいくつかのフォーカスから細胞DNAを抽出し、トランスホーム活性の起源を検討中である。
マイルド加温療法は放射線療法、化学療法の効果を増強し、副作用を軽減する

我々は、熱ストレス(身体を温める)で誘導されるHeat Shock Protein(HSP70)の生体防御作用を検討し報告してきた。本研究では、予めマイルド全身加温して誘導されたHSP70を利用し、化学療法というストレスに対して、患者への副作用の軽減効果で検討した。また、マイルド加温療法による抗腫瘍効果の増強作用の基礎的検討として、ヒト白血病細胞NALM-6,TBS-2細胞およびヒト膀胱癌細胞のT24細胞を用いて、各種抗癌剤とマイルド加温との併用による抗腫瘍効果の増強結果から、マイルド加温併用の有効性を実証した。基礎研究1)ヒト白血病細胞NALM-6,TBS-2およびヒト膀胱癌細胞T24の3種ヒト腫瘍細胞は41°C加温で生存、43°C以上の加温で死滅した。2)3種細胞で各種抗癌剤とマイルド加温を併用した結果、特にシスプラチン、アドリシンで、抗腫瘍効果の増強効果が著明であった。また、放射線に対しても増強効果を示した。これら基礎研究より、臨床においてシスプラチン、アドリアシンを含むM-VAC化学療法がマイルド加温併用により、癌患者に対し有効である実験的検証を得られた。臨床研究として、1)倫理委員会で承認された泌尿器系M-VAC化学療法とマイルド全身加温療法の併用療法を先進医療に申請すべく実施した。2)マイルド全身加温は、遠赤外線加温装置で約30分加温し(舌下温1-2°C上昇)その後約20分保温した(この時、腫瘍局所加温も実施)。マイルド加温は化学療法2日前、化学療法当日、その後2-3回/週で実施した。3)M-VAC化学療法単独群では8例中、PR:1例、NC:1例、PD:5例に対し、マイルド加温併用群では12例中、PRが6例、NC:6例で、増大(PD)は無かった。嘔吐・吐き気の消化器副作用も軽減された。4)特に、マイルド加温併用によりa)癌性腹膜炎、骨転移・多発性リンパ節転移のある膀胱癌重症症例で骨転移の消失、癌性腹膜炎の消失、リンパ節転移の消失。b)膀胱癌で周囲組織への浸潤、多発性リンパ節転移のため手術不能の症例が手術可能となり摘出膀胱は肉眼的には腫瘍なし。c)腎盂、副腎への転移、多発性リンパ節転移の膀胱癌症例が腎機能の改善、転移・膀胱癌の縮小により、腎・膀胱の摘出手術が容易になった等、重症症例においてもマイルド加温併用が有効であった。【結論】化学療法へのマイルド加温療法の併用は、基礎・臨床の両研究で有意な抗腫瘍効果と副作用の軽減が確証された。よって、有害事象が無く、安全で、低コストで、容易にどこでも実施可能であるマイルド加温療法は、臨床的により広範な化学療法との併用が期待される。【結論】

化学療法へのマイルド加温療法の併用は、基礎・臨床の両研究で有意な抗腫瘍効果と副作用の軽減が確証された。よって、有害事象が無く、安全で、低コストで、容易にどこでも実施可能であるマイルド加温療法は、臨床的により広範な化学療法との併用が期待される。我々は、熱ストレス(身体を温める)で誘導されるHeat Shock Protein(HSP70)の生体防御作用を検討し報告してきた。本研究では、予めマイルド全身加温することにより誘導されるHSP70によるストレス耐性、損傷回復促進作用を、化学療法に対する患者への副作用の軽減、抗腫瘍効果の増強に利用することを目的とした。1)マイルド全身加温による全身の癌である白血病に対する基礎実験として、ヒト白血病細胞NALM, TSB細胞に対する化学療法へのマイルド加温の併用による抗腫瘍効果を検討した。その結果、NALM,TBS細胞ともに41°Cまでの加温では、全く変化無いが、43°C以上の加温で傷害され、生存率が低下した。また、抗癌剤の塩酸トキソルビシン、硫酸ビンクリスチンを4種の濃度で作用させ、さらに、抗癌剤を作用させて41°Cで15時間加温し、MTT法で生存率を測定した。その結果、殺腫瘍効果の無い41°Cと抗癌剤を同時に併用すると抗癌剤の抗腫瘍効果は数倍増強され、効果のない1/10濃度の抗癌剤も抗腫瘍効果を示した。よって、ヒト白血病細胞ではマイルド加温の併用により、抗癌剤の抗腫瘍効果が増強されることが明らかとなった。2)進行性尿路上皮癌に対するM-VAC化学療法を実施する患者で、マイルド加温療法併用の強い要望が有り、本学倫理委員会の承認を得て2クール目からマイルド加温を併用した。さらに、平成18年度内にM-VAC化学療法とマイルド加温併用が4症例得られたので、本研究計画ではヒト膀胱癌による基礎実験を先行させる予定であったが、臨床研究に変更した。ママイルド加温は化学療法2日前、化学療法当日、その後23回/週で実施した。イルド全身加温は、遠赤外線加温装置で約30分加温し(舌下温が1-2°C上昇)、その後約20分保温した。その結果、従来のM-VAC化学療法のみの8例ではPRが1例、NCが1例、PDが5例に対し、マイルド加温併用ではPRが3例、NCが2例で最低でも20%縮小でPDは認めず良好な抗腫瘍効果を認め、消化器系副作用および骨髄抑制も軽減された。【結論】化学療法にマイルド加温療法を併用することにより、基礎・臨床の両研究で有意な抗腫瘍効果が認められた。マイルド加温療法は副作用がほとんど無く、安全で、容易にどこでも実施可能であることから、臨床的にも化学療法との併用が大いに期待される。我々は、熱ストレス(身体を温める)で誘導されるHeat Shock Protein(HSP 70)の生体防御作用を検討し報告してきた。本年度は昨年度に続き、予めマイルド全身加温することにより誘導されるHSP70によるストレス耐性(ストレスに対する防御効果)を、進行性尿路上皮癌のM-VAC化学療法というストレスに対しての患者への副作用の軽減効果で検討した。さらに、マイルド加温療法による抗腫瘍効果の増強作用の基礎的検討として、ヒト膀胱癌細胞のT24細胞を用いて、温度感受性、各種抗癌剤とマイルド加温療法との併用効果を検討した。1.倫理委員会で承認された泌尿器系M-VAC化学療法とマイルド全身加温療法の併用療法の臨翔症例数を増やした。1)骨転移、癌性腹膜炎、多発性リンパ節転移のある膀胱癌重症症例へのマイルド加温併用により画像上の骨転移の消失、癌性腹膜炎の消失、リンパ節転移の消失とPR(90%縮小)の評価を得た。
新しい口腔癌マーカーエンザイムとしての血清ジペプチジルペプチダーゼIV-担癌患者血清中の本酵素活性低下の原因について-

本研究は,口腔癌患者の血清DPPIV活性低下の原因を解明することを目的とし,健常人および口腔癌患者の末梢血リンパ球を用いて検討した結果,以下の知見を得た.(1)癌患者の末梢血リンパ球数,Tリンパ球数,CD4およびCD8陽性細胞数は,健常人にくらべ癌患者では約1/2に低下していた.(2)血清DPPIV活性と末梢血リンパ球,Tリンパ球(CD3陽性細胞),CD4およびCD8陽性細胞数との間には正の相関がみられたが,CD3陰性細胞数とは相関がみられなかった.CD3陽性26(DPPIV)陽性細胞数において,健常人ではDPPIV活性と正の相関を認めた.癌患者では相関がみられなかった.(3)血清DPPIV活性と末梢血リンパ球細胞膜DPPIV活性の間には強い正の相関がみられたが,癌患者のTリンパ球細胞膜DPPIV活性は約1/3に低下していた.また,Western blot法でTリンパ球細胞膜CD26(DPPIV)蛋白を比較すると,健常人にくらべ癌患者では、約1/2であった.(4)末梢血リンパ球を培養すると,癌患者では健常人にくらべ増殖反応は低下しており,蛍光抗体法によるCD26抗原発現の観察でも,癌患者の培養リンパ球では抗原の発現が低下していた.(5)末梢血リンパ球をTリンパ球刺激物質(PHA, Con A)や増殖因子(IL-2)を添加して7日間培養すると健常人にくらべ癌患者のリンパ球の増殖反応は低下していた.リンパ球の増殖能とともに,リンパ球におけるDPPIV活性および培養上清中のDPPIV活性は,健常人では増加したが,癌患者ではともにわずかな増加しかみられなかった.(6)培養リンパ球抽出液のCD26抗原(DPPIV)蛋白をWestern blot法で比較したところ,健常人にくらべ癌患者のCD26抗原蛋白は減少していた.本研究の結果より,口腔癌患者の血清DPPIV活性低下の原因の1つとして,末梢血Tリンパ球におけるCD26(DPPIV)の発現とそれにともなう細胞外への移行の低下が強く関与していることが明らかとなった.本研究は,口腔癌患者の血清DPPIV活性低下の原因を解明することを目的とし,健常人および口腔癌患者の末梢血リンパ球を用いて検討した結果,以下の知見を得た.(1)癌患者の末梢血リンパ球数,Tリンパ球数,CD4およびCD8陽性細胞数は,健常人にくらべ癌患者では約1/2に低下していた.(2)血清DPPIV活性と末梢血リンパ球,Tリンパ球(CD3陽性細胞),CD4およびCD8陽性細胞数との間には正の相関がみられたが,CD3陰性細胞数とは相関がみられなかった.CD3陽性26(DPPIV)陽性細胞数において,健常人ではDPPIV活性と正の相関を認めた.癌患者では相関がみられなかった.(3)血清DPPIV活性と末梢血リンパ球細胞膜DPPIV活性の間には強い正の相関がみられたが,癌患者のTリンパ球細胞膜DPPIV活性は約1/3に低下していた.また,Western blot法でTリンパ球細胞膜CD26(DPPIV)蛋白を比較すると,健常人にくらべ癌患者では、約1/2であった.(4)末梢血リンパ球を培養すると,癌患者では健常人にくらべ増殖反応は低下しており,蛍光抗体法によるCD26抗原発現の観察でも,癌患者の培養リンパ球では抗原の発現が低下していた.(5)末梢血リンパ球をTリンパ球刺激物質(PHA, Con A)や増殖因子(IL-2)を添加して7日間培養すると健常人にくらべ癌患者のリンパ球の増殖反応は低下していた.リンパ球の増殖能とともに,リンパ球におけるDPPIV活性および培養上清中のDPPIV活性は,健常人では増加したが,癌患者ではともにわずかな増加しかみられなかった.(6)培養リンパ球抽出液のCD26抗原(DPPIV)蛋白をWestern blot法で比較したところ,健常人にくらべ癌患者のCD26抗原蛋白は減少していた.本研究の結果より,口腔癌患者の血清DPPIV活性低下の原因の1つとして,末梢血Tリンパ球におけるCD26(DPPIV)の発現とそれにともなう細胞外への移行の低下が強く関与していることが明らかとなった.
更生保護制度における地域社会の役割

平成30年度は国内での聞取り調査及び、研究成果の公表を中心に研究を進めた。聞き取り調査では、文献調査を通して関心を持った、自立準備ホームや更生保護施設、薬物依存症者の回復支援施設等の建設への反対運動について検討するため、法務省保護局、京都保護観察所及び、京都市内の更生保護施設を訪問した。また、本研究の初年度より検討を加えている福島自立更生促進センターと地域との関係に関する考察を深める目的で、同じく国立の更生保護施設である茨城就業支援センターにおいても聞き取り調査を行った。研究成果の公表については、第1に、平成30年10月の日本犯罪社会学会においてテーマセッション「更生保護における『地域』とはどこか」を主宰した。同セッションでは、更生保護の分野で長く用いられてきた「地域の支え」や「保護司の地域性」といった言葉の内実や、それらが強調されるにもかかわらず必ずしも多くの市民が更生保護に理解を示すわけではない現状について、申請者と社会学、社会福祉学等の研究者がそれぞれの立場から考察し議論した。第2に、福島自立更生促進センターについて、特に同センターに対して市民が「チェックと助言」をする「運営連絡会議」に注目し、学会誌『更生保護研究』に論文を投稿し、査読を経て研究ノートとして掲載された。また、上記の聞取り調査、学会発表と並行して、更生保護施設の現状や薬物依存症者や精神障害者らの地域生活支援、「地方公共団体の責務」を明記した再犯防止推進計画等、刑務所出所者その他の複雑な事情を抱える者が地域で生きていくことの意義や課題について、国内外の文献調査や各種の学会、シンポジウム、研究会等への参加を通じて考察を深めた。なお、平成31年1月には、再犯防止推進計画に関連し、福島県の再犯防止推進計画策定にかかる検討会にて、本研究で得た知見を基に講演を行った。上述のとおり、平成30年度には聞取り調査や文献調査を通した知見の蓄積に加え、学会発表や論文執筆、自治体での講演等を通して、研究成果の公表や社会への還元をすることができた。また、学会発表の準備の過程での他の報告者との議論や、学会発表の聴講者、投稿論文の査読者等からの助言を通して、本研究の問題意識や課題が明確化された。さらに、聞取り調査においても、茨城就業支援センターの開設過程や現在の地域との関係、京都における種々の施設コンフリクトの背景等、平成29年度までの研究を通して関心を持つに至った点について考察を深めるとともに、今後の本研究の課題を見出すことができた。これらはいずれも、研究最終年度である平成31年度に繋がる有意義なものであったと考える。なお、平成30年度は聞取り調査、文献調査ともに国内のものが中心となり、諸外国の状況を十分に調査、検討することができなかった。この点は、研究最終年度である平成31年度の課題としたい。平成31年度は本研究の最終年度であることから、研究成果のまとめと公表に重点を置いて研究を進めるとともに、次年度以降に本研究の知見をどう展開させるかについて検討、考察を行う。研究成果の公表に関連し、本研究で得た知見を発表する目的で、現在、国内の2つの学会にテーマセッションの申込みをしているほか、学内紀要に論文投稿のエントリーをしている。そのため、これらを通して本研究の成果を広く公表できるよう平成31年度の早い段階から、これまでの聞取り調査や文献調査で得た知見や課題の整理、考察といった準備を進める。また、これらの学会発表や論文執筆を通して得た知見も踏まえた本研究全体の成果を振り返る趣旨で、平成31年度中に論文を執筆し公表する。さらに、本研究を次年度以降により有意義な形で展開することを目標に、平成30年度までの研究を通して関心を持つに至った、地域の更生保護の核としての更生保護施設の機能や、再犯防止推進計画と地域の矯正・更生保護制度の担い手の関係等について、国内外の文献調査や聞取り調査を行う。とりわけ、地域の更生保護施設が再犯防止推進計画の中心的な役割を果たしているとされる埼玉県については、上記の学会発表や論文執筆にも有意義な知見が得られると考えられることから、平成31年度の早期に調査を行いたい。・平成28年度は本研究初年度であるため、更生保護制度と地域社会の関係を取り巻く近時の国内の情勢に関する情報収集や資料収集を行うことに注力した。資料収集においては、犯罪歴以外の多様な事情を抱えた者が地域社会で生きていくことについても検討し、考察の視野を広げることを意識し、いわゆる「自殺希少地域」を扱った書籍や平成28年7月に発生した相模原障害者殺傷事件を扱った書籍、論文等、更生保護制度以外の分野に関する資料の収集にも努めた。また、聞取り調査においては、民間の更生保護施設である「プラザあすなろ」(青森県)、「恵辰会」(福岡県)、国立の更生保護施設である「北九州自立更生促進センター」(福岡県)にて、それぞれの施設と地域との関係、とりわけそれぞれの施設の移転や改築、新築時の地域社会の反応について調査を行った。・資料収集においては、更生保護を扱った刑事政策関連の資料のみならず、元犯罪者の更生を扱った社会学関連の資料やいわゆる「自殺希少地域」に関する書籍など研究の視野の広がりに寄与し得る資料を多く収集することができた。また、平成28年度の研究計画に盛り込んでいた「プラザあすなろ」への聞取り調査を早期に実施できた点、本研究の背景の一つでもある「福島自立更生促進センター」とよく似た設立経緯や課題を抱える「北九州自立更生促進センター」への聞取り調査を実施できた点は、今後の研究の円滑な進行と研究内容の深化、広がりに積極的な意義を持つと言える。

これらのことから、研究の進捗状況は当初の予定に照らして、おおむね順調に進展していると考える。・他方で平成28年度は、諸外国の状況に関する文献調査や現時点までの研究成果の公表については、時間の都合もあり十分に行うことができなかった。そのため、平成29年度以降は諸外国の状況に関する資料を意識的に収集し検討すること、学会での口頭発表や論文の投稿に積極的に取り組むことに留意したい。平成29年度は平成28年度に引き続き、文献調査、聞取り調査、国内の学会やシンポジウムへの参加を行うとともに、これまでの本研究の成果を国際学会である第3回世界保護観察会議(平成29年9月、於品川プリンスホテル)にて発表した。文献調査、聞取り調査では特に、以下の2点に注目して研究を行った。第一に、地域においてとりわけ偏見や排除に晒されやすい一方で、社会内での長期的な支援や処遇の必要性が指摘される薬物事犯者の立ち直りについて、法務省保護局および、東日本の複数の保護観察所にて、当該地域における保護観察所と精神保健福祉関連の諸機関との連携状況や、自立準備ホームの現状に関する聞取り調査を行った。第二に、資料調査を通して福島自立更生促進センターをめぐる状況との異同に関心を抱いた、沼田町就業支援センターにて視察と聞取り調査を行った。第3回世界保護観察会議では「Suitable Distance between Offenders Rehabilitation Facility and the Community」をテーマに、日本における更生保護施設の移転や建設への反対運動の背景や、犯罪をした者らの主体的な立ち直りを支えることと「施設が地域に理解されること」とを両立させることの難しさ、更生保護施設と地域とが「適切な距離」を持って共存する可能性について口頭発表をし、国内外からの参加者らと意見を交換した。また、同学会では国内外の研究者や実務家による基調講演や個別報告を聴講することを通して、本研究についての視野を広げることができた。平成29年度は、国際学会である第3回世界保護観察会議にて本研究のこれまでの成果を発表するとともに、同学会を通して国内外の著名な研究者や実務家らの研究や実践に触れることができた点が大きな成果であったと考える。同会議は本研究最終年度である平成31年度に、第4回が予定されており、そこで再度、本研究の成果を報告することを目標にしたいと考える。また、聞取り調査、文献調査においても、平成28年度の北九州自立更生促進センターでの聞取り調査を通して関心を持つに至った、薬物事犯者の地域での立ち直りについて検討を深めることや、沼田町就業支援センターと福島自立更生促進センターとの異同について調査を行うことができた。こと、沼田町就業支援センターと福島自立更生促進センターの異同を検討することを通して、それぞれの施設の現状や課題が確認されるのみならず、そうした現状や課題について、それらの施設とかかわりのない市民や研究者の間で事実の誤認があるのではないかとの問題意識を持つに至った。平成30年度以降、この点についてさらに検討を深めたい。以上のとおり、平成28、29年度の研究を通して、本研究課題について新たな知見を得ることができた点と、平成30年度以降の研究やその成果公表に関する方針の見通しを持つことができた点から、本研究は「おおむね順調に進展している」と考える。
青少年保護バイデザインを実践する青少年保護チェックリストの策定と評価に関する研究

本研究では、「青少年保護バイデザイン」政策理念を念頭に置き、青少年のインターネット利用環境整備の為に、青少年のインターネットのリスクに対する知識や対処能力を可視化し、その評価結果を基にして政策の方向性を示すことを目指した。その為に、「青少年のインターネット・リテラシー指標(ILAS)」の調査で得られたデータを分析・評価し、政策提言を取りまとめた。その政策提言は、学術界のみにとどまらず、国際政策機関を通じて国際社会に共有することができた。本研究では、インターネットを利用する青少年の保護を適切かつ実質的に行うための社会的制度づくりに関する研究として以下の成果を上げることができた。1:OECD国際会でのプレゼンテーションと各国代表者との協議OECDの科学技術産業局(STI)の傘下にあるデジタル経済計測分析作業部会(MADE)において、34か国代表者に向けて国際的な青少年インターネット保護評価指標開発の必要性を訴えかけるプレゼンテーションを行った。さらに、本研究の取組が評価され、2015年5月に行われるAPECの会議においても、青少年保護に関する発表の打診を受けた。2:青少年インターネット保護政策に関する論文執筆・学会発表本研究では、青少年インターネット保護政策に関する研究の成果として、査読論文1本、投稿中査読論文2本、国内学会発表4本、国際学会投稿中論文1本の成果を上げることができた。本研究では、インターネットを利用する青少年の保護を的確にかつ効果的に施行するための国内の社会制度づくりとその成果の国際的な共有を目的として、国際・国内社会における研究パートナーと協調して、アクションリサーチの立場から実践的な研究を行っている。そのような活動を通じて以下の成果をあげることができた。1:【国際機関における国際的連携の呼びかけとベストプラクティスの共有】国際機関である経済協力開発機構(OECD:パリ)のデジタル経済政策委員会(CDEP)の傘下にあるデジタル経済計測分析作業部会(WPMADE)において、国際的なインターネットの青少年保護指標の策定に向けた取組を2014年度から行っており、2015年6月には、「青少年インターネットリテラシー指標(ILAS)」の研究成果をプレゼンテーションした。さらに、5月にアジア太平洋経済協力(APEC)の情報通信政策に関連する委員会であるAPEC-TEL51(フィリピン)においても、ILASを利用したエビデンスに基づく青少年保護政策の有効性についてプレゼンテーションを行ったとともに、各国代表者に対して協調してインターネットの青少年保護を行って行くことを呼びかけた。2:【国際学会における研究成果の発表】国際学会での活動としては、インターネットの青少年保護をテーマとして4本の研究発表を行うことができた。3:【国内学会における研究成果の発表】国内における研究活動としては、アクションリサーチの研究パートナーとして、総務省、内閣府、警察庁、安心ネットづくり促進協議会、全国高等学校PTA連合会、猪名川町等からの協力を受けて、現実社会に起きている問題を学術的な側面から解決するための取組を行ってきている。その成果として、著書2冊、学術論文1編、学会発表5本の成果を上げることができた。研究の実践とアウトプットの二つの側面において多くの成果を上げることができていると考えている。研究の実践面では、研究パートナーとして、国際政府機関であるOECD、APECからの協力、国内の政府機関である総務省、内閣府、警察庁からの協力、民間社会団体である安心ネットづくり促進協議会、全国高等学校PTA連合会、猪名川町等の協力を得て、研究調査を進めることができている。特に総務省との連携により実施した2015年度のILAS調査では、1万3700人の被験者を対象に調査を行うことができた。また、内閣府の実施した青少年3000人、保護者3000人の被験者を対象とした調査データを活用して、フィルタリングの利用と啓発教育との関係性について分析を行った。さらに、安心ネットづくり促進協議会および全国高等学校PTA連合会との協力により、青少年と保護者のインターネットリテラシーの測定を行うことができた。測定の結果から、保護者の方が青少年よりもインターネットリテラシーが高いが、家庭における指導や躾に対する自己効力感が低いことを明らかにすることができた。アウトプット面として、上記の成果は著書(国際・国内)、論文、国際政府機関での発表、国際学会での発表、国内学会での発表として形にすることができている。本研究は、インターネットを利用する青少年の保護政策上の課題である、青少年が利用することを考慮に入れたインターネット利用環境整備の推進政策に関する研究に取り組んでいる。本研究では、アクションリサーチの立場から、総務省、経済協力開発機構(OECD)をステークホルダーとして研究を実践している。本年度は、以下のような業績を上げた。1:【査読付論文の公表】[査読論文]青少年のインターネットのリスク回避に関するリテラシーの進展を評価する為に、2012年から2014年にかけて縦断的に行われているインターネットリテラシー調査のデータの分析を行った。分析の結果から、青少年のインターネットリテラシーは進展しており、このことから、青少年に対して行われている啓発教育政策の効果を示すことができた。[査読論説]行動経済学の理論を基に、フィルタリングの利用普及が進んでいない要因として、フィルタリング加入時における意思確認過程が、実質的にオプトイン方式になっていることを指摘し、その解決として、デフォルトルールを受け入れやすくする為のスマートデフォルトの設定の有効性について言及した。2:【国際学会における研究発表】青少年と保護者のインターネットリテラシーの測定調査及び分析を行った。その分析結果から、保護者の方が青少年よりもリテラシーは高いものの、保護者は家庭での躾に不安を抱えているという逆転現象を言及し、このことから保護者支援政策を拡充する必要があることを指摘した。

3:【国際機関の会議における国際社会に向けた研究成果の公表】OECD科学技術イノベーション局(STI)の発表依頼を受けて、OECDの国際会議において34加盟国の代表団に対して、日本のインターネットリテラシーの進展と、啓発教育政策の普及を発表し、本研究の成果を国際社会に共有した。本研究の研究成果及び本研究に関わるステークホルダーの側面から、本研究の進捗を報告する。1:【研究成果】本研究は順調に研究成果を挙げてきており、これまで国際ジャーナル1本、和書籍2冊、査読付論文4本、国際学会発表論文3本、翻訳書1冊、国際政策機関(OECDとPAPEC)での発表4本の成果を上げている。2:【本研究に関わるステークホルダー】本研究は、国内外の多様なステークホルダーとの連携のもとで進めている。国際面では、国際政策機関であるOECDと連携しており、本研究の成果をOECD加盟国に共有している。国内面は、総務省、内閣府、警察庁と連携し、インターネットを利用する青少年保護政策を実施している。また、民間組織との連携として安心ネットづくり促進協議会、全国高等学校PTA連合会、日本PTA全国協議会と連携して研究を進めており、その社会的インパクトの領域を拡張している。本年度は、本研究課題の最終年度として、研究成果の産出を念頭に置き、研究活動を行った。以下に、学術書、学術論文、国際研究活動の項目別に報告する。今年度は、学術書を2編出版した。1編は単著の和書であり、インターネット青少年保護バイデザインにおける環境面からのアプローチとして、青少年のインターネットリテラシーを測定するための指標の開発・調査の結果をとりまとめ、青少年のインターネット利用環境の経年的変化を明らかにした。もう1編は、米国の出版者が出版したEncyclopediaに収録された、研究論文であり、日本国の青少年のインターネットリテラシーの習熟状況を踏まえた青少年政策を提言した。学術論文としては、1編の研究論文が、学会誌に査読付論文として採録された。本稿では、青少年と保護者のインターネットリテラシーを比較分析し、青少年と保護者の双方に向けた啓発教育の方向性について言及した。国際研究活動としては、国際学会での研究発表活動と国際機関における政策研究活動を行った。国際学会での研究発表では、啓発教育の受講機会は青少年と保護者の両者において増加傾向にあるが、保護者は教育を受講する機会や場所が限られていることから、啓発教育を受ける機会を拡充していく必要があることについて言及した。国際機関における国際会議での政策研究活動として、2つの国際機関において開催された国際会議において発表を行った。
乾癬患者と健常人末梢血におけるＴｈ１７誘導の差異について

乾癬患者の血液ではTh17(リンパ球の1種)が増加していることが知られている。そこでTh17を誘導において乾癬患者と健常人の間で差異があるか検討した。結果,2者の間でIL-17とIFN-γというサイトカインの産生バランスが異なっている可能性が示された。また今回の研究では血液からT細胞のみを取り出した条件でも検討を行った。結果Th17誘導条件下でT細胞はTNFを産生し自身のIL-17産生を増強している可能性が示された。事実,本条件でのTNF阻害薬添加はT細胞のIL-17産生を抑制した。この結果より近年,乾癬の治療に使われているTNF阻害薬はT細胞にも直接的に作用している可能性が考えられた。本研究を進めていく中で,TNF阻害薬がT細胞に直接作用することでTh17への誘導が抑制される可能性が考えられた。そこで健常人より末梢血を採取し,T細胞のみを分離して検討を継続した。結果フローサイトメトリーおよびELISA法による検討で,分離したT細胞はIL-1βとIL-23の刺激によってIL-17AのみならずTNF-αも産生することが判明した。またその際,T細胞の表面にはTNF受容体IIが発現することも確認した。以上のことから,T細胞はTh17誘導条件において自身が産生したTNF-αの刺激によってよりIL-17Aを産生する,つまりTh17への分化が誘導される可能性が考えられた。事実,この条件にTNF阻害薬やTNF受容体IIに対する抗体を添加し,シグナルを遮断するとIL-17Aの産生が阻害された。これまで主にTNF阻害薬は病変部に浸潤するTNF and iNOS producing dendritic cells (Tip-DC)によって産生されている可能性が示されてきたが,病変部に稠密に浸潤しているT細胞そのものに対してTNF阻害薬が抑制作用を有している可能性が示唆された。また乾癬患者と健常人における差異について,乾癬患者からも末梢血からT細胞を分離し,Th17誘導を行うとともに,TNF阻害薬の作用を検討した。結果,ELISA法による検討でIL-17AはT17誘導条件でその産生が増強し,TNF阻害薬はその増強作用を抑制することが判明した。しかしながらフローサイトメトリーではやや異なる傾向がみられた。これは乾癬患者においては少なからず末梢血T細胞がTh17へと分化しやすい,あるいは既に分化していることに起因している可能性があるが,今後の更なる検討が必要と考えている。まず健常人の血液を用いてTh17分化誘導について検討を開始した。定量的RT-PCR法ではIL-17A,IFN-γの発現について若干の差異は認められたが,フローサイトメトリーによる検討ではIL-17AとIFN-γの両者が陽性の細胞はごくわずかであり,十分な検討を行うことができない可能性が示唆された。しかしながら,研究を進める中で,われわれはTNF阻害薬がCD3陽性のT細胞に直接的に作用している可能性を示唆する,新たなデータを得ることができた。健常人から採取,分離したCD3陽性細胞をTh17分化誘導条件で培養すると培養上清中でのIL-17A濃度が上昇するのみならず,TNF-αの濃度も上昇していた。そこでこれらの細胞をフローサイトメトリーを用いて解析したところIL-17とTNF-αの両者に陽性を示す,ダブルポジティブの細胞群が分化誘導されていることが確認できた。更には,このTh17分化誘導条件で生じるIL-17Aの産生がTNF阻害薬によって抑制されることも確かめることができた。これまでのところTNF阻害薬が乾癬に奏効する機序は十分に解明されていない。主にTip-DC(TNFand iNOS producing dendritic cell)に作用する可能性が示されてはいるものの,T細胞への直接的な作用は検討されていない。本研究の目的は,今後普及するであろう生物学的製剤(TNF阻害薬や抗p40抗体など)などの新しい治療選択を行うための理論的根拠を提供することであり,現在,TNF阻害薬のT細胞に対する直接的な作用について検討を進めている。健常人から末梢血単核球を採取し,CD3陽性細胞のみを分離,種々の条件で培養することによって検討を重ねている。

健常人から採取したCD3陽性細胞をIL-1βおよびIL-23を添加した培地で培養すると(Th17誘導条件),IL-17Aの遺伝子発現が増強するが,ここにTNF阻害薬であるエタネルセプトを添加すると,IL-17Aの遺伝子発現が抑制された。この結果はTNF阻害薬がT細胞に作用することによってIL-17を抑制しうることを示している。さらにCD3陽性細胞をTh17誘導条件で培養すると,上清中のIL-17およびTNF-αの濃度が上昇するが,ここにエタネルセプトを添加するとIL-17の濃度が低下することを確認している。またフローサイトメトリーによる検討では,Th17誘導条件で培養したCD3陽性細胞のうちIL-17陽性の細胞は,TNF-αも同時に陽性であることを確認しており,エタネルセプトはIL-17陽性細胞の比率を低下させる傾向がみられている。これまでに得られた結果から,TNF阻害薬がT細胞に直接作用しIL-17の産生を抑制しうると考えられる。本研究の一部は既に2012年9月に行われた日本乾癬学会学術大会にて発表しているが,ELISAおよびフローサイトメトリーの結果をあわせたものを2013年5月に行われるInternational Investigative Dermatologyで発表する予定にしている(既に採択決定済み)。学会で得られた知見をもとに,さらに理論的根拠を追加し論文を投稿する。主に研究用試薬などの購入に充てる。また本研究で得られた成果を5月に海外学会で報告予定であり,その旅費に使用する。また論文投稿にかかる費用にも使用する。
コンピュータ支援光照射法による高分子の共連続構造の制御とナノフィラーの回路構築

本研究では、コンピュータ支援照射法(CAI)により、光重合を用い、光ストライプパターンで相分離を引き起こし、ポリマーブレンドの異方性相分離を誘起した。また、多層カーボンナノチューブ(CNTs)を添加して、相分離を引き起こすと、特定な条件下でCNTsが特定の高分子成分に選択分散できた。また、光強度の光ストライプパターンを照射する場合、異方性のスピノーダル構造が発現し、CNTsの選択的分散で高分子試料が異方導電性を示すことが観測された。本研究では、二成分高分子混合系の相分離過程を光重合反応で誘起し、様々なモルフォロジーを計測・解析することにより、反応が起こりつつある臨界系における刺激・応答的挙動を明らかにすることを目的とする。さらにこれらの知見を高分子材料科学へ応用することについても検討する。試料は蛍光性分子Rhodamine BをラベルしたPoly(ethyl acrylate)とmethyl methacrylate (MMA)モノマーの混合溶液であり、MMAの重合反応を可視光照射により、相分離を引き起こした。得られた実験結果は下記の通りである。1)CAI(Computer-Assisted Irradiation)法を用い、ミクロン域の共連続モルフォロジーの回路設計を試みた。幅100ミクロン程度のストライプ状の光パターンを試料に照射して、相分離を誘起した。結果として、パターンの間隔(W)がある臨界値以になるとdewetting現象が観測された。すなわち、MMAモノマーが浸透圧で強い光強度の領域から弱い強度の領域へ移動するのに対して、高分子の拡散が遅いため、光強度の弱い領域への拡散が間に合わず、dewetting現象が起こることがわかった。(2)拡散を促進するために、間隔(W)を縮小すると、dewetting構造が見られなかった。以上の結果を基づき、H27年度により広い領域の強度とパターンの幅を用いて、光照射実験を行い、安定な回路のパターンを確立させる予定である。本研究の目的は、非晶性絶縁体の高分子を導電体に変換する方法の開発と、導電体になった高分子中に流れる電流の方向性を制御する方法を確立させることである。この目的に達するため、多成分系高分子混合系において、既に二成分系(ポリマー2/モノマー1)と、三成分系(ポリマー3/ポリマー2/モノマー1)においてモルフォロジーに及ぼす照射光の強度効果について、詳細に検討した[Soft Matter(2013; Polymer(2014)); Macromolecules (2014)]。次の結果が得られた。1)共連続のモルフォロジーが高い光強度の照射で発現し、さらに混合組成を変化させると、同様な共連続構造がモルフォロジーマップ上に斜めに移動して現れることがわかった。これらの結果に基づき、重合しない成分高分子をポリスチレン(PS)、ポリエチルアクリレート(PEA)、ポリエチルメタクリレート(PEMA)非重合成分として用いた場合、多層カーボンナノチューブ(MWCNTs)が一番ガラス化温度の低い成分に選択分散することがわかった。これより、共連続モルフォロジーに対して、(MWCNTs)を特定成分高分氏に選択的に分散させる方法を確立させることができた。2) PEA/MMAの二成分ポリマーブレンドに(MWCNTs)を上述した光重合誘起相分離で選択分散させ、またコンピュータ支援光照射(CAI)法で、異方性の共連続構造を設計すると、絶縁体の非晶性高分子のブレンドに異方導電性を付与することができた。これらの結果に基づき、光重合誘起相分離現象とコンピュータ支援光照射(CAI)法を組み合わせることにより、高分子薄膜に様々なMWCNTsの回路を設計できることが判明した(Nature Materialsに投稿準備中)。当初、コンピュータで設計した光のパターを混合系に印加した場合、相分離構造も光のパターンと相似した構造が発現すると予想したが、そうではない結果も得られた。その原因は混合系のモビリティーが高い場合、この相似性は確立できない。さらに、モルフォロジーによっては基質のガラスとの濡れが起こり、光のパターンで相分離を誘起する場合、期待するモルフォロジーが得られない。ここで、重合反応の速度と相分離の速度を綿密に制御する必要があると判明した。高分子物性H27年では、PEARの成分がガラス基質と相互作用によって形成されたwetting相を光強度と照射時間などで制御して、高分子混合系中にプログラムした共連続構造の設計を試みる。H27年に27万円を残したのは、共焦点レーザー顕微鏡の維持費を確保するためであります。残している金額は共焦点レーザー顕微鏡の定期のメンテナンス(試料台の試料台XYZの微調整や光学系の微調整など)に必要な経費である。
判断能力を欠く在宅患者の終末期医療:関係者の治療方針についての意識の分析

本研究は、日本における在宅療養患者(特に、判断能力を欠く患者)の終末期医療の方針の決定のあり方を検討することを目的として、次の者を対象に、在宅終末期医療に関する考え方を調査し、比較研究を行った。方法は質問紙調査、対象は一般市民、ケアマネジャー、訪問看護師とした。結果として、一般市民と医療者には、考え方に大きな違いがあった。医療従事者は、家族等の意向を十分に確認して、在宅医療を進めることが重要であることが、改めて示唆された。1.背景・目的現在、日本では、関連する医療政策等により、在宅で療養を受ける患者の数が増加している。そうした患者が判断能力を欠く場合、医療方針の決定に関して、患者の事前の意思を推定することは困難であることが多い。そこに、在宅での医療を誰の意向に基づいて実施すべきか、家族はどう考えるのか、医療従事者はどう行動するべきか等、検討すべき課題が存在する。そこで、本研究では、一般市民・ケアマネジャー(CM)・訪問看護師(Ns)の関連意識を明らかにすることを目的とする。本調査により、終末期医療に対する一般市民や医療従事者の意識、市民や関係者間の意識の相違が正確に明らかになる。この点において、本研究の意義及び重要性がある。2.方法1)方法:質問紙調査2)対象者:(1)居宅介護支援事業所2180施設のCM、(2)訪問看護ステーション360施設のNs(左記(1)(2)共にWAM NETから無作為に抽出。全数の6%)、(3)一般市民1000名(調査会社により無作為に抽出)3)期間:平成24年23月3.結果判断能力を欠く在宅療養患者が終末期の状態に陥った場合の事例を設定した設問に対し、医療の場について一般市民の84.0%は、「患者を病院へ搬送してほしい」、16.0%は「病院へ搬送してほしくない」とした。また、後者の場合、どのように対応すべきかにつき、医療従事者に尋ねたところ、「家族の意向を尊重し、在宅で治療を継続すべきと思う」としたCMは80.9%、Nsは92.3%であった。つまり一般市民は、終末期の医療の場を在宅よりも医療機関で迎えたいと考えていた。また医療従事者は、本人の意向よりも家族の意向を尊重し、医療方針の決定を行うと考える傾向があった。冒頭に示したように、終末期医療における患者の意向に関わる問題は、日本において一層大きな課題となると考えられ、今後も当該研究を進める。<研究の背景・目的・意義>現在、日本では、関連する医療政策等により、在宅で療養を受ける患者の数が、増加している。そうした患者の中には、判断能力を欠く患者の数も増加するようになっている。患者が判断能力を欠くような場合においては、医療の方針の決定等に関して、患者の事前の意思を推定することは困難であることが多い。そこに、在宅医療における具体的な医療を誰の意向に基づいて実施するべきか、特に、生命に関わる、終末期医療の方針決定において、患者の家族はどう考えるのか、医療従事者はどのように行動するべきか等、検討すべき課題が数多く存在する。そこで、本研究では、一般市民・ケアマネジャー・訪問看護師の関連意識を明らかにすることを目的として、質問紙調査を実施した。この点等において、本研究の意義がある。<研究の成果> 1年目である平成23年度は、終末期医療に対する一般市民・ケアマネジャー・訪問看護師の意識について、質問紙調査を実施した。1.方法:郵送による質問紙調査(無記名・自記式)、2.対象者:(1)居宅介護支援事業所2,180施設(全数の6%)のケアマネジャー、(2)訪問看護ステーション360施設(全数の6%)の訪問看護師(左記(1)(2)ともにWAM NETのリストから無作為に抽出した者)、(3)一般市民1,000名(アンケート調査会社に委託し、性別・年齢等の点から無作為に抽出した者)、3.調査期間:平成24年2月23日同年3月23日、4.質問紙の内容(大項目):(1)判断能力を欠く在宅療養患者に対する医療の進め方についてー患者の事前の意思がない場合、(2)患者の余命と、生命維持治療の差し控え・中止について、(3)回答者の属性、(4)自由回答欄研究実績の概要欄で示した通り、本研究は、質問紙調査を中心とするものである。1年目である平成23年度は、終末期医療に対する一般市民・ケアマネジャー・訪問看護師の意識についての質問紙調査を実施した。

対象者(居宅介護支援事業所2,180施設のケアマネジャー、訪問看護ステーション360施設の訪問看護師、一般市民1,000名)にそれぞれ、質問紙を配布し、回収した(平成24年2月23日同年3月23日)。現在、回答データの入力・整理・統計学的解析の各作業を進めており、研究の達成度としては、おおむね順調に進展していると考えている。2年目は、1年目に行った質問紙調査の結果(データ)を集計し、統計学的解析を行う。また、必要に応じて、関連する文献調査や聞き取り調査を行う。これらの結果をもとに研究科題名として示す内容について、考察を行う。これらの結果をもとに、報告書・広報用リーフレットを作成する。また、進行途中で、適宜、その時点までの研究成果等につき、学会・研究会での発表、国内外の学術雑誌への論文投稿を行う。平成23年度の執行予定金額を次年度に繰り越した主な理由としては、平成23年度の交付決定額の交付時期が延期されたため(東日本大震災の影響による)、聞き取り調査等の計画を立てにくかったことにある。1.旅費:720,000円平成24年度は、推進方策欄に示したように、主として、調査結果の分析を行う予定である。これらの分析は、追加の聞き取り調査や関連する研究を行っている研究者への意見の徴収を行いながら実施する。これら調査に伴う旅費として使用する。2.人件費・謝金:240,000円平成23年度に実施した質問紙調査で得られたデータを入力・整理する作業については、アルバイト、また、上記1.の研究者への専門的知識の提供に対して謝金として使用する。3.その他:700,000円書籍や文具の購入費、論文の英文校正料、印刷費、通信費、郵送費等に使用する。