hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイドロキシアパタイトを配合した新規接着剤の研究

ボンディングレジンにHApを配合した試作ボンディング材について検討を行った。1).機械的性質への影響:配合量を増加させることで吸水および溶出量が抑制される傾向が見られた。2).象牙質接着における影響:同一保管期間内で同象牙質群内において、明らかな差は認めなかった。また24時間と12ヶ月後の比較ではでいずれの群においても接着強さは同じであった。健全象牙質と比較し脱灰象牙質に対する微小引張接着強さは有意に低かった。3).歯髄組織への影響:HAp配合接着システム群では象牙質様の硬組織の形成が観察される切片が得られたが、サンプル数は少なく、また観察期間の検討のため、追加の実験が必要である。1.接着材へのハイドロキシアパタイトを配合することによる機械的性質への影響セルフエッチングシステムのボンディングレジンにフィラーの代わりにナノサイズのハイドロキシアパタイトを配合することによるボンディング材の機械的性質への影響について検討を行った。ハイドロキシアパタイトの配合量と吸水性の関連について:セルフエッチングボンディングシステムのボンディング材にフィラーを含まないものを試作し、そこにハイドロキシアパタイトを配合したものを試作ボンディング材として用いた。ハイドロキシアパタイトの配合量を0%,5%10%と変え、それぞれのボンディング材をディスク状に硬化させ、水中浸漬およびその後の乾燥による重量変化を分析天秤を用いて継時的に測定した。その結果、配合量を増加させることで吸水および溶出量が抑制される傾向が見られた。2.試作接着システムの象牙質接着における影響接着に用いる象牙質は、健全象牙質と、人工脱灰象牙質(う蝕象牙質モデル)の2種類を用いて研究を行った。1ハイドロキシアパタイトの配合量と初期接着性の関連について:#600耐水研磨紙で研磨したヒト大臼歯歯冠部露出象牙質に対して、従来製品および、試作ボンディング材を適用し、コンポジットレジンの築盛を行った。その接着試料を24時間37°Cで水中保管した後、精密低速切断機を用いて棒状に切断し、微小引張接着試験を行い、比較した。24時間後の微小引張試験強さでは0%,5%,10%,コントロールでは明らかな差は認めなかった。2作成した試料のうち試験に用いなかったものを長期保管試料としたセルフエッチングシステムのボンディングレジンにナノサイズのHApを配合した試作ボンディング材の機械的性質および生体への影響について検討を行った。1.試作接着システムの象牙質接着における影響接着に用いる象牙質は、健全象牙質と、人工脱灰象牙質(う蝕象牙質モデル)の2種類を用いてHApの配合量と初期および長期接着性の関連について実験を行った。それぞれのヒト大臼歯歯冠部露出象牙質に対して、従来製品および、試作ボンディング材を適用して、コンポジットレジンの築盛を行った。その接着試料を24時間37°Cで水中保管した後、棒状に切断して微小引張接着試験を行い、比較した。また、棒状に切りだした試料を1年間保管し同様に比較した。24時間後、1年後の微小引張試験強さはともに0%,5%,10%,コントロールでは明らかな差は認めなかった。また、HAp配合ボンディング材では破断面に石灰化物用の構造物が観察されたものも認めた。このことから、接着界面の劣化によって生じる微小空隙への石灰化物形成による封鎖の可能性が示唆された。2.試作接着システムの歯髄組織への影響試作接着材を覆髄材として用いて、ラット大臼歯に点状に露髄させた窩洞を作成後、同部位に試作ボンディング材を用いて充填を行い、直接覆髄モデルとして、歯髄組織の反応を顕微鏡下での観察を行った。HAp配合接着システム群では充填物直下に象牙質用の硬組織の形成を認めた。しかしながら、サンプル数が少なく、また充填後の実験期間の検討のため、追加の実験が必要である。保存修復学これまでの研究により試作接着システムの性質が確認できた。また、長期観察用試料の作成および、動物実験を行うための情報収集、実験システムの構築を行うことができ、平成26年度からの実験に備えることができた。計画通り、平成25年度の研究に引き続き、長期保管試料の微小引張接着強さの測定を行う。また、試作接着材を覆髄材として用いて、歯髄組織への影響を明らかにする。ラット臼歯に歯髄組織に到達する窩洞を形成し、露髄モデルを作成する。その後、同部位に試作ボンディング材を用いて充填を行い、歯髄組織の反応を顕微鏡下で観察する。その際、他の材料を用いた歯髄組織の反応も観察し、比較する。
ＢｉＳ２系層状超伝導体における局所結晶構造の解明と電荷密度波転移の検証

研究計画に従って、昨年度申請者はRO1-xFxBiS2(R:希土類)の高純良な単結晶育成法を確立するべく、CsClフラックス法やCVD法等の方法により試行錯誤を行い、LaO1-xFxBiS2 (x = 0.1 - 0.5)における単結晶育成方法を確立した。これらの成功により得られた単結晶を用いて、本年度、高エネルギー加速器研究機構の放射光科学施設(PF)にて精密な単結晶構造解析を行った。この実験により、LaO1-xFxBiS2では、xに依存した、構造相転移や長周期構造が現れることを、初めて明らかにすることに成功した。この長周期構造の発現に伴い、ギャップが開くことが予想されるため、マクロ測定において確認すべく、この試料の輸送特性(電気抵抗・ホール)および磁化測定を行った。その結果、超周期構造の発現に伴い、電気抵抗率は著しく上昇すると同時に、ホール係数においてキャリア密度の減少が観察された。磁化測定においても、超格子反射の発現温度付近において、傾きの変化を観察し、状態密度が変化している可能性を示唆する結果を得た。EuFBiS2においても、世界で初めて純良単結晶の育成に成功し、世界で初めて単結晶を用いた輸送特性および磁化特性測定に成功した。これらの基礎物性測定の結果、Euの価数が温度依存して変化することを見出した。さらに、低温においてEuの価数や磁気的状態に深く関わると思われる、巨大な磁気抵抗効果が現れることを明らかにした。29年度が最終年度であるため、記入しない。これまで、申請者はRO1-xFxBiS2(R:希土類、アクチノイド)の高純良な単結晶育成法を確立するべく、CsClフラックス法やCVD法等の方法により試行錯誤を行った。その結果、LaO1-xFxBiS2においては(x=0.1-0.5)およびEuFBiS2の純良単結晶の育成に成功した。両系において、申請者が育成した単結晶を用いて結晶構造解析および基礎物性測定を行い、以下の成果を得ることに成功した。母相のLaOBiS2を用いた回折実験結果から、結晶構造解析を行い、単斜晶P21/mに歪んでいることを世界で初めて見出した。フッ素濃度を増やしていくと、x = 0.5の試料で、正方晶P4/nmmで非常に良く精密化できることがわかった。今回、S1サイトの温度因子がS2およびその他の原子の2倍ほど大きく、かつab面内で大きく揺らいでいることがわかった。さらに、低温での構造を調べるために、温度を下げながら単結晶X線回折実験を行ったところ、x=0.3,0.4,0.5の室温以下で超格子反射強度をBiS2系で初めて観測した。超伝導転移温度が大きく上昇する温度および圧力下で回折実験を行ったところ、加圧下では結晶構造が正方晶から低対称化し、かつ超格子反射は消失することがわかった。これらの事実から、超格子変調または、正方晶構造が高Tc超伝導相を抑制している可能性があることがわかった。電気抵抗は半導体的振る舞いを示し、これまでの多結晶との報告とは異なることがわかった。このことから、EuFBiS2はキャリアがドープされていないと考えられる。磁化測定の結果、2価であることがわかり、混合価数状態ではないことがわかった。さらに、室温以下でのX線粉末回折実験の結果から、ピークの分裂および半値幅の増大は見られないことから、構造相転移はしていないと考えられる。La系においては単結晶を用いた局所構造の解明を目的としていたため、x=0.0-0.5の単結晶の育成を試み、成功した。これらの結晶を用いて、KEK-PF(BL-8)において単結晶構造解析実験を行い、フッ素濃度xを変化させながら精密に構造の変化を調べた。その結果、結晶構造がフッ素濃度xおよび温度に強く依存し、複数の構造相転移を示すことを見出した。現在、x=0, 0.2,0.3,0.4,0.5においてKEKにおける回折実験を終了しており、最近、x=0.1の単結晶育成に成功した。今後、x=0.1の単結晶構造解析実験を行う予定である。さらに、この系で超伝導転移温度が最も高くなるx=0.5の低圧相および高圧相における構造回折実験を行った。その結果、予期せず低温での超格子反射強度の発達を観測した。さらに圧力を印加し、高圧相で実験を行ったところ、超格子反射強度の消失および結晶構造の低対称化を確認し、超伝導発現機構に関わる重要な事実を見出した。Eu系の単結晶においてCDW転移と超伝導の共存についての検証を目的としており、単結晶育成を試みた。Eu系の単結晶育成は非常に難しく困難を要したが、結晶育成の方法を変え試行錯誤を行うことで、育成に成功した。磁化および電気抵抗測定から混合価数状態ではないことがわかった。さらに、室温以下でX線粉回折実験を行うことで構造相転移の検証を終え、今後より詳細な輸送特性の測定を行う予定である。

これらの成功により得られた単結晶を用いて、本年度、高エネルギー加速器研究機構の放射光科学施設(PF)にて精密な単結晶構造解析を行った。この実験により、LaO1-xFxBiS2では、xに依存した、構造相転移や長周期構造が現れることを、初めて明らかにすることに成功した。この長周期構造の発現に伴い、ギャップが開くことが予想されるため、マクロ測定において確認すべく、この試料の輸送特性(電気抵抗・ホール)および磁化測定を行った。その結果、超周期構造の発現に伴い、電気抵抗率は著しく上昇すると同時に、ホール係数においてキャリア密度の減少が観察された。磁化測定においても、超格子反射の発現温度付近において、傾きの変化を観察し、状態密度が変化している可能性を示唆する結果を得た。EuFBiS2においても、世界で初めて純良単結晶の育成に成功し、世界で初めて単結晶を用いた輸送特性および磁化特性測定に成功した。これらの基礎物性測定の結果、Euの価数が温度依存して変化することを見出した。さらに、低温においてEuの価数や磁気的状態に深く関わると思われる、巨大な磁気抵抗効果が現れることを明らかにした。これまでの実験からLaO1-xFxBiS2はフッ素濃度および温度に依存し、結晶構造を変化させることがわかった。そこで、今後、育成した単結晶(x=0.0-0.5)を用いて、フッ素濃度xおよび温度と結晶構造に関する相図を作ることを目指す。また、超伝導と結晶構造の相関を調べるため、各フッ素濃度において電気抵抗および磁化測定を行い、超伝導特性を調べる。今後は、単結晶を用いて、これまで調べられていない輸送特性(ホール、磁場中抵抗、比熱)を測定する。そのため、より物性測定が容易な大きいサイズの単結晶を育成するための条件を模索する。アクチノイド化合物は一般的に単結晶育成が非常に難しい。そこで、申請者はアクチノイド化合物が扱える東北大学金属材料研究所に赴き、RO1-xFxBiS2(U,Th)の育成を試みた。現在、UO0.5F0.5BiS2の試料において単結晶X線回折実験を行った。その結果、格子定数の測定結果から、BiS2系化合物が出来ている可能性が非常に高いということがわかった。今後は、より詳細な構造パラメータの精密化および物性測定(磁化、電気抵抗)を行うための試料集め等を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
神経移植のドナーとしての摘出神経組織の保存条件に関する研究

パーキンソン病の治療に神経細胞移植が有効であるという報告が現在まで数多くされており、臨床応用もおこなわれている。自家移植以外の場合、得られたドナー細胞を移送したり、ドナー細胞の感染の有無・主要組織適合抗原のタイプの検索などのため、移植までに細胞を一定の期間保存する必要がある。一方、神経細胞の生存に関わる神経栄養因子も数多く報告されてきているが、これらが細胞を凍結保存する際にも有効に働くかは解明されていない。今回、ドパミン産生ニューロンの生存を維持する効果を持つ神経栄養因子であるTransforming Growth Factor(TGF)-β2が細胞保存の際に有効であるかを調査する目的で本研究を計画した。昨年度は個体差・手技などから生じる細胞分散処理後に得られるドパミン産生ニューロンの数のばらつきがどの程度存在するかを検討した。胎生14日のラットの中脳腹側組織を個々の細胞に分散させ,短期間の無血清培養をおこなった。次に、チロシンからドパミンが合成される過程で必須であるチロシン水酸化酵素に対する特異抗体により免疫染色をおこない,ドパミン産生ニューロンを選択的に染色した。そして生存細胞数およびチロシン水酸化酵素陽性細胞をそれぞれ計数し、生存細胞数に占めるドパミン産生ニューロンの割合を算出した.得られたドパミン産生ニューロンの割合は,個体差・手技などから生じるばらつきiま小さく比較的一定の害拾を示した。今年度は昨年度の数値をコントロールとし、TGF-β2を細胞を凍結する前に添加した群としない群に分け、一定期間凍結保存した後、解凍・培養・免疫染色をおこない、ドパミン産生ニューロンの生存率を算出し、中脳ドパミン産生ニューロンに適する保存条件に関して検討をおこなった.ドパミン産生ニューロンはTGF-β2添加群の方が無添加群に比し高い生存率を示した.解凍後培養をおこなう際に細胞の洗浄が不十分であることにより凍結前に添加したTGF-β2が細胞内に残存し,そのために生存率が上昇した可能性を否定するため現在追加実験をおこなっているところである.パーキンソン病の治療に神経細胞移植が有効であるという報告が現在までに数多く報告されており、すでに臨床応用もおこなわれている。一方、神経細胞の生存に関わる神経栄養因子も数多く報告されてきているが、これらが細胞を凍結保存する際にも有効であるかは解明されていない。初年度は個体差・手技などから生じる細胞分散処理後に得られるドパミン産生ニューロンの数のばらつきがどの程度存在するかを検討した。そして生存細胞数およびチロシン水酸化酵素陽性細胞をそれぞれ計数し、生存細胞数に占めるドパミン産生ニューロンの割合を算出した。得られたドパミン産生ニューロンの割合は19-28%(平均24%)であり、個体差・手技などから生じるばらつきは比較的小さくある程度一定の割合を示した。次年度はこの数値をコントロールとし、神経栄養因子(Transforming Growth Factor(TGF)-β)を細胞を凍結する前に添加した群としない群に分け、一定期間凍結した後、解凍、培養、免疫染色をおこない、ドパミン産生ニューロンの生存率を算出し、中脳ドパミン産生ニューロンに適する保存条件に関して検討をおこなう。今年度は昨年度の数値をコントロールとし、TGF-β2を細胞を凍結する前に添加した群としない群に分け、一定期間凍結保存した後、解凍・培養・免疫染色をおこない、ドパミン産生ニューロンの生存率を算出し、中脳ドパミン産生ニューロンに適する保存条件に関して検討をおこなった.

ドパミン産生ニューロンはTGF-β2添加群の方が無添加群に比し高い生存率を示した.解凍後培養をおこなう際に細胞の洗浄が不十分であることにより凍結前に添加したTGF-β2が細胞内に残存し,そのために生存率が上昇した可能性を否定するため現在追加実験をおこなっているところである.
HIF-1αを治療標的とした筋線維症に対する理学療法学的治療戦略の開発

今年度は筋線維症モデルラットに対するHIF-1α阻害薬(YC-1)投与と単収縮誘発性骨格筋電気刺激(EMS)の併用療法の効果を検討した.8週齢のWistar系雄性ラットを無処置の対照群と両側足関節を最大底屈位の状態で4週間ギプスで不動化することでヒラメ筋に筋線維症を発症させる実験群に分け,実験群はさらに不動処置のみの不動群,不動の過程でYC-1(2mg/kg)を腹腔内投与するYC-1群,不動の過程でYC-1を先行投与し,不動2週後より刺激周波数10Hzの条件で1日30分間(週6日),ヒラメ筋にEMSを負荷するYC-1+EMS群に分けた.4週間の実験期間中は毎週,足関節背屈可動域を測定し,実験終了後はヒラメ筋を検索材料にHIF-1α発現量,コラーゲン含有量,線維化関連分子(TGF-β1,α-SMA,type I・III collagen)のmRNA発現量を検索した.結果,足関節背屈可動域は3群の実験群すべて不動期間の延長に伴って減少を認めたが,実験群間で比較すると不動3・4週後はYC-1群とYC-1+EMS群が不動群より有意に高値を示した.HIF-1α発現量とコラーゲン含有量は3群の実験群すべて対照群より有意に高値を示したが,実験群間ではYC-1群とYC-1+EMS群が不動群より有意に低値を示した.TGF-β1,α-SMA ,type I・III collagenそれぞれのmRNA発現量は対照群と比較して不動群とYC-1群は有意に高値を示し,YC-1+EMS群は対照群と有意差を認めなかった.また,実験群間ではYC-1群とYC-1+EMS群が不動群より有意に低値を示した.以上のことから,HIF-1α阻害薬の単独投与とEMSとの併用療法では筋線維症の進行抑制効果に大差はなく,両者の介入の相乗効果を高めるにはEMSの刺激条件について再検討が必要であることが示唆された.今年度は筋線維症モデルラットに対するHIF-1α阻害薬実験を実施し,筋線維症ならびにそれが要因となって起こる関節可動域(ROM)制限に対する効果を検討した.実験動物には生後8週齢のWistar系雄性ラットを用い,無処置の対照群と両側足関節を最大底屈位の状態で4週間ギプスで不動化することでヒラメ筋に筋線維症を発症させる実験群を設けた.そして,実験群はHIF-1αの活性を選択的に阻害可能な3-(5'-hydroxymethyl-2'-furyl)-1-benzyl indazole(YC-1)を生理食塩水に溶解し,2mg/kg(体重)の用量で週6回の頻度で腹腔内投与するYC-1投与群と,生理食塩水のみを腹腔内投与するsham群に振り分けた.不動期間終了後は麻酔下で足関節背屈のROMを測定し,その後,ヒラメ筋をreal time RT-PCR法に供し,タイプI・IIIコラーゲンそれぞれのmRNA発現量を検索した.結果,足関節背屈のROMはYC-1投与群,sham群ともに対照群より有意に低値を示したが,YC-1投与群はsham群より有意に高値を示した.次に,タイプIコラーゲンmRNA発現量はYC-1投与群,sham群ともに対照群より有意に高値を示し,YC-1投与群とsham群には有意差を認めなかった.一方,タイプIIIコラーゲンmRNA発現量はsham群のみ対照群より有意に高値を示し,YC-1投与群は対照群と有意差を認めなかった.以上の結果から,不動の過程でYC-1を投与することで筋線維症ならびにROM制限の進行がある程度予防できることが示唆された.そのため今後は,血流促進効果が期待される理学療法学的介入戦略によるHIF-1α発現抑制効果ならびに筋線維症の予防効果を検討するとともに,YC-1投与との併用効果についても検討する予定である.今年度の研究結果から,骨格筋の不動によって惹起される筋線維症の標的分子は当初の仮説通りHIF-1αであると想定でき,その発現や発現後の活性化を抑制することで筋線維症の発生を予防できる可能性が示された.今年度の研究内容はチャレンジ性が非常に高いと考えていたが,上記の成果が得られた点は十分に満足行くものであった.ただ,今回設定したYC-1の投与用量ではタイプIコラーゲンmRNAの発現抑制効果は認められず,投与用量については検討の余地が残された.つまり,以上の点を総合的に判断した結果,現在までの研究の進捗状況としては「おおむね順調に進展している」と判断した.今年度も筋線維症モデルラットに対するHIF-1α阻害薬実験を継続して行い,その効果を検討した.実験動物には8週齢のWistar系雄性ラットを用い,無処置の対照群と両側足関節を最大底屈位の状態で4週間ギプスで不動化することでヒラメ筋に筋線維症を発症させる実験群を設けた.そして,実験群はethanol・DMSOに溶解した3-(5'-hydroxymethyl-2'-furyl)-1-benzyl indazole(YC-1)を2mg/kgの用量で週6回,延べ4週間投与するYC-1群とその疑似処置を行うSham群に分け,すべての群とも毎週,足関節背屈可動域を測定し,筋線維症の発症によって惹起される関節拘縮を評価した.また,実験期間終了後はヒラメ筋を採取し,HIF-1α発現量とコラーゲン含有量を検索した.

結果,YC-1群には不動3週目から関節拘縮の進行抑制効果を認め,あわせてHIF-1α発現量ならびにコラーゲン含有量の増加が抑制されていた.つまり,YC-1を投与し,HIF-1αの発現を抑制すれば筋線維症ならびに関節拘縮の進行が抑制されることが示唆された.次に,今年度は筋線維症が進行した時期からの単収縮誘発性骨格筋電気刺激の効果についても検討した.実験動物には8週齢のWistar系雄性ラットを用い,上記と同様に対照群と実験群に分け,実験群は不動処置のみの不動群と不動3週目から単収縮誘発性骨格筋電気刺激による介入(周波数;10Hz,30分/日,6回/週)を行う刺激群に分けた.結果,筋線維症が進行した時期から単収縮誘発性骨格筋電気刺激による介入を行っても,筋線維症ならびに関節拘縮の進行を抑制することは困難であることが明らかとなった.以上の結果を踏まえ,次年度はHIF-1α阻害薬投与と単収縮誘発性骨格筋電気刺激によるコンビネーション治療の効果を検討する予定である.昨年度と今年度の研究結果から,骨格筋の不動によって惹起される筋線維症の標的分子はHIF-1αであることが明らかとなり,その発現を薬剤によって阻害することで筋線維症ならびに筋線維症の発症によって惹起される関節拘縮の進行が抑制されることが判明した.一方,単収縮誘発性骨格筋電気刺激はHIF-1αの発現を抑制し,筋線維症の進行を抑制する効果があることが自験例の先行研究によって明らかになっているが,その介入開始時期が遅れてしまうと,効果を認めないことが判明した.ただ,臨床では筋線維症や関節拘縮がある程度進行した時期から理学療法学的介入を開始せざるを得ないことも度々あり,その場合の効果的な介入戦略の開発が必要である.つまり,今年度の成果はその基礎資料を得る意味で意義のあるものであり,以上の点を総合的に判断した結果,現在までの研究の進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した.今年度は筋線維症モデルラットに対するHIF-1α阻害薬(YC-1)投与と単収縮誘発性骨格筋電気刺激(EMS)の併用療法の効果を検討した.8週齢のWistar系雄性ラットを無処置の対照群と両側足関節を最大底屈位の状態で4週間ギプスで不動化することでヒラメ筋に筋線維症を発症させる実験群に分け,実験群はさらに不動処置のみの不動群,不動の過程でYC-1(2mg/kg)を腹腔内投与するYC-1群,不動の過程でYC-1を先行投与し,不動2週後より刺激周波数10Hzの条件で1日30分間(週6日),ヒラメ筋にEMSを負荷するYC-1+EMS群に分けた.4週間の実験期間中は毎週,足関節背屈可動域を測定し,実験終了後はヒラメ筋を検索材料にHIF-1α発現量,コラーゲン含有量,線維化関連分子(TGF-β1,α-SMA,type I・III collagen)のmRNA発現量を検索した.結果,足関節背屈可動域は3群の実験群すべて不動期間の延長に伴って減少を認めたが,実験群間で比較すると不動3・4週後はYC-1群とYC-1+EMS群が不動群より有意に高値を示した.HIF-1α発現量とコラーゲン含有量は3群の実験群すべて対照群より有意に高値を示したが,実験群間ではYC-1群とYC-1+EMS群が不動群より有意に低値を示した.TGF-β1,α-SMA ,type I・III collagenそれぞれのmRNA発現量は対照群と比較して不動群とYC-1群は有意に高値を示し,YC-1+EMS群は対照群と有意差を認めなかった.
個人向け運動支援ユビキタスシステムに関する研究

スキルやパフォーマンスを考慮した疲労モデルを検討し,疲労評価にユビキタスシステム導入を試行した.疲労モデルでは少ない次元で動作を表す筋シナジーを導入し,トレーニング履歴による筋活動様式の変化経過を定量的に可視化した.また,タブレット情報端末による情報のOn-SiteフィードバックのためのWebsite試作し,フィールド実験で少人数であるが被験者の体感と比較し,フィードバック効果を高める課題を得た.スキルやパフォーマンスを考慮した疲労モデルを検討し,疲労評価にユビキタスシステム導入を試行した.疲労モデルでは少ない次元で動作を表す筋シナジーを導入し,トレーニング履歴による筋活動様式の変化経過を定量的に可視化した.また,タブレット情報端末による情報のOn-SiteフィードバックのためのWebsite試作し,フィールド実験で少人数であるが被験者の体感と比較し,フィードバック効果を高める課題を得た.運動支援を個人向けとするには,運動履歴のデータベース化が必要である。また,その場での運動評価結果のフィードバックは運動による効果の正しい理解に繋がる.平成22年度は,裏付けに基づく計測・評価プロセスのスレッド化とWebアプリケーション向けの履歴データベース設計・構築をめざし,新たに登場したタブレット情報端末で,計測したその場でデータをサーバーに送り解析処理後の結果をその場でフィードバックする試作システムを実現した.誰でも使えるセンサの投入が個人向けには相応しく,計測システムには安価なセンサが投入できるのかを従来の計測システムと比較した.また,当初計画のスマートフォンに替えて平成22年度に登場した新たなタブレット情報端末を導入し,その活用法を調査した.また,公衆無線LAN,学内LANでどこでも活用できる計測・評価プロセスとなり得るのか,通信速度等の観点からを調査した.運動支援で運動評価の手法に,筋シナジーで動作の熟練度を評価する方法を提案した.筋シナジーは複数の筋からなる動作を主要な筋ユニットで解釈するものである.下肢の膝屈伸運動で主動筋・拮抗筋ユニットから筋シナジーを推定し,筋疲労や運動の熟練度との関係を明らかにした.一方で,筋疲労との関係は明らかではなかった.運動のスキルとパフォーマンスへの疲労の関わりには,筋疲労はもちろんの事,自律神経活動の観点からの疲労モデルが必要となる。この際,種目毎に履歴データの時間スケールが異なるので,計測・評価スレッドを別々にたてて,日常的データ計測のデータベース化を試みた.しかし,定期的な被験者数の確保がまだ十分でなく,計測・評価法及び統計処理の観点から疲労モデル構築が今後の課題である.筋活動と自律神経活動の観点からスキルやパフォーマンスを考慮したAdvanced「疲労モデル」を検討するフィールド実験,タブレット情報端末による情報のOn-Siteフィードバック,さらに履歴データベース構築を目指したWebsite構築を実施した.実証フィールド実験として,計測データの一次処理とサーバーへのアップロードおよび解析結果のフィードバック効果を検証し,少人数であるが被験者の体感との比較を得た.運動評価の手法に運動習慣(熟練度)との関係を評価するため,スクワット運動を対象に計測データの履歴を取得し,筋シナジーの観点から解析した.筋シナジーと筋疲労との関係に関しては,さらに筋疲労に対する補償運動との関係を探る必要があった.運動状態の計測でユビキタス性を上げるには,安価なセンサユニット計測を高価で高精度計測センサユニット計測で裏付ける必要がある.そこで,従来よりも広い範囲を計測できるマトリックス電極を導入した.筋活動と自律神経活動の観点からスキルやパフォーマンスを考慮したAdvanced「疲労モデル」、及びタブレット情報端末による情報のOn-Siteフィードバックのための解りやすいWebsite設計をめざした。さらに、数ヶ月にわたる履歴データベースを構築した。フィールド実験では,課題となっているフィールドでの計測・評価結果データの通信処理には、環境に合わせた通信方式を選択する仕組み等、さらなる工夫が必要であった。また、解析結果のフィードバックでは,計測データから運動機能の変化(疲労等)を反映した区間を選択する方策等、更なるアイデアが必要であった。運動評価において筋活動様式、運動習慣(熟練度)、筋疲労と筋シナジーとの関係を評価するため、スクワット運動を対象に計測データの履歴を解析した。筋シナジーと筋疲労との関係に関しては、さらに筋疲労に対する補償運動との関係を探る必要があったものの、筋疲労に依らない熟練度依存の筋シナジーの特徴を得ることができた。また、ユビキタス性の高い安価なUSB表面筋電図計測ユニットを活用するには、高精度アクティブ電極による計測と比較して十分な情報が得る為のポイントを明らかにした。しかし、動的運動の筋活動情報を得るにはより広範囲な計測を行う必要があった。運動機能(筋活動,関節運動)をスキルやパフォーマンスの観点から解明する為、筋シナジーから下肢の運動様式と相関が強い筋を決定できた。その上で、熟練度を履歴を追って評価する方策を提案することができた。すなわち、筋シナジーと個々の筋の筋活動パターン(プロフィール)との相関分布をクラスター分析する事で、熟練度に伴う筋活動様式の推移を確認できた。一方、筋活動様式の推移は筋疲労とは大きな関係がなかった。個人向け運動支援ユビキタスシステムにおいて履歴データベース設計・構築を実現するにあたり,フィールドで解析処理結果をタブレット情報端末にフィードバックする試作システムを実現.運動支援で運動評価の手法に,筋シナジーで動作の熟練度との関係評価を実施し,日常的データ計測のデータベース化を試みた.しかし,定期的な被験者数の確保がまだ十分でなく,計測・評価法及び統計処理の観点から疲労モデル構築が今後の課題である.24年度が最終年度であるため、記入しない。

スキルやパフォーマンスを評価する精度の高い計測・疲労評価法を個人向けユビキタスシステム(何時でも,何処でも,誰でも使えるシステム)とする様,汎用デバイスの精度検証を用い,個人向け運動支援システムの実用化を目指す,さらに,On-Siteでのユビキタス計測・評価結果フィードバックの有効性をフィールドで検証する.この際,専門分野の研究者による評価を得ながら,実際の場面での活用事例(指導法の情報共有)を進める.その上で,個人がその場で運動意欲と疲労のバランスを考慮した安全な運動を判断できるシステムとなりうるか否か,実用的な場面で有効性を検証する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
導電性高分子を用いた透明導電性薄膜材料の開発

PAS/PVA/ナノ粒子複合体において、種々のナノ粒子が複合体の表面抵抗率に与える影響を検討し、主として、以下の結論を得た。(1)充填ナノ粒子の種類によりPAS/PVA/ナノ粒子複合体の表面抵抗が異なり、TiO_2粒子、Al_2O_3粒子共に非導電性であるが、TiO_2粒子は導電性向上効果が大きいが、Al_2O_3粒子は、導電性の低下を招く。また、ITOは導電性粒子にもかかわらず、TiO_2に比して導電性向上効果が低い。(2)TiO_2、Al_2O_3、ITO粒子の水分散体のゼータ電位は、PAS滴下に伴い正の値から負の値に変化し、その変化量はTiO_2系の方がAl_2O_3系より大きく、粒子種によりPAS吸着性が異なることを見出した。その結果、粒子へのPASの吸着構造が、PAS/PVA/ナノ粒子複合体中のPAS分子導電ネットワークの形成に関与していると推察される。透明導電性薄膜材料はタッチパネルやディスプレイ分野に幅広く利用され、今後、その重要性は一層高まると予想される。現在、透明導電性薄膜材料にはITO(インジウム/スズ酸化物)やATO(アンチモンドープ酸化スズ)などが用いられているが、インジウムやアンチモンは供給量や毒性に不安があり、代替素材が求められている。本研究は、インジウム代替素材に関し、導電性高分子/汎用高分子/ナノ粒子複合材料より、透明性かつ導電性に優れた透明薄膜材料、そして、その応用品、例えば透明導電フィルムの開発を目的とする。本年度は導電性高分子としてスルホン化ポリアニリン(PAS)、汎用高分子として水溶性ポリビニルアルコール(PVA)、添加ナノ粒子として一次粒子径が1020nmの水分散性ポリエステル(PEs)、酸化チタン2種(TiO_2-H, TiO_2-L)そしてアルミナ(Al_2O_3)を用い、導電性高分子/汎用高分子/ナノ粒子混合スラリーの調製、高圧湿式粉砕、スラリー中ナノ粒子径・ゼータ電位測定、そして調製スラリーのPETフィルム上へのコート(厚み>2μm)・乾燥後、薄膜表面の導電性(表面抵抗)を測定し、以下の結果を得た。1)本年度購入したゼータ電位・粒径測定システムELSZ-2により、以下の事柄が明らかとなった。(1)湿式粉砕後のPAS/PVA/ナノ粒子系スラリー中のナノ粒子平均粒径は100200nmにあり、それらか得られる薄膜フィルムは透明性に優れる。(2)PAS/TiO_2においてPASはTiO_2の表面に吸着しTiO_2の分散性に寄与するが、この系にPVAが加わると、PASはTiO_2表面から脱離し、PVAが選択的に吸着する。2)PAS/PVA/ナノ粒子系薄膜の特性評価から以下の事柄が明らかとなった。(1)同一容積のナノ粒子量では、TiO_2-LのほうがPEsよりも高導電性の薄膜が得られる。(2)TiO_2-HのほうがTiO_2-L系より高導電性の薄膜が得られる。このように、PAS/PVA/ナノ粒子系スラリー中におけるナノ粒子の平均粒径・電荷状態、そして薄膜の導電性がナノ粒子に依存し、特定の酸化チタンTiO_2-Hが高導電性を与えることを明らかにした。タッチパネルやディスプレイ分野に幅広く利用される透明導電性薄膜材料には、ITO(インジウム/スズ酸化物)やATO(アンチモンドープ酸化スズ)などが用いられているが、インジウムやアンチモンは入手や毒性に不安があり、代替素材が求められている。本年度は導電性高分子としてスルホン化ポリアニリン(PAS)またはポリエチレンジオキシチオフェン(PEDOT)、汎用高分子として水溶性ポリビニルアルコール(PVA)、添加ナノ粒子として一次粒子径が1020nmの水分散性ポリエステル(PEs)、酸化チタン(TiO2)、アルミナ(Al2O3)、ITO粒子そしてセルロース系ナノファイバーを用いて、高圧湿式微粉砕法にて導電性高分子/汎用高分子/ナノ粒子・ナノファイバー混合スラリーを調製した。

次にスラリーをPETフィルム上にコート(厚み>2μm)し、乾燥後、コート膜面の導電性(表面抵抗)を測定し、以下の結論を得た。さらに、ナノ粒子の効果に付き、有限要素法を用いたコンピューターシミュレーションを行ない、実験結果と比較した。(1)導電性向上に最も有効な粒子は特定の酸化チタンで、最適量が30重量%付近にある。(2)平均粒径1ミクロン酸化チタンにおいては、粒子径の増大につれ、導電性は向上する。(3)上記結果は、有限要素法によるコンピューターシミュレーション結果とも一致する。2)PAS/PEs/セルロースナノファイバー系(1)PAS/PEs系に40nm径、数ミクロン長のセルロースナノファイバーを1重量%添加することにより、導電性が向上するが、2%以上の添加では逆に導電性の低下を招く。上記の如く、PAS/汎用高分子複合材料の導電性向上に酸化チタンナノ粒子及びセルロース系ナノファイバーが有効であることを明らかにした。本研究は、透明導電膜素材であるインジウム代替素材に関し、導電性高分子/汎用高分子/ナノ粒子複合材料より、透明性かつ導電性に優れた透明薄膜材料開発を目的とする。本年度は導電性高分子としてスルホン化ポリアニリン(PAS)またはポリエチレンジオキシチオフェン(PEDOT)、汎用高分子として水溶性ポリビニルアルコール(PVA)、水分散性ポリエステル(PEs)、添加ナノ粒子として一次粒子径が1020nmの酸化チタン(TiO_2)、アルミナ(Al_2O_3)、ITO粒子、そしてセルロース系ナノファイバー(CeNF)を採りあげ、それらの導電性高分子/汎用高分子/ナノ粒子・ナノファイバー薄膜の作製、導電性(表面抵抗)評価を行い、さらにナノ粒子・ナノファイバーのPASとの相互作用(吸着)に付き基礎的検討を行った。1) PAS/PVA/ナノ粒子複合材系(1)酸化チタンはアルミナ及びITOより複合体の導電性向上効果が大である。(2) PASとの相互作用(吸着性)が大きいほど、導電性向上効果は小さい傾向にある。PASのナノ粒子との強い吸着は導電性ネットワークの形成に不利である。(3)有限要素法によるコンピューターシミュレーション結果も、上記の結果を支持する。(1) PAS/PEs系にCeNFを5%ほど添加すると導電性が向上する。その効果はPAS濃度が低いほど顕著である。(2) CPASとCeNFとの相互作用(吸着)が強いため、CeNFがPASの導電ネットワーク形成を手助けし、その結果導電性が向上すると考えられる。上記の如く、PAS/汎用高分子複合材料の導電性向上に酸化チタン及びCeNFが有効であり、この導電性向上効果は粒子及びファイバーのPASの吸着性に関係していることを明らかにした。
消滅危機に瀕する満洲語の記録保護・教育と継承・再活性化への取り組み及び実態の解明

(1)2018年4月以後、地元関係者に連絡を取り、三家子村の小学校の満洲語教育状況及び社会人の満洲語学習の動向を把握した。(2)社会人用『簡易満洲語会話テキスト』の修正を行い、編集しはじめた。(3)2018年6月に、海外学術調査フォーラム(東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所)にて、吉林省の伊通満族自治県の「満洲語教育と言語文化継承の実態」について発表を行った。(4)8月下旬に現地調査を行い、社会人の満洲語学習の集会に参加し、満洲語継承の実態を確認した。そして、物語の録音も行った。11月ごろに関係者に連絡をし、三家子村の村民による自発的な社会ネットワークの形成状況を確認した。9月11日、12日に大分で開催された「第七回日中国際ワークショップ」(科研基盤B、Cによる主催)にて満洲語やダグル語を事例として、中国東北地域における少数言語の保護と継承の現状について口頭発表を行った。(5)2019年3月下旬に、三家子村に行き、言語文化継承活動の実施状況を観察し、満洲語ネットワークの形成情況を確認した。さらに満洲語話者二人に言語と文化、歴史に関係する物語を語ってもらい、録音と録画をした。今後、満洲語テキストの編集及び満洲語のデータをさらに詳細に整理していく予定である。概ね予定通り進めている。1)社会人用『簡易満洲語会話テキスト』の修正をし、編集がある程度まで進んでいる。2)物語などについてローマ字転写をしはじめている。3)三家子村の社会人満洲語学習者はSNSを利用し、満洲語の学習を活発に行われている動向を把握できた。4)今年の夏休みまでに『簡易満洲語会話テキスト』の編集を終え、現地に配布する予定である。1)社会人用『簡易満洲語会話テキスト』を配布した後、適切かどうかを検証する。2)現地調査にて、物語などのデータを取り、それについて引き続きローマ字転写をし、分析を行う。3)社会人満洲語学習者の動向を把握できるようにする。4)今年の夏休みに現地にて継承活動に関する会話コンテストなどを小範囲内で実施し、村民による自発的な社会ネットワークが継続できるような環境に導きたい。1.2017年5月から三家子満洲村の関係者と連絡を取り、協議をし、活動スケジュールに関して2、3回確認を行った。母語話者を招いて満洲語を教えてもらい、定期的に日常会話の口頭練習を行うよう調整をした。そして、関係資料を収集した。2.2017年8月までに今まで三家子満洲村にて調査で得たデータを基にし、『満語会話』(I)簡易テキスト(試用)(日常生活と密接な関連のある内容、図、表などがある)を作成した(「第1課第7課」)。3.2017年8月中旬に分担者二人と共に三家子満洲村に赴き、村民たちの満洲語の習得実態を確認することができた。また、50冊ぐらいの『満語会話』(I)簡易テキスト(試用)を無料で配布した。さらに満洲語会話・発表などの言語文化に関する内容のコンテストを開催し、満洲語を流暢に話すことができる村民たちに記念品を配った。彼らは当活動に積極的に参加した。同時に小学校・博物館(学校に設置してある満洲民族文化に関する資料展覧室)も見学した。その後、分担者と共に満洲語の物語と会話データの録音も行った。4.2017年10月から2月までに現地の協力者らと連絡を取り続け、三家子満洲村の満洲語の学習状況に注目してきた。5.2018年2月末に三家子満洲村に行き、満洲語の学習状況を把握し、満洲語の物語のデータを取ることもできた。計画通り、おおむね順調に進んでいる。1)予定とおり、『満語会話』(II)簡易テキストの編集に着手し、取り組んでいる。2)昨年調査で得たデータについて分析を行っている。3)現地の協力者らに連絡を取り、満洲語の学習状況に注目している。4)8月に現地調査を行うための準備もしている。

さらに満洲語話者二人に言語と文化、歴史に関係する物語を語ってもらい、録音と録画をした。今後、満洲語テキストの編集及び満洲語のデータをさらに詳細に整理していく予定である。概ね予定通り進めている。1)社会人用『簡易満洲語会話テキスト』の修正をし、編集がある程度まで進んでいる。2)物語などについてローマ字転写をしはじめている。3)三家子村の社会人満洲語学習者はSNSを利用し、満洲語の学習を活発に行われている動向を把握できた。4)今年の夏休みまでに『簡易満洲語会話テキスト』の編集を終え、現地に配布する予定である。計画通り、現地と緊密に連絡を取り、その動向を把握する。そして、データの集め、資料の収集にも力を入れたいと考えている。1)社会人用『簡易満洲語会話テキスト』を配布した後、適切かどうかを検証する。2)現地調査にて、物語などのデータを取り、それについて引き続きローマ字転写をし、分析を行う。3)社会人満洲語学習者の動向を把握できるようにする。4)今年の夏休みに現地にて継承活動に関する会話コンテストなどを小範囲内で実施し、村民による自発的な社会ネットワークが継続できるような環境に導きたい。1.『満語会話』(I)を2017年8月に編集し、印刷をして現地にて50冊程度配った。2.科研費(基盤研究B、C研究代表者包聯群)と基幹研究「多言語・多文化共生に向けた循環型の言語研究体制の構築」(LingDy3)、東京外国語大学アジアアフリカ言語文化研究所による「第六回日中国際ワークショップ「現代中国における言語政策と言語継承少数言語(ダグルを中心)について考える」」を共催した。
腺細胞でゴルジ層板形成の機構を解析する

Brefeldin Aやオカダ酸による細胞機能の阻害、Nocodazoleによる微小管の破壊、ラットに唾液分泌の刺激を反復して与えることにより、耳下腺細胞の分裂を誘発した系において、腺細胞として高度に分化し、細胞極性の明瞭な腺房細胞におけるゴルジ装置の動態を検討を進めた。ゴルジ装置の構造蛋白であるGM130、機能蛋白であるmannosidase II(man II)の動態を蛍光多重免疫染色、共焦点レーザー顕微鏡による立体的観察により追跡した。正常の休止期の細胞のゴルジ装置は核上部に展開する単一網状体であり、GM130とman IIが共存している。細胞内輸送が阻害されたり分裂期に入ると連続性が失われ、分断されつつ核上部を離れ、細胞内に分散しはじめる。同時にman IIの反応性が失われ、ゴルジ装置はGM130単独陽性の無数の集塊にまで分散し、細胞極性は失われる。阻害効果の除去、細胞分裂の終了の過程でゴルジ装置の再集合、細胞極性の回復、man IIの局在回復が見られる。また微小管を破壊すると細胞内に無数のGM130陽性集塊が出現し、やがてman IIも局在してミニゴルジの新生が見られる。以上の結果より、ゴルジ装置の基本要素は細胞膜の集塊とそれに密に関連するGM130から成るものであり、機能蛋白が付加されることによりゴルジ層板が成立することが示唆された。また上の過程について電子線トモグラフィーによる検討を行い、電顕レベルでの立体的な観察に成功した。ラットに唾液分泌の刺激を反復して与えることにより、耳下腺組織の胞大増殖を誘発し、腺細胞として高度に分化し、細胞極性の明瞭な腺房細胞における細胞分裂過程でのゴルジ装置の動態を検討した。蛍光色素による核染で細胞分裂の各ステージを同定し、ゴルジ装置の構造蛋白であるGM130、機能蛋白であるmannosidase II(man II)の動態を蛍光多重免疫染色、共焦点レーザー顕微鏡観察により追跡した。休止期のゴルジ装置は核上部に展開する単一の網状体であり、GM130とman IIが共存している。分裂期に入ると共にゴルジ装置の連続性は失われ、分断されて核上部を離れ、細胞内に分散しはじめる。同時にman IIの局在が失われはじめる。分裂中期から後期にかけてゴルジ装置はGM130単独陽性の無数の集塊にまで分散し、細胞極性は完全に失われる。分裂終期からの嬢細胞内においてゴルジ装置の再集合、極性の回復、man IIの局在の回復が見られる。以上の結果より、耳下腺腺房細胞の細胞分裂時にはゴルジ装置の成分が著しく分散することにより嬢細胞に分配されることを保証するという機構が働くことが判明した。またゴルジ装置の基本要素は細胞膜の集塊とそれに密に関連するGM130から成るものであり、機能性蛋白は一時的に離脱しており、嬢細胞での層板の再形成の過程で再度付加されるものと示唆された。さらにゴルジ装置の立体的な解析として、本大学電子顕微鏡センターに導入された電子顕微鏡トモグラフィーの装置を活用し、徐々に結果が得られている。細胞内輸送が阻害されたり分裂期に入ると連続性が失われ、分断されつっ核上部を離れ、細胞内に分散しはじめる。

阻害効果の除去、細胞分裂の終了の過程でゴルジ装置の再集合、細胞極性の回復、man IIの局在回復が見られる。また微小管を破壊すると細胞内に無数のGM130陽性集塊が出現し、やがてman IIも局在してミニゴルジの新生が見られる。以上の結果より、ゴルジ装置の基本要素は細胞膜の集塊とそれに密に関連するGM130から成るものであり、機能蛋白が付加されることによりゴルジ層板が成立することが示唆された。また上の過程について電子線トモグラフィーによる検討を行い、電顕レベルでの立体的な観察に成功した。
損傷DNA修復に関わる小胞体分子シャペロンGRP78の作用機構

DNA損傷に対する遺伝子防御機構に小胞体タンパクが関わるという報告は、これまで極めて少ない。申請者らは、アンチセンスDNA導入による発現抑制実験により、小胞体シャペロンである78-kDa glucose-regulated protein(GRP78)が、紫外線損傷DNAの修復過程に関与することにより、紫外線誘導細胞死を抑制する可能性を見いだした。本研究では、GRP78の紫外線応答への関与の詳細を解明することとし、下記の結果を得た。1)紫外線損傷プラスミドを基質に用いたin vitro修復活性を構築した。この系を使用し、GRP78発現抑制細胞の全細胞抽出液ではコントロール細胞の抽出液に比べ、修復活性が低下していることを確認した。しかし、発現抑制細胞の全細胞抽出液にrecombinant GRP78(ハムスター由来)を加えても、修復活性の回復は認められず、逆に、コントロール細胞抽出液から免疫沈降によりGRP78を除去しても、修復活性の低下は観察されなかった。2)GRP78発現抑制細胞の全細胞抽出液ではコントロール細胞抽出液に比べ、修復酵素XPAのタンパク質量が低下していた。3)GRP78の紫外線による発現量変化は報告されていない。そこで、紫外線照射後の細胞内GRP78タンパク質量の変化をWestern解析で調べた。タンパク質量は、照射24時間後までは減少するが、48時間以後増加することがわかった。また、色素タンパク質GFPを融合させたGRP78-GFPタンパク質を培養ヒト細胞内に発現させ、蛍光顕微鏡下で紫外線照射前後の局在を調べた。核周辺への局在が観察されたが、照射前後で顕著な局在の変化は認められなかった。4)紫外線以外のDNA損傷因子として、X線、DNA架橋剤であるcisplatinとcarmustineに対する感受性を調べた。X線とcarmustineに対する致死感受性には発現抑制細胞とベクターコントロール細胞間に大きな差はみられなかったが、cisplatin感受性が発現抑制細胞で増加していることを見出した。以上の結果は、小胞体シャペロンGRP78の紫外線応答への関与を強く支持する。GRP78の修復過程への関与の詳細な機構は未だ不明である。しかし、上記の結果から、修復系に直接関与するのではなく、修復酵素の安定化あるいは核内代謝調節を介して間接的に関与する可能性が考えられる。申請者らは、アンチセンスDNA導入による発現抑制実験により、小胞体シャペロンである78-kDa glucose-regulated protein(GRP78)が、紫外線損傷DNAの修復過程に関与することにより、紫外線による細胞死誘導を抑制する可能性を見いだした。本研究では、GRP78の紫外線応答への関与の詳細を解明することとし、本年度は、下記の結果を得た。1)GRP78は小胞体ストレス応答タンパク質として知られており、紫外線による発現量変化は報告されていない。2)X線に対する致死感受性をcolony survival法で調べた結果、発現抑制細胞とベクターコントロール細胞間に大きな差はみられなかった。

紫外線以外のDNA損傷因子として、すでにDNA架橋剤cisplatin、carmustineに対する感受性を調べてあり、cisplatin感受性が発現抑制細胞で増加していることを見出している。3)紫外線損傷プラスミドを基質に用い、in vitro修復活性を調べた。GRP78発現抑制細胞の全細胞抽出液ではコントロール細胞抽出液に比べ、修復活性が低下していた。しかし、発現抑制細胞の全細胞抽出液にrecombinant GRP78(ハムスター由来)を加えても、修復活性の回復は認められなかった。4)変異頻度をウワバイン耐性試験により解析した結果、GRP78の発現抑制細胞では、コントロール細胞に比べ、紫外線誘導変異頻度の上昇が見られた。以上の結果は、小胞体シャペロンGRP78の紫外線応答への関与をさらに強く支持する。DNA損傷に対する遺伝子防御機構に小胞体タンパクが関わるという報告は、これまで極めて少ない。申請者らは、アンチセンスDNA導入による発現抑制実験により、小胞体シャペロンである78-kDa glucose-regulated protein(GRP78)が、紫外線損傷DNAの修復過程に関与することにより、紫外線誘導細胞死を抑制する可能性を見いだした。本研究では、GRP78の紫外線応答への関与の詳細を解明することとし、本年度は、下記の結果を得た。1)昨年度は、紫外線損傷プラスミドを基質に用いたin vitro修復活性を構築した。この系を使用し、GRP78発現抑制細胞の全細胞抽出液ではコントロール細胞の抽出液に比べ、修復活性が低下していることを確認した。本年度は、免疫沈降によりGRP78を除去したコントロール細胞抽出液の修復活性を調べたが、除去後、修復活性の低下は観察されず、逆にDNA合成の亢進とともに基質プラスミドの分解の促進が認められた。2)GRP78発現抑制細胞の全細胞抽出液ではコントロール細胞抽出液に比べ、修復酵素XPAのタンパク質量が低下していた。3)色素タンパク質GFPを融合させたGRP78-GFPタンパク質を培養ヒト細胞内に発現させ、蛍光顕微鏡下で局在を調べた。核周辺への局在が観察されたが、紫外線照射前後で顕著な局在の変化は認められなかった。以上の結果は、小胞体シャペロンGRP78の紫外線応答への関与を強く支持する。GRP78の修復過程への関与の詳細な機構は未だ不明である。しかし、上記の結果から、修復系に直接関与するのではなく、修復酵素の安定化あるいは核内代謝調節を介して間接的に関与する可能性が考えられる。
両大戦間期の産業金融と資本市場

本研究の課題は、両大戦間期において、産業企業が展開した投資行動が、資金調達面でどのような枠組に支えられていたかを明らかにすることである。そのため、第一に株式市場について、株主層の存在形態(地域別,階層別,職業別)を検討し、第二に社債・貸付金などを中心に銀行及び機関投資家などの資産運用を明らかにすることとし、具体的な手がかりとして、1919年末現在の株主データの整理・分析を行なった。その成果は、別に発表した通りであるが、個人投資家の位置が極めて高いなどの、これまでの研究で指摘されてきた事実が再確認されるとともに、先行する代表的研究である志村嘉一氏の『日本資本市場分析』について若干の問題点があり、修正を要することが明らかになった。また、他の年次との比較については、1925年のデータが日本郵船などの有力企業を対象外としているため、直接の比較を断念して今後の課題とし、17年末との比較を試み、第一次大戦中という激動期に、わずか数年の間に上位株主に移動がかなりみられることなどが判明した。以上の研究成果によって、今後さらに資本市場分析を実証的にすすめるための準備が整ったと思われる。この成果を生かすため、産業企業の財務データの収集整理によって、資金の需要者の側の分析を進めることを計画している。