hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
閉鎖性ナノ・サブミクロン空間の構造制御と機能開発

メソからナノサイズの空間を精密制御する技術が盛んに研究されており、資源、エネルギー、環境などの様々な分野で応用されている。一方で、ナノからサブミクロンサイズの空間を創出する技術はレーザー加工や転写成型などのトップダウン法が利用されており、平面基板上での構造形成に限定されるなど、構造的、機能的な制約が大きい。本研究では、ボトムアップ的手法を利用してマイクロ粒子界面にナノ・サブミクロンサイズの閉鎖性ポッド空間を創成するとともに、ポッド空間へのナノ粒子や巨大分子の格納、保持、放出挙動ならびに空間内部の物質拡散性や反応性を解明する。さらにポッド内部の空間構造、界面構造を制御することでポッド内部に特異的環境場を創出する。担体であるマイクロ粒子は、キャリアや固定相として利用できるため、ポッド空間内部に格納した物質の担持、運搬が可能であり、その特徴を活用した機能性材料の開発を目指している。今年度は、ポリマー微粒子界面にナノサイズからサブミクロンサイズの閉鎖性空間(ポッド)構造を作製するため、(1)テンプレートとなるナノシリカの表面修飾による疎水化度の制御、(2)表面修飾ナノシリカを分散させた重合性モノマー分散液をオイル相とするO/W懸濁重合を利用したナノシリカ界面固定化コアシェル微粒子の作製、(3)フッ酸をもちいたナノシリカの化学的除去による界面ポッド空間の創出、について検討した。粒径および表面疎水化率の異なるナノシリカを用いることで、ポッド空間のサイズ、開口部(ゲート)サイズを制御することが可能であることを確認した。一方で、ポッド構造の充填密度や単分散性(分布)については、さらなる検討の余地があるため、次年度以降、継続して取り組む計画である。今年度の研究成果は、招待講演1件を含む計3件の報告として国際学会で発表した。本研究では、ボトムアップ的手法を利用してマイクロ粒子界面にナノ・サブミクロンサイズの閉鎖性ポッド空間を創成するとともに、ポッド内部の空間構造、界面構造を制御することでポッド内部に特異的環境場を創出することを目的としている。担体であるマイクロ粒子は、キャリアや固定相として利用できるため、ポッド空間内部に格納した物質の担持、運搬が可能であり、その特徴を活用したナノ・サブミクロン空間を利用した機能性材料の開発を目指す。今年度は、界面ポッド構造をもつポリマー微粒子の作製とポッド内部空間の構造制御について検討した。界面疎水化ナノシリカを分散させた重合性モノマーをオイル(O)相として、O/W懸濁重合により、界面にナノシリカを集積したコアシェル微粒子を作製した。ナノシリカ表面の疎水化率を制御することにより、ポリマー微粒子界面におけるナノシリカの埋り込み深さを制御した。界面のナノシリカの充填密度は、コアであるポリマー微粒子のサイズに依存しており、充填密度の制御にはポリマー微粒子のサイズ制御が重要であることが示唆された。また、フッ酸を用いた化学的処理により界面シリカナノを除去することで、ポリマー界面にナノシリカのサイズに応じたポッド状の空孔を作製することに成功した。本研究では、ポリマー微粒子界面のポッド構造について、さらに精密かつ単分散に制御するための技術開発を行うとともに、ポッド開口部(ゲート)のサイズの単分散性の評価手法を確立する。さらに、ポッド内表面の機能化を目的として、ポッド内表面の化学修飾について検討する。ポッド内表面にイオン性基や疎水性基を導入することで、ポリマー微粒子の外部環境とは異なる環境をポリマー微粒子界面のポッド空間に創出させる。ポッド内表面の化学修飾によるナノ薄膜層形成のための技術開発、分析法については、海外共同研究者であるフランス国立科学研究センター(ボルドー大学、フランス)のR. ODA博士と共同して開拓を行う計画である。作製した内表面を化学修飾した数10ナノからサブミクロンサイズのポッド構造内部へ液体物質、粉体を含む固体物質の取込みについて検討するとともに、格納後の保持、放出挙動の調査ならびにポッドのゲートサイズによる制御を試みる。ポッド内部の分子のモビリティ評価、物質の拡散性・流動性に関して、固体NMR測定、2次元NMR測定により解析を行うとともに、ポッド内部に格納した物質の保護効果を評価する。さらに、ポッド内部に格納した物質の選択的放出、外部刺激応答型の放出を目的とし、ポリマーネットワークハイドロゲルを利用したゲートキャッピング技術を開発する。今年度は、ポリマー微粒子界面にナノサイズからサブミクロンサイズの閉鎖性空間(ポッド)構造を作製するため、(1)テンプレートとなるナノシリカの表面修飾による疎水化度の制御、(2)表面修飾ナノシリカを分散させた重合性モノマー分散液をオイル相とするO/W

懸濁重合を利用したナノシリカ界面固定化コアシェル微粒子の作製、(3)フッ酸をもちいたナノシリカの化学的除去による界面ポッド空間の創出、について検討した。粒径および表面疎水化率の異なるナノシリカを用いることで、ポッド空間のサイズ、開口部(ゲート)サイズを制御することが可能であることを確認した。一方で、ポッド構造の充填密度や単分散性(分布)については、さらなる検討の余地があるため、次年度以降、継続して取り組む計画である。今年度の研究成果は、招待講演1件を含む計3件の報告として国際学会で発表した。本研究では、ボトムアップ的手法を利用してマイクロ粒子界面にナノ・サブミクロンサイズの閉鎖性ポッド空間を創成するとともに、ポッド内部の空間構造、界面構造を制御することでポッド内部に特異的環境場を創出することを目的としている。担体であるマイクロ粒子は、キャリアや固定相として利用できるため、ポッド空間内部に格納した物質の担持、運搬が可能であり、その特徴を活用したナノ・サブミクロン空間を利用した機能性材料の開発を目指す。今年度は、界面ポッド構造をもつポリマー微粒子の作製とポッド内部空間の構造制御について検討した。界面疎水化ナノシリカを分散させた重合性モノマーをオイル(O)相として、O/W懸濁重合により、界面にナノシリカを集積したコアシェル微粒子を作製した。ナノシリカ表面の疎水化率を制御することにより、ポリマー微粒子界面におけるナノシリカの埋り込み深さを制御した。界面のナノシリカの充填密度は、コアであるポリマー微粒子のサイズに依存しており、充填密度の制御にはポリマー微粒子のサイズ制御が重要であることが示唆された。また、フッ酸を用いた化学的処理により界面シリカナノを除去することで、ポリマー界面にナノシリカのサイズに応じたポッド状の空孔を作製することに成功した。本研究では、ポリマー微粒子界面のポッド構造について、さらに精密かつ単分散に制御するための技術開発を行うとともに、ポッド開口部(ゲート)のサイズの単分散性の評価手法を確立する。さらに、ポッド内表面の機能化を目的として、ポッド内表面の化学修飾について検討する。ポッド内表面にイオン性基や疎水性基を導入することで、ポリマー微粒子の外部環境とは異なる環境をポリマー微粒子界面のポッド空間に創出させる。ポッド内表面の化学修飾によるナノ薄膜層形成のための技術開発、分析法については、海外共同研究者であるフランス国立科学研究センター(ボルドー大学、フランス)のR. ODA博士と共同して開拓を行う計画である。作製した内表面を化学修飾した数10ナノからサブミクロンサイズのポッド構造内部へ液体物質、粉体を含む固体物質の取込みについて検討するとともに、格納後の保持、放出挙動の調査ならびにポッドのゲートサイズによる制御を試みる。ポッド内部の分子のモビリティ評価、物質の拡散性・流動性に関して、固体NMR測定、2次元NMR測定により解析を行うとともに、ポッド内部に格納した物質の保護効果を評価する。
小学生を対象とした学校生活での身体活動量についてのコホート研究

小学生を対象とした学校生活での身体活動量の研究はいくつかなされているが,同じ対象者を経年的に追跡した報告はなく,身体活動の測度から子どもの発育発達をとらえる上で,学術的意義が大きいと考えられる.また,本研究では,学校生活での身体活動量と形態・体力を経年的に観察調査することで,身体活動量と形態・体力との関係を経年的に明らかにできると考えられる.このことにより,学校生活での小学生の身体活動量の実態を発育発達の側面からとらえることができ,子どもたちに対する効果的な運動生活支援を実施していくための手がかりを身体活動の測度から得ることができると考えられ,有用な知見が得られると予測される.小学生を対象とした学校生活での身体活動量の研究はいくつかなされているが,同じ対象者を経年的に追跡した報告はなく,身体活動の測度から子どもの発育発達をとらえる上で,学術的意義が大きいと考えられる.また,本研究では,学校生活での身体活動量と形態・体力を経年的に観察調査することで,身体活動量と形態・体力との関係を経年的に明らかにできると考えられる.このことにより,学校生活での小学生の身体活動量の実態を発育発達の側面からとらえることができ,子どもたちに対する効果的な運動生活支援を実施していくための手がかりを身体活動の測度から得ることができると考えられ,有用な知見が得られると予測される.
デス受容体を介した神経芽腫細胞死誘導における依存性受容体ＵＮＣ５Ｄの機能的役割

我々はこれまでに、新規依存性受容体UNC5Dがアポトーシス誘導と直接関連し、その高発現は病期3、4の進行神経芽腫において予後良好に繋がることが判明した。さらに、UNC5Dアミノ酸配列にカスバーゼ8認識サイトが存在することで、UNC5Dはそれによる細胞死誘導経路に機能的役割を担う可能性が示唆される。本研究は、デス受容体を介した神経芽腫の細胞死誘導にUNC5Dの機能的役割を解明することを目的に検討を行った。結果として、UNC5DがTNFα又はTRAILによる細胞死シグナルの活性化において誘導され、デス受容体を介した細胞死を促進することが明らかにした。さらに、UNC5Dアミノ酸配列には新たなカスバーゼ3/8認識サイトが同定された。そこを切断して生まれたUNC5D断片は細胞膜に局在するが、リガンドnetrinとの結合ができなくなることによって、細胞増殖シグナルの伝達ができず、細胞死シグナルの伝達へと導くこととなると考える。また、TNFα処理によるUNC5Dの誘導に関わる転写制御機構を検討したところ、UNC5D遺伝子のpromoter領域に転写因子MZF1の推定上の結合サイトが存在し、MZF1の過剰発現した細胞にはUNC5Dが誘導された結果が得られた。そして、TNFα処理した細胞にはMZF1が誘導されたことも見られた。一方では、MZF1の過剰発現はcaspase8を活性化させ、細胞死を誘導することが見出された。これらの結果は転写因子MZF1がデス受容体を介した細胞死シグナル伝達に携わり、UNC5Dの転写制御に関わる転写因子である可能性が示唆される。以上の結果により、UNC5DはMZF1の標的として、デス受容体を介した細胞死において誘導され、細胞死を促進することが示唆される。本研究の成果は進行神経芽腫の治療法の開発に新たな切り口を提供すると期待される。これまでの研究は、依存性受容体UNC5Dがデス受容体のリガンドであるTNFα又はTRAILによるデス受容体を介した細胞死シグナル伝達経路の活性化において誘導され、デス受容体を介した細胞死を促進することが明らかにした。さらに、UNC5Dアミノ酸配列には新たなcaspase 3/8認識サイトが同定された。活性化したcaspase3又はcaspase 8により、その認識サイトを切断して生まれたUNC5D断片は細胞膜に局在するが、リガンドであるnetrin-1との結合ができなくなることによって、細胞増殖シグナルの伝達ができず、細胞死シグナルの伝達へと導くこととなると考えられる。本年度の研究では、TNFα処理によるUNC5Dの誘導に関わる転写制御機構を解明することを目的として、UNC5D遺伝子のpromoter領域の配列を解析した。その結果、UNC5D遺伝子のpromoter領域に幾つか転写因子MZF1及びN-Mycの推定上の結合サイトが存在することがわかった。次に、二つの転写因子をHela細胞にそれぞれ過剰発現させて、UNC5D発現制御への関与の有無を調べたところ、MZF1の過剰発現した細胞にはUNC5Dが誘導された結果が得られた。一方では、MZF1の過剰発現はcaspase8を活性化させ、細胞死を誘導することがタンパクレベルで見出された。これらの結果は転写因子MZF1がデス受容体を介した細胞死シグナル伝達に携わり、その過程におけるUNC5Dの転写制御に関わる転写因子である可能性が示唆される。さらに、caspase 3/8によって切断したUNC5Dの細胞内断片とMZF1と共にHela細胞に導入して、FACSにて細胞死への影響を検討したところ、両因子の共発現は単独発現より細胞死が上昇することが見出された。以上の結果により、UNC5DはMZF1の標的として、デス受容体を介した細胞死シグナルの活性化において誘導され、細胞死を促進することが示唆される。デス受容体を介した細胞死シグナル伝達経路の活性化におけるUNC5Dの機能的役割を解明することを目的として、本年度の研究では、まず、デス受容体のリガンドであるTumor necrosis factor(TNF)αおよびTumor necrosis factor-related apoptosis-inducing ligand (TRAIL)によるデス受容体の活性化した場合でのUNC5Dの発現を調べた。その結果、TNF又はTRAILの処理はHeLa細胞および神経芽腫細胞株SH-SY5Yにおいて細胞死が起こったことが観察された。それに伴い、UNC5Dが誘導された。さらに、siRNAによりUNC5Dをknockdownする際に、TNFαの添加にて引き起こした細胞死が弱くなることもFACS解析で判った。従って、これらの結果はUNC5Dがデス受容体を介した細胞死シグナル伝達経路に関与することが示唆された。次に、UNC5Dがcaspase8のcleavage targetであるか否かを検討した。そのため、アミノ酸配列解析により見出した幾つかのcasepase8切断候補サイトに変異を導入して非切断型変異体発現ベクターを作製し、in vitro caspase8 cleavage assayを行った。その結果、UNC5Dアミノ酸配列の二箇所はcaspase 8の認識サイトであることが判明した。さらに、その中の一箇所はcaspase3にも切断できることが判った。

このサイトはUNC5Dの細胞外ドメインに局在していることで、活性化したcaspase3又はcaspase 8により切断されたUNC5D断片は細胞膜に局在することができるのが、リガンドのnetrin-1との結合ができなくなる。そこで、UNC5Dによる細胞内シグナルの伝達を細胞死誘導に導くこととなると考えられる。我々はこれまでに、新規依存性受容体UNC5Dがアポトーシス誘導と直接関連し、その高発現は病期3、4の進行神経芽腫において予後良好に繋がることが判明した。さらに、UNC5Dアミノ酸配列にカスバーゼ8認識サイトが存在することで、UNC5Dはそれによる細胞死誘導経路に機能的役割を担う可能性が示唆される。本研究は、デス受容体を介した神経芽腫の細胞死誘導にUNC5Dの機能的役割を解明することを目的に検討を行った。結果として、UNC5DがTNFα又はTRAILによる細胞死シグナルの活性化において誘導され、デス受容体を介した細胞死を促進することが明らかにした。さらに、UNC5Dアミノ酸配列には新たなカスバーゼ3/8認識サイトが同定された。そこを切断して生まれたUNC5D断片は細胞膜に局在するが、リガンドnetrinとの結合ができなくなることによって、細胞増殖シグナルの伝達ができず、細胞死シグナルの伝達へと導くこととなると考える。また、TNFα処理によるUNC5Dの誘導に関わる転写制御機構を検討したところ、UNC5D遺伝子のpromoter領域に転写因子MZF1の推定上の結合サイトが存在し、MZF1の過剰発現した細胞にはUNC5Dが誘導された結果が得られた。そして、TNFα処理した細胞にはMZF1が誘導されたことも見られた。一方では、MZF1の過剰発現はcaspase8を活性化させ、細胞死を誘導することが見出された。これらの結果は転写因子MZF1がデス受容体を介した細胞死シグナル伝達に携わり、UNC5Dの転写制御に関わる転写因子である可能性が示唆される。以上の結果により、UNC5DはMZF1の標的として、デス受容体を介した細胞死において誘導され、細胞死を促進することが示唆される。本研究の成果は進行神経芽腫の治療法の開発に新たな切り口を提供すると期待される。本年の研究では、転写因子MZF1がUNC5Dの転写制御能を持ち、TNFα処理に応じて誘導され、デス受容体を介した細胞死におけるUNC5Dの発現を制御することを明らかにした。さらに、caspase 3/8によってリリースしたUNC5Dの細胞内断片とMZF1は細胞死を相乗的に促進することも判明した。従って、当初の研究計画通りに進展していると思われる。本年の研究では、UNC5Dがデス受容体を介した細胞死シグナル伝達経路に関与することを明らかにした。さらに、UNC5Dはデス受容体シグナル伝達に不可欠な制御因子であるcaspase8のcleavage targetであることが判ったし、その切断サイトも判明した。本年度の研究では、UNC5Dの転写制御能を持つ転写因子として、MZF1が同定された。TNFα処理に応じて、MZF1が誘導され、デス受容体を介した細胞死におけるUNC5Dの発現を制御することを明らかにした。
近位側大腸の鋸歯状腺腫(SSAP)に対する分子生物学的解析

近位側大腸のsessile serrated adenoma/polyp(SSAP)から発生した大腸癌を内視鏡に切除し、顕微鏡下に、正常粘膜、SSAP、癌部とレーザーマイクロダイセクション(LMD)にて分離した。それぞれの切片より、DNA,RNAを抽出し、特にmiRNAについて網羅的に定量化を行い、正常粘膜→SSAP→大腸癌と変化した分子について解析を行った。SSAPの発がん過程で見られるmi RNAの4つの変化パターンに関与するmi RNAを同定した。平成26年度は計画として近位側大腸SSAPの切除組織の採取が必要であったが、計8例のSSAPを内視鏡的粘膜下層剥離術(ESD)にて切除、採取した。そのうち、研究対象となるがんを含む病変は3病変あった。この病変について、研究計画では、1正常組織、2SSAP組織、3癌組織からレーザーマイクロダイセクション(LMD)を行いそれぞれの組織からディファレンシャルプロテオーム解析により、123それぞれにおいて、タンパク質発現・翻訳後修飾の相違を網羅的に解析する予定である。SSAPから発生する癌(3)の特徴としてこれまでの文献では、遺伝子のBRAF変異、CIMP high, MSIが特徴的であることが示されている。まず、SSAPが病理学的、形態学的に定義を満たし、かつ、分子生物学的にもその特徴を備えているかどうかを検証する必要があると考えられるため、追加でこれらを確認中である。学会参加内視鏡的な組織採取の技術の精度をさらに増すためにDDW2014(神戸)に参加し、他施設での技術、動向を確認した。昨年採取した3検体は、病理学的・形態学的にがんを合併するSSAPとの確定診断に至った。それらを用いて研究計画に基づき、1正常組織、2SSAP組織、3癌組織からレーザーマイクロダイセクション(LMD)を行った。123それぞれにおいて、DNAの検索、メチル化の検討を行い、その後、タンパク質発現・翻訳後修飾の相違とmiRNAを網羅的に解析する予定である。そのうちDNA、miRNAについては十分な検体量を確保できたことから、3検体を網羅的な解析に提出し、解析結果を得たところである。その結果、SSAP組織に対してがん組織では、抽出された820遺伝子のうち3検体ともに共通する8つのmiRNAの上昇を認めた。一方、正常組織と癌組織、正常組織とSSAPの比較では、それぞれ9個、24個のmiRNAで変動が見られた。今後、SSAPのがん化に重要な役割を果たす責任分子の同定を進めていく予定である。学会参加内視鏡的な組織採取の技術の精度をさらに増すために日本消化器内視鏡学会総会(名古屋)に参加し、他施設での技術、動向を確認した。本研究ではSSAPからの発がん(いわゆるSerrated pathway)の分子生物学的解析が目的であり、本年度はタンパク質発現・翻訳後修飾の相違とmiRNAの網羅的に解析する予定であった。今年度は昨年できなかったDNAの検索、メチル化の検討に加え、miRNAの解析まで行うことができた。結果を解析中で責任分子を同定中である。タンパク質の分析については切除後新鮮な標本が必要であり、正常組織、SSAP、癌をそれぞれ実体顕微鏡を用いて分離する必要があるため、依然として技術的に困難な点が残っている。ESDにて採取した3検体は、病理学的にがんを合併するSSAPとの確定診断に至り、それらを用いて研究計画に基づき、切除標本を1正常組織:N、2SSAP組織:S、3癌組織:Cをレーザーマイクロダイセクション(LMD)により分別した。その後組織のmiRNAの抽出に成功し、miRNAの網羅的な定量化を行い、その中でN→S、S→Cもしくは両過程で変化したmiRNAを同定した。N→Sで変化を認めたものは13遺伝子、S→Cで変化したものは3遺伝子、N→S→Cで変化したものは2遺伝子であった。現在その予測target遺伝子が関与すると考えられるpathwayを行っている。今後は遺伝子発現との組み合わせを行い、各組織からRNA抽出しcDNAマイクロアレイ解析を行う予定である。その結果と今回得られたmiRNAの結果と対比し、発がん経路のさらなる絞り込みを測る予定である。本研究ではSSAPからの発がん(いわゆるSerrated pathway)の分子生物学的解析が目的であり、26年度までにタンパク質発現・翻訳後修飾の相違とmiRNAの網羅的に解析する予定であったが、DNAの検索、メチル化の検討がそれ以前に必要と思われたため、タンパク質、miRNAの検討までは未だ至っていない。また、タンパク質の分析には、切除後、新鮮な標本が必要である。切除標本は非常に小さく、また、肉眼で(実体顕微鏡を用い)正常組織、SSAP、癌と分離する必要があるため、研究前の予想以上に技術的にも困難な点がある。組織検体の採取方法にも課題があると思われるが、検体は確保されているため、固定標本で解析可能なmiRNAの解析は計画通り進むものと思われる。miRNAの解析結果はすでに得ているため、どのmiRNAがSSAPのがん化に深く関わっているか、文献等の検索を含め検討を行っていく。

タンパク質の解析についても平行して行っていく予定である。大腸癌本研究では、Serrated pathwayにおけるmiRNA,タンパク質の役割についての検討を行う予定であったが、DNAの変異、メチル化の検討も行う予定である。これにより、DNAからRNAを経てタンパク質の翻訳、発現経路が明らかとなると思われるため、DNAの検索を含め、検討を行っていく方針である。SSAPの分子生物学的特徴の解析は、DNA,RNAそしてタンパク質と多岐にわたるため、単年度で研究を終了することは困難であるが、前述したように、DNA、RNAについては解析進行中である。タンパク質の解析については標本採取に技術的困難を伴い、それにともない遅れがあるため、次年度使用額が生じた。SSAPの分子生物学的特徴の解析は、DNA,RNAそしてタンパク質と多岐にわたるため、単年度で研究を終了することは困難である。前述したように、標本から検体を分離採取する段階に研究前の予想より困難である部分が存在したため、解析の遅れに伴い、次年度使用額が生じた。今年度は特にSSAPのがん化に見られるタンパク質の発現、翻訳後修飾の相違に重点を置き、研究を進めていく。検体採取には成功しているので、次年度はよりスピード感を持って実験を遂行して行く予定である。
戦略的マーケティング・ミックス構築のための新効果測定システムの開発

関連要因同士の因果関係が明らかにするべく、勃興期及び成熟期双方にあたる市場における様々な宣伝活動尾はじめとする総合的マーケティング活動の内容分析を試みた。構造的な因果関係は従来から想定された関係を含めて新たな発見もあったが、最終的に複合的な複数要因の幾重にも重なった影響関係の仕組みにしても、頑健性をそなえたモデルなどの特定は不可能であり、意味が無いことを理解できた。臨機応変な説明変数の加減および相互関係に相当柔軟性を持たせたモデル及び評価方式こそが実用的かつ実践的であることが判明した。業界独自の慣習、製品の個別特性などの独自要因の多様な取込み方が必要である。「バッフェ方式」の分析を持って例証。東南アジアの発展中の主要市場の一つで、活況を提するタイのバンコックおよび周辺開発および未開発の市場実態調査に今年度は実施した。タイは日本とも非常に関係が深まり、日中、日韓関係などの複雑化と並行して注目度および将来性が急速に高まっている。現実の生活に根ざした市内市場、郊外市場、伝統市場、路上露天市場(いちば)から、近代的モール、商業とテーマパーク融合施設のような、先進流通市場までがまさに混在する現場である。また、とりわけ食料品という生活材の分野での、外食事業などの、日本との類似性と異質性を備えた業態が、屋台文化はじめ重要な位置を消費活動などにおいても占めている実態が、実際に現場を視察し、現地住民および研究者とのインタビューなどを通じて明確に認識できた。発展、未発展とか、いった程度の違いでなく、進化、退化と読んだ方がよい、多様な変容形態ともよぶべき状況が、市場の様々なところに見受けられるようで、背後にある事業体および公的主体の、政策ならび戦略を伺い知るだけでなく、将来性に関する分析が、必要であると強く感じられた。日、米、欧とも違う共同体意識や住民性(消費者性向)をどのようにとらえその変容の動向を現実に視察体験することの重要性を再認識することができた。ネット環境の変化と普及度の高まりにより、インターネットを介した流通市場における販促やマーケティング活動も多様化が進んだ。市場取引に於ける購買行動、製品開発含めたサプライ・チェーンも変容してきている。従来の伝統的、通俗的なマーケティング手法も携帯や手法をかえて、変容及び進化をしているともいえる。だが、相変わらず十分な検証や分析は不十分で、背景となる理論構造や実証データは曖昧なものも依然多い。これらのことが、今年一年での事例研究、市場リサーチでの改めての所感である。むしろ、成果の検証といった試み自体への不満と期待という視点に加えて、逆説的ながら、不要との結論も選択肢の一つに考えられる結果となった。様々な新商品や新サービスが、景況感の微妙な変化時期とちょうど重なったこともあり、それなりに登場した時期でもあるが、政治的環境や日本の国際関係における状況変化、とくにアジア市場の重要度の変化の兆しが強く現出したこともあり、かような複合的要因をどのように処理して、製品、サービスのマーケティングミックスの成果分析に適切な事例及び検証可能データを収集し、整理するという議論において、分析手法、アプローチの再検討が必要になったともいえる。先述のネット環境、通信環境などの拡大だけでなく中身の進化及び普及という側面では、影響及び可能性特に実質亭な用途拡大含めたインフラ化の進行が流れとして基本にあるが、まだまだユーザーの意識や動向において不透明な部分も多く数多くの見通しや期待が表明されており、同様に時代と環境に適応したあるいは先取りしたようなマーケティング手法の事例や関連データの収集、検討を継続して進める必要性が認識された。この部分の事例や関連データの収集を今後強化していくつもりで検討及び準備を進めている。市場制度自体が発展途上ながら拡大可能性は大きい(経済規模が拡大可能性がたかい)東南アジア市場のなかで、親日的もであるタイ国の実態調査を実行できたことにより仮説検証的な情報を得ることができた。その後の関連調査やサーベイを続け、考察を進めた。IT技術が急速に浸透し活用される状況に、経済活動全般における状況及び方向性を鑑みるに、先進国事例(日米欧など)とは大きく変調した状況及び関係要因が根底にあることが洞察する必要性の確認に至った。一元的な、原因及び効果測定分析は不適であるといえ、制作制度や、システムといった外枠的な要素の中に、社会や市場の方向性や将来像を規定するような要素が埋もれていること、それらの認識、把握が重要であるといえる。開始時企画していた追加的市場調査としての本年度の東南アジアへの調査出張は、政情不安他の事情から、自粛して、代替的方策で補完を試みた。

世界的に、グローバルの行過ぎによる同質化、同等扱いのマイナスの側面の噴出及び反動が現実に起きてきているとの問題意識の結果として、対局のリージョナル指向が訴求されている部分もあるが、市場取引の構成員の多様化、国際化が進んだ現状では、間違った選択である。新たな独自の対応策が考察する必要がある。効果測定分析よる、効率性の追求としての「選択と集中」ではなく、多様性と動的(高次元)様相を考慮した多元的尺度からの選択に基づく考察が求められる。その分析アプローチおよび手法は、多角化多様化分散化へのパラダイムシフトと言える。その具体的なやり方は試行錯誤が必要ながら、実験や演習を通じて試しているところである。考察及び検討結果は論文としての発表及びネットなどを通じた情報発信を随時開始する。経営財務経営戦略東南アジア市場に関しては50%以上。ただし、その後のタイの政情不安、海外情勢の不安定化もあるので、海外動向の調査、把握が円滑にいかない部分もあったため。政治と経済は建前とは違い、非常に大きな影響がでる。たとえば先行き不安による資本市場の金利変動や株価変動が現実に起こり、投資行動や、消費活動に大きく影響がでるからである。結果的に海外実態調査が1度しかできなかったが、全く研究者にとって初の実体験ができた、東南アジア市場調査ができたことは、現地のインフラ状況の確認ができたということからも大きな収穫であったと考えている。日本の対外関係のうち、アジア情勢(とりわけ日中、日韓関係)の悪化傾向により、企業のアジア国内に於ける商業活動に関する状況悪化が一時的にみられた。また政権交代により経済政策の大胆な方針転換もあり、為替相場の状況も変化した。それらの成果が、例えば政治手的な要因なのか、継続的な販促効果によりものなのか、識別することは当然難しいが、複合的な環境の激しい変化があったことはデータを扱い場合に環境要因として十分留意する必要がある。従って、データ分析、事例研究などにおいて分析の困難さが高まったのも事実で或る。販促活動他の経過測定、企業側インタビューなどの内容的な実効性が得られないようなケースが出てきたこともある。当初予定の事例収集や既存の理論研究という点では概ね充当に進められたといえる。これは継続する必要がある。アジア以外に、欧米方面でも、ユーロ経済圏内の一部メンバーの債務状態の悪化など、経済インフラの不安定性がましたのも想定外(以上)であった。この辺りの状況変化の各種事例やデータに与える影響の度合いと中身を解析しする必要がある。欧米先進市場、日本の国内市場、東南アジアでのマーケティングミックスの違いと成果の付け合わせに対する分析と解析。比較分析と戦略分析を通じて、有効性や妥当性の計測手法を考え、試行してみる。再度の市場実態調査、消費者動向調査をアジア周辺地域について実施を検討予定。並行して欧米豪の主要先進市場にも調査の目を向けてみる必要があると感じている。比較対象としての、それらの地域に関する実態動向の把握のアップデイトの必要を感じている。拡大途上という視点から、アジアの中でもタイなどの中堅国の市場調査を実施する。従来から重要市場で或る欧米市場の事例やデータ収集を継続して行うと共に、必要に応じて企業訪問、実践機会(展示会、商談会などのイベント)のリサーチを進める一環として、多様な事例収集と検討を継続する。
量子論的ポテンシャル関数を用いた結晶構造計算

最近、我々は分子間ポテンシャルとしてab initioペアポテンシャルを提案した。このポテンシャルは、ab initio MO法でポテンシャルを計算する方法であり、従来よく用いられたきた経験的ポテンシャル関数とは異なり、任意性のあるパラメータを一切含まない。さらに、分子ペアのハミルトニアンにまわりの分子からの静電ポテンシャルを加えることで多体多体ポテンシャルを高い精度で計算できる方法である。本研究では、我々のペアポテンシャルを有機分子の結晶構造計算に応用して、計算精度や計算時間など実用面からその有効性を検討した。結晶構造の計算では、(1)格子エネルギー最小化法を用いて、格子ベクトルと分子配向の合計9個の構造パラメータを最適化する、(2)セルの並進対称性を仮定し、ユニークな分子ペアのみ計算する、(3)相互作用のカットオフを行う、(4)まわりの分子からの静電ポテンシャルを、原子上の点電荷を用いて近似計算する、(5)分子間で最近接の原子間距離がvan der Waals距離の和の2倍以上離れている分子ペアについては、点電荷近似による静電相互作用で近似する、など高速計算を行うための工夫を行った。本方法で、アセチレン、エチレン、ベンゼンの結晶構造の計算を行った。分子ペアについてのab initio MO計算は、3-21G基底関数を用いてMP2法で電子相関を考慮したレベルで行った。相互作用のカットオフは20Aとし、約600分子を計算対象とした。計算結果は、アセチレンの既知の二つの多形のうちの高温相を除いて、格子エネルギーおよび構造パラメータについてすべての系で満足できる精度で実験値を再現できた。アセチレンの高温相は、ポテンシャルの極小構造ではなく動的な平均構造である可能性があり、現在、さらに解析を進めているところである。なお、計算時間は、ベンゼンの場合で、HP9000/715ワークステーションで約2週間であった。以上述べたように、我々のab initioペアポテンシャル法は、計算精度と計算時間の両面から、結晶構造の計算予測法として非常に有望な方法であることが明らかとなった。
現代デザインの変貌

1960年代以降の現代芸術および現代デザインの動向を、電子的な媒体による映像の量産に起因する問題として検討するために、平成4年度は各分担者が図書資料を購入し、そこから一部の研究者は関系分野において画像資料を収集・整理して、現代芸術および現代デザインの動向に関する図像データベースを作成した。平成5年度は以上のデータベースに基づいて、4回の検討会を開催して、各自分担テーマについて研究発表を行い、討議を重ねた。その結果は報告書にあるとおりであるが、いまその概略を述べるに、吉積はとくに60年代以降のメディア・アートの展開を詳細に検討して、メディア映像を日常性のレベルにおける芸術意識の回帰現象としてとらえようとしている。藪は近代デザイン史のさまざまな思潮の流れを詳述することから出発して、製品のデザインの展開と広告イメージの展開との平行現象と齟齬の現象について検討し、デザイン史の理念の再検討が必要であることを主張している。渡辺は製品における形態の意味作用と製品の意味作用を包括的構造的にとらえようとしている。製品においてはその機能が消費されるだけでなく、それが所有するイメージもまた消費されること、そのような現代社会の構造にデザインと芸術とが共有する共通の側面があることを指摘している。羽生はこのような現象を装飾の観点から捉えなおし、それによって近代デザインでは欠落していた装飾の新しい意味と役割を見出している。水野と豊原はそれぞれ映像デザインとメディア・アートの現代的な特徴を明らかにすることによって逆にデザインの現象に光をあてようとしている。伊藤は静止画像である現代写真を検討しながら、動画像とのかかわり、さらにはデザインとの関係を考察している。最後にこれらの全体現象の持つ意味を宮島が総括した。1960年代以降の芸術の動向を、電子的な媒体による映像の量産に起因する問題として検討するために図書資料を購入し、そこから各分担において画像資料を収集・整理して、現代芸術の動向に関する画像データベースを作成した。さらに、現代デザインの変貌をもたらした社会的要因をテレビジョンに代表される電子的な情報革命にあるとして、とくに映像メディアにおける画像の多様な現実に着目しながら、現代芸術の動向との関係性をふまえたうえで、各分担における文献、および画像資料を収集し、現代デザインに関する画像データベースを作成した。こうした作業の過程で、電子的な情報革命の進行による高度情報化社会の到来は、大衆の時代を招来させる方向へと展開し、高級文化と通俗的文化の優位性の転換、さらには両者の交流といった側面が1950年代以降の文化的特徴として明らかになってきた。主として今世紀初頭の高級芸術の思想に基づいてきた近代デザイン理念は、生活に場をもつ大衆文化の日常性とのずれによって大きな転換を余儀なくされる。近代デザインの理念と現代デザインの状況をめぐる差異もまた、大衆文化の隆盛による日常性の復権に大きな要因があることが明らかになった。こうした構造は、日常生活の場を成立基盤とする、芸術的、社会的活動としてのデザインの本質からして必然的であるといえるだろう。この画像データベースは、光磁気ディスクに保存された画像ファイルをコンピュータによって制御するシステムであるが、今後もデータベースの実用性と汎用性を高めるために、データベースの領域および目的をより明確にしながら、資料としての充実化を継続する必要がある。1960年代以降の現代芸術および現代デザインの動向を、電子的な媒体による映像の量産に起因する問題として検討するために、平成4年度は各分担者が図書資料を購入し、そこから一部の研究者は関係分野において画像資料を収集・整理して、現代芸術および現代デザインの動向に関する図像データベースを作成した。

藪は近代デザイン史のさまざまな思潮の流れを詳述することから出発して、製品のデザインの展開と広告イメージの展開との平行現象と齟齬の現象について検討し、デザイン史の理念の再検討が必要であることを主張している。渡辺は製品における形態の意味作用と製品の意味作用を包括的構造的にとらえようとしている。製品においてはその機能が消費されるだけでなく、それが所有するイメージもまた消費されること、そのような現代社会の構造にデザインと芸術とが共有する共通の側面があることを指摘している。羽生はこのような現象を装飾の観点から捉えなおし、それによって近代デザインでは欠落していた装飾の新しい意味と役割を見出している。水野と豊原はそれぞれ映像デザインとメディア・アートの現代的な特徴を明らかにすることによって逆にデザインの現象に光をあてようとしている。伊藤は静止画像である現代写真を検討しながら、動画像とのかかわり、さらにはデザインとの関係を考察している。最後にこれらの全体現象の持つ意味を宮島が総括した。
新たな放射能絶対測定法を用いたPET装置の定量性向上に関する研究

PET装置による断層撮像画像の放射能に関する定量性向上のための研究開発を以下のように行った。PET装置校正用^<22>Na密封点線について、放射能絶対測定法の開発を世界で初めて行った。TDCR装置により、PET装置、キュリーメータ、ウェルカウンタを校正する枠組みを考案すると共に、TDCR装置による新たな放射能絶対測定法を世界で初めて開発した。揮発性核種を用いたPET装置校正用密封点線製造法を新たに考案した。陽電子放出断層撮影装置(以下、PET)は、定量性の高い画像診断装置および分子イメージング装置として考えられているが、実際にはPET装置のポテンシャルが充分に活用されておらず、相対測定を行っているので、定量性の精度が不十分なままである。そこで、本研究開発では、新たな放射能絶対測定法を確立し、精度の高い画像測定を行う基盤を確立する。本年度は、PET装置を簡素化したモデルであるシンチレータ検出器アレイについて、新たな放射能絶対測定法の検証を数値計算により行った。計算機上で、アレイの素子ごとに線源から発生する陽電子消滅放射線とγ線を弁別しながら計数するシミュレーションを行い、陽電子消滅放射線単数または複数検出事象の計数率、陽電子消滅放射線単数検出事象の計数率、γ線検出事象の計数率、陽電子消滅放射線単数検出または複数検出およびγ線単数検出事象の同時計数率、陽電子消滅放射線単数検出およびγ線検出事象の同時計数率を用いて、効率外挿を行うことなく、放射能絶対値を求められることを確認した。さらに、線源の形状、シンチレータ検出器アレイの位置等を変えて計算を行い、それらに対して放射能絶対値は頑健であることが確認できた。また、シンチレータ検出器、計数装置を整備して、それらの動作確認を行った。今後の本研究開発の進展により、既存のPET装置を含めた全てのPET装置の測定の定量性が向上でき、多施設間による診断画像の比較を高精度に行うことで、より精密な画像診断が可能になると期待される。陽電子放出断層撮影装置(以下、PET)は、定量性の高い画像診断装置および分子イメージング装置として考えられているが、相対測定を行っているので、定量性の精度が不十分なままである。そこで、本研究開発では、新たな放射能絶対測定法を確立し、精度の高い画像測定を行う基盤を確立することを目的とする。本年度は、昨年度に引き続き、PET装置を簡素化したモデルであるシンチレータ検出器アレイについて、新たな放射能絶対測定法の検証を数値計算により行い、シンチレータを変えても、本手法によって、放射能絶対測定が可能であることを確認した。また、昨年度製作された放射線検出器集合体部である放射線検出器集合体付光電子増倍管の出力信号特性の評価を引き続き行うと共に、出力信号を信号処理回路に導入して、同時計数を行いつつ、消滅放射線とγ線を弁別して測定することが可能であることを確認した。PET装置の校正を、より発展させ、PET装置、ウェルカウンタ、核医学用電離箱のクロスキャリブレーション手法、及び、そのための標準線源校正装置を考案した。本手法は、絶対測定により線源校正された密封点線源と、新たな絶対測定法により線源校正された溶液線源を用いて、PET装置、ウェルカウンタ、核医学用電離箱のクロスキャリブレーションをおこなう手法である。これに加え、DOI-PET装置や市販PET装置での放射能絶対測定に関する予備的検討を引き続き行った。今後の本研究開発の進展により、既存装置を含めた全てのPET装置、ウェルカウンタ、核医学用電離箱の測定の定量性が向上でき、多施設間による診断画像の比較を高精度に行うことで、より精密な画像診断が可能になると期待されることに加え、核医学研究、生物科学研究における計測基盤の向上にも資することができると期待される。また、PET装置、ウェルカウンタ、核医学用電離箱のクロスキャリブレーションの定量性の精度も不十分なままである。本年度では、クロスキャリブレーションの定量精度向上のため、新たに考案したクロスキャリブレーション用溶液線源に適用できる放射能絶対測定手法である、反復計算を用いるTDCR法を、トリチウムの放射能絶対測定に適用した。その結果、本方法においては、トリチウムから放出されるβ線のエネルギー分布を文献値から参照し、これに基づき、検出効率を反復計算により求め、標準線源に依らない放射能絶対値が得られることを確認した。この手法により放射能絶対値をもちいた、クロスキャリブレーションが可能になると考えられる。また、PET装置校正に適用可能な点線源を製作する装置として、揮発性のある放射性物質を含む放射性溶液を原料とし、吸着ガスを流入できる装置が付いていると共に、放射性ガスモニタを放射性ガス吸着槽のガス出入り口それぞれに設置した気体循環装置のついた密閉容器をもち、この密閉容器内で点線源及び点線源の構成部分を製造することのできる点線源製造装置を新たに考案し、特許出願の準備を進めた。

これに加え、DOI-PET装置や市販PET装置での放射能絶対測定に関する検討を行い、適用可能であることを確認した。本研究開発をさらに進めることにより、既存装置を含めた全てのPET装置、ウェルカウンタ、核医学用電離箱の測定の定量性が向上でき、核医学研究、生物科学研究における計測基盤の向上にも資することができると期待される。24年度が最終年度であるため、記入しない。
う蝕感受性関連タンパク質のジェノタイピング

特定の遺伝子多型を検出する方法として、PCR-Sequence Specific Primer (SSP)法と融解曲線頂点温度分析方法による検出方法を確立した。また、本方法で検出可能なHLAタイプの頻度は10%以下であり、90%以上のサンプルを識別する事が可能であることが明らかとなった。永久歯う蝕予防を行っていた子供において唾液の緩衝能とrs2274327の遺伝子多型についてう蝕の有無で検討をおこなった。その結果、う蝕無しのグループでは唾液の緩衝能が強く、rs2274327のC>Tの多型が多く、う蝕の感受性において個体差があることが示唆された。DEFB1のSNP(rs11362,rs1800972,rs179946)をターゲットとしたプライマーを設計しPCR反応をおこなってきた。PCR反応はポジティブであったため、得られたPCRプロダクトをDNAシークエンスのよる配列分析をおこなった。しかしながらターゲットのSNP付近でかつ、他のSNPを含まない配列におけるプライマーの設計を行ってきた。しかしながら、得られたプロダクトをDNAシークエンスにより確認すると、デュアルピークを示し複数のプロダクトが得られている可能性が高く特異的なPCR反応方法の確立反応となっていないことが確認された。対象領域と近似した配列がBLASTでも検出されていたため、ターゲットのみを特異的に検出できるPCR反応の確立までいたっていない。う蝕感受性と個体差のジェノタイピングの検討の発展のため、口腔内データだけで無く実際の歯牙のう蝕感受性のシュミレーションの検証が必要で有る。そのため、これまで我々が開発してきた自動pHサイクル装置を用いて、う蝕感受性をシュミレーションを行った。フッ素による予防効果の検証のため、フッ素バーニッシュの脱灰抑制効果について検討を行い、フッ素バーニッシュの脱灰抑制効果が示唆された。遺伝子多型との関連性を検討する予定であった、口腔内診査データおよび問診事項、唾液の緩衝能から唾液の緩衝能とう蝕の有無に相関がみとめられ、う蝕リスクの個体差との関連性が示唆された。歌登町におけるう蝕予防プログラムの118人のを対象として唾液緩衝の分析を行った。500μlの唾液に50μlの0.1NのHClを加えた唾液のpHを4.5以上と、以下の2群、う蝕の有無の2群でカイ二乗検定を行い唾液の緩衝能とう蝕の有無に統計的有意差が認められた。歌登町の合併により唾液サンプルの採取が困難となったため、平成16年から歌登町で行われていたう蝕予防事業において採取された唾液からのDNA抽出方法を検討した。非常に古く、DNAも少ない唾液サンプルであったために十分のlysis bufferを用いてDNAの回収量を増加させ、十分な濃度のDNA抽出を行う方法を確立した。う蝕と関連も報告されているHLAのアレルについて、効率的なタイピングの行う方法の検討をおこった。う蝕との感受性について唾液の緩衝能と関連しているcarbonic anhydrase 6(CA6)を対象遺伝子として分析をおこなった。CA6のexon2に存在する1塩基多型(SNP)(rs2274327)を対象としたプライマーを用いて、リアルタイムPCRによりDNAを増幅した。精度の高いPCR生成物となるようSYBRグリーンを用いた誘拐曲線分析を用いてPCRのプログラムを改善した。生成物は制限酵素であるBtsClを用いたPCR-RFLP法により分析し、rs2274327(C/T)のタイプをCC,CT,TTの3群に分類する事が出来た。SNPとう蝕罹患状態の関連性について引き続き検討を行っている。これまでにサンプリングされていた唾液からのDNA抽出を試みたが、凍結保存されていたことも有り回収量はきわめて少ないことが明らかとなった。Buccal Swabを用いたDNAの採取は対象者にとっても負担が少ないことから、この方法を用いたDNA採取方法の改善を試みた。DNA抽出時に超音波振動と、長時間のインキュベートを応用することによって100ng/ml以上のDNAの採取が認められた。齲蝕関連唾液タンパクのうちの一つであるDefensin beta 1 (DEFB1)は3個のSNP(rs11362 (G-20A), rs1800972 (C-44G), and rs1799946 (G-52A))の組み合わせによるハプロタイプによって齲蝕のリスクが変わる事が既に報告されており,SNP'sの位置も約数十bp内に存在しているため、ヒトゲノムのHRMAを用いた解析方法の確立に適している。HRMAではリファレンス配列と同一か否かを検証する方法であるため、既知の配列との配列のミスマッチが多いほど容易に解析が可能である。

したがって、まずDEFB1のハプロタイプをHRMAで解析するためのプライマーをデザインし、ライトサイクラーナノを用いてパイロットスタディを行った。プライマーの条件は(1)3個のSNP's(rs11362、rs1800972、rs179946)がPCR産物の中に収まる、(2)ハウスキーピングジーンのプライマーを同一ウェルに入れたマルチプレックスPCRを行うため、それらのプライマーと相互作用が無いこと、(3)それぞれのPCR生成物のTmピーク値が異なるピークとなるもの、である。これらの条件を満たすようにデザインる、いくつかのプライマーを設計した。これらのプライマーをライトサイクラーNanoによる解析によって論理的Tmとほぼ同様のTmのPCR産物を生成する検証された。サンプリングを予定していたフィールドは市町村合併により協力を得られないこととなり、対象者とのコンタクトを取ることが出来ない状態のため、サンプリングが非常に困難な状態となっているため。1)これまでにサンプリングされていた唾液からのDNA抽出を試みたが、凍結保存されていたことも有り回収量はきわめて少ないことが明らかとなったため、新たにDNAを採取を行う必要がでてきたため。2)High Resolution Melting Curve Anlysisを用いた遺伝子多型のDNAの解析方法をより確実に確立するため、ターゲット遺伝子をSNP'sのポジションが明らかとなっているbeta defensin 1 (DEFB1)にし解析方法の確立を行っている。これらの理由により研究の進展状況は予定よりやや遅れいている。しかしながら、リアルタイムPCRを購入したことにより、予備実験は予定より効率的に行われている。DEFB1のSNP解析のためのプライマーの設計、またPCR反応の改善を進めHRMAによる解析方法の確立を継続して目指してゆく。また、自動pHサイクル装置を用いて異なる多型において、脱灰抑制効果等に差異が認められるか検討をおこなう。サンプリングと23年度の予備実験を元にbeta defensin 1 (DEFB1)の最終的な遺伝子解析方法の確立と、その方法を用いた遺伝子解析を行う。SNPの検出に適したプライマーの組み合わせを選択する。いくつかのサンプルで再現性が確かめられた後、いくつかのサンプルをピックアップしてDNAシークエンスでHRMAの分析結果の裏付けを行う。分析方法の開発と平行して、インフォームドコンセントを得られる対象者の口腔内サンプル化のDNA抽出を行う。該当無しサンプリングのためのBuccal SwabおよびDNA抽出のための試薬、PCRのためのプライマー、そして試薬など消耗品の購入をおこなう。再度サンプリングを行うため、対象者に対する謝金も計画しており、また国際学会における研究成果の発表を行うための経費も計画されている。HRMAによるSNP'sの解析方法の確立が遅れているため、未使用額生じた。平成24年度において予定通り試薬の購入に充てる予定である。
ライプニッツによる批判を背景にしたスピノザ哲学の体系的研究

本研究は、ライプニッツによるスピノザ哲学に対する批判の意義を解明し、その批判を背景にしながら、スピノザ哲学の意義を照らし出すと共に、スピノザ哲学とライプニッツ哲学との体系的な比較研究を進めることを目的として進められた。ライプニッツ自身によるスピノザ哲学の評価という優れたコメンタリーの検討を通して、スピノザ哲学総体に対するより深い研究を行うことを中心的な課題とし、スピノザ的な内在性の哲学の可能性を解明した。具体的には、(1)ライプニッツによるスピノザ関係文書の目録作成を進めつつ、ゲプハルト版全集第1巻所収の『エチカ』関係文書、ライプニッツによる『エチカ』注解とカバラとの比較文書等の主立ったテクストの翻訳・検討を進めた。(2)ライプニッツによるスピノザ批判に対する、あり得べきスピノザの反論を検討しつつ、スピノザ・ライプニッツ間の体系的な比較研究を個々の論点毎に行った。具体的には、(1)神概念の肯定性:無限な属性によって構成される絶対的に無限な存在(スピノザ)、定義によって事象的に構成される存在(ライプニッツ)、(2)「精神的自動機械」の主題系、(3)個体の自発性:様態における個体(スピノザ)、モナドとしての個体(ライプニッツ)、(4)第二スコラの一連の概念に対するリアクション、(5)既にドゥルーズによるスピノザ研究によって解明されていることだが、ライプニッツ的な<類比の哲学>に対するスピノザ的な<一義性>の哲学の特質という五点に沿って検討した。その過程を通して、スピノザにおける力能概念がその量的把握を可能にするような独自性をもって導入されたこと、スピノザの原因概念が形相因と作用因との統合の意味を有すること、以上二点がスピノザ解釈に関する新たな論点として浮上し、これに関するライプニッツの議論との突き合わせの必要と力の哲学としてのスピノザ哲学とライプニッツ哲学との体系的な比較研究の重要性が改めて強く自覚された。ライプニッツによるスピノザ哲学に対する批判の意義を解明し、その批判を背景にしながら、スピノザ哲学の意義を照らし出すと共に、スピノザ哲学とライプニッツ哲学との体系的な比較研究を進める、という本研究の基礎作業として、本年度は、ライプニッツによるスピノザ批判関係文書の収集・読解・検討を集中して進めた。具体的な研究成果は以下の通りである。1,全集・著作集に散らばる関係テクストの確定、編年的な整理、主題的な整理を、多くの研究書にあたりながら行った。2,当該関係文書のうち、スピノザの『ラテン語遺稿集』(1677年)刊行直後にライプニッツの手によって記された『エチカ』関係文書、ならびに、晩年におけるスピノザ批判の重要なテクスト「スピノザ未公刊論駁」等の翻訳と検討を終えた。3,以上の検討を通して、とりわけ次の二点に関して新たな知見を獲得し、本研究の基本的視点を据えることが出来た。(1)スピノザの属性概念が、(ライプニッツの誤解に典型的な)伝統的な主語・述語概念による理解の枠組みには収まりきらない極めて独自の役割を有し、その表現の哲学の根底に位置すること。(2)スピノザの内在性の哲学が、キリスト教の創造の論理の埒外にあるために(ライプニッツによる晩年の批判が典型であるような)