hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
20世紀アメリカ合衆国におけるピッチクラス・セット理論をめぐる音楽理論史研究

本年度は、第1に、戦後の北米におけるピッチ・クラス・セット理論が、ほぼ同時代に展開されたそれと強い結びつきのあるシェンカー分析、変換理論、新リーマン理論、クランペンハウアー・ネットワーク、といった分析方法と、どのように互いに関係しながら理論的に展開されてきたのかを明らかにした。まず、ピッチ・クラス・セット理論及びクランペンハウアー・ネットワークと、シェンカー分析との関係について、階層構造及び多層構造の点において類似性が見られることを明確にした。また、ピッチ・クラス・セット理論とシェンカー分析との関係についてはイデオロギーの排除・中立的な理論である点において、変換理論とシェンカー分析の関係については変換理論の一部とシェンカー分析が持つ中景構造の意識という点において類似性を指摘することができた。(東京藝術大学音楽研究科、音楽文化学論集において発表。)さらに、新リーマン理論において跳躍を含む理論が異なるセット・クラスの比較を可能にしたことが、ピッチ・クラス・セット理論の弱点を補う結果となったことを明らかにした。第2に、ピッチ・クラス・セット理論を含め、上記のポスト調性理論(シェンカー分析を除く)のいくつかがそれ以前の音楽分析の手法とまったく異なるものとして見なされやすいことに対して、それらが西洋の理論の伝統に根ざしていることを示した。たとえば、新リーマン理論と調性理論の関係については、新リーマン理論におけるスライドSLIDEという概念とロシアにおいて調性音楽及び無調音楽分析の分野で用いられてきた共通三度という概念との類似性が挙げられる。ピッチ・クラス・セット理論とそれ以前の理論との関係については、組み合わせ可能性、Z関係、セット、音程の視点から19世紀後半及び20世紀初頭の著述家が発表した方法との類似性を指摘した。今年度の研究結果は次の3点に集約できる。1)理論が持つ文化的政治性や理論の確立者自身の思想的背景を考察するための資料収集と検討。ピッチクラス・セット理論を展開させたA.フォートの思想的背景を明らかにするため、ノーステキサス大学音楽学部アレン・フォート・アーカイブで公開されている、フォートが様々な作曲家の作品分析を行った際に書き込みを加えた楽譜などを検討した。ニューヨークでの調査旅行ではJ.ストラウスを始めピッチクラス・セット理論の展開における主導的な音楽学者たちにインタビューを行った。このインタビューは平成21年度も継続し、ピッチクラス・セット理論の創造と教育機関における理論の組織的な展開についての考察に用いる。2)ピッチクラス・セット理論を中心とした1950年代以降の楽曲分析の妥当性の検証。多種多様な楽曲分析の妥当性を比較検討するために、多くの理論家や音楽学者たちによって楽曲分析が行われているA.シェーンベルク作曲《ピアノ小品Op.11/No.1》を取り上げ、分析論文の比較を行った。そして理論家たちが各々の理論概念を提示するため、あるいは音楽を語る上での語法の独自性を提示するために分析を行っていることを指摘した。3)多様な理論の整理。広義に「シェンカー風理論」と括られる多様な理論を3種の傾向、すなわちシェンカー理論を直接の起源とする"prolongational"な方法論、フォートらのピッチクラス・セット理論を基盤とする"aasociational"な方法論、D.ルーウィンの理論に代表される"transformational"な方法論に分類し各々の方法論の特徴と方法論間の影響関係を明らかにすることに成功した。研究の成果は10月の日本音楽学会全国大会にて「無調音楽の分析における"voice leading"手法の比較」として口頭発表を行った。
南宋における道学運動展開の基礎的研究

中国宋明の士大夫思想文化の基礎としての道学の思考枠を定立したのは、北宋の程顥・程頤兄弟である。本研究は、その後の南宋初から南宋末までの期間の「二程」関連の思想文化現象を精査し、その展開を士大夫道学運動年表としてあらわすことをねらいとする。このことに関連して本年度は、1前年度に引き続き『朱子語類』巻9597「程子之書」の解読と検討/2前年度の、南宋初程門関係者の「程子」像の探査を受けた、南宋前期における程門関係者以外の士大夫の「程子」像の探査、ということを掲げた。本研究申請時は広島大学の定年にあたり、採択になっても大学には属さない研究体制になる見込みであった。しかし「進捗状況」で述べるように幸いにそうではなくなり、二松學舍大学に所属することとなった。予測していなかった研究環境のこの変化への対応が引き続き遅れたため、上記1は順調に動いているが、2については前年度分も含めて探査を動かすことは本年度もあまりできなかった。すなわち、1については、『朱子語類』巻95「程子之書一」の翻訳のための研究会「広島大学朱子語類研究会」を発足させ、広島大学において研究会を開催した。2については、専論のための資料調査に進むことまではできず、朱熹の文化意識のを客観化する視座を検討する論考を発表するにとどまった。研究経費は1の研究会出張に使用した。2のための電子資料として従来使用していたものは広島大学所蔵なので基礎的なものについては新規購入が必要であり、そのために資金を準備していたのだが、予定していた資料が編集替えにより発売が次年度春以降になるとのことで、研究費をふたたび次年度に繰り越しすることになった。別資料の購入も視野に入れて、次年度前期に早急に執行することとしたい。遅延している。上記「研究実績の概要」でも述べたが、所属大学が広島大学から二松學舍大学に変わり、研究素材や物品の管理方式もかなり異なり、また所属組織から求めらる教学上の課題をこなすことに対応したため、平成30年度の研究も予定項目の半分しか手がつけられていない。最終年度に可能な限り回復に努めたい。当初の研究計画として平成31年度は、129年度に研究会を発足させ継続中の『朱子語類』巻95-97「程子之書」の翻訳とその内容研究、2南宋後期における程門関係以外の著名士大夫の「程子」像:前年度までにおける南宋前期における士大夫の「二程子」とその思想内容に関する言説の探査を受けて、従来から研究されている朱熹・陸九淵らの「二程子」像との距離、位置関係を明らかにする、3南宋士大夫道学運動年表(仮称)の作成、ということを挙げた。29年度計画の2「南宋初における程門の動向と彼らの「程子」像の探査」は30年度計画2の基礎になり、31年度計画2はさらにその延長にあるものなので、遅延していてもこのステップに沿って、引き続き併せて実施するようにしたい。見通しとして言えば、「二程子」のうちの弟の程頤の像は、朱熹において転換していることが明確であり、兄の程顥がどのようにみられているのかが、肝要な問題となる。本研究がねらいとするのは、そのあとの南宋初から南宋末までの期間の「二程」関連の思想文化現象を精査し、その展開を士大夫道学運動年表としてあらわすことである。このことに関連して本年度は、1『朱子語類』巻9597「程子之書」の解読と検討/2南宋初における程門の動向と彼らの「程子」像の探査、ということを掲げた。本研究申請時は広島大学の定年にあたり、仮に採択になっても大学には属さない研究体制になる見込みであった。しかし後述「進捗状況」で述べるように、幸か不幸かそうではなくなり、東京の私学の大学組織に所属することとなった。予測していなかった研究環境の変化に十分に対応ができなかったため、本年度は上記の1は動かし始めたが、2を動かすことはほとんどできなかった。すなわち、1については、『朱子語類』巻95「程子之書一」の翻訳のための研究会「広島大学朱子語類研究会」を発足させることとし、夏と春の二回にわたり広島大学において翻訳グループを募り、研究会を開催し、研究誌への訳注の掲載を開始した。2については、専論のための資料調査に進むことまではできず、今後の研究で研究的議論をおこなう前提となる、「朱子学」の「語り方」を客観化する視座を検討する論考を発表した。研究経費の基本は、研究体制構築のために、移動用ノート型パソコンを購入し、1の研究会出張に使用した。2のための電子資料として使用していたものは広島大学所蔵なので基礎的なものは新規購入が必要なのだが、準備していた分は研究の遅れのために次年度に繰り越しすることになった。早急に執行することとしたい。遅延している。

上記「研究実績の概要」でも述べたが、所属大学が、国立法人の広島大学から東京の私学の二松學舍大学に変わり、研究素材、物品の管理方式も大いに異なり、また新所属組織から求められた教学上の課題をこなすことに対応したため、平成29年度の研究は、予定項目の半分にしか手をつけられなかった。平成30年度以降、回復に努めたい。中国宋明の士大夫思想文化の基礎としての道学の思考枠を定立したのは、北宋の程顥・程頤兄弟である。本研究は、その後の南宋初から南宋末までの期間の「二程」関連の思想文化現象を精査し、その展開を士大夫道学運動年表としてあらわすことをねらいとする。このことに関連して本年度は、1前年度に引き続き『朱子語類』巻9597「程子之書」の解読と検討/2前年度の、南宋初程門関係者の「程子」像の探査を受けた、南宋前期における程門関係者以外の士大夫の「程子」像の探査、ということを掲げた。本研究申請時は広島大学の定年にあたり、採択になっても大学には属さない研究体制になる見込みであった。しかし「進捗状況」で述べるように幸いにそうではなくなり、二松學舍大学に所属することとなった。予測していなかった研究環境のこの変化への対応が引き続き遅れたため、上記1は順調に動いているが、2については前年度分も含めて探査を動かすことは本年度もあまりできなかった。すなわち、1については、『朱子語類』巻95「程子之書一」の翻訳のための研究会「広島大学朱子語類研究会」を発足させ、広島大学において研究会を開催した。2については、専論のための資料調査に進むことまではできず、朱熹の文化意識のを客観化する視座を検討する論考を発表するにとどまった。研究経費は1の研究会出張に使用した。2のための電子資料として従来使用していたものは広島大学所蔵なので基礎的なものについては新規購入が必要であり、そのために資金を準備していたのだが、予定していた資料が編集替えにより発売が次年度春以降になるとのことで、研究費をふたたび次年度に繰り越しすることになった。別資料の購入も視野に入れて、次年度前期に早急に執行することとしたい。遅延している。上記「研究実績の概要」でも述べたが、所属大学が広島大学から二松學舍大学に変わり、研究素材や物品の管理方式もかなり異なり、また所属組織から求めらる教学上の課題をこなすことに対応したため、平成30年度の研究も予定項目の半分しか手がつけられていない。最終年度に可能な限り回復に努めたい。当初の研究計画として平成31年度は、129年度に研究会を発足させ継続中の『朱子語類』巻95-97「程子之書」の翻訳とその内容研究、2南宋後期における程門関係以外の著名士大夫の「程子」像:前年度までにおける南宋前期における士大夫の「二程子」とその思想内容に関する言説の探査を受けて、従来から研究されている朱熹・陸九淵らの「二程子」像との距離、位置関係を明らかにする、3南宋士大夫道学運動年表(仮称)の作成、ということを挙げた。29年度計画の2「南宋初における程門の動向と彼らの「程子」像の探査」は30年度計画2の基礎になり、31年度計画2はさらにその延長にあるものなので、遅延していてもこのステップに沿って、引き続き併せて実施するようにしたい。見通しとして言えば、「二程子」のうちの弟の程頤の像は、朱熹において転換していることが明確であり、兄の程顥がどのようにみられているのかが、肝要な問題となる。所属組織が国立法人大学から私立大学にかわるにあたって、従来までにそろえた使用資料の移籍が不可能なために、電子データや書籍基本資料の一部を新規購入することが必要であったのだが、所属組織異動にともなう荷物整理にてまどり、必要な書籍や電子データの選定が進んでいないため、あてておいた費用を次年度使用にまわすこととなった。この分は平成30年度前期に執行したい。なお、当初の30年度予定分は、予定通りに使用する。所属組織が国立法人大学から私立大学に変わるにあたり従来そろえた使用資料の移籍が不可能なため、電子データや書籍基本資料の一部を新規購入することが必要であった。
グルコーストランスポーターのトランスロケーションにおけるカベオラの役割

カベオラを構成する蛋白であるCaveolin-1(human)の野性株のCaveolin-1の全長を持つGFP融合体、N末を欠損したGFP融合体を、3T3-L1細胞に導入しこれを安定的に発現する細胞株を選抜して得た。また、Caveolin-1のScaffolding domainの部位のアミノ酸2箇所に変異のある株、やCaveolin-3のN末欠損株も得られた。また、グルコーストランスポーターについては、GLUT4-GFP融合体を導入した3T3-L1細胞で、脂肪細胞分化誘導した後の、インスリン刺激に対する反応を比較した。インスリンの刺激に対して、分化誘導した細胞に、エレクトロポーレイションを用いて、カベオラの形成を抑制する因子として、Caveolin-3の膜貫通部位(DGV)の一時的な導入、およびクラスリン形成を抑制する因子として、AP180のC末部位を一時的に導入してインスリンで刺激した。その結果、両者でGLUT4の細胞膜へのトランスロケーションが阻害された。このことは、グルコーストランスポーターの細胞膜へのトランスロケーションには、クラスリン被覆小胞とカベオラの存在が不可欠であるという結論を得た。GLUT4のトランスロケーションと比較するために、アクアポリン-2のトランスロケーションとリサイクリングについて検討をおこなった、その結果、糖脂質合成の欠陥に起因するラフトの機能抑制によって、アクアポリン-2のトランスロケーションが極めて阻害されることがわかった。さらに、リサイクリングの後、細胞内に戻ったアクアポリンはCaveolin-1と共に初期エンドソームに達するばかりでなく、カベオラの形成を抑制するScaffolding domainの部位のアミノ酸2箇所に変異をもつCaveolin-1を導入すると、この細胞内への復帰が、まったく阻害されることが、わかった。1)エンドソームのトランスロケーション機能を有する蛋白のGFP融合体の開発Rab4,Rab5,Rab11についてその野生型、GTP結合機能に関する野生体、変異体を入手し、そのGFP融合蛋白を作製するDNAを開発した。各種細胞(MDCK, HeLa, HUVEC, HepG2,3T3L1)で予想される機能を有するかどうか検証した。蛍光像では予想された機能を有していることが確認された。2)カベオラを構成する責任蛋白カベオリン-1の野生型と変異体のGFP融合体、プルダウンアッセイのためのGST融合体の作製野生型カベオリン-1を発現するDNAを入手し、そのワンポイント変異体をPCRとSite Direct mutagenesis kitを用いて数種類作製した。また、GST融合体についても作製した。カベオリン変異体についてはGFP融合体を作製中である。3)類似のトランスロケーション機能を有するアクアポリン2を用いたモデル実験細胞内cAMPを外部からの刺激によって上昇させ、細胞内プールから膜への移動に関して、エンドソームの輸送機能やラフトがどのように影響しているのかを阻害剤を用いて検証した。用いたgenistein, PP1(燐酸化酵素阻害剤)、Fumonisin, D-PDMP(新生Raft合成阻害剤)Nystatin, Methyl-beta-cyclodextrin(膜コレステロール除去剤)、chlorpromazine(エンドソーム経由輸送の阻害剤)を用いて検証した結果、コレステロール除去剤とラフトの機能阻害が、トランスロケーションに多大な影響を与えることが、確認された。カベオラを構成する蛋白であるカベオリン-1(human)のScaffolding domainおよび膜貫通部分を持つGFP融合体を作製し、3T3L1に導入し、これを安定的発現するする細胞株を選抜して得た。またこの野生型のCaveolin-1の全長を持つGFP融合体(N末融合株、C末融合株)安定的発現株も得ることができた。またグルコーストランスポーターについては、GLUT4-GFP融合体を導入した3T3L1と導入していない株で、脂肪細胞分化誘導した後のインスリン刺激に対する反応を比較した。

インスリン刺激に対して、カベオラの形成を抑制する因子としてカベオリン-3の膜貫通部位(DGV)の一時的な導入および、クラスリン形成を抑制する因子としてAP180のC末部分を一時的な導入を、分化誘導した細胞にエレクトロポーレイションによって行い、インスリンで刺激した。その結果両者でGLUT4の細胞膜へのトランスロケーションが阻害されていた。このことは、グルコーストランスポーターの細胞膜へのトランスロケーションにはクラスリン被覆小胞の存在とカベオラの存在が不可欠であるという結論を得た。GLUT4のトランスロケーションと比較するために、アクアポリン-2のトランスロケーションとリサイクリングについて、検討した。その結果糖脂質合成に欠陥に起因するラフトの機能抑制によって、アクアポリン-2の発現が極めて抑制されることがわかった。特にフモニシンB1の添加によって、細胞内のアクアポリンは通常とわことなり、側基底部に分布していた。ラフトに存在するカベオリン-1の発現も抑制され、その分布は異常なものとなることがわかった。
放物型方程式の解空間とその上の作用素に関する解析

本研究では,放物型ベルグマン空間におけるカールソン測度の特徴付け,幾つかのノルム不等式の研究を行い,幾つかの結果を得た。具体的には,放物型ベルグマン空間におけるカールソン測度の特徴付けを与えた。カールソン測度の特徴付けや幾つかのノルム不等式の研究に関連して,放物型ベルグマン空間上の積分作用素であるトェプリッツ作用素の解析についても行った。特に,有界性やコンパクト性について特徴付けを行った。また,放物型ベルグマン空間の共役調和関数について研究を行い,分数ベキ微分の概念を用いて,それらの性質についてほぼ明らかに出来たと考える。今年度の研究では,放物型ベルグマン空間におけるカールソン測度の特徴付け,幾つかのノルム不等式の研究を行い,幾つかの結果を得た。具体的には,放物型ベルグマン空間におけるカールソン測度の特徴付けについて,L^{p}空間からL^{q}空間について考察し,pがq以下のときの特徴付けを与えた。今年度は,基本的な有界性やコンパクト性の解析を行い,有界性やコンパクト性について特徴付けを行った。具体的な結果を以下に述べる。b^{p}_{alpha}をalpha次放物型ベルグマン空間とする。このとき,測度muをシンボルに持つトェプリッツ作用素T_{mu}を考える。pがq以下のとき,トェプリッツ作用素T_{mu}が,b^{p}_{alpha}からb^{q}_{alpha}への有界作用素となのは,hat{mu}^{(alpha)}_{tau}が有界となることと同値である。ここで,tau=1+1/p+1/qであり,hat{mu}^{(alpha)}_{tau}(y, s)=s^{-tau(n/2alpha+1)mu(Q^{alpha})(y, s)}である。ただし,Q^{alpha})(Y)は,n+1次元ユークリッド空間内の上半空間における放物型の長方形を表す。また,トェプリッツ作用素T_{mu}が,b^{p}_{alpha}からb^{q}_{alpha}へのコンパクト作用素となるのは,hat{mu}^{(alpha)}_{tau}(y, s) to O((y, s) to partialH cup {infty})となることと同値である。これらの結果の他にも,放物型ベルグマン空間おける,共役調和関数について考察し,幾つかの結果を得ている。今年度の研究では,放物型ベルグマン空間におけるコンパクトなToeplitz作用素及び1〓q<p<∞のときのカールソン不等式の特徴付けを行い,幾つかの結果を得た。それらについて,記述する。Hを(n+1)次元Euclid空間R^<n+1>(n〓1)の上半空間とする。また,H上のBorel測度μ〓0と1〓p〓∞に対し,L^p(μ)=L^p(H,dμ)とし,通常のL^p(μ)ノルムを‖・‖_<L^p(μ)>で表す。特に,VはLebesgue測度を表すものとする。0<α〓1に対し,α次放物型作用素L^<(α)>=∂/(∂t)+(-Δ_χ)^αの解でL^p(V)に属するもの全体をb^p_αと書き,これをα次放物型Bergman空間と呼ぶ。1〓p,q<∞とし,μ〓0をH上のBorel測度とする。u∈b^p_αに対し,埋め込み写像ι_<μ,p,q>をι_<μ,p,q>u(X):=u(X),X∈H.で定義する。閉グラフ定理より,b^p_α→L^q(μ):ι_<μ,p,q>u=uが有界となるための必要十分条件は,ある定数C>0があって,すべてのu∈b^p_αに対し,不等式(1)(∫_H|u|^qdμ)^<1/q>〓C(∫_H|u|^pdV)^<1/p>が成立することである。(1)の不等式をCarleson不等式と呼ぶ。1〓q<p<∞とし,σをp/dの共役指数,すなわち1/σ+1/(p/q)=1とする。

μがCarleson不等式(1)をみたすための必要十分条件は,〓_0μがL^σ(V)に属することである。ここで,X=(χ,t)∈Hに対し,Q^<(α)>(X)=Q^<(α)>(χ,t)をα次放物型Carleson boxと呼ぶ。ここで,V(Q^<(α)>(χ,t))=t^<n/(2α)+1>に注意しておく。λ∈Rに対し,〓λμ(X):=(μ(Q^<(α)>(X)))/(t<R/(2α)+1+λ>),X=(χ,t)∈Hとし,これをμの荷重付きaveraging functionと呼ぶ。本研究では,放物型ベルグマン空間を中心として,それに付随して定義される放物型ハーディー空間も含めた解空間の解析,およびそれらの空間の上で定義される様々な作用素の解析を行うことを目的とする。今年度は,放物型ベルグマン空間の共役調和関数について研究を行い,分数ベキ微分の概念を用いてそれらの解析を得ることを目指した。部分的な課題は残るものの,ほぼ放物型ベルグマン空間の共役調和関数の性質については明らかに出来たと考える。その成果は,2008年度秋の日本数学会において講演発表を行い,論文については投稿中である。さらには,トェプリッツ作用素について,固有値を用いて定義されるS^{p}クラス(1≦p<∞)の特徴付けに関する研究を行った。これらは,単にS^{p}クラスの特徴付けのみに止まらず,より一般的にオーリッツ族へと拡張して研究を行った。この研究の成果も論文として投稿し,すでに受理されて出版予定である。S^{p}クラス(1≦p<∞)の更なる研究として,p<1なる場合の特徴付けについても考察している。これを行うため,放物型ベルグマン空間における簡単な場合のアトミック分解の概念についても研究を行った。このアトミック分解の研究については,本研究を良い機会として,更なる発展の可能性を含んでいることが示唆された。p<1なる場合の特徴付けについては,トェプリッツ作用素を定義する測度のベルツィン関数や平均関数を用いて特徴付けられることが解った。ベルツィン関数を用いての特徴付けと平均関数のそれとは,部分的に同値であることも判明した。
計画的ネクローシスのライブセルイメージング

我々がFRETプローブSMARTは計画的ネクローシスの誘導によってリン酸化され活性型となったRIPK3をモニターするプローブとしてデザインでされている。そのことを確認するためRIPK3の発現をsiRNAによってノックダウンしたL929細胞において、計画的ネクローシス誘導後のFRET解析を行った。その結果、計画的ネクローシスは起こらずFRET現象も起こらなかった。この結果は前年度までのRIPK3のキナーゼ活性の阻害剤を用いた実験結果と一致するものであった。さらにRIPK3の基質であり計画的ネクローシス実行分子であるMLKLの発現をsiRNAによってノックダウンしたところ、RIPK3は発現しているにも関わらず、FRETは起こらなかった。MLKLのノックアウトマウスから調製したMEFにおいてもFRETは起こらなかったため、SMARTが起こすFRET現象にはMLKLの発現が必要であることが示唆された。そこでこの原因を明らかにするために活性化RIPK3をRIPK3のリン酸化抗体により検出した。その結果MLKLをノックアウトしたMEFではRIPK3の発現レベルは野生型のMEFのものと変わらないものの、計画的ネクローシス誘導後のリン酸化レベルが著しく低下し、かつ遅延していることが明らかとなった。このことからMLKLの発現がRIPK3活性化の効率に影響していることが明らかとなった。核タンパク質であるHMGB1はネクローシスにより細胞外に漏出し、周囲の細胞に炎症を惹起すると考えられている。HMGB1の計画的ネクローシス誘導後の動態を明らかにするためLCI-SシステムによってイメージングしたところHMGB1の細胞外への放出の速度がFRETの変化の速度とよく相関していることが明らかとなった。この結果からRIPK3活性によってHMGB1放出の様式が制御されていることが明らかとなった。我々はマウスMLKLのアミノ酸配列をもとにネクロプトーシスを検出可能なFRET(蛍光共鳴エネルギー移動)プローブを独自に開発している。本年度、このFRETプローブを用いて以下の研究成果を得ている。1)マウス皮下線維芽細胞由来L929細胞にFRETプローブを導入し、ネクロプトーシスを誘導後にFRET解析した結果、細胞膜の傷害に先行して細胞死を検出することができた。アポトーシスの実行や単純なネクローシスはFRET解析によって検出されなかったため、プローブがネクロプトーシスに特異的であることが明らかとなった。ヒト結腸癌由来腸上皮細胞株HT29細胞ではネクロプトーシスが検出できず、ヒトのMLKL由来の配列を持つFRETプローブが解析に有用であることから、プローブには種特異性があることが確認された。2)作製したFRETプローブのうちマウスMLKL由来のαヘリックスを中心とした配列がFRETに必須であることがプローブの改変から明らかとなった。さらにその改変されたプローブ「SMART」では培養細胞の増殖を抑制するという従来のプローブの欠点が解消され、培養細胞での恒常的な発現系を確立することができた。その結果、SMARTによるネクロプトーシス誘導の検出はMEFなどの他のマウス由来の細胞でも見られ、マウスの組織でもSMARTがネクロプトーシスの検出に有用である可能性が示唆される結果となった。3)ネクロプトーシスを阻害する目的でネクロスタチン-1あるいはGSK'872を用いて解析したところ、FRETが検出できなかった。これらの薬剤はMLKLを活性化するタンパク質キナーゼRIPK3の活性を阻害することから、SMARTはネクロプトーシス誘導時のRIPK3の活性化をモニターできるプローブであることが明らかとなった。プローブのネクロプトーシスに対する細胞死特異性とマウスの細胞に対する種特異性は計画通り証明することができた。またプローブのうちFRETに必要な領域を決定できた。さらにその配列以外をリンカー配列に置換することでSMARTの開発に成功した。その結果、来年度以降に予定していたFRETプローブの培養細胞での恒常的な発現系を確立することができたため当初の計画よりも進展した結果を得ている。また完全に解明されていなかったFRETの分子メカニズムについてもFRETがRIPK3の活性に依存する結果からネクロプトーシス実行時のRIPK3の活性化およびネクロソーム形成をモニターできるという結論にいたることができた。前年度、計画的ネクローシス(以下ネクロプトーシス)をモニターできるFRETバイオセンサーSMARTの作製に成功し、マウス線維芽腫由来のL929細胞でのin vitroでのネクロプトーシス検出系の構築に成功したことを報告した。今年度はMEF(mouse embryonic fibroblast)やマウス大腸上皮由来のaMoc1におけるSMARTによるネクロプトーシス検出系を構築した。これらの細胞においても(1) TNFαによるネクロプトーシス誘導時にFRETが起こること、(2)ウイルス感染を模倣したPoly(I:C)刺激によるネクロプトーシス誘導時にFRETが起こることが確認できた。これらの知見からSMARTが正常細胞においても種々の細胞死刺激によるネクロプトーシスをモニターできることが明らかとなった。さらに細胞の種類にかかわらずFRETの起こり始めから細胞膜が傷害を受けるまでの時間がほぼ同じであることから、ネクロプトーシスの実行に必要なRIPK3の活性化以降のシグナル伝達速度は細胞種によらず一定で、ネクロプトーシス実行に必要なRIPK3の活性化に要する時間の差によって細胞死の応答性に多様性が生まれることが示唆された。SMARTはマウスの細胞でのみネクロプトーシスをモニターできるプローブであるため、ヒトの細胞でのバイオセンサーの開発を行った。

ヒトMLKLのアミノ酸配列を元に細胞毒性を抑える改変を加えたFRETプローブを作製して、HT29に導入してネクロプトーシスをモニターした。その結果、HT29のネクロプトーシス実行に伴ってFRETが起こるセンサーを開発した。これをhSMARTと命名しHaCaTなど別の培養細胞でもネクロプトーシスをモニターすることに成功した。実験計画時に平成29年度予定していたFRETプローブの改変は平成28年度に完了しており、すでにマウス由来のいくつかの培養細胞でSMARTの発現系を構築できている。さらに当初の研究計画にはなかったヒトの培養細胞においてhSMARTによってネクロプトーシスのモニター系を構築できた。その結果、マウス由来の培養細胞と同様にヒトの培養細胞においてもFRET解析によるネクロプトーシスのモニターに成功している。。また来年度から開始予定であったSMARTのトランスジェニックマウス作製の計画もすでに国内の研究協力者により推進されている。このように研究計画自体が予定していたよりも効率よく推進されているだけでなく、当初計画していなかった研究について推進することができた。その結果、研究内容がより充実したものになり、より多くの知見を得ることに成功している。我々がFRETプローブSMARTは計画的ネクローシスの誘導によってリン酸化され活性型となったRIPK3をモニターするプローブとしてデザインでされている。そのことを確認するためRIPK3の発現をsiRNAによってノックダウンしたL929細胞において、計画的ネクローシス誘導後のFRET解析を行った。その結果、計画的ネクローシスは起こらずFRET現象も起こらなかった。この結果は前年度までのRIPK3のキナーゼ活性の阻害剤を用いた実験結果と一致するものであった。さらにRIPK3の基質であり計画的ネクローシス実行分子であるMLKLの発現をsiRNAによってノックダウンしたところ、RIPK3は発現しているにも関わらず、FRETは起こらなかった。MLKLのノックアウトマウスから調製したMEFにおいてもFRETは起こらなかったため、SMARTが起こすFRET現象にはMLKLの発現が必要であることが示唆された。そこでこの原因を明らかにするために活性化RIPK3をRIPK3のリン酸化抗体により検出した。その結果MLKLをノックアウトしたMEFではRIPK3の発現レベルは野生型のMEFのものと変わらないものの、計画的ネクローシス誘導後のリン酸化レベルが著しく低下し、かつ遅延していることが明らかとなった。このことからMLKLの発現がRIPK3活性化の効率に影響していることが明らかとなった。核タンパク質であるHMGB1はネクローシスにより細胞外に漏出し、周囲の細胞に炎症を惹起すると考えられている。
近隣環境の健康影響に関する地理学研究

本研究の目的は、近隣の居住環境が住民の健康にどう影響するのかを、日本社会を対象にして解明することにある。第一に、全国的なデータを用いてマルチレベル分析をおこない、場所と健康の結びつきが日本全体として観察されることを、身体活動や健康関連QOLなどの側面について確認した。また、近隣騒音と睡眠の関連性を分析することで、場所と健康との結びつきが一様ではなく、時間的に変化する動態的な関係であることを示した。さらに、近隣研究に不可欠な社会調査個票データや国勢調査小地域データをめぐる方法論的な課題に取り組み、インターネット調査の研究利用の可能性を提示した。本年度は主に、JGSS(日本版総合的社会調査)の2010年データに、最新の近隣環境指標を作成して付加する作業を進め、完成したデータの解析作業までをおこなった。JGSS-2010には「健康」に関して多くの調査項目が組み込まれており、様々な健康指標の分析が可能である。また、JGSSは全国代表サンプル調査であり、かつ小地域レベルの地理情報が利用可能なデータである。JGSS-2010に結合する地理的指標として、まず2010年国勢調査の小地域統計を用いて、町丁・字等レベルでの社会経済的状況や居住流動性など、各種の近隣環境指標を算出した。さらにGISを用いて、道路密度、公園への近接性、そして商業集積地へのアクセスといった項目からウォーカビリティ(歩きやすさ)指標を作成した。これらの各種近隣環境指標を、JGSSの調査地点情報を利用して個票データに結合することで、回答者個々人の健康状態と、その人が居住する地域の近隣環境の関連性をマルチレベルモデルにより解析した。利用した健康アウトカム指標は、主観的健康感、健康関連QOL(SF-12)、運動頻度、喫煙状況などである。解析の結果、客観的な近隣環境指標と健康指標の間には、一部の組み合わせについて有意な関連性が確認された。ただし、JGSSの調査項目から作成した主観的な近隣環境指標のほうが、より強い関連を示すことも明らかになった。以上の解析結果については、来年度以降、速やかに論文としてまとめて公表する予定である。本年度は、まず前年度に実施した全国代表サンプル調査と近隣環境指標を組み合わせたデータに対する分析結果を取りまとめ、専門誌への投稿作業を進めた。具体的には、近隣の歩行環境(walkability)と身体活動の関連、および、近隣の剥奪水準や歩行環境と健康関連QOLとの関連性についての分析結果を、それぞれ国際誌と国内の学会誌に投稿した。また、デイリーリズムを考慮した近隣と健康の研究に向けて、探索的なインターネット調査を実施した。調査では2000サンプル以上を確保し、主要テーマである睡眠や騒音被害、騒音感受性などについての基本情報を収集した。さらに、自由記述欄を通じて、人々が感じる音の環境についての質的な内容を把握した。同調査は次年度に予定している本調査のプリテストを兼ねており、睡眠や騒音感受性に関する各種設問の有効性を確認するとともに、近隣騒音の発生源に関する基礎データを取得した。ここでの集計結果は、本調査の設計に際しての検討材料にする予定である。さらに、インターネット調査の研究利用に関して、標本の代表性や回答の精度についての分析をおこなった。面接や郵送といった伝統的な社会調査手法が困難になるなか、インターネット調査の利用可能性を検討する必要性が高まっている。本年度に実施した調査では、従来の指摘と同様の標本の偏りとともに、都市的地域への回答者の偏在など、地理学的な分析に際して留意すべき注意点が導出された。この分析結果は、基礎研究の成果として学会誌に投稿した。今年度は、動態的な近隣環境とその健康影響を明らかにする目的で、大規模なインターネット調査を実施した。同調査では、時間的に変化する環境指標としての騒音と、その影響が想定される睡眠について多くの項目を含め、全国を対象に5000以上の標本データを収集した。同調査はインターネット調査であるものの、近隣分析に利用可能なレベルでの住所情報を収集している。この新しい調査法の有効性に関する基礎研究と、騒音と睡眠についての基礎的な分析結果については、すでに学会発表と論文化をおこなった。さらに、国勢調査小地域データの不詳率に関する基礎分析をおこない、同データと個票データの紐づけによるマルチレベル分析の有効性と注意点を確認した。並行して、愛知県内を対象とした疫学調査データを用いて、騒音と睡眠に関する統計解析を進めた。これまでに取り組んだ全国データの解析結果についての論文が複数出版されたこと、独自データ収集のためのインターネット調査が完了したこと、関連する基礎研究を含めて最終的な分析に向けた準備が整っていることから、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。前年度までに実施・収集したインターネット調査による個票データをもとに、今年度は睡眠と近隣環境に関するマルチレベル分析を進めた。各種の認知的および客観的近隣環境指標と睡眠の関連性について検討した結果、近隣騒音と不眠症状・短時間睡眠との強い関連性が明らかになり、またその関連性が騒音を感じる時間帯によっても異なることが示された。加えて、安全性や社会的結束性といった認知的近隣環境も不眠との関連を示す一方で、商店への近接性といった客観的近隣環境指標とは関連しなかった。

この結果は、近隣環境と健康との時間的変化を伴う結び付きを示す事例研究として、2017年夏に開催予定の国際医学地理学シンポジウムで発表を予定している。これに加えて、他の調査データを利用した近隣と健康のマルチレベル分析、またそれに関連する様々な方法論的課題についても研究を進めた。とくに、ソーシャルキャピタルやウォーカビリティといった近隣環境の諸側面による健康への影響について、これまでの研究の到達点および今後の研究課題を整理した解説記事の執筆や、学会・研究会等における報告をおこなった。また、インターネット調査による個票データ収集およびそこでの住所データの扱いに関する評価を進め、国勢調査による近隣指標作成上の課題と合わせて、社会調査データの利用に関する課題を整理した。以上の研究結果については、今後も国際学会での発表や主要学術誌への論文投稿を通じて、結果の公表を進めていく予定である。主要課題であった近隣騒音と睡眠の関連性について分析結果が得られたこと、また関連する各種の近隣と健康指標の分析、および調査方法に関わる基礎研究も進んだ点で、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。本年度は、これまでに得られた成果を国際学会および論文で発表するために一年延長した研究期間にあたり、予定通り2017年7月にフランスで開催された国際医学地理学シンポジウム(17th International Medical Geography Symposium)での発表をおこなうとともに、論文の執筆・投稿をおこなった。その内容は、主に、2015年に実施したインターネット調査による個票データを用いた、睡眠、身体活動、精神的健康と近隣環境の関連性についてのマルチレベル分析の結果についてである。睡眠に関しては、近隣騒音と不眠症状・短時間睡眠との強い関連性の存在と、騒音を感じる時間帯による関連性の差異について明らかにした。身体活動については、人口密度や商業集積などの指標から構成されるウォーカビリティ指標が、実際に住民の歩行量と関連していることを明らかにし、またそれが地域の社会経済的状況(剥奪指標)によって異なるのかどうかの検証も進めた。さらに精神的健康に関しても、近隣の社会経済的状況が不利な条件にある地域の住民ほど心理的苦痛を感じやすいことを確認した。これらはいずれも、国際学会での発表や、国際誌や国内専門誌への掲載を通じて成果を公表した。また、これまでの研究成果の一部を収録した書籍を出版した。他にも、同様の研究関心をもつ研究グループとの共同研究を発展させ、日本各地の疫学調査データと近隣環境指標を紐づけたデータ分析によって、「近隣と健康」に関する日本の実証研究の蓄積を進めた。本研究の目的は、近隣の居住環境が住民の健康にどう影響するのかを、日本社会を対象にして解明することにある。第一に、全国的なデータを用いてマルチレベル分析をおこない、場所と健康の結びつきが日本全体として観察されることを、身体活動や健康関連QOLなどの側面について確認した。また、近隣騒音と睡眠の関連性を分析することで、場所と健康との結びつきが一様ではなく、時間的に変化する動態的な関係であることを示した。
IPCCにおける評価手法に基づいた森林の減少・劣化による二酸化炭素排出量評価

2011年度は、それまでに収集した各種の生物物理的データおよび社会経済データを用いて、土地利用変化に伴う陸域生態系による二酸化炭素の吸収・排出量の評価とともに、Bookkeeping model(Houghton)による統合的な解析を行った。その分析と結果は2011年4月中旬に中国・武漢で開かれた「建築・土木・環境工学に関する国際ワークショップ」において、途中経過および成果を公表し、意見交換と論議・検討を行った。2011年5月には、インドネシア、ボゴールで開かれた「土地利用変化に関する国際ワークショップ」に参加するとともに、補充のための実地調査を行った。具体的な研究成果としては、ランドサットTMのような高解像度の衛星映像とNDVIの組み合わせは、熱帯地域での、確実な森林破壊の監視を支援するのに適切であることが判明した。また、さまざまな土地利用区域において、消失することとなる森林を見つけ出すため、また、森林消失の危険性の高い区域、中程度の区域、低い区域をそれぞれ識別するために、森林減少予測モデルを開発した。次に、ランドサットの映像解析により、1989年から2009年までの間、1年当たり2.92%の割合で森林破壊が生じたことが分かった。その結果に対して本研究による予測モデルを当てはめたところ、REDDシナリオによる経済面での補償的支払いが必要であり、重要であることが示された。陸域生態系による二酸化炭素の吸収・排出は次世紀の地球温暖化にとって重要な役割を果たすと考えられている。本研究の目的は,(1)森林の減少・劣化を考慮した地域的な炭素排出量のモニタリングと検証・報告(MRV)、(2)科学的根拠に基づいた経済利益の検証である。これまで、発展途上国の土地利用・土地利用変化及び林業部門(LULUCF)のカーボン・オフセットが十分考慮されてこなかったが、COP7マラケシュ合意(2001)以降、政府間パネル(IPCC)における交渉によって評価手法の検討が行われてきた(Penman et al.2003 ; IPCC 2006)。本研究では、インドネシア等を事例としてIPCC評価手法に基づいた検証を行う。生物物理的データおよび社会経済データを用いてBookkeeping model(Houghton)による統合的な解析を行い、インドネシア地域における適正な森林管理の提言を行うことを目的としている。2009年9月から12月にかけて、主要な論文のレビューを行い、土地利用と炭素排出の関係およびREDDを背景とした新たな土地利用の予測について考察を行った。より具体的な手法としてはspectral mixture analysis(SMA)を用いたリモートセンシングデータからの森林減少地域の抽出、IPCCガイドラインに基づいた時系列な炭素固定量の算出、NPV(正味現在価値)および機会コストの推定が必要であることが認識された。これらの解析手法を念頭に置き、調査対象域の時系列のリモートセンシングデータを収集し、森林域の抽出、推移モデルの構築を行った。また調査地域ではオイルパーム植林の増加が顕著な地域である。植林による経済効果の検証およびREDD導入による効果的な土地利用政策の提言が緊急の課題である。2009年12月にコペンハーゲンで行われたCOP15に出席し、気候変動下の土地利用政策について議論を行った。2010年1月から3月にかけては、COP15での議論をもとに解析手法を見直し、中間報告を北海道大学および国連大学高等研究所において行った。第2年度は、前年度の分析結果を国内会議および国際会議において報告するとともに、国際雑誌の投稿論文として取りまとめた。具体的な分析結果としては、ランドサットTMのような高解像度の衛星映像とNDVIの組み合わせは、熱帯地域での、確実な森林破壊の監視を支援するのに適切であることが判明した。また、モデル開発については、さまざまな土地利用区域において、消失することとなる森林を見つけ出すため、また、森林消失の危険性の高い区域、中程度の区域、低い区域をそれぞれ識別するために、森林減少予測モデルの開発を行った。そのモデルは、複雑な現実を単純化してしまうという問題点を有しているものの、炭素放出、生態系サービスおよび社会・経済的側面のそれぞれに対するREDDによる影響を評価するという本研究の目標にはふさわしいものと考えられる。そのモデルに基づき、BAUシナリオ、経済発展シナリオおよびREDDシナリオという3つのシナリオを用いて検証と測定を行った。国内外の会合に参加したが、特に、2010年10月に韓国・インチョンで開かれた国際会議において途中経過および成果を公表した。
非優対角行列を含む行列方程式に対するハイブリット反復法を目指しての総合研究

定常反復法であるGauss-Seidel法に対する新たな効果的な前処理行列の提案と比較定理の導出を行った.前処理行列は係数行列の一部の要素を用いており, 2つの前処理を組み合わせた効果的な手法について考察を行った.定常反復法のハイブリット法としてSOR-like法をBiCG-Stab法の前処理として利用する方法を提案した.係数行列の対角に零要素を持つ場合と持たない場合に対しての最適なパラメータを多くの数値実験から導いた.定常反復法であるGauss-Seidel法に対する新たな効果的な前処理行列の提案と比較定理の導出を行った.前処理行列は係数行列の一部の要素を用いており, 2つの前処理を組み合わせた効果的な手法について考察を行った.定常反復法のハイブリット法としてSOR-like法をBiCG-Stab法の前処理として利用する方法を提案した.係数行列の対角に零要素を持つ場合と持たない場合に対しての最適なパラメータを多くの数値実験から導いた.研究計画に従い,21年度は次の4つを中心に研究を行った.(1)既存の前処理を組み合わせる2段階前処理の効果について上三角部分に対する前処理だけでは,最下行へ変化がないため,2段階を行った.最下行への前処理の効果は係数行列の条件によって絶大となる場合がある.我々は,さらに列による前処理を組み合わせた3段階前処理を考えた.数学的な収束定理については,これまでの1段階前処理と同等であり,その組み合わせで証明できるとした.3段階前処理は組み合わせる順序が問題となる.その比較実験の結果を現在論文誌に投稿中である.(2)超大型行列へ適用についてまずはMatrix Marketの係数行列データを利用して,実験を行っている.問題の条件によって,前処理効果が弱くなることが分かっている.なぜならば,次数が大きくなると,非対角成分の非零要素は減少するか,もしくは密な場合は要素の値が微小となるため,前処理を施しても全体に対する影響が小さくなるためである.そのため,前処理付定常反復法とKrylov部分空間法とのハイブリット法について研究を進めている.2009年11月に行われた国際会議にて,その数値実験を報告した.そして,さらに大規模な問題のために,並列化のアルゴリズムの開発を行っている.(3)ハイブリット法について(2)で示したことと関連して,前処理付定常反復法は,CG系列と違い,収束過程がなめらかであり,反復1回に必要な演算量も少ない.この利点を利用して,CG系列の中で,収束過程の変化が激しい方法の1つであるCGS法との組み合わせを試みた.(4)具体的な数値実験として,分担者仁木将人が海流を考慮した汚染現象をシミュレーションする準備として,モデル化を行っている.研究計画に従い,22年度は次の研究を行い,各研究成果の報告を行った.(1)上三角と最下行要素を考慮した前処理の開発とその数学的妥当性の証明前処理を多段階に適用することで前処理効果の相乗効果などについて調べた.定常反復法に対する前処理行列はシンプルなアルゴリズムであるが,最適SOR法よりも優れていることを数値実験から示した.最適SOR法はその最適パラメータを推定することが困難である.この研究成果を応用数理学会論文誌に投稿した(雑誌論文の1件目である).(2)超大型行列へ適用可能な前処理行列の開発大型行列は基本的に要素が疎であり,各要素が小さくなる傾向がある.前処理の効果はその問題によるが,境界要素法で得られるような非対称密行列に対して,ある条件が必要であるが,我々の前処理が効果的であることを国際会議(ICCAM2010ベルギー)において発表した.(3) CG法系列の解法に適した係数行列の要素を用いた前処理行列の開発CG法も様々な手法が開発されているが,CG法もまた前処理が必要である.我々が開発している定常反復法に対する前処理行列は,CG法系列の手法にも適用可能であることがいくつかの数値実験から得られた.さらに,CG法系列に適した前処理行列を開発することは現在も継続して行う.(4)前処理化法とCG系列のハイブリッド化の研究通常のSOR法ではなく,SOR-like法をCG系列のCGS法に対して適用するハイブリット法を開発した.SOR-like法は定常反復法が収束しない問題に対しても適用可能であり,CG系列の手法とハイブリットすることで効果が得られることを国際会議(ICCAM2010ベルギー)にて報告した.研究の目的に従い,非優対角行列に対しての解法として,定常反復法であるSOR-like法と非定常反復法であるCGS法やBiCGStab法とのハイブリット法を開発し,数値実験を行った.研究実施計画にそって23年度は以下の研究を行った.1.具体的な問題への適用分担者・仁木将人を中心に海水の汚染拡散についての研究を進めた.移流拡散問題を解く際に,現れる線型方程式を解くために,前処理付反復法を適用した.このような問題を解く際に現れる特殊な問題に対する解法として,SOR-like法の利用を試みた.係数行列の性質が非優対角行列であるので解くことが困難な場合であるが,提案するハイブリット法が利用できることが確認できた.2.超大型行列へ適用可能な前処理行列の開発扱う問題は大型で疎な問題であり,その特性を利用して非零要素のみの演算を行っている.

直接,係数行列に前処理行列を掛けるのではなく,反復過程における残差ベクトルに対して処理を行っているため,超大型にも対応しうると考える.実験では,最大で2万次元弱の問題を扱ったが,まだ小さい問題である.計算機環境を整えて,さらに超大規模の問題の解法について議論を行う予定である.3.CG系列の解法に適した係数行列の要素を用いた前処理行列の開発SOR-like法で表現される行列が,CG系列の解法の前処理として利用され,効果的な結果を示した.4.前処理付定常反復法とCG系列のハイブリット法の研究SOR-like法とBiCGStab法を組み合わせた手法を試みた結果,非優対角な問題に対して,より少ない演算時間で収束する結果を示した.
海洋の生物多様性保全に関する国際法-普遍と地域の制度連関と相互調整の実証研究

2014年度は、5月に研究会合を開催し、海洋の生物多様性保全に関する国際法について、各人が次のようなテーマで研究の進捗を報告し、確認した。・島嶼国と(大規模)海洋保護区加々美康彦(中部大学)・深海底資源開発制度の現状と課題河錬洙(北海道教育大学)・生物多様性条約の下での海洋の生物多様性保全高村ゆかり(名古屋大学)・IMOと海洋生物多様性の保全富岡仁(名古屋経済大学)・生物多様性保全におけるNGOの役割都留康子(中央大学)・海洋の生物多様性に関する国際法の課題田中則夫(龍谷大学)これらの研究テーマを盛り込んだ研究書を、2015年度末をめどに発刊する予定で企画し、各人がそれぞれの研究成果をまとめる作業を行った。2013年度は8月と12月に研究合宿を開催し、海洋の生物多様性保全に関する国際法の動態を実証的に解明するための基礎的作業として、普遍的な制度(国連海洋法条約及び生物多様性条約)と地域的な制度(地中海、北東大西洋、東アジア)における議論状況の到達点を明確にするよう努めた。具体的にいえば、前者に関しては、海洋生物多様性の保全のための諸課題に照らしてみた場合、国連海洋法条約及び生物多様性条約に欠けている諸規則、並びに、解釈・適用の面で見解対立の鋭い諸制度・諸規則が何かについて、国連に設置されたワーキンググループおよび生物多様性条約締約国会議での議論を検証しつつ解明した。この作業を通じて、海洋の科学的調査の制度の対象・範囲、海洋遺伝資源に対する深海底制度の適用可能性の問題分析の重要性を研究参加者全員で確認した。また、その問題分析をさらに深めるためには、国際海底機構の実行自体を精緻に検証することの重要性についても確認することができた。後者に関しては、地中海における統合沿岸域管理の議定書の下での先進的な海洋管理制度の実施及び海洋保護区の展開事例、北東大西洋におけるオスパール条約の下での締約国の実行及び海洋保護区の展開事例、さらに、東アジアにおける日本および韓国による海洋保護区に関する取り組みを分析した。これらの分析を通じ、海洋の生物多様性の保全に関する地域的な取り組みが、普遍的な制度及びその下での議論に一定の影響を与えている現状を知ることができた。なお、2013年10月にマルセイユで開催された第3回国際海洋保護区会議に田中則夫・都留康子が参加し、海洋生物多様性の保全に関する普遍的及び地域的な諸制度の構築に向けた最先端の議論と実行を見聞する機会をもち、我々の今後の研究遂行上の課題を確認することもできた。当初の研究計画では、2013年度においては、海洋法が海洋の生物多様性保全の観点から変容を迫られ、かつ普遍的条約・機関、地域的条約・機関において現に実行の蓄積が進行している問題の同定を行うこととしていた。そのために、条約実行及び国家実行の蓄積が進行していると考えられる最も典型的な問題として3つの課題、すなわち、1海洋保護区、2海洋生物(漁業)資源管理、3陸域起因海洋汚染対策を取り上げる予定であった。また、先行研究の網羅的検討と並行して、国連海洋法条約及びそれに関連する国連での会議や作業グループの議論、生物多様性の締約国会議などにおける議論について分析を進めるとともに、上記の3つの課題に関する普遍的レベルと地域的レベル双方における諸制度の下での海洋の生物多様性保全に関する条約実行や国家実行を網羅的に収集する計画を立てていた。上記の目標は、陸域起因海洋汚染対策の課題に関する分析がやや遅れていることを除けば、一応順調に進展していると評価し得る。特に、初年度である2013年度の2度の研究合宿及び研究参加者それぞの分担テーマに関する調査・検討を通じて、設定された4年間の研究計画の完了を待つことなく、2年目の研究年度である2014年度の終了時に研究成果物の刊行(研究成果の中間的な公表という性格をも有する)を目指すことを、共同研究参加者全員で確認している。第1に、当初の研究計画に従い、1海洋保護区、2海洋生物資源管理、3陸域起因海洋汚染対策という3つの問題それぞれについて、先行研究を踏まえ、普遍と地域の双方のレベルにおける国際制度の実行を検討し、かかる国際制度が、生物多様性保全という新たな要請に対応して如何にして関連する国際法規則を統合的に実施・実現しているかを明らかにする。特にこれらの問題については、地域的制度を意欲的に展開させている地中海と北東大西洋の二地域、そして日本周辺の北東アジア海域を当面の焦点とする。第2に、海洋生物多様性の保全に関する国際制度の第三者効、紛争解決フォーラム間の競合の調整など、普遍と地域の制度間の相互連関と調整による海洋秩序形成に伴う国際法の諸問題を実証的に解明する。