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内耳障害におけるストレス関連遺伝子の発現とその制御機構に関する研究

細胞内外における種々の酸化ストレスに対して応答する一連のカスケードを構成する分子群の中で、hypoxia-inducible factor (HIF-1)が、多くの細胞および組織で働くことが明らかになってきている。また、細胞内のHIF-1の活性をコントロールする分子としてRedox factor-1 (Ref-1)が重要な分子として注目されている。一方、急性音響外傷の発症メカニズムとしてフリーラジカルの関与が示唆されているが、フリーラジカルなどの酸化的ストレスが聴覚路に及ぼす影響、及びそれらが聴覚路の組織を細胞傷害や細胞死に至らしめる過程等、詳細は殆ど不明である。そこでモルモットの音響外傷モデルを用いて、蝸牛障害におけるHIF-1α,Ref-1の関与を検討したので報告する。プライエル反射正常の有色モルモットを使用し、防音室内で105dBオクターブバンドノイズ(4kHz中心)を2時間および5時間曝露した。強大音曝露後、直ちに麻酔、断頭、顕微鏡下に蝸牛感覚上皮をダイセクションした。次に試料をホモジナイズし、SDS処理し、電気泳動後、PVDF膜に転写しwestern blottingを、また、強大音5時間曝露後の蝸牛感覚上皮については免疫染色も併せて行った。まず、モルモット蝸牛内においてRedox factor-1はほぼ全ての細胞において発現していることが判明した。ウェスタンブロットではコントロールに比べて強大音曝露2時間後に蝸牛感覚上皮と外側壁においてHIF-1αの発現の上昇傾向が認められ、曝露5時間後には明らかな発現の増加が認められた。免疫組織化学においては強大音曝露後の蝸牛感覚上皮においては、三列の外有毛細胞において、HIF-1αの強い染色が認められた。音響外傷により、初期には外有毛細胞に主な変性が認められることより、音響外傷の分子メカニズムへのレドックス感受性転写因子の関与が考えられる。HIF-1αは、低酸素環境に応答して発現が増加し、またその他の転写制御因子であるAP-1やNF-kappaB、Ref-1などの活性を増加させて、酸化的ストレスに応答する種々の遺伝子発現を制御していると考えられている。内耳障害におけるレドックス制御機構を解明することは急性感音難聴のメカニズムの解明および治療につながるものと考えられる。最近になり、低酸素依存的転写に必要なエレメントに結合し作用するhypoxia-inducible factor (HIF-1)が、多くの細胞および組織で働くことが明らかになってきている。一方、近年において強大音暴露による急性感音性難聴、いわゆる急性音響外傷のメカニズムとしてフリーラジカルの関与が示唆されているが、フリーラジカルなどの酸化的ストレスが聴覚路に及ぼす影響、及びそれらが聴覚路の組織を細胞傷害や細胞死に至らしめる過程等、詳細は殆ど不明である。そこでモルモットの音響外傷モデルを用いて、蝸牛の音響外傷成立のメカニズムにおけるHIF-1αの関与を検討したので報告する。プライエル反射正常の有色モルモツトを使用し、防音室内で105dBオクターブバンドノイズ(4kHz中心)を2時間および5時間曝露した。次に試料をホモジナイズし、SDS処理し、電気泳動後、PVDF膜に転写しwestenblottingを、また、強大音5時間曝露後の蝸牛感覚上皮については免疫染色も併せて行った。

次に試料をホモジナイズし、SDS処理し、電気泳動後、PVDF膜に転写しwestern blottingを、また、強大音5時間曝露後の蝸牛感覚上皮については免疫染色も併せて行った。まず、モルモット蝸牛内においてRedox factor-1はほぼ全ての細胞において発現していることが判明した。ウェスタンブロットではコントロールに比べて強大音曝露2時間後に蝸牛感覚上皮と外側壁においてHIF-1αの発現の上昇傾向が認められ、曝露5時間後には明らかな発現の増加が認められた。免疫組織化学においては強大音曝露後の蝸牛感覚上皮においては、三列の外有毛細胞において、HIF-1αの強い染色が認められた。音響外傷により、初期には外有毛細胞に主な変性が認められることより、音響外傷の分子メカニズムへのレドックス感受性転写因子の関与が考えられる。HIF-1αは、低酸素環境に応答して発現が増加し、またその他の転写制御因子であるAP-1やNF-kappaB、Ref-1などの活性を増加させて、酸化的ストレスに応答する種々の遺伝子発現を制御していると考えられている。内耳障害におけるレドックス制御機構を解明することは急性感音難聴のメカニズムの解明および治療につながるものと考えられる。
全身性エリテマトーデス・皮膚筋炎患者におけるサイトカイン産生異常の解析

目的:各種全身性自己免疫疾患におけるサイトカイン産生異常について、単球とT細胞の機能に注目して解析を行い、病態に直接つながるサイトカイン異常を見出す。結果:まず、すでに検討の終了したSLE、慢性関節リウマチ、皮膚筋炎以外の全身性自己免疫疾患の一つであるシェ-グレン症候群について検討を進めた。サイトカインELISPOT法を用いた結果、患者末梢血中にIFNγあるいはIL-2産生細胞数が低下しており他の検討済みの自己免疫疾患と共通性のあることを見出した。また、同症候群は唾液腺・涙腺に限局した病態を呈することも多いが、血管炎等全身性の異常のある患者群でこのサイトカイン産生異常がより顕著であった('96年米国リウマチ学会にて報告)。これは、SLEや皮膚筋炎での結果と一部共通しており、これらの共通した異常が全身性自己免疫疾患に共通の病態に関連していることが予想される。次に、SLE患者末梢血中の単球の機能亢進の指標としてCD25発現についてフローサイトメトリーを用いて解析した。CD14との二重染色や、CD14を分離しての解析を行ったが、SLEと健常人で有意差は認められなかった。また、マグネティックビーズ法で末梢血を各細胞集団に分離した後ELISPOT法を行った結果、SLE患者でのIFNγ産生細胞数は、健常人よりも低下しているがその細胞集団の偏りに目立った変化はなく、最も貢献度の大きいCD8細胞からの分泌低下の関与が大きいと思われた。さらに、健常人末梢単核球でのIFNγ産生細胞数は、外因性IFNγと数時間co-cultureすることにより数倍に増加するが、数人の患者で同様の効果を検討したが健常人と有意な差はまだ認められていない。今後さらに検討を進め、動物実験を含めてより病因に近いサイトカイン異常とその責任細胞を同定し、治療につなげるものとしたい。
19世紀初頭の東南アジア貿易の実態解明―輸入と消費に着目して―

2018年度は蓄積・整理した統計データを用いた分析を実施し、その内容を国際会議で発表した。統計データが少ない19世紀初頭の東南アジア貿易の実態に迫るため、重要な貿易相手であったインドの貿易統計を包括的に整理分析した。その結果、インドと東南アジア間の貿易は19世紀初頭にも増加傾向にあったこと、また東南アジアには消費財としてインド綿布が継続的に輸入されていたことが明らかになった。加えて、インド綿布はペナン、マラッカ、バタビアといった貿易港を中継して東南アジア全域に供給されていたことが分かった。さらには、19世紀初頭の貿易成長が19世紀中葉にどのように継承されたのかを分析するため、両時代の統計データの接続も試みた。その結果、19世紀中葉以降も東南アジアにとってインドとの貿易は重要であり続けたこと、しかし一方で、対インド貿易はイギリス海峡植民地に集約され、そして主要な輸入商品もインド綿布からアヘンへと切り替わっていったことなどが判明した。しかし、東南アジア最大の中継港であったシンガポールに注目すると、インド綿布の流通がある程度後期まで存続し、その流通システムは新たな工業品であったイギリス綿製品の東南アジアへの再輸出に受けつがれた。このように、単純な商品の転換に終結しない流通網や制度の持続性も観察された。これらの研究成果は、第18回国際経済史学会(ボストン)やジョンモーア大学での国際ワークショップ(リバプール)において報告した。またシンガポール設立200周年を記念する論文集(仮題Singapore 200: Two Centuries of the Lion City)の一章として出版される予定である。本研究プロジェクトの核となるインドの貿易統計の整理と、対東南アジア貿易の抽出は完了しており、またそれを用いた実証分析も実施済みである。これら研究プロジェクト2年目の成果を基盤として、最終年度の3年目には研究論文の執筆と出版が可能であると期待できる。今後は分散的に整理してきた統計データを統合し、18世紀末から19世紀にかけての東南アジア貿易の全体的な傾向を導き出すことを試みる。また、統計データから垣間見えた制度や流通ネットワークの継続性の実態と意義を見極めるため、記述資料や先行研究の知見を用いた包括的な分析を実施する。研究1年目には主にデータベース作成と国際学会での報告、そして国際ジャーナルへの論文掲載という実績を得ることができた。本研究の新たな視角は、インドの貿易統計を用いて19世紀初頭の東南アジア貿易を検証する点にある。これを実証的に進めるために、インドの貿易統計から東南アジア貿易のデータベースの作成に取り組んだ。具体的には、データベースの作成のために、1800-1825年のインド貿易統計から対東南アジア貿易のデータを抽出し、エクセルファイルに入力する作業を外部業者に委託し、完了させた。この統計データをもとに適切なデータベースのフォーマットをアクセスファイルで作成し、データベースの完成に近づいた。また、2017年8月にシンガポールで開催された資源環境経済学東アジア学会第7回国際会議において、研究報告を行った。「Development of Resource Exports and Food Supply in SoutheastAsia: Historical experience in the19th century」という報告で、19世紀の東南アジア一次産品輸出の長期的な成長と、中継港であったシンガポールの役割について議論した。この報告に対して多くの有意義なコメントやアドバイスを得ることができ、今後の研究に生かすことができる有意義な学会報告となった。1年目の最大の課題であったデータベースの作成にほぼ見通しが立ったことで、今後の研究が大きく進展することが期待できる。また、国際会議において報告したことで海外の研究者との交流が得られ、今後の国際的な研究プロジェクトへの参加が見込まれる。具体的には、イギリス・リバプールのジョンムーア大学で進められているシンガポール設立200年プロジェクトに、2018年からの参加が決まっている。

本研究プロジェクトの核となるインドの貿易統計の整理と、対東南アジア貿易の抽出は完了しており、またそれを用いた実証分析も実施済みである。これら研究プロジェクト2年目の成果を基盤として、最終年度の3年目には研究論文の執筆と出版が可能であると期待できる。2年目は、早急にデータベースを完成させる。そのデータベースをもとに議論を展開し、国際学会で研究報告を行う。具体的には2018年8月にアメリカのボストンで開催される国際経済史会議のセッションで「Changing Consumption and Trade Growth in Southeast Asia, c. 1800-1870」という報告を行う。また、2018年9月にリバプールのジョンムーア大学・海洋史研究所での国際会議で「The Origin of Singapore's Economic Prosperity, 1800-1870」という報告を行う。そこで得られたフィードバックを取り込んで、研究をさらに発展させる。3年目にはそれまでの研究をもとに国際ジャーナルへの論文投稿を行い、研究成果を出版する。今後は分散的に整理してきた統計データを統合し、18世紀末から19世紀にかけての東南アジア貿易の全体的な傾向を導き出すことを試みる。また、統計データから垣間見えた制度や流通ネットワークの継続性の実態と意義を見極めるため、記述資料や先行研究の知見を用いた包括的な分析を実施する。
マッキベン型人工筋肉の変形特性に関する理論解析

本研究では、マッキベン型人工筋肉を対象に、エネルギーのつり合いに基づいてチューブの幾何形状と収縮率、ゴム膜内圧、引張り力(負荷)などの理論関係式の導出を試みた。具体的には、人工筋肉の仕事速度と内圧による膨張の仕事速度に加え、各種エネルギーの損失項目を付加した理論解析手法を新たに提案した。また、人工筋肉が有する周期境界に着目してユニットモデルを作成し、有限要素法を用いて効果的な数値シミュレーションを実施するとともに、実際のマッキベン型人工筋肉の収縮実験との比較を通して、理論解析手法の妥当性を検証した。さらに、提案した理論式を用いたパラメトリックスタディを行い、マッキベン型人工筋肉の各種設計変数の最適値を評価可能であることを示した。マッキベン型人工筋肉は,人間の行動を補助するウェアラブルロボットや歩行支援機を始めとした介護・補助機器に多用されている.しかし,従来の設計・制御方法は,ほとんどが試行錯誤的な手法に基づいているうえに,人工筋肉の挙動は強い非線形性を示すため,その制御には困難を伴う.そこで本研究では,エネルギーのつり合いに基づいてチューブの幾何形状と収縮率,ゴム膜内圧,引張り力(負荷)などの理論関係式の導出を試みた.具体的には,人工筋肉の仕事速度と内圧による膨張の仕事速度に加え,各種エネルギーの損失項目を付加した理論解析手法を新たに提案した.これらの各項目は,人工筋肉の幾何形状および材料条件の関数として表されるため,エネルギーのつり合いに基づく本理論解析法により,収縮率・内圧・引張り力の経時変化の算出が可能となった.また,人工筋肉が有する周期境界に着目してユニットモデルを作成し,有限要素法を用いて効果的な数値シミュレーションを実施するとともに,実際のマッキベン型人工筋肉の収縮実験との比較を通して,理論解析手法の妥当性を検証した.以上のように,本年度の研究により,マッキベン型人工筋肉の収縮率アップなどに関する最適設計(例えば,人工筋肉を構成する各種部材の幾何形状や材料特性の選定),あるいは高精度制御を可能とする力学的指針(実際の補助作業速度と負荷の関係)の提案などの次年度の研究推進のための基礎的な成果が得られた.マッキベン型人工筋肉は,人間の行動を補助するウェアラブルロボットや歩行支援機を始めとした介護・補助機器に多用されている.しかし,従来の設計・制御方法は,ほとんどが試行錯誤的な手法に基づいているうえに,人工筋肉の挙動は強い非線形性を示すため,その制御には困難を伴う.そこで本研究では,エネルギーのつり合いに基づいてチューブの幾何形状と収縮率,ゴム膜内圧,引張り力(負荷)などの理論関係式の導出を試みた.具体的には,人工筋肉の仕事速度と内圧による膨張の仕事速度に加え,各種エネルギーの損失項目を付加した理論解析手法を新たに提案した.これらの各項目は,人工筋肉の幾何形状および材料条件の関数として表されるため,エネルギーのつり合いに基づく本理論解析法により,収縮率・内圧・引張り力の経時変化の算出が可能となった.またこれを用いたパラメトリックスタディを行い,マッキベン型人工筋肉の各種設計変数の最適値(例えば,人工筋肉を構成する各種部材の幾何形状や材料特性の選定)を評価可能であることを示した.他方,編み込み接触構造を有する人工筋肉において,摩擦挙動の精緻なモデル化は不可欠である.そこで,速度依存性摩擦モデルを提案するとともに,具体的な境界値問題への適用をおこなった.以上のように,本年度の研究により,マッキベン型人工筋肉の収縮率アップなどに関する最適設計法の提案や編み込み構造の摩擦挙動のモデル化などの成果が得られた.
パンルヴェ系・超幾何系・力学系

超幾何方程式は、超幾何関数と呼ばれる重要な関数を解とする線形微分方程式である。一方、パンルヴェ方程式は、ある意味で超幾何方程式の非線形化と見なされる微分方程式であるが、非線形性の故に、その研究には力学系的な手法が必要となる。そこでパンルヴェ方程式に関しては、軌道体上のハミルトン力学系的な観点から相空間の構成や幾何学的特徴づけを行った。また周期解についても考察した。超幾何関数については、特殊値公式、特にガンマ乗積表示に注目し、そのような公式が存在するための算術的な必要条件を与えた。(1)ガウス超幾何級数F(a,b,c;x)に対してf(w)=F(pw+a,qw+b,cw;x)とおく.我々の課題はf(w)がガンマ乗積表示を許すようなパラメータ(p,q,r;a,b;x)を特徴付けることである.ガウス超幾何級数という最も古典的な超幾何級数に対しても,この問題は完全な解決からは程遠い.本研究を始めるに当たって,初年度は種々の基盤整備を行った.先ずオイラー積分表示へ鞍点法を適用することによりf(w)の漸近展開を得た.またf(w)の極の分布に関する算術的な性質を確立した.その応用としてf(w)が高々有限個の極しか持たない場合(初等的な場合)のガンマ乗積表示を或るパラメータの範囲で全て決定した.(2)次の内容の論文2篇が出版された.パンルヴェ第VI方程式の解空間の中で,非初等的な閉曲線に沿う非線型モノドロミー写像で不変な既約コンパクト部分集合は,孤立周期解か超幾何関数解のなすリッカチ曲線かのいずれかに限る.また,周期解のなす曲線,すなわち周期曲線はリッカチ曲線に限る.孤立周期解の個数は周期と共に指数的に増大する.あるクラスの代数関数解は,リーマン・ヒルベルト対応を通じて指標多様体上の力学系の有限軌道の観点から特徴づけられる.(3)各パンルヴェ方程式の相空間は,葉層構造の特異点解消の観点から,ヒルゼブルフ曲面のブローアップの反復により構成された(1970年代).その後,第II型から第VI型までのパンルヴェ方程式については,相空間のシンプレクティック・アトラスの構成,及びその上の多項式ハミルトン構造が確立された.逆にこれらの幾何構造がパンルヴェ方程式を一意的に特徴づけることが示された(1990年代).しかし,これらは第I方程式については未解決であった.そこでハミルトン構造の代わりに軌道体ハミルトン構造を考えることにより,この問題を解決した(岡田脩と共同).パンルヴェ系の分野では,パンルヴェ第I方程式の相空間の構成,その軌道体ハミルトン構造の確立,更に相空間の幾何構造がパンルヴェ第I方程式のハミルトン構造を一意的に決定することを示した内容の論文(岡田脩との共著)がJ. Math. Soc. Japanに受理され,掲載待ちとなっている(掲載巻号未定)。超幾何系の分野では,前年度に引き続き,超幾何級数がいつ閉形式やガンマ乗積表示を持つかという問題に取り組んだ。非初等解の極の漸近解析やトーラス上の力学系,ディオファンタス解析に関する成果,および隣接関係式の方法の基盤整備に関する成果をプレプリントOn some hypergeometric summations (arXiv:1408.5658)にまとめ,論文誌に投稿中である。今年度は更に,超幾何和の閉形式およびガンマ乗積表示に対する相対性(duality)および相互性(reciprocity)の概念を導入した。これらの概念を用いて,与えられた超幾何和がガンマ乗積表示を持つための必要条件について,従来得ていた結果の有効領域を拡張するとともに,従来の結果自体をより算術性の高いものに深化発展させることができた。これらの結果をまとめてOn some hypergeometric summation II. duality and reciprocityと題する論文を作成中である。また関連分野の研究集会において,パンルヴェ系とその力学系に関する口頭発表を1回,超幾何系とその力学系に関する口頭発表を4回行った。最終年度は、主として超幾何系について研究を行った。従来から進めてきたガウスの超幾何級数がガンマ乗積表示を持つための必要条件を求める研究を今年度も継続的に実施した。特に超幾何級数の隣接関係式の対称性、とりわけ双対性と相互性と名付けた二つの対称性が、解の存在のための深い算術的必要条件をもたらすことを示し、この主題に関する第2作目のプレプリント(arXiv: 1504.03140)をまとめた。これまでに得られた結果は、理論構成の規範・典型となる中央領域におけるものが主であるが、理論を他の領域に拡張するためには更なる創意が必要である。これは今後に残された興味深い課題である。これまでの研究成果は、ワークショップ「超幾何学校2015」(神戸大学)において講義を行いこの分野への周知に努めた(講義録は印刷中)。またフィリピンで開かれた研究集会でも概要を発表した。更に蛭子彰仁との共同研究で、一般超幾何関数3F2(1)の連分数表示の研究を開始し、その基礎をなすものとして3F2(1)の隣接関係式・三項関係式の一般論を構成した。この研究は今後も継続していく予定である。研究期間全体を通じての研究成果は、パンルヴェ方程式の力学系的研究と超幾何関数の特殊値・隣接関係式の研究に関するものである。

前者については、パンルヴェ第VI方程式の非初等的ループに沿う非線形モノドロミー写像の不変部分集合の決定や周期解の個数の評価を得た。次にパンルヴェ第I方程式の軌道体ハミルトン構造を確立し、更にこの幾何構造によるパンルヴェ第I方程式の一意的な特徴付けを与えた。なおパンルヴェ方程式の力学系について講演するため招待を受けていたKIAS(韓国)の研究集会はMARSのため中止になった。超幾何系については、最終年度に得た上述の結果に加えて、そこへ至るまでの過年度の理論的な基盤整備がある。超幾何方程式は、超幾何関数と呼ばれる重要な関数を解とする線形微分方程式である。一方、パンルヴェ方程式は、ある意味で超幾何方程式の非線形化と見なされる微分方程式であるが、非線形性の故に、その研究には力学系的な手法が必要となる。そこでパンルヴェ方程式に関しては、軌道体上のハミルトン力学系的な観点から相空間の構成や幾何学的特徴づけを行った。また周期解についても考察した。超幾何関数については、特殊値公式、特にガンマ乗積表示に注目し、そのような公式が存在するための算術的な必要条件を与えた。パンルヴェ系とその力学系に関しては,ハミルトン系の研究集会で口頭発表を行い,また投稿中であった論文の掲載が決定した(掲載巻号未定)ことにより,順調な成果発信を行うことができた。超幾何系に関しては,これまで得られたの成果を4か所の研究集会で口頭発表するとともに,論文の第I篇目の執筆を終え,アーカイブへの掲載・論文誌への投稿を終えた。引き続き第II篇の執筆も順調に進んでいる。さらにさまざまな研究連絡を通じて,今後の研究につながる新しい知見を得ることができた。以上から研究が順調に進んでいると評価できる。複素領域の微分方程式パンルヴェ系とその力学系に関しては,韓国KIASのワークショップLiouvilletheory, Integrable system, and relatedtopicsに主講演者の一人として招待され,パンルヴェ方程式の幾何学とダイナミクスに関する三連続講演を行う予定である。超幾何系に関しては,執筆中の論文第II篇の完成を目指すと共に,双対性・相互性の概念の適用範囲をより広い領域に拡大する研究を行う。ガウス超幾何級数のガンマ乗積表示の研究で,パラメータの動く範囲をある範囲に限った上であるが,漸近挙動の確立や,極の分布の算術的性質について,研究目標に向けての基盤整備が十分に出来た.また,そのパラメータの範囲内で,初等的な解の決定が完全に出来た.次に,以前から研究していたパンルヴェ第VI方程式の非線形モノドロミーに関する論文,及びある種の代数関数解に関する論文が2篇出版された(1篇は上原崇人と共著).最後に,岡田修との共同研究により,パンルヴェ第I方程式の軌道体ハミルトン構造に関する理解がかなり進展し,ある未解決問題を解決することができた.これらは研究がおおむね順調に進んでいることを示している.ガウス超幾何級数のガンマ乗積表示の研究では,既に得ている漸近挙動の結果や,極の分布の算術的性質に加えて,留数の漸近挙動,(sin x)(sin y) = c (定数)なる超越平面曲線の算術的性質などを研究する.これらを総動員し,更に無理数の有理近似に関する定理をなど適用して,ガンマ乗積表示が存在するための必要条件を導出する.
食の安全・リスクに関する教職員の共考と児童・生徒の学びの促進に関する研究

教職員の食の安全に対する考え方を明らかにするため、中学校教諭(理科、社会、保健体育)を対象とし質的研究方法(デルファイ法)を用いた調査を実施した。その結果に基づき、中学生の子どもをもつ母親を対象とし、Webサイトを利用した質問紙調査を実施した。また、同時期に実施された内閣府食品安全委員会の調査結果も参考に、児童・生徒の学びの促進のために、食の安全に関する知識習得、及び食のリスクを学ぶ教材を開発した。リスクについては、食生活におけるリスクのトータルバランスを学ぶためのすごろく型ボードゲームと、リスク軽減を図るためのバランスゲーム(カード)である。目的は、食の安全に関する教育を担う様々な教職員の共考を促し、教育・指導の質の向上により、児童・生徒の食の安全に関する学びを促進することである。そのために以下2点を研究の柱とした。1.教職員の共考を促すために、様々な生徒を取り巻く学校現場の教職員(理科及び社会科教諭)の食の安全やリスクに対する考え方を明らかにする。2.児童・生徒の学びの促進のために、知識供与ではない、参加型のリスクの考え方を学ぶ教材を開発し、試行する。平成27年度は1.にとりかかり、質的調査のデルファイ調査を実施することであった。2回の班会議で対象者の選定方法について議論し、1)教職員の対象を理科、社会、体育の3教科とすること、2)1つの中学校の校長先生に対して、その中学校に在籍している3教科の職員を各1名推薦してもらうこと、3)対象となる中学校は全国とし、対象校は30校を目標に、スノウボウルサンプリングによって校長先生を紹介してもらう、の3事項を決定した。3月よりサンプリングを開始し、3月末時点で約10校である。質問紙は、第1回の班会議で決定しており、28年度6月までに調査を開始する。デルファイ法の対象者(校)の選定に手間取った。スノウボウルサンプリングを実施しているが、対象校の校長先生には直接面談はしておらず、調査の内容を理解していただくための説明に時間をとってしまった。目的は、食の安全に関する教育を担う教職員の共考を促し、教育・指導の質の向上により、児童・生徒の食の安全に関する学びを促進することである。そのための研究は2側面からなる。1)教職員の共考を促すために、理科及び社会科及び保健体育教諭の食の安全やリスクに対する考え方を明らかにすること。2)児童生徒の学びの促進のために、知識供与ではない参加型のリスクの考え方を学ぶ教材を開発し試行する。1)では、考えを明らかにするためにデルファイ法による質問紙調査の実施を予定した。対象校30校を選定し各校各教科1名ずつ選定を校長に依頼したが、回答者個人からの協力依頼が得られず調査の信頼性を担保できる対象者数が確保できなかった。研究班会議において、対象者の選定法について、再検討し、1県から30校を選定する方法、またはWeb調査会社のモニターで中学校教師を対象とする方法の2案が出された。デルファイ調査後に量的調査としてのWeb調査を実施することを計画しているため、Web調査も未実施である。Web調査会社のモニターで中学校教諭を対象とすることで、全国的に選定できると考え、対象者への協力依頼方法を変更し、次年度実施する。調査協力者への情報提供として、リーフレットを作成できた。2)では、教材開発は、5つの骨子がまとまった。それは、農薬、添加物など特定のハザードを連想させないこと、すなわち限定しないこと。架空のハザードを設定すること。また、ハザードと暴露量との関係からリスクが発生するため、それをシミュレーションできる設計とすること。コミュニケーションを主体とするため、ボードゲーム形式にすること。利用対象を小学校低学年以上とし、高齢者まで利用可能とする。ただし視覚障がい者への対応は困難と判断した。集団(学校のクラスなど)で利用し1グループ34名での利用とすること、である。質問紙調査の実施において、調査の信頼性が担保できる協力者を得ることができなかったため、未実施となっている。対象者の選定法について再検討し、1県から30校を選定する方法、またはWeb調査会社のモニターで中学校教師を対象とする方法の2案が出された。教材開発に着手し、骨子が固まった。食の安全に関する教育を担うと考えられる教職員のなかで、中学理科、社会、保健体育教諭の、食の安全に対する考えを明らかにするために、Webサイトを利用したデルファイ法の調査を実施した。各々の教員数を平均化したかったが、保健体育教諭の参加は少なかった。約90名を対象として3回にわたる調査が実施された。その結果をもとに、中学生の子どもをもつ母親を対象としたWeb調査を実施した。ほぼ同時期に内閣府食品安全委員会で実施されたデルファイ法の調査結果も参考に質問内容は設定された。中学生に伝えたい食の安全に関する内容は何か、というものである。約1000名の母親からの回答があった。これらの2つの調査結果から、リスクの概念等が伝えるべき優先項目としてあがった。調査結果に基づいた教材の開発を行い、3つが開発された。ひとつは、調査項目となった優先度の高い項目8項目について、知識を習得するためのカードゲーム「カルテット」である。食の安全について広く浅く学ぶことが可能でる。2つめは、すごろく型ボードゲームを開発した。

食の安全を、実際のプレイヤーの食生活から考えるものである。すべての食品にリスクが含まれていること、また、実際にはその程度は問題がないことを疑似体験するボードゲームである。3つめは最優先項目となったリスクの概念を考えるためのボードゲームを開発した。リスクと食によるメリット(栄養素など)のバランスを考えるゲームとなっている。いずれも小学生以上で利用可能と考えられる。これらの教材の「内容」が、リスクの専門家が伝えたいことではなく、教える立場の教職員や保護者の意向を踏まえたものであることに特徴がある。教職員の食の安全に対する考え方を明らかにするため、中学校教諭(理科、社会、保健体育)を対象とし質的研究方法(デルファイ法)を用いた調査を実施した。その結果に基づき、中学生の子どもをもつ母親を対象とし、Webサイトを利用した質問紙調査を実施した。また、同時期に実施された内閣府食品安全委員会の調査結果も参考に、児童・生徒の学びの促進のために、食の安全に関する知識習得、及び食のリスクを学ぶ教材を開発した。リスクについては、食生活におけるリスクのトータルバランスを学ぶためのすごろく型ボードゲームと、リスク軽減を図るためのバランスゲーム(カード)である。6月下旬よりデルファイ法の調査を開始する。調査は8月下旬に終了する。調査結果を9月にはまとめる。この内容は論文化に着手する。29年3月または4月投稿目標。当初28年度実施予定の全国アンケート調査の実施に向けた調査票の開発に着手し、1月から調査票を全国配布する。デルファイ調査は、Web調査モニター対象とし、倫理審査書類の変更が認められ次第、調査を早急に開始する。分析にあたり新たな分担研究者の参画を得てスピードアップを図る。結果を踏まえた質問紙調査をWebサイトを利用して実施する。今年度着手した教材開発において、年度末に研究協力依頼できたゲーミングの専門家を含め、完成させる。公衆衛生学初年度実施予定の調査(デルファイ法)について、調査対象者のサンプリングに時間を要し、サンプリングが完了できず、調査ができなかったため。当初予定していた調査が、対象者の確保ができなかったために未実施となり、最終年度に対象者選定方法を変更して実施するため。27年度末より調査対象者のサンプリングがすすみ、6月より調査を実施する。そのため、27年度に使用できなかった分については、28年度調査費として使用する。未実地となったデルファイ法調査の調査対象者はWeb調査会社モニターと変更しているため、謝品の必要はなくなった。Web調査会社への調査委託となる。
時間発展するパターンを信号伝播媒体とする反応拡散信号伝播様式

時間発展するパターンについて、信号伝播離散ダイナミクスと相互作用を行うスポットの分裂パターン形成の離散モデルを提案し、パターンの時間変化のパラメータ依存性から、スポット状の場が等方的に進展する条件等を見いだした。また場の形状等に依存して、信号の単方向伝播・消失・フィルタリング・回転波の発生等が起こることを見いだし、これらの信号伝播様式を通して、信号の融合および、時間差を因子とした論理積演算が行われうることを示した。本研究の目的は、反応拡散系で生じる動的パターンを信号伝播媒体とする、信号伝播とパターン変化が相互に影響しあう系における、信号伝播様式の同定、及びそれらの様式から解釈され得る機能の実験的検証である。具体的には,信号伝播媒体/経路(信号が存在しうる場)生成系として、スポット状のパターンが進行・分裂することで知られるGray-Scottモデル、及びそれに類するダイナミクスを対象系とする。また経路生成系と相互作用する信号生成・伝播ダイナミクスとしては、活性・抑制因子系で見られる興奮系を想定し、興奮波(反応拡散波)の生成・伝播・消滅を信号の生成・伝播・消滅とみなす。20年度は対象とする信号伝播経路パターン形成及び信号伝播ダイナミクスの全体的な条件出しとして,糸の単純化の観点から、まず信号伝播媒体となる時空間パターン生成ダイナミクスの離散化を行った。変数の関係式が連続で表される偏微分系を、離散値のルールで記述するため、繊細な関係の縮約は困難であるが、経路の成長因子を多値化することで、分裂パターンの再現は部分的に実現された。しかし分裂特性に異方性が残っているため、より等方的なルールへの改善を次年度の課題としている。信号伝播を記述する反応拡散波ダイナミクスの離散化については、Tvsonらによる離散ダイナミクスを改変したものを用いるとした。また上記に関連して、パターン生成・反応拡散波伝播の両ダイナミクスの相互作用方式を検討した。反応拡散波の伝播履歴が、パターン変化の様相に影響を与える条件を見るため、二つのダイナミクスの時定数差がパターンに与える影響を予備的に調べた。しかしこれは経路パターン生成のダイナミクスに強く依存するため、より詳細な検討を次年度も引き続き行う予定である。上記を、既存の計算機資源および20年度購入の計算機システムを用いて行った。21年度は前年度に引き続き,信号伝播媒体となる時空間パターン生成ダイナミクスの離散化,およびパターン生成・反応拡散波伝播の両ダイナミクスの相互作用方式の,より一般的な形での導出をはかった.具体的には,信号伝播ダイナミクスの興奮状態から休止状態へと戻る必要条件の簡略化,経路場への信号伝播履歴の寄与の正負双方の効果の導入,及びこれまで外部からの入力を主としていた信号入力条件の,経路場変化からの再帰的な条件付けなどを行った.また,経路場・信号伝播双方についてのパラメータ毎の相図作成をはかった.平行して,信号伝播様式の基礎的な知見を増やすため,場の形状や信号の入射・伝播方向が非対称である場合の信号伝播様式を調べ,自発的信号発生のひとつの要因となり得る回転波の発生条件や,信号消失・フィルタリングの条件を明らかにした.上記を、既存の計算機資源および20年度購入の計算機システムを用いて行った。具体的には,信号伝播媒体/経路(信号が存在しうる場)生成系として、スポット状のパターンが進行・分裂することで知られる反応拡散モデル、及びそれに類するダイナミクスを対象系とする。最終年度である22年度は、これまでに得られた系のダイナミクスに基づく相図をもとに、信号伝播媒体となる時空間パターン生成ダイナミクスの離散化,およびパターン生成・反応拡散波伝播の両ダイナミクスの相互作用方式について、よりダイナミックなパターンの変化を求めて、引き続きモデルの改良を続けた。

また信号伝播のパターンからどのような信号処理機能が解釈可能になるかについての検討を継続し、基本的には信号が伝播する方向は、時間発展するパターン領域の進行方向にほぼ準じていることから、信号の伝播とともに伝播媒体が移動し、かつ二つないし三つの信号・媒体が衝突することで、信号の融合および、時間差を因子とした論理積演算が行われうることを検証した。上記を、既存の計算機資源および20年度購入の計算機システムを用いて行った。
統合失調症モデル動物に対するD-serineと新規抗精神病薬の治療効果比較

生後7日目(PD7)、無作為に傷害群と対照群に分け、傷害群にはイボテン酸を注入し両側腹側海馬を破壊した。PD56に浸透圧ポンプを挿入し、D-serine投与群、RIS投与群、OLZ投与群、D-serine・RIS併用群、D-serine・Haloperidol併用群に分け、4週間に渡り脳室内持続投与を行った。PD56、PD70、PD84に、赤外線式運動量測定装置に移した後60分間、MAP投与後90分間の移所運動量を測定した。D-serine単独投与では異常行動が抑制されないが、D-serineと抗精神病薬の併用により異常行動抑制傾向があること、また抗精神病薬の単剤投与に比べD-serine併用時において異常行動抑制傾向があること、D-serineと併用する抗精神病薬については定型抗精神病薬であるhaloperidolに比し非定型抗精神病薬であるrisperidoneにおいて異常行動抑制傾向が高いこと、が示唆された。現在例数不足があるが、今後も実験を継続し確定的知見を得たい。【目的】【方法】生後7日目(PD7)の仔ラットを無作為に傷害群と対照群に分け低温麻酔した。マイクロインジェクションポンプを用いて、傷害群には0.3ulのイボテン酸(10ug/ul)を注入し両側腹側海馬を破壊した。対照群には同様に同量の人工脳脊髄液を注入した。PD56に薬物持続投与ポンプ挿入手術を施し、以降、それぞれD-serine投与群、OLZ投与群、D-serine・Haloperidol;HPD併用群、D-serine・RIS併用群に分け、それぞれ4週間に渡り持続投与を行った。対照群には、同様に生理食塩水を投与した。PD56の各群のラットを、それぞれ赤外線式運動量測定装置付の測定用アクリルケージに移した後60分間(環境変化ストレス)、methamphetamine(MAP)1.5mg/kgを投与後の90分間の移所運動量を測定した。その後、同様にPD70(薬物投与2週間後)、PD84(薬物投与4週間後)に行動測定を行った。全ての行動測定後にラット脳の凍結切片を作製し、海馬の傷害範囲を確認した。【結果・考察】現時点では各群を比較検討するに十分な例数が揃っていないが、新規抗精神病薬とD-serine併用群において過活動を抑制することが予想される。【目的】【方法】生後7日目(PD7)、無作為に傷害群と対照群に分け、傷害群にはイボテン酸を注入し両側腹側海馬を破壊した(対照群には人工脳脊髄液を注入)。PD56に浸透圧ポンプを挿入し、D-serine投与群、OLZ投与群、D-serine・Haloperidol ; HPD併用群、D-serine・RIS併用群に分け、4週間に渡り脳室内持続投与を行った(対照群には同様に人工脳脊髄液を投与)。測定:赤外線式運動量測定装置に移した後60分間(HAB)、MAP投与後90分間の移所運動量を、PD56、PD70、PD84に測定した。【結果・考察】
離散選択問題が引き起こす景気変動に関する研究

本研究の目的は、離散選択問題と景気変動の関係を明らかにすることである。離散選択(discrete choice)問題とは、(通常)有限個の選択肢の中から最適なものを選択する問題でことである。例えば、車を買い換えるべきか、新しいパソコンを買うべきか等は離散選択問題である。離散選択問題の研究が現実経済を理解する上で重要であるのは、現実経済における財の多くが不可分(indivisible)であり、不可分財の売買を扱った問題はすべて離散選択問題であるからである。不可分財とは、売買可能な最小単位が存在する財のことである。本研究では、個人レベルにおける離散選択問題と複雑動学の関係を解明した。具体的には、「個人レベルにおいては、離散選択問題は必然的に複雑なダイナミックスを引き起こす」という命題の証明した。正確には、同命題は次のとおりである。「一般的条件の下では、確定的無限期間経済における離散選択問題の最適経路は、定常点にも循環経路にも収束しない複雑なものになる。」手法的には、ダイナミック・プログラミングを用いずに、無限期間の最適化問題を無限次元における最適化問題として捉えることが基本的なアプローチである。状態変数の空間と最適経路の空間を比較することにより、最適経路は一般的に複雑なダイナミックスに従うということを証明した。上記の分析結果をまとめた論文は投稿準備中である。離散選択問題とは、(通常)有限個の選択肢の中から最適なものを選択する問題でことである。離散選択問題の研究が現実経済を理解する上で重要であるのは、現実経済における財の多くが不可分であり、不可分財の売買を扱った問題はすべて離散選択問題であるからである。ところが、既存のマクロ経済理論の大部分は、財が無限に可分であるという仮定の上に成り立っている。離散選択問題と経済動学の複雑性の間には重要な関係があると考えられるのだが、この関係に焦点を置いた研究は当研究者の最近の研究を除けばほとんど皆無である。本研究の目的は、未開発領域である離散選択問題と景気変動の関係を明らかにすることである。本年度の具体的な目標は、「個人レベルにおいては、離散選択問題は必然的に複雑なダイナミックスを引き起こす」という命題を証明することであった。同命題は当研究者の最近の研究により、2つの特殊ケースにおいて成立することが知られている。その証明方法から、一般的なケースにおいても成立することが予想された。手法的には、ダイナミック・プログラミングを用いずに無限期間の最適化問題を無限次元における最適化問題として捉えるというアプローチを取った。本年度の昨年度に引き続き、「個人レベルにおいては、離散選択問題は必然的に複雑なダイナミックスを引き起こす」という命題を成立する条件の一般化、及びこの命題に基づいたマクロモデルに関する研究を行った。

本研究の目的は、離散選択問題と景気変動の関係を明らかにすることである。離散選択問題とは、(通常)有限個の選択肢の中から最適なものを選択する問題のことである。例えば、車を買い換えるべきか、新しいパソコンを買うべきか等は離散選択問題である。離散選択問題の研究が現実経済を理解する上で重要であるのは、現実経済における財の多くが不可分であり、不可分財の売買を扱った問題はすべて離散選択問題であるからである。不可分財とは、売買可能な最小単位が存在する財のことである。ところが、既存のマクロ経済理論の大部分は、財が無限に可分であるという仮定の上に成り立っている。離散選択問題と経済動学の複雑性の間には重要な関係があると考えられるのだが、この関係に焦点を置いた研究は当研究者の最近の研究を除けばほとんど皆無である。本研究の目的は、未開発領域である離散選択問題と景気変動の関係を明らかにすることである。本年度の昨年度に引き続き、「個人レベルにおいては、離散選択問題は必然的に複雑なダイナミックスを引き起こす」という命題が成立する条件の一般化、及びこの命題に基づいたマクロモデルに関する研究を行った。離散選択(discrete choice)問題とは、(通常)有限個の選択肢の中から最適なものを選択する問題でことである。離散選択問題の研究が現実経済を理解する上で重要であるのは、現実経済における財の多くが不可分(indivisible)であり、不可分財の売買を扱った問題はすべて離散選択問題であるからである。本研究では、個人レベルにおける離散選択問題と複雑動学の関係を解明した。具体的には、「個人レベルにおいては、離散選択問題は必然的に複雑なダイナミックスを引き起こす」という命題の証明した。正確には、同命題は次のとおりである。「一般的条件の下では、確定的無限期間経済における離散選択問題の最適経路は、定常点にも循環経路にも収束しない複雑なものになる。」手法的には、ダイナミック・プログラミングを用いずに、無限期間の最適化問題を無限次元における最適化問題として捉えることが基本的なアプローチである。状態変数の空間と最適経路の空間を比較することにより、最適経路は一般的に複雑なダイナミックスに従うということを証明した。上記の分析結果をまとめた論文は投稿準備中である。
美術館観衆の実証的調査研究

昨年度に引き続き美術館の観衆調査を続行することができましたが、今年度は予算の制約もあり、主としてこれまでの調査データの入力と分析の作業に意を注ざました。とくに昨年度おこなった豊田市美術館の調査については、美術館側からの要請もあり、たいへん詳しい分析をおこなって、館長様を始めとするスタッフの方々に、調査結果の説明をおこないました。こうした交流を通して実感されたのは、「自分たちの美術館に来ているのはどんな人々か?」について非常に強い関心がある点です。とりわけ公立美術館の場合、地方自治体や議会にたいする関係の上からも、美術館観衆についてのデータはたいへん重要なものであることが如実に感じられました。新たに調査をおこなったのは、ジョルジュ・ブラック回顧展を開催中であった三重県美術館です。ここでは従来から、他館に見られない充実した観衆調査を自主的に実施しています。ふつう、美術館によるアンケートは,館内に置かれた用紙に、訪れた人が自主的に書き込むという形のため、来館者の1割程度しか把握できません。しかしこの館では館内にアンケートの場所と人員を一定の期間配置し、協力をお願いするという形で、私の調査方法と共通点があります。このデータと私がおこなったデータを比較することで、訪問者の居住地や履歴、年齢、性別に関する特徴に類似が見られたことは、たいへん有益でした。これまでの調査全体の概要、分析に関する小論を、98年4月刊行の「現代美術館学」(並木他編、昭和堂)のなかに、「美術館との対話----社会学」として発表しました。当初、右も左もわからず開始した観衆調査ですが、調査に回答頂いた人数も5000を越え、また、美術館側からのさまざまな要望などに実際に肌で触れることができ、この調査の価値がますます実感されております。今後とも調査を継続いたしますので、各方面からのご協力をお願いいたします。このたびの研究補助のおかげにより、以下の美術館で調査を行うことができ、たいへん感謝しております。藤田美術館(大阪市)京都市美術館徳川美術館(名古屋市)豊田市美術館愛知県美術館(名古屋市)また、これまでの調査によって得られながら集計が遅れていたデータにつきましても、研究補助金によって入力作業を行うことができました。これらの結果を97年10月に行われた日本社会学会第70回大会で発表することができました。さらに京都市美術館で行った調査では、地元マスコミから調査そのものに対する関心が寄せられ、98年3月に『京都新聞』紙上で調査の経緯と結果を発表することができ、反響を呼んでおります。この京都市美術館での調査結果は、ちょうど平安神宮の鳥居をはさんで真向かいにある京都国立近代美術館で、以前行った調査結果と比較することにより、たいへん興味深いものとなりました。すなわち、(1)京都市美の観衆は京都近美のそれに比べて男性の割合が多い。(2)京都市美の観衆は京都市内からが半分以上で、2割程度の京都近美と対照的である。(3)京都市美の観衆は友人どうしよりも夫婦や家族での来館が多く、よりアットホームな憩いの場となっている。以上のように、立地条件の似た美術館ではあっても観衆の特徴に差があることを証明することができ、またそれを新聞紙上に発表できたことは、この研究補助金のおかげであり、大いに感謝いたします。
間狂言台本をめぐる研究

間狂言台本を多く収集し、その伝存状況等について把握することができた。また、間狂言に限らず、幅広く能楽資料の研究を進めることができ、とりわけ島原藩の能楽について多くのことが明らかにできた。長崎県島原市の島原図書館松平文庫所蔵の間狂言台本の調査を中心に行った。間狂言台本の性格は徐々に明らかになりつつあるが、二種の間狂言台本の全貌についてもう少し詳細な調査を行う必要があるため、論文としての発表は現在のところ見送っている。しかし、その位置づけについては見通しが出てきた。これらの資料としての位置づけをよりはっきりさせるため、松平文庫の能楽関係資料、あるいは島原藩関係資料の調査を同時に行っている。その中で、島原藩における能楽や近世の能楽について貴重となる、宝生大夫関係の資料に着目し、藝能史研究會二月例会(平成19年12月9日)において自頭発表を行った。能役者と島原藩を含む諸藩との関わりの一端を明らかにし、島原藩における狂言の実体を探りながら、最終的に島原藩の狂言、間狂言台本の解明につなげていく。藩の資料の中から、狂言役者や能役者の氏名を見つけることができたが、藩の記録の量が膨大であるため、全てを調査するにはかなりの時間を要するものと思われる。引き続き、なるべく短期間で多くの資料調査を行っていくつもりである。また他の間狂言資料については、京都大学文学部蔵『大蔵流惣間語』について、デジタル画像にまとめることができた。今後、翻刻作業も含め、特に大蔵八右衛門派の間狂言台本について、資料収集と調査を引き続き行っていく予定である。長崎県島原市の島原図書館松平文庫所蔵の間狂言台本の調査を中心に行っている。「文政七年」の奥書を持つため、この周辺の時代の島原藩の能楽を探ることに重点を置いた。まずこの時代の藩主であった松平忠侯の天保三年の奥書を持つ伝書『乱伝書等』より、当時の能が金剛流であること、また「大友勘之丞」の名が見え、島原藩日記の記事より、この人物が江戸住みの金剛流の役者であろうことが明らかになった。さらには忠侯の先々代に当たり、宇都宮藩から再び島原藩に転封された忠恕時代には、既に金剛流であり、大友勘之丞が稽古を行っている。以前に調査した初代藩主・忠房の時代には宝生流であり、この間の時代についても調査することにより、島原藩の能楽の変遷の流れをある程度把握できる見通しが出てきた。また同文庫に所蔵される謡本の中に、同時代の書写になる金剛流謡本が数種類見られ、これらもその能楽史を考えるにおいて重要な位置を占めるものと思われ、今後の調査対象の一つとしたい。こうした中において、間狂言台本がどのような経路を経て島原藩に流入したのか、また一部の内容が重なる京都大学文学部蔵『大蔵流惣間語』についても、その履歴の一端が明らかにできるのではないかと考えている。他機関所蔵の間狂言台本についても調査を続けながら、これらの台本の位置付けをさらに明らかなものとすると同時に、特に島原藩の能楽についての調査も重点的に続けていくつもりである。長崎県島原市の島原図書館松平文庫所蔵の間狂言台本についての調査を進めた。特に文政7年の奥書を持つ『間狂言』(一冊)を取り巻く状況にたいて、他の資料の調査と併せて行ってきた。この台本が書写されたのは藩主・松平忠侯の治世に当たるが、忠侯が稽古を受けている大友(大供)勘之丞という江戸住、金剛座の地謡役者につき、さらに明らかにすることができた。今後、間狂言台本が書写された背景などを、この役者の周辺を中心に調査して明らかにしていくつもりである。この台本と京都大学文学研究科図書館蔵『大蔵流惣間語』との内容の関わりについては、近く成稿する予定である。その上に立ち、さらに『大蔵流惣間語』を中心とする台本研究を進めていきたい。その他の間狂言台本について、国立国会図書館、内閣文庫、早稲田大学演劇博物館、法政大学能楽研究所などの研究機関所蔵のものを中心に、その内容の検討や比較を行っている。分量が膨大であるため、体系的にこれをまとめるのはかなり先のことになると思われるが、今後も調査を継続しながら、まずは曲ごと、流派ごと、台本ごとなど的を絞った観点から逐一その成果について発表を続け、最終的に全体像を明らかにし、諸台本の系統などを体系づけていきたい。また一方で、島原藩の能楽についてかなり多くのことを解明できているので、引き続き間狂言台本にとどまらない調査も進め、島原藩の能楽の歴史についてまとめる機会も持ちたいと考えている。
自由表面下の非定常水中翼に働く流体力に関する研究

平成元年度の研究では、任意形状の三次元翼が調和振動する際に翼に加わる非定常流体力について、ダブレット分布を用いた新しい数値解法を提案し、従来から知られている結果と比較することによってその信頼性を確かめた。また、いくつかの平板翼、三角翼に対して実験を行い、定常揚力特性および上下揺の場合の非定常揚力特性を比較したところ、理論と実験の一致は、全般的に良好であること、三次元翼の非定常揚力特性は位相平面上へプロットすることによって容易に理解しうることなどを示した。さらに、胴体と翼が一体として存在する場合の両者の流体力学的干渉問題について考え、後流渦は翼からのみ流出すると仮定した近以理論と実験とを比較した。平成2年度は、自由表面下の2次元水中翼に働く流体力について、翼厚を考慮した数値計算プログラムを開発するとともに2種類の対称翼に対して実験を行い、比較検討した。定常翼に働く流体力は、流れ関数による表現を使って翼表面に分布された接線ダブレットに関する積分方程式を解いて求めた。また、非定常問題については翼および後流渦から発生する波動項を含めてグリ-ン関数の計算を行い、速度ポテンシャルに関する積分方程式を導いた。実験は、NACAOO12およびNACAOO24の2種類の翼を用い、没水深度、定常迎角などを変化させて定常流体力と強制上下揺時の非定常揚力などを求めた。これらの理論計算値と実験を比較した結果、(1)定常揚力は没水深度が小さな時に大きくなり、没水深度に応じて定常揚力が0となる迎角がある、(2)翼厚の違いによる流体力の変化はそれほど大きくないが、翼厚が大きいほど付加質量係数は一般に小さくなる、(3)自由表面影響は前進速度と動揺周波数の比が一定の関係を満たすときに大きく表れる、などの結論を得た。水中翼は船舶や水中ロボットの運動制御の目的のために頻繁に用いられる構成要素のひとつであり、その流力特性を精度良く推定することは重要である。今年度の研究では曳航体の深度制御で多用されている低アスペクト比翼の流力特性を明らかにする目的で、アスペクト比が1と2の矩形翼と、2と4の三角翼に対して(1)定常流中の定常揚力、(2)上下揺時の非定常揚力、および(3)定常迎角がある場合の前後揺時の非定常揚力などを理論的・実験的に研究した。理論計算は3次元揚力面理論によるポテンシャル計算で、ダブレット分布によって任意形状の翼に適用できるものを新たに開発した。実験では3次元翼の形状やアスペクト比の違いによる揚力の変化を明確にするために、今回は没水深度を大きくし、自由表面の影響を除いて簡単化した。これらの計算と実験結果の比較によって、定常揚力についてはアスペクト比が1の矩形翼では翼端からの渦放出によって大迎角でも失速が遅れ、揚力が増加するなどの非線形影響が好ましい方に働くこと、三角翼は矩形翼に比べて失速角が大きいので揚力については好ましいことなどがわかった。次いで、非定常揚力については付加質量係数と減衰力係数に位相分離して比較したが、一般的には理論と実験の一致は良好であることがわかった。しかし、無次元周波数が小さな所で付加質量係数が一様流速の影響によって変化することや逆に高周波数域では減衰力に粘性抗力と思われる非線形影響が生じることなどの問題点も明らかになった。これらについては、没水深度が小さな場合に生じる自由表面影響の問題とともに来年度の研究で考察したいと考えている。自由表面下の2次元水中翼に働く流体力について、翼厚を考慮した数値計算プログラムを開発するとともに2種類の対称翼に対して実験を行い、比較検討した。