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幼児期における社会的相互交渉のメカニズムとその発達的変化

社会的相互交渉は子どもの認知発達に様々な影響を与える。この相互交渉過程を描き出すことは,子どもの知識獲得や社会的スキルの獲得のメカニズムを探る上で重要な示唆をもたらす。しかし,従来の研究は,2,3の方法論上の問題により,この相互交渉過程を詳細に記述することが不十分であった。そこで本研究では,協同なぞり課題という課題場面を設定し,そこで生じる子どもの相互交渉活動を,発話やマクロな身体的行為に加え,感覚運動レベルにおけるミクロな身体的活動である協応動作にも焦点をあて,記述する方法を提案した。まず,事例的研究を通じて,幼児は,ことばによる交渉以外にも,協応動作レベルでの絶え間ない相互交渉を行っていることや,相互交渉過程においてことばが行為に対して持っている制御的な機能を推定する手掛かりが得られることが示された。次に,実験的研究により,子どもはからだの動きのリズムやタイミングを相互に同期的に,あるいは交代的に調整することで,協応的な関係を形成していることが示された。また,このような関係の形成には,状況要因としての課題文脈の具体性,個体要因としての子どもの認知スタイルや年齢が,重要な影響を及ぼしていることが分かった。最後に,観察的研究として,からだを通して相互交渉する子どもの実態を教師の視点から記録・解釈を行った。子どもは,日常の生活の中でも,ことばで交わす以上の豊富な意味を,からだを通じた仲間との関わりの中でやり取りしていることが示された。本研究は,3人で協力して一つの目標を達成するという課題状況における子どもの相互交渉活動や心理的変化を観察・分析し,仮説化することを目的とする.特に,3人グループで実施する協同なぞり課題の解決過程に見られる協応動作を,感覚運動レベルにおける相互交渉活動として位置づける.本年は,この協応動作の特徴を分析するために,「協応動作解析システム」を作成,また,今後の発達縦断的研究のベースラインデータを得るために年長児を対象に実験を実施した.なお,この実験では,相互交渉過程に対する個人内の影響因の一つとして「認知スタイル」に注目し,グループのメンバーの認知スタイルと課題成績との関連を併せて検討した.まず,予備調査において,個人内の認知スタイルの一つである衝動-熟慮型認知テンポを測定するために,MFFTを46才児120名に実施,各被験児の認知スタイルを4タイプに分類した.本実験では、協同なぞり課題を56才児60名に実施し,そこで観察された相互交渉過程をビデオに記録し,協応動作を解析システムによって測定した.協応動作に関するデータより,課題遂行中のメンバーの手続き的な役割の分化と交代,解決活動の同期性を判定する分析基準を作成した.また,ビデオに記録されたデータからは,明示的な言語的コミュニケーションのレベルでのメンバー間の役割の分化(例;リーダー役とモニター役など)を判定する基準を設定した.これらの基準による分析の結果,課題の試行を重ねるに従い,全体的な課題成績の上昇,3者間の動作的な役割分化および同期的動作の割合の増加,課題に非関連的な発話の減少が生じた.しかし,言語的レベルでの役割分化は明確には現れなかった.メンバーの認知スタイルの組み合わせと課題成績の関連は薄く,また,MFFTで測られる個人の認知スタイルは,対人的場面への関わり方のスタイルとは必ずしも一致しないことも示された.本研究では,子どもがグループで協力して一つの目的を達成する課題において,メンバー間で,いかに課題目標の共有や目標指向的な協力関係の維持を行い,最終的なグループの課題成績を生み出していくのかという問題を検討した.具体的には,社会的相互交渉事態として,3人で協力して一つの対象をルールに従って操作するという協同なぞり課題場面を実験的に設定し,課題解決時に観察される感覚運動レベルにおける協応動作,言語的・非言語的コミュニケーションを,従属変数として記録し分析を行った.45才児のべ120名(40グループ)を対象に実施した実験から得られたデータより,現在のところ次の知見が得られている.言語機能別に集計した言語的発話量と課題成績の間に,統計的に有意な関連性が見いだされた.

例えば,5才児において,(1)課題遂行の初期の位相においては,課題成績と課題の手続内容の伝達・確認(r=.53)や相互の遂行過程に対する評価的な発話量(r=.41)が正の相関を示す,(2)課題遂行の全位相を通じて,感情的な発話量は成績と負の相関(r=.29)を示す,(3)感情的発話と遂行の相互評価の発話量は負の相関関係(r=.34)にある,などである.これらの結果より,課題の目標や知識を共有する過程(課題進行の初期の位相)における言語的コミュニケーションの役割の重要性が再認識された.また,相互の遂行過程を言語的に評価することによって感情的に安定した状態を維持し,それが課題成績の上昇に影響するのではないかという点が示唆された.研究の最終年度におたるH9年度は,課題遂行中のメンバーの手続き的な役割の分化と交代,解決活動の同期性,課題遂行過程の各位相における言語の機能の変化,知識や課題目標の共有過程,メンバー間の役割の分化過程を分析し年齢間の比較を含め,相互交渉過程の総合的な仮説モデルを構成する予定である.本研究は,子どもがグループで協力して一つの目的を達成する課題場面で,他者と課題目標の共有や目標指向的な協力関係の形成を,どのような相互交渉活動のもとに行っているのかという問題を検討した。3人で協力して一つの対象をルールに従って操作するという協同なぞり課題を,幼稚園年中,年長児,計120名(40グループ)を対象に実施した。課題解決時に観察される感覚運動レベルにおける協応動作,言語的・非言語的コミュニケーションを従属変数として記録し分析を行った。その結果,まず社会的相互交渉活動は,(1)感情やからだで同期する関係を形成する(位相A),(2)からだとことばで交代的な関係を形成する(位相B),(3)他者の視点を考慮したことばで関わる関係を形成する(位相C),(4)課題操作に習熟する(位相D)という4つの位相を経て展開することが分かった。このような位相の変化は,一般的な乳児期から幼児期に至るまでに現れるコミュニケーションの発達を微視発生的に繰り返すものである。さらに,年中,年長の差は,(1)実験試行中に到達できる位相が,年中はCまで,年長はDまでであること,(2)位相AからBに移行するまでに要する時間や試行数が,年中児の方が多い,というものであった。また,実験研究と並行して行った幼稚園における日常観察研究では,教師による子どもの行動記録および内面の解釈をデータとし,子どもはことば以上に,からだで相互にコミュニケーションを行い,協同的な関係を形成していることを実証した。以上のような本年度の成果に,昨年までの成果を加え,最終的な報告書を作成した。
電子民主主義の集合的判断形成モデルの構築

電子民主主義は、情報通信技術を使用することによって,時間と空間・他の物理的な条件による制約なしに,デモクラシーを実践しようとする試みの総体である。われわれは、民主的な集合的判断形成過程を対象に、規範理論・支援システム・実証実践の3つの研究を行った。主な成果は次の通りである:混合動機問題の必要十分条件の証明とその発生確率の計算、選択肢の変更を可能とする集合的判断形成支援システムのプロトタイプの開発、複数の市民会議における公私混合を意識することの有効性の検証。電子民主主義は,社会情報学が電子資本主義のつぎに取り組まなければならない重要なテーマである。この研究における重要な鍵は,「決定と討議と情報」にかかわる情報通信技術(Information and Communication Technology:以下,ICT)を活用した民主的技術を,民主的意思決定の規範理論に準拠しつつ,異なる政治文化における現実の民主主義を踏まえて開発することである。本研究の目的は,この主張を具体的に展開することにある。すなわち,「決定を最終的な目的」として捉え,「決定のための討議」,「討議のための情報」という形で3要素を論理的に関連づけながら,「決定と討議と情報」にかかわるICTを活用した支援システムを,民主的意思決定の規範理論に準拠しつつ,異なる政治文化の実証的な裏付けのもとに開発し,実験的に評価し,それらを総合して電子民主主義の段階的発展モデルを構築することにある。具体的には,次の5つの問題を解決することにある。【問題1】集合的判断形成論については,推論的ジレンマ(discursive dilemma)の発生メカニズムを理論的に解明し,ジレンマを回避することのできる集合的判断形成のための討議と投票のプロセスを概念的に設計する。その現実妥当性を検討し,実践に耐えられるプロセスを設計する。【問題2】新たなコミュニケーション・ツールとして注目されてきている地域SNS(Social Network Service)を,フリーソフトをカスタマイズしてインプリメントする。その地域SNSが参加者の間での情報交換や討議を有意味にするために必要な信頼関係を生み出すための条件を解明する。【問題3】問題2の条件を満たす地域SNSの上に,問題1のプロセスを組み込むことにより,集合的判断形成のための2階建モデルを概念的に設計し,実際のシステムを構築する。【問題4】構築した集合的判断形成のための2階建モデルにもとづく支援システムを開発し,実験的に評価することにより,その性能と問題点を解明する。【問題5】問題14を踏まえて,電子民主主義の集合的判断形成モデルを構築する。本研究の目的と研究実施計藤に基づいて,平成19年度は次の2つの問題に取り組んだ。【問題】集合的判断形成論については,推論的ジレンマの発生メカニズムを理論的に解明し,ジレンマを回避することのできる集合的判断形成のための討議と投票のプロセスを概念的に設計し,その現実妥当性を検討する。【問題2】新たなコミュニケーション・ツールとして注目されてきている地域SNSを,フリーソフトをカスタマイズしてインプリメントする。地域SNSが参加者の間での情報交換や討議を有意味にするために必要な信頼関係を生み出すための条件を解明する。主な研究成果は次の通りである。1.推論的ジレンマを回避できる「前提ベース投票」と「結論ベース投票」を理論的かつ多角的に比較検討し,前者の方が後者よりも望ましいことを明らかにした。さらに,推論的ジレンマと深く係わる混合動機閥題の発生条件を数学的に証明した。2.「前提ベース投票」の実践的妥当性を検討するため,地方自治体における行政と市民との協働の可能性を検討した。協働によって行政と市民とが相互理解を高め,政策実効力が高まることを論証した。3.インターネットを用いてコミュニケーションを行い,その上での討論を行う方法として,プログを用いた討議の実験を行った。約50人の学生が参加し,テーマに対して意見を言い合う形でどのような方向に導かれるかを,投稿情況(回数や内容)を調査し,電子民主主義の討議やコミュニケーションの傾向を調べた。また,学部内SNSを立ち上げ,次年度以降の準備をした。4.日本全国の地域SNSの調査者および長野・前橋での地域SNSの企画運営者を招いて,地域SNSシンポジウムを一般公開で開催した。「地域SNSは一つの手段にすぎず,コミュニティ醸成のためのツールとして必須不可欠なものではないが,支援ツールとなりうる」という共通認識を得た。本研究の目的と研究実施計画に基づいて,平成20年度は次の【問題3】に取り組んだ。【問題3】【問題2】の条件を満たす地域SNSの上に,【問題1】のプロセスを組み込むことにより,集合的判断形成のための2階建モデルを概念的に設計し,実際のシステムを構築する。1.Wolffの基本モデルにおいて,数値例を変数に置き換え,投票行動に関する仮定をより広く分類して定式化することにより,混合動機問題の発生条件を求め,その発生確率を計算した。

さらに,混合動機問題が「推論的ジレンマ」として書き換え可能であるという主張を,その定式化を用いて検証した。2.大学SNSの活用および評価のための準備を行った。OpenPNEによるSNSの構築と,sbblogプログシステムを用いて,講義における討論や状況報告等に用いることで,活用方法等の調査を行っている。さらにプログを用いた討議の試行を継続的に行っており,さらに大規模に行うための準備を行った。3.意思決定手続きの中で選択肢の変更が可能な集合的意思決定支援システムのプロトタイプを作成した。選択肢の変更は,その選択肢の質に対する参加者判断の変化の結果として生じる。プロトタイプシステムはSNSと連動可能であり,各SNS参加者がそれぞれ1つの意思決定用アカウントをもつ設計である。4.市民ニーズが総論・各論の二層構造であることを踏まえ,伊勢崎21市民会議と前橋市美術館構想ワークショップの市民参加型会議をコーディネートし,集合的判断形成過程を実践的に研究した。総論については57回の討議過程を経て両会議で合意を形成できた。各論については,前者では多様な問題点の指摘に止まってしまったが,後者では市当局の財政情報を共有することにより予算のかからない形での美術館計画を作成することができた。本研究の目的と研究実施計画に基づいて,平成21年度は次の【問題4】に取り組んだ。【問題4】(1)構築した集合的判断形成のための2階建モデルにもとづく支援システムを開発し,実験的に評価することにより,その性能と問題点を解明する。(2)平成19年度と平成20年度に取り組んだ,集合的判断形成論における推論的ジレンマと深く関わる混合動機問題について,公私指数という新たなアイデアを導入して分析することにより,その発生条件のさらなる精緻化と発生確率を解明する。主な研究成果は次の通りである。1.実験用のプロトタイプシステムの中心部分を概ね完成させ,動作実験を継続的に実施している。と同時に,数理的な記法を用いてこのシステム設計を形式的に記述し,設計方法を理論的に整理した。また,このシステムの性能等を評価するための実験計画を立てた。2.私益に一致する選択肢は何かと公益に一致する選択肢は何かという2つの判断が異なる投票者たちは,どちらの判断を選択するかについて全員が同じであるとは限らない。この事態を扱うため,私益を公益より重視する投票者の割合をあらわす「公私指数」を新たに導入し,混合動機問題が発生する必要十分条件を証明した。さらに,発生確率を計算し分布の性質を解明した。3.政策選択における動機の公私混合を解消するためには,行政から市民へ政策をかみ砕いて説明することが必要であるとの認識のもとで,施策(公)と住民エゴ(私)の混合問題の解消策を探究するため,群馬県で年5回開催されたプラットフォーム意見交換会をコーディネートし,集合的判断形成過程を実践的に研究した。市民側は毎回定員20名がほぼ埋まる参加状況となっている。これら参加者の公私混合問題が解消したかどうかを調査するためのアンケート票を設計した。
モンテカルロシミュレーションによるSi(III)7×7構造の相転移に関する研究

<1>7×7構造のモデル化7×7領域の半分の正3角形を単位として,積層欠陥を持つ状態(F状態)と持たない状態(′1×1′状態)を格子ガスモデルで表現した.構造上,F状態を取り得るのは一つのサブラセルのみであることを確認し,このセル間の相互作用としてハミルトニアンを設定した.各相互作用の7×7構造を構成するコーナーホール,積層欠陥,ダイマーなどの形成エネルギーとの関係を導き,ある型の3体の相互作用が存在することを示した.また,高温の′1×1′相はdisorderな状態であるとの事実に対応し,′1×1′状態は色々な状態の集合であるとし縮退度を導入した.<2>数値計算上記のモデルを用いて,モンテカルロシミュレーションの方法により数値計算を行った.その結果,(1)ある温度で一次相転移をすること,(2)急冷表面上における7×7構造の成長パターンの特徴をFステップ,Uステップ,テラス上,それぞれの場合に良く実験事実を再現すること,(3)急冷表面上の7×7構造成長における成長核の臨界サイズの温度依存性が実験結果と定性的に一致すること,等の成果を得た.<3>成果の公表上記の結果は,色々な試行錯誤の末に到達したものであり,各段階の成果は,福岡工業大学研究論集(2報),1995.11,1996.11日本物理学会九州支部例会,1996.9日本物理学会分科会で発表している.また,最新の成果については,1997.3日本物理学会年会で発表予定であり,また,近く査読付論文誌に投稿予定である.<1>7×7構造のモデル化7×7領域の半分の正3角形を単位として,積層欠陥を持つ状態(F状態)と持たない状態(′1×1′状態)を格子ガスモデルで表現した.構造上,F状態を取り得るのは一つのサブラセルのみであることを確認し,このセル間の相互作用としてハミルトニアンを設定した.各相互作用の7×7構造を構成するコーナーホール,積層欠陥,ダイマーなどの形成エネルギーとの関係を導き,ある型の3体の相互作用が存在することを示した.また,高温の′1×1′相はdisorderな状態であるとの事実に対応し,′1×1′状態は色々な状態の集合であるとし縮退度を導入した.<2>数値計算上記のモデルを用いて,モンテカルロシミュレーションの方法により数値計算を行った.その結果,(1)ある温度で一次相転移をすること,(2)急冷表面上における7×7構造の成長パターンの特徴をFステップ,Uステップ,テラス上,それぞれの場合に良く実験事実を再現すること,(3)急冷表面上の7×7構造成長における成長核の臨界サイズの温度依存性が実験結果と定性的に一致すること,等の成果を得た.<3>成果の公表上記の結果は,色々な試行錯誤の末に到達したものであり,各段階の成果は,福岡工業大学研究論集(2報),1995.11,1996.11日本物理学会九州支部例会,1996.9日本物理学会分科会で発表している.また,最新の成果については,1997.3日本物理学会年会で発表予定であり,また,近く査読付論文誌に投稿予定である.〈1〉Si(111)7×7構造のモデル化と予備計算7×7の半分の正三角形を単位として,積層欠陥のある状態(F状態),ない状態(U状態)の2状態を格子ガスモデルで表現した。構造上,F状態をとりうるのは一つのサブラティスのみであることを確認しモデルにとり入れた。過冷却状態における7×7構造の成長のパターンの特徴を表現するために,セル間の相互作用として2体のみならず3体を導入した。このモデルに基づきモンテカルロシミュレーションを実行した。この結果7×7【double arrow】1×1の1次相転移が再現され,過冷却状態における成長パターンの特徴も定性的に再現されることが分った。この結果については1995.11.日本物理学会九州支部例会で発表し,福岡工大研究論集に論文として投稿した.(発表予定)〈2〉本計算予備計算終了後,上記のモデル化の根拠について更に検討し,コーナーホールの形成についてあるreasonableな仮定を置くことによって3体の相互作用を含むモデルハミルトニアンを導くことができた。これは〈1〉のモデルと定性的には同じであるが,異った部分もあるので改めてシミュレーションを実行している。既に良好な結果を得ており,この結果について近く論文を作成する予定である。<1>7x7構造のモデル化7x7領域の半分の正3角形を単位として,積層欠陥を持つ状態(F状態)と持たない状態('1x1'状態)を格子ガラスモデルで表現した.構造上,F状態を取り得るのは一つのサブラセルのみであることを確認し,このセル間の相互作用としてハミルトニアンを設定した.各相互作用と7x7構造を構成するコーナーホール,積層欠陥,ダイマーなどの形成エネルギーとの関係を導き,ある型の3体の相互作用が存在することを示した.また,高温の'1x1'相はdisorderな状態であるのと事実に対応し,'1x1'状態は色々な状態の集合であるとし縮退度を導入した.<2>数値計算上記のモデルを用いて,モンテカルロシミュレーションの方法により数値計算を行った.その結果,(1)ある温度で一次相転移をすること,

(2)急冷表面上における7x7構造の成長パターンの特徴をFステップ,Uステップ,テラス上,それぞれの場合に良く実験事実を再現すること,(3)急冷表面上の7x7構造成長における成長核の臨界サイズの温度依存性が実験結果と定性的に一致すること,等の成果を得た.<3>成果の公表上記の結果は,色々な試行錯誤の末に到達したものであり,各段階の成果は,福岡工業大学研究論集(2報),1995.11,1996.11日本物理学会九州支部例会,1996.9日本物理学会分科会で発表している.また,最新の成果については,1997.3日本物理学会年会で発表予定であり,また,近く査読付論文誌に投稿予定である.
変動する中国社会と海外華人華僑社会の伝統文化及びそのネットワークに関する比較研究

報告者はこれまで華僑社会における伝統文化特に祭祀・芸能・音楽に焦点を当てて、華僑の文化・社会のダイナミズムを研究してきた。しかし、華僑社会における伝統文化、特に祭祀・芸能の変容と再編の動きは日本やアメリカだけではなく、北米など世界各地で広く見られる。本研究は、従来研究成果を踏まえた上で、日本の華僑社会、アメリカのチャイナタウン及び新しい中国系コミュニティの現地調査を継続しながら、新たにカナダやチェコ、南アフリカなどの海外華人社会について調査を実施し考察した。その内容は主に以下のようなものである。(1)日本やサンフランシスコ華僑社会との比較研究の視点から、カナダ・バンクーバーのチャイニーズコミュニティ及びチャイナタウンにおける各種の行事についての調査。現在バンクーバーに移住する華人の人口が多く、当該地域では最大なエスニックグループとなっている。その文化活動は上位社会に非常に大きな影響を与えている。(2)新移民の調査として、現在多くの新移民に流れていた東ヨーロッパにあるチェコ、そして日本の香川県における中国人新移民の実態に関するもの。同じ新移民でも、異なる国ではそれぞれの移民コミュニティを形成し、上位社会に与える影響も大きい。さらに、最近、日本に興った中国民族楽器二胡のブームについて調査を行った。移住先の日本人の社会に広がっている中国新移民による民族楽器二胡の伝承は、越境する文化の伝播と変容の1つモテルとして捉えられるからである。(3)これまで研究してきた長崎の華僑社会と地域文化と対照的に、香川にある琴平町の地域文化に対する調査及び大阪アメリカ村に関する文献調査を行い、異文化と伝統文化が街の魅力が構成する要因であることが明らかになった。これらの研究調査を通して、変動する中国社会により海外華僑華人社会の変化、中国伝統文化の変容と受容、及び移住国地域に与えた影響などについて比較研究の視点から考察を試みた。報告者はこれまで日本華僑に関する研究を踏まえた上で、新たにアメリカ西海岸のサンフランシスコのチャイナタウンにおける春節行事及びサンフランシスコの近郊にある中国系新移民コミュニティとくに中国の東北出身者について調査した。調査を通して、新たな知見を得ることができたが、それについて主に下記の通りである。1サンフランシスコに約20万人中国系移民が居住し、チャイナタウンが北米においても二番目に大きい。チャイナタウンは1800年代後半から中国人の移住によって形成され、現在、サンフランシスコの観光名所の一つであるものの、比較的に伝統的なローカル・コミュニティを維持してきた。チャイナタウンにおける春節祭は、1953年より始められ、今日まで53年の歴史を歩んできた。1970年代を境に春節祭が拡大、再編された。同じ春節祭でも日本のそれとはかなりの違いがある。それは華人の移住歴史、形態、移住地で形成した社会、組織、上位社会と本国の関係など、いろいろな要因によって生成されたのである。2、サンフランシスコの近郊ベイエリアにおける東北出身者はこれまでの移民と異なる移住背景とルートを持ち、同じ地域に集中しながらも、伝統的なチャイナタウンのような町を形成せず分散して居住している。かれらは日常と非日常生活において殆ど中国本土と変わらないが、彼らの移住により、移住先では地域における人口構成、言語、経済活動、諸慣行などの変化が余儀なくされた。その特徴は下記の通りである。まず、土地が狭く人口が多い福建や広東と違って、自然環境や文化背景及び経済価値観のため、東北出身者は従来から生活に対する危機感を持たず、移民の伝統もなかった。それにもかかわらず、東北から大量の移民が発生したのは、中国改革開放の波による国営企業の倒産という背景があったからである。次に、移民のルートからみると、従来のような伝統的な移民の方式、いわゆる血縁、地縁、親縁という同郷組織を通じての移住は、東北出身者には殆ど見られない。

それにとって代わったのは現代的な「蛇頭」組織などのネットワークである。そのネットワークを可能にしているのは、運輸とITの発展、グローバル化・ボーダレス化、などの条件の変化である。さらに、他の地域の出身者及び伝統的移民社会と異なり、ベイエリアにおける東北出身者はその人数が多いものの、自ら組織したまとまった団体が存在しない。その移住先の社会関係といえば、血縁、地縁、親縁に基づく伝統的な組織ではなく、利益関係を重視する「友人」を含める多層のネットワークである。すなわち、かれらはまったく結束力がない集団である。報告者はこれまでの研究を踏まえた上で、平成18年度において、新たに行った調査は下記の通りである。1、北米西海岸にあるカナダ・バンクーバーのチャイニーズコミュニティ及びチャイナタウンにおける春節行事、特に芸能と音楽についての調査。2、新移民の調査として、現在多くの新移民に流れていた東ヨーロッパにあるチェコ、そして日本の香川県における中国人新移民の実態に関するもの。3、これまで研究してきた長崎の華僑社会と地域文化と対照的に、香川にある琴平町の地域文化に対する調査。1、現在バンクーバーに移住する華人の人口は、その地域人口の15%以上を占めており、当該移民社会では大きなエスニックグループとなっている。チャイナタウンにおける春節祭は、1979年より始められ、1997年の香港返還を境に拡大、再編された。同じ春節祭でも日本及び他の地域のそれとはかなりの違いがあるが、それはさまざまな要因によって生成されたのである。2、チェコにおける中国新移民の移住は、1990年代において、中国よりすこし遅れていた、ロシアをはじめとする東ヨーロッパの各国における経済開放の波に伴って発生したのである。チェコの新移民はその移住背景には出身国、つまり中国の経済発展があり、移住ルートそして移住先での生活様式も他の地域と異なる特徴を持っている。これに対して、香川における中国新移民は主に4つの類型があり、さまざまな在日中国人の特徴が示されており、それが日本における中国人新移民社会の1つの縮図として考えられよう。3、琴平は金毘羅信仰とともに発展してきた町であるが、近年、地域の文化資源を利用し、当該地域の観光政策の一環としてこんぴら歌舞伎の公演が実現し、地域の活性化を果たしたのである。なお、琴平の調査を行ったのは、観光人類学の視点を用い、観光と地域文化との関係を考察することによって、異文化(中国文化、華僑文化)を活用する長崎地域文化生成のメカニズムをより対照化、明確化することができるからである。報告者はこれまでの研究を踏まえた上で、平成19年度において、新たに行った調査は下記の通りである。1、日本における中国新移民の音楽に関する調査。2、中国伝統音楽南音に関する文献調査。3、日本の中華街の活性化と地域文化に関ずる調査。
ヒト悪性腫瘍におけるRho GTPaseの役割-分子生物学的評価と治療への応用-

私たちの研究グループは、reducing endにaglyconとして化学的にβ-cholestanolの付着を介して結合された、単・二・三糖類からなる新たな糖鎖化合物を合成した。また、癌細胞の多くのシグナル伝達の、pro-survivalとpro-apoptosisの間に観察される不安定な過程は、我々の作成した合成物、特にGlcNAcGal-Cholによって誘発された。次の私たちの研究の目的は、私たちが合成した化合物(抗がん剤としての)による細胞死を含む生体分子のシグナル伝達をin vitroそしてマウスを用いることでin vivoにおいても解明することである。今後の展望として、私たちは定位装置を用いて異種移植脳腫瘍や同所移植脳腫瘍のマウスモデルを確立し、合成した糖鎖化合物を経静脈的投与(血液脳関門を介した経路)し、直接悪性度の高いGBM細胞の腫瘍内で糖鎖の腫瘍抑制効果が発揮されるか否かの確認を行いたいと考える。昨年、我々はRho GTPaseファミリーとして知られている移動性細胞の特質に焦点を当てていた。我々のチームは、癌細胞マウスモデルで、RhoAとRhoCの悪性度を解明した。生体分子的見地から、我々の研究で、RhoAとRhoCは悪性度に関して94%の同一性を認めながら、異なる機能があることを示した。RhoAは腫瘍増殖を促進し、RhoCは遠隔転移を誘発している。現在のものに代わる有望な抗癌治療としてRho GTPaseとRhoキナーゼ抑制剤について調べるため、さらなる基礎的・臨床研究を要する。この研究とともに、我々は抗癌剤として働く可能性のある、新しい糖鎖コレスタノール化合物も開発している。我々はいろいろな、マウスおよびヒト癌細胞株(例えば、マウス大腸癌細胞株、ヒト食道癌細胞株、ヒト胃癌細胞株、ヒト大腸癌細胞株、ヒト子宮頚癌細胞株、ヒト脳腫瘍細胞株)でこれらの化合物を観察した。そして、それらの細胞を人間の食道非腫瘍細胞株と比較した。我々の結果は、新しい糖鎖コレスタノールが外部信号と内部ミトロンドリア経路両方を介して、アポトーシスを誘発する複数の信号形質導入経路で調整因子となったことを示唆している。糖鎖コレスタノールは、暴露のごく早期において、非腫瘍細胞よりも癌細胞に影響しやすく、さらに、特に血管内皮成長因子の発現を抑制するようであった。これらのことより、糖鎖コレスタノールの新しい機能として、ヒト癌に対して有望な治療の可能性があることが示唆された。
小学生の高額課金問題に対する消費者力育成を目指した数学教育学的アプローチ

近年,スマートフォン利用者の低年齢化に伴う有料電子くじに対する高額課金問題など,日本の児童の不確実な事象に対する判断力の弱さは社会問題化している。こうした新たな消費スタイルが浸透する中,不確実事象に対して合理的に判断する力の育成はより一層求められている。諸外国では,確率が初等教育における重要な内容の一つとして議論されており,実際にいくつかの国や地域ではカリキュラムに反映されている。そこで本研究では,国内の児童が持つインフォーマルな確率・期待値理解の実態を把握し,確率・期待値概念形成を促進する教材開発を目指す。平成30年度は,理論研究として諸外国のカリキュラム分析や先行実践の再分析を行った。また調査研究として,児童が持つインフォーマルな確率・期待値理解の実態を把握するための調査課題を開発し,小学校高学年の児童を対象に行った調査結果の分析を進めた。その結果,小学校高学年の児童は不確実事象に対して,確率値と確率変数値の2変数を考慮に入れた判断を行っていることが示された。一方で,2変数の適切な組み合わせによる一貫した判断方略を持ち合わせていないことが示された。これら研究成果の一部は,口分田政史,小学校第6学年における期待値の大小判断方略に関する考察,日本科学教育学会年会論文集42,479-480,2018,8,口分田政史,小学校中学年を対象とした「確率」の教授学習過程開発,福井大学教育・人文社会系部門紀要(3),225-240,2019.1,などで公にされた。平成30年度は,児童が持つインフォーマルな確率・期待値理解の実態を把握するための調査課題を開発し,調査の実施,結果の分析まで進めた。これらはおおむね当初の計画通り進んでいることから,上記の自己点検による評価区分とした。次年度は,今年度開発した調査課題を用いて,初等教育段階における横断的な調査を実施し,確率・期待値概念の発達的特質について検討する。これらを通して,教材開発の視点を明らかにしていく。調査の依頼,実施に向けた打合せ回数が予定よりも少なかったために,残金が生じた。物品費として,主に教材開発費として使用する予定である。
染色体の恒常性に関わるキナーゼ間のクロストーク機構の解明

染色体の恒常性に関わるChk1の新規リン酸化反応の生理的意義を解析し、以下の成果を得た。1)分裂期におけるChk1のセリン286・301のリン酸化反応我々は、以前、Cdk1が分裂期においてChk1のセリン286・301をリン酸化していることを報告した。今回、Chk1が分裂前期(prophase)において核内から細胞質に放出されること、この核外移行がCrm-1依存性に引き起こされることを見出した。この核外移行がリン酸化反応依存性であり、この核外排出過程が障害されると、分裂期への移行が遅延することが判明した。これらの結果は、Cdk1とChk1の間にはポジティブフィードバック機構が存在し、この機構の活性化が分裂期への円滑な移行に重要な役割を担っていることを示唆するものである。2) DNA障害の際に引き起こされるChk1のセリン296の自己リン酸化反応阻害剤等を用いた解析から、このセリン296のリン酸化反応は、ATRによるChk1のセリン317/345のリン酸化反応依存性に引き起こされるものの、ATRではなくChk1そのものがそのリン酸化反応を遂行していることが明らかになった。さらに、Chk1の自己リン酸化反応は、Chkl/14-3-3γ/Cdc25Aとの3者複合体の形成を通じて、Chk1によるCdc25AのSer76のリン酸化反応を制御し、Cdc25Aのユビキチン化および分解反応を調節していることを明らかにした。上記のシグナル伝達経路は、がんにおけるチェックポイント寛容の際に異常を生じていると考えられるが、その詳細については今後の研究課題といえる。今年度、我々が見出したChk1のセリン286/301のリン酸化反応が、分裂期だけでなく、紫外線照射におけるDNA障害時およびヒドロキシウレアによるDNA複製障害時にも引き起こされることを見出した。しかし、分裂期の場合とは異なり、上記のチェックポイント反応の際には、ATRによるセリン317およびセリン345のリン酸化反応も同時に認められた。次に、チェックポイント反応時のChk1のセリン286/301のリン酸化反応を遂行しているプロテインキナーゼを検討したところ、Cdk2がこの反応を遂行している可能性が高いことが判明した。さらに、チェックポイント反応時のCdk2依存性のリン酸化反応とATR依存性のリン酸化反応の関係について検討を加えたところ、これらのリン酸化反応は同一Chk1分子上で引き起こされているにもかかわらず、互いのリン酸化反応は比較的非依存的に引き起こされていることが判明した。以上の結果は、リン酸化反応によるChk1の機能制御は当初考えられていたものより複雑で、少なくとも活性化に必要なATRからのみならず、Cdkによっても制御されていることが判明した。(セリン286/301のみのリン酸化反応が引き起こされている)分裂期における検討から、CdkによるChk1のリン酸化反応は、ATRとは異なり、Chk1を核外に移行させることによってChk1の機能を負に制御している可能性が高いと考えられる。しかし、チェックポイント時のように、ATRからのリン酸化反応も同時に引き起こされると、このCdkによる局在変化はほとんど認められなくなる。そのため、チェックポイント時におけるセリン286/301のリン酸化反応がChk1にどのような機能変化を与えているかについては、まだ不明な点が多い。がんにおけるリン酸化反応の異常の解析も含め、今後の検討課題といえる。
高度情報社会における労働者のワークスタイルと職業性ストレスに関する研究

今年度,行ったわれわれの研究は,大きく分けると,職業性ストレスに関する理論的な研究,高度情報化した産業社会における職業性ストレスの実証的研究の2つである.前者は,情報化の進展が職業性のストレッサーやストレスにどのような影響を及ぼしているのかを,標準的な方法,あるいは国際的に通用する方法で,研究を行うために有用であった。後者に関しては,前年度に引き続き,ソフトウェア技術者の職業性ストレスに関する調査研究と,出版流通業を対象にした職場のOA化と働き方の変容に関するヒアリング調査を行った.ソフトウェア技術者調査は,電算労の協力を得て,1720人の回答が得られた.昨年度に比べ,1000人未満の企業従業員が半数と大きな割合を占め,企業規模による違いを検討できた.労働・職場環境評価を比較した結果,100人未満の企業では,仕事量が多く,プロジェクトの流動性が高い傾向にあり,大規模企業では,社内でのコミュケーションに障害がでやすいことが指摘できた.また,ユーザーのニーズの把握の難しさ,ユーザーからの使用変更等に関する情報の得難さは,規模によらず共通していた.そして,精神的ストレス度をみると,100人未満の企業の技術者の方が,相対的に強く感じていることが指摘できた.この成果を,電算労が発表したところ,情報産業新聞などマスコミで取り上げられ,注目された.出版流通業のヒヤリングでは,比較的大手の企業では,VANを使った,流通企業と書店を結ぶPOSシステムが導入されており,営業担当者,仕入担当者の働き方が,ここ3,4年の内に大きく変わってきたことが聞き取れた.すなわち,情報化の進展によって,仕事自体の密度は高くなったこと,自分で計画的に仕事に取り組んでいくことが重要になってきたこと,売れ筋の情報分析が重要になってきたこと,精神的プレッシャーは高まっていること,などを明らかにすることができた.今年度,行ったわれわれの研究は,大きく分けると,職業性ストレスに関する理論的な研究,高度情報化した産業社会における職業性ストレスの実証的研究の2つである.前者は,情報化の進展が職業性のストレッサーやストレスにどのような影響を及ぼしているのかを,標準的な方法,あるいは国際的に通用する方法で,研究を行うために有用であった。後者に関しては,前年度に引き続き,ソフトウェア技術者の職業性ストレスに関する調査研究と,出版流通業を対象にした職場のOA化と働き方の変容に関するヒアリング調査を行った.ソフトウェア技術者調査は,電算労の協力を得て,1720人の回答が得られた.昨年度に比べ,1000人未満の企業従業員が半数と大きな割合を占め,企業規模による違いを検討できた.労働・職場環境評価を比較した結果,100人未満の企業では,仕事量が多く,プロジェクトの流動性が高い傾向にあり,大規模企業では,社内でのコミュケーションに障害がでやすいことが指摘できた.また,ユーザーのニーズの把握の難しさ,ユーザーからの使用変更等に関する情報の得難さは,規模によらず共通していた.そして,精神的ストレス度をみると,100人未満の企業の技術者の方が,相対的に強く感じていることが指摘できた.この成果を,電算労が発表したところ,情報産業新聞などマスコミで取り上げられ,注目された.出版流通業のヒヤリングでは,比較的大手の企業では,VANを使った,流通企業と書店を結ぶPOSシステムが導入されており,営業担当者,仕入担当者の働き方が,ここ3,4年の内に大きく変わってきたことが聞き取れた.すなわち,情報化の進展によって,仕事自体の密度は高くなったこと,自分で計画的に仕事に取り組んでいくことが重要になってきたこと,売れ筋の情報分析が重要になってきたこと,精神的プレッシャーは高まっていること,などを明らかにすることができた.
マトリックス理論のコンパクト化について

(1)弦理論には、基本弦を源とする反対称テンソル場が存在する。このテンソル場が場所に拠らない背景場として入っている空間にDブレインが存在すると、その時空の座標が非可換になることが知られている。Dブレインの物理はその上に端を持つ開弦によって記述されるが、この開弦の力学を記述する理論として開弦の場の理論というものが知られている。私と研究協力者(高橋智彦氏・東大理)は、前年度の研究においてウィッテン型の開弦の場の理論を使って、先の背景場上での開弦の場の理論が二つ構成できることを見つけた。一つは非可換な空間上の理論であり、もう一つは通常の可換な上で背景場が先の理論と異なる形で入っているものである。そして、我々は、実際にこれらの見かけ上異なる理論が場の変数変換によって移り合うことができる同じ物理を記述する理論であることを示した。この研究をさらに精密化するために、浅川-九後-高橋の開閉混合弦の場の理論を用いて、同様の研究を行った。(2)M理論には、M2ブレインとM5ブレインが存在する。このM5ブレイン上に3階の反対称テンソルを外場として入れるとM5ブレイン上に端を持つM2ブレインの張力をM理論の次元をもつ基本的な定数であるプランクスケールに較べて、小さくできることがわかる。この時には、M理論にある重力などを伝える閉じたM2ブレインは、このM5ブレイン上の開いたM2ブレインとは相互作用できなくなる。私と研究協力者(寺嶋靖治氏・東大理)とは、この理論をトーラスにコンパクト化した場合を系統的に調べ、この理論におけるT-双対性を明らかにした。また、2次元のトーラスにコンパクト化した場合の理論が4次元における非可換開弦理論と非可換超対称ヤン-ミルズ理論とのS-双対性(結合定数の強弱双対性)を与えることを示した。(1)反ドシッター空間(AdS)上での超弦理論とある共形場理論(CFT)が互いに結合定数に関して強弱双対性を示すことをAdS/CFT対応として予想されたことにより、Ν=4超対称性ゲージ理論の強結合の物理が解析可能になった。私は研究協力者(奥山氏・KEK)とこのゲージ理論の4点相関関数に寄与するスピノール場が中間状態で交換されるダイアグラムの計算を超重力理論を用いて計算を行った。この計算結果から得られるポールから理論のスペクトラムが得られるが、この中にまだ同定できていない粒子が含まれていることが明らかになった。また、ゲージ理論の弱結合展開で成り立っている演算子積展開が、強結合状態に相当すると考えられている我々の結果では成り立っていないように思われることを議論した。(2)弦理論には、基本弦を源とする反対称テンソル場が存在する。このテンソル場が場所に拠らない背景場として入っている空間にDブレインが存在すると、その時空の座標が非可換になることが最近の研究から明らかになった。私と研究協力者(高橋氏・東大理)は、先の背景場上での開弦の場の理論が二つ構成できることを見つけた。また、2次元のトーラスにコンパクト化した場合の理論が4次元における非可換開弦理論と非可換超対称ヤン-ミルズ理論とのS-
エチニレンを基本ユニットとしたπ共役系モジュールによる両極性型分子の網羅的合成

N-シリルエチニルカルバゾールを合成し、その蛍光スペクトルでは、エキシマー発光とみられる発光が観測された。続いて、ジベンゾシロールをアクセプター部位として活用し、エチニルジベンゾシロールを合成した。各種ヨードアレーンと連結し、種々のドナー・アクセプター色素の合成を達成した。これらの色素ではエキシマー発光と見られる発光が観測された。このように、ドナー、アクセプターとして機能する色素とエチニレンスペーサーを有するモジュールの合成にそれぞれ成功し、カップリング反応を用いて、アクセプターを有するモジュールがドナー置換基とカップリングをさせ、実際に様々な色素の合成に応用可能であることを明らかにできた。本研究課題の主目的はアセチレンで連結されたドナー・アクセプター色素の合成と、モジュラー合成への適用であるが、本年度はまずその最小単位である物質の合成を目指した。ドナー部位、アクセプター部位が最小単位であるエチニレン1つで架橋された分子をその標的とした。具体的にはドナー部位としてカルバゾール、アクセプター部位としてボリル基、もしくはシリル基を用いることとした。まず、文献既知物であるエチニルカルバゾールを合成し、その末端アセチレン水素を塩基で引き抜くことでアニオンとし、ボリル基、もしくはシリル基の導入を計画した。文献に従ってエチニルカルバゾールを合成したところ、空気中室温でやや不安定であり、溶液状態では徐々に分解していくことが明らかとなった。分解生成物は未同定であるが、空気酸化により分解していったものと推察される。そこで、末端アセチレンの保護のためにシリル基を導入することとした。シリル基として、トリメチルシリル基を導入することとした。in situで発生させた、エチニルカルバゾールのアニオンに対し、クロロトリメチルシランを作用させたところ、目的通り、トリメチルシリルエチニルカルバゾールの合成に成功した。トリメチルシリル保護を施していない、エチニルカルバゾールに比べ、安定性が向上し、光学的性質を明らかにすることが出来た。比較のために、エチニル基を含まない、トリメチルシリルカルバゾールとともに、紫外可視吸収スペクトル、蛍光スペクトルを測定したところ、トリメチルシリルカルバゾールに比べ、吸収波長、蛍光波長、ともに若干の長波長シフトが確認された。理論計算の結果と併せて考察した結果、カルバゾールのLUMOの軌道がエチニル基側まで広がっており、軌道が拡大していることが示唆された。このことから、エチニル基も十分π結合連結部位として機能しうることが明らかになった。本研究課題の主目的はアセチレンで連結されたドナー・アクセプター色素の合成と、モジュラー合成への適用であるが、本年度はアクセプター部位となる物質の合成とそれを用いたドナー・アクセプター色素の合成を目指した。具体的にはアクセプター部位としてシロールを用いることとした。まず、文献既知物であるエチニルシロールを合成し、その末端アセチレン水素を活性基として薗頭カップリングを活用することで色素を合成することとした。文献に従ってエチニルシロールの合成を試みたところ、目的分子は含まれることが示唆されたが、未同定の副成物と分離困難な混合物を形成し、かつその収率も低いものであった。そこで、シロールに代えて、より合成が容易であるジベンゾシロールをアクセプター部位として活用することとした。in situで発生させた、シリルアセチレンのアニオンに対し、クロロトリメチルシランを作用させジクロロシランを合成したのち、対応するジリチオ体と反応させることにより、シリルエチニルジベンゾシロールの合成に成功した。トリメチルシリル保護基は硝酸銀と反応させることにより脱保護し、目的のエチニルジベンゾシロールを合成した。合成した、エチニルジベンゾシロールと、各種ヨードアレーンとを薗頭カップリングを用いることで連結し、種々のドナー・アクセプター色素の合成を達成した。これらの光学的性質を明らかにしたところ、ある種の色素ではエキシマ-発光と見られる発光が観測された。本研究課題の主目的はアセチレンで連結されたドナー・アクセプター色素の合成と、モジュラー合成への適用であるが、これまでにアクセプター部位となる物質の合成とそれを用いたドナー・アクセプター色素の合成を行った。また、ドナー部位として、N-シリルエチニルカルバゾールの合成を行った。このN-シリルエチニルカルバゾールの蛍光スペクトルでは、エキシマー発光とみられる発光が観測された。ケイ素上の置換基をかさ高くすることでエキシマー発光が押さえられたことから、この発光がエキシマー由来であることを確認した。

N-シリルエチニルカルバゾールの蛍光スペクトルを観測したところ、通常のモノマー発光に加えて、長波長側にエキシマー発光が観測された。このエキシマー発光については当初予期しない性質であり、これを精査するために時間を要した。本研究課題の主目的はアセチレンで連結されたドナー・アクセプター色素の合成と、モジュラー合成への適用であるが、これまでにアクセプター部位となる物質の合成とそれを用いたドナー・アクセプター色素の合成を行った。また、ドナー部位として、N-シリルエチニルカルバゾールの合成を行った。文献に従ってエチニルカルバゾールを合成したところ、空気中室温でやや不安定であり、溶液状態では徐々に分解していくことが明らかとなった。分解生成物は未同定であるが、空気酸化により分解していったものと推察される。そこで、末端アセチレンの保護のためにシリル基を導入することとした。シリル基として、トリメチルシリル基を導入することとした。in situで発生させた、エチニルカルバゾールのアニオンに対し、クロロトリメチルシランを作用させたところ、目的通り、トリメチルシリルエチニルカルバゾールの合成に成功した。トリメチルシリル保護を施していない、エチニルカルバゾールに比べ、安定性が向上し、光学的性質を明らかにすることが出来た。このN-シリルエチニルカルバゾールの蛍光スペクトルでは、エキシマー発光とみられる発光が観測された。導入するケイ素置換基を、トリメチルシリル基以外に、トリイソプロピルシリル基、t-ブチルジメチルシリル基などに変更し、エキシマー形成の変化について、系統的な知見を得た。N-シリルエチニルカルバゾールを合成し、その蛍光スペクトルでは、エキシマー発光とみられる発光が観測された。続いて、ジベンゾシロールをアクセプター部位として活用し、エチニルジベンゾシロールを合成した。各種ヨードアレーンと連結し、種々のドナー・アクセプター色素の合成を達成した。これらの色素ではエキシマー発光と見られる発光が観測された。このように、ドナー、アクセプターとして機能する色素とエチニレンスペーサーを有するモジュールの合成にそれぞれ成功し、カップリング反応を用いて、アクセプターを有するモジュールがドナー置換基とカップリングをさせ、実際に様々な色素の合成に応用可能であることを明らかにできた。アクセプター型モジュールであるエチニルジベンゾシロールを合成することが出来たが、よりアクセプター性が向上すると期待される、エチニルシロール合成には成功しておらず、期待する光学的性質は得られていない。色素の合成はおおむね順調に進展しており、今後ドナー部位、アクセプター部位を種々検討する。N-シリルエチニルカルバゾールで観測されたエキシマー発光により、本物質が白色蛍光体として機能することが示唆された。このような単純な骨格を有する有機化合物を基本として、白色有機ELが達成されれば、大きな成果となるため、本物質の白色蛍光体としての挙動について、より詳細に検討を行う。骨格修飾を行う事で、蛍光波長のチューニングを行い、より純粋な白色発光を達成できるように検討を行う。有機化学平成25年度の研究によって、ドナーモジュールの合成を、平成26年度の研究によって、アクセプターモジュールの合成をすることが出来た。
ヒトiPS細胞由来心筋細胞シートを用いた心筋再生治療法の開発

昨年度は、当初の計画を前倒しして、大動物モデルにおけるヒトiPS細胞由来心筋細胞シートの機能改善効果を様々な解析法を用いて検討を行った。よって本年度では、移植細胞の長期生存を可能にするための移植法の検討を行った。長期生存を可能にするために考えられる方法として、免疫抑制剤の変更や体網の使用等が考えられる。免疫抑制剤を1剤だけでなく、複数剤使用することで、よりホストミニブタの免疫機能をより抑えることができるのではないか。また体網は豊富な血管網を有しており、血管新生効果があるため、移植細胞の上から体網を被せることで、移植細胞シート内への血管新生効果が期待できると考え、これらを併用することで移植細胞の長期生存を可能にできるのではないかと考えた。その結果、免疫抑制剤の種類を増やすことと、移植時に体網を使用する方法を併用することで、MRI検査において移植後8週の時点で移植細胞の8割程度が残存していることが確認された。また、免疫染色によっても体網を使用しなかった群に比べ、体網を使用した群では多くの新生血管を認めた。現在半年以上の長期成績を経過観察しているが、心機能の改善も認められ、MRIにおいて腫瘍の形成は認められていない。また、移植細胞も半年を経過しても残存していることがMRIで確認されているので、免疫抑制剤の複数使用と体網の使用は、移植細胞の長期生存に大きく寄与していると考えている。当初の計画では、24年度に大動物モデルへの移植であったが、23年度に前倒しして実施できたため、24年度はより臨床応用を見据えた研究(移植細胞の長期生存に関する移植方法の研究)を行うことができた。本研究により、ヒトips細胞から心筋細胞シートの作製が可能であり、移植方法も大きく改善できたので、今後は、実際に臨床で使用する細胞株(CiRAにて作製される予定のホモドナーからのips細胞)を用いて大動物実験を行っていく必要がある。本年度では、ヒトiPS細胞からの効率的且つ拡張的な心筋への分化誘導法及び、心筋細胞の精製法の検討を行った。まず既に論文で報告されている方法を利用して、胚様体を作らずに、ヒトiPS細胞にActivinA及びBMP4を添加することで分化誘導させる方法を試みたところ、12 well plateのスケールでは拍動する心筋細胞を得ることができたが、6 well plate以上のサイズでは拍動する心筋細胞が得られず、スケールアップすることができなかった。他にもアスコルビン酸やBIOなどの化合物を用いて分化誘導を試してみたが、それも効果的に拍動する心筋細胞が得られなかった。そこで私は、ヒトiPS細胞から胚様体を作り、Wnt3a及びDkk1というリコンビナントタンパク質をそれぞれ一定期間処理することで、効果的に拍動する心筋細胞を得られる方法を見いだした。この方法は、胚様体を大量に作ることが可能であるため、スケールアップにも対応でき、非常に有効な分化誘導法である。次に精製方法の検討として、非心筋細胞のみを死滅させる培地で一定期間処理することで、効果的に心筋細胞を得ることにも成功した。上で示した分化誘導法と組み合わせることで、10^7上の細胞数スケールで心筋細胞マーカーであるα-ACTININ、NKX2.5及びcardiac TNTの陽性率がそれぞれ、85.3%、77.8%、80.4%の細胞群が得られた。これは非常に意義のある結果であり、これだけの細胞数スケールで高い心筋細胞マーカー陽性率を有することは、心疾患患者へのヒトiPS細胞の臨床応用に向けて大きく前進したと自負している。次に、スペックルトラッキングエコー法による移植後4週の心筋の壁運動を調べたところ、control群ではsham-ope直前と4週後でinfarct area,remote area,border areにおいて有意な差は得られなかったが、hiPSC-CM群では移植直前と4週後でborderareaにおいて改善が認められた(10.35±4.17% versus 15.22±1.66%,P=0.0l)。シート移植による不整脈の有無及び、移植前と8週後の心外膜マッピングを調べたところ、シート移植後24時間以内においてシート移植による不整脈の発生は認められず、移植前は梗塞により黒丸部分に電機信号が流れていなかった部位が、移植後8週ではその領域への電気の伝播が確認された。次に移植後8週の組織染色を行ったところ、HE染色及びマッソントリクローム染色において、シート移植群の方が梗塞領域の縮小が認められた。また、細胞径(PAS染色)、繊維化率(Sorius red染色)、毛細血管密度(vWF染色)を確認すると、シート移植群において有意にこれらの指標が改善していることが認められた。テラトーマ形成に関しては、移植したブタにおいて心臓を含めその他の臓器でもテラトーマ様の腫瘍は認められなかった。しかし、移植後8週において一部ヒトiPS細胞由来心筋細胞を検出することはできたが、その数は移植細胞数と比べると僅かであった。in vivoにおける移植細胞の長期生存は大きな課題であり、現在便用している免疫抑制剤はタクロリムス1種のみであるため、今後はその種類や濃度、併用方法等を検討していく必要がある。また、我々のグループが以前発表した体網を用いる方法を併用することも考えられる。臨床応用へ向け課題はまだまだ残されているが、この1年でブタモデルでヒトiPS細胞由来心筋細胞シートの機能改善効果を示す事ができたことは非常に大きな前進である。