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腎障害時における肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構

腎不全患者に対してβ遮断薬プロプラノロールを経口投与すると、薬物血中濃度(AUC)が健常者の78倍に増大する事が1970年代に報告された。その後の研究によって腎疾患時の薬物血中濃度の上昇は経口投与時のバイオアベイラビリティの上昇(肝臓における初回通過効果の低下)に起因する事が明らかにされているが、その詳細なメカニズムは不明であった。本研究では、腎機能低下時における肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構を解明するため、数種類の腎障害モデルラットを用いて検討した。その結果、シスプラチン誘発腎障害モデルでは「小腸における薬物吸収速度の増加によって、肝初回通過代謝に飽和性がある薬剤のバイオアベイラビリティが上昇する。」との知見を得た。しかし、尿管結紮腎障害モデルの場合は、「小腸吸収速度の上昇は認められず、肝サイトゾル画分のNADPH生成速度の低下に起因する肝クリアランスの低下によって、バイオアベイラビリティが上昇する。」事が示唆された。一方、小腸と肝臓の薬物代謝機能を評価するため、各種腎障害モデルラットを用いて組織中のCYP3A分子種のタンパク発現量と薬物代謝活性の変動性を評価した。その結果、a)腎障害時の肝CYP発現量の変動は、一様でなく限られた分子種の活性が低下する事、b)肝CYP活性の低下は腎障害の発症機序によって異なる事、およびc)小腸と肝臓におけるCYP3A代謝活性は必ずしも相関しない事を見出した。さらに、小腸薬物吸収速度について記述可能な速度論モデルを構築するため、Caco-2細胞を用いた薬物輸送・代謝実験系を確立した。本研究の成果は、腎障害時における肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構の解明に繋がるものと考えられる。」との知見を得た。」事が示唆された。腎機能低下時に肝代謝型薬剤を選択することは、薬物動態特性に基づいた合理的な薬物療法の基本である。しかし、一部の肝代謝型薬剤の体内動態が腎障害患者において顕著に変動するという事実は、この基本に当てはまらない特筆すべき事例として、臨床薬理学や薬物動態学の教科書に取り上げられている。すなわち、β-遮断薬プロプラノロールを経口投与した場合、腎不全患者において薬物血中濃度が健常者の数倍にも増大することが1970年代に報告された。その後の検討から、腎疾患時の薬物血中濃度の上昇は、経口投与時のバイオアベイラビリティの上昇(肝臓における初回通過効果の低下)に起因することが明らかになっているが、その詳細なメカニズムは不明であった。そこで本研究では、腎機能低下時の肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構の解明を図った。数種類の腎障害モデルラットを用い、小腸のバリア機能の変化と肝初回通過代謝の変動性を評価した。腎障害時にはプロプラノロールの肝代謝活性に有意な変動は認められないものの、小腸の吸収速度の上昇に伴い肝初回通過代謝が飽和性を示し、肝抽出率が低下するためバイオアベイラビリティが上昇することを明らかにした。すなわち、「腎障害時には小腸のバリア機能が低下し、薬物の吸収速度が増加する。肝初回通過代謝に飽和性がある薬剤では、小腸からの吸収速度の上昇に伴い肝初回抽出率が低下し、バイオアベイラビリティが上昇する」ものと考えられる。本研究結果は、全てではなく一部の肝代謝型薬剤の体内動態が腎障害時に顕著に変動するという現象を合理的に説明することが可能であり、薬物個別投与設計法の改良のみならず、薬物動態学の進歩にとっても有用な知見と考えられる。肝代謝クリアランスが大きい薬物については、経口投与時に肝初回通過効果を受けるため、バイオアベイラビリティに大きな変動が認められる。

申請者らは最近、チトクロームP450(CYP)3A4で代謝される免疫抑制剤タクロリムスの体内動態を検討した結果、経口投与時の初回通過効果に対しては、肝臓のみならず小腸における代謝が大きく関与し、薬物動態の個体差の極めて重要な原因となっている事を見出した。さらに、タクロリムスや抗不整脈薬アジマリン、あるいはβ遮断薬プロプラノロールのように肝代謝が飽和性を示す薬剤では、小腸における吸収・代謝速度の変動が、肝初回通過効果に対しても影響を及ぼすとの知見を得ている。そこで、本研究では、生体異物障壁としての小腸および肝臓の協働機能に注目し、バイオアベイラビリティの変動機構に関して主に基礎的観点から解析を行う事を目的として以下の検討を行った。1.腎障害時における小腸・肝代謝型薬剤のバイオアベイラビリティ変動機構:小腸と肝臓の代謝機能を評価するため、各種腎障害モデルラットを用いて組織中のCYP3A分子種のタンパク発現量と薬物代謝活性の変動性を評価した。また、小腸薬物吸収速度や肝CYP発現量の変動とは異なる新たな肝代謝変動機構の解明を行った。2.小腸および肝臓の協働機能の速度論的解析:小腸薬物吸収速度に及ぼすP-糖蛋白質やCYP3A4発現量の影響について記述可能な速度論モデルを構築するため、Caco-2細胞を用いた薬物輸送・代謝実験系を確立した。
行動観察によるユーザ状況・意図推定を用いた作業支援システム

本研究の目的は、機械の中に気の利いた秘書が居るかの如くユーザの状況や意図を理解して意志決定に必要な情報提供を行うWeb知能型エージェントの開発である。この実現には、ユーザの意図を推定する推論アルゴリズムの確立が重要となる。最終年度は音声、テキスト情報に基づいた自然言語処理によるユーザの状況推定技術を用いたエージェントシステムの応用、評価を中心に研究を行った。具体的には、音声対話による意図理解、テキスト情報に基づいた状況・意図理解に向けて、ユーザの目的理解とそれらの情報に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントの研究を進めた。ユーザと雑談対話を続けるためには、対話内容を理解するため、一般的に様々なドメインの知識をカバーした巨大な知識ベースを必要とする。しかしながら、提案するカウンセリングエージェントは来談者中心療法に基づいたカウンセリング知識を用いることにより、ドメイン知識を用いずに対話を進めることができる。また、日本特有の頷きなどのノンバーバルなコミュニケーションを無機物である人工知能エージェントに導入することによる心理的効果の検証などを行った。これらの音声認識に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントシステムの研究成果はIEEEが主催する多数の国際会議において発表し、最終的にはSpringerの国際ジャーナルに採択された。また、テキスト情報からのユーザ状況推定エンジン開発のため、ディープラーニングを用いた自然言語処理についての研究を進めた。特に、ユーザのプロファイル情報とメール文章などのテキスト情報から行動予測を行うもので、最終的に会員制サイトにおけるVoice of Customerから退会行動の予測などの応用研究を行い、こちらも国際会議において発表を行った。具体的には、直感的に探し出す事が難しいモノ・コト、香水などの感性的要素を含む対象の検索エンジン、行動観察を通してユーザの意図を推定する推論エンジン、検索目標が明確ではなく探索的行動が必要な検索の支援技術、ユーザの主観感覚に自動的に合わせる直感サポートシステムが含まれる。本年度は、検索システムのプロトタイプ作成に着手した。購入を予定していた注視点計測装置が予算不足で購入できないため、別の方法を模索しつつ、プロトタイプシステムの構築中であるため。具体的には、直感的に探し出す事が難しいモノ・コト、香水などの感性的要素を含む対象の検索エンジン、行動観察を通してユーザの意図を推定する推論エンジン、検索目標が明確ではなく探索的行動が必要な検索の支援技術、ユーザの主観感覚に自動的に合わせる直感サポートシステムなどが含まれる。本年度は、対話による意図理解、テキスト情報に基づいた状況・意図理解に向けて、ユーザの目的理解とそれらの情報に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントの研究を行った。目標とするWeb知能型エージェントの実現に向けて、対話による意図理解、テキスト情報に基づいた状況・意図理解に向けて、ユーザの目的理解とそれらの情報に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントの研究を進め、国際会議において発表した。本年度は音声、テキスト情報に基づいた自然言語処理によるユーザの状況推定を中心に研究を進めた。音声認識に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントの3Dモデル版やロボット版などを実装し、カウンセリングとしての有用性を検証し、国際会議において発表した。特に、ユーザのプロファイル情報とメール文章などのテキスト情報から行動予測を行うもので、会員制サイトにおけるユーザ情報から退会行動の予測を行うなどを行った。目標とするWeb知能型エージェントの実現に向けて、対話による意図理解、テキスト情報に基づいた状況・意図理解の研究を進めて研究発表を行った。ユーザの目的理解とそれらの情報に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントの研究を進め、国際会議において発表した。

これらの音声認識に基づいて対話を行うカウンセリングエージェントシステムの研究成果はIEEEが主催する多数の国際会議において発表し、最終的にはSpringerの国際ジャーナルに採択された。また、テキスト情報からのユーザ状況推定エンジン開発のため、ディープラーニングを用いた自然言語処理についての研究を進めた。特に、ユーザのプロファイル情報とメール文章などのテキスト情報から行動予測を行うもので、最終的に会員制サイトにおけるVoice of Customerから退会行動の予測などの応用研究を行い、こちらも国際会議において発表を行った。ユーザの行動情報を収集するためのシステム作りと、直感的検索をサポートするためにユーザ意図と検索結果との差を自動補正するシステムの構築を進める。ユーザの行動情報を収集するため、GPSなどのセンサー情報やスマートフォンアプリなどを活用したシステム作りと、Web上のデータを利用した知識獲得、ユーザの意図理解のため、テキストマイニング手法の研究を進めていく。当初は注視点計測装置を用いたユーザの意図推定を予定していたが、購入を予定していた注視点計測装置が予算不足で購入できなかったため、自然言語処理を用いてユーザの意図推定を行う方向で研究計画を変更した。また、ユーザの行動情報を収集するため、GPSなどのセンサー情報やスマートフォンアプリなどを活用したシステム作りと、Web上のデータを利用した知識獲得、ユーザの意図理解のため、テキストマイニング手法の研究を進めていく。購入を予定していた注視点計測装置が購入できなかったため、そのための予算が残った。購入を予定していた注視点計測装置が購入できなかったため、そのための予算が残った購入を予定していた注視点計測装置が購入できなかったため、そのための予算が残った。その他のセンサー利用なども検討したが、最終的にディープラーニングを用いた自然言語処理による方法に研究方針を変更した。ディープラーニングによる処理は多大な計算資源が必要なため、そちらとシステム構築費用に残額を利用する予定。次年度予算と合算して注視点計測装置の購入を検討する。次年度予算と合算してセンサー購入を検討する
在中国日系企業のリスク管理に関する調査・研究

調査期間の内、前半を文献並びに専門家などとの研究会を中心に、本領域の理解を深めることとした。また、数回程度の国内企業への聞き取り調査を行った。調査後半は、国内企業への調査とともに、2017年11月に台湾を訪問し、大華科技大学の李右亭教授と同教授のスタッフと台湾の最近の経済状況はじめ、中台関係からグローバル戦略におけるリスク管理について意見交換をした。また實践大学の羅王魚媚教授と企業戦略の観点からのリスク管理について、さらに全元科技コンサルティングの代表である、呉偉文氏と意見交換をした。日系企業に比べ、台湾企業のリスクマネジメントの意識の高さを認識した。企業経営に対するリスクは一言でリスクといっても極めて広い内容を含んでいる。中国における反日デモも企業にとってのリスクであれば、2011年3月11日の東日本大地震とそれによる津波といった自然による被害も企業リスクである。また最近のウクライナ状勢に対するEUとアメリカそして更にはわが国の対応も、国際政治だけでなく経済や民族その他の様相を含む多様な交差を見せている。そこで、われわれは本度(H26)においては、文献による研究ならびに数度の研究会をとおして、企業リスクについての基本的な分類を試行的に行った。そこでは、従来からのリスク要因である、例えば「政治・法律的要因」「経済・産業的要因」「地政学的要因」「社会的要因」「地理的要因」などの他に、企業そのものの中に潜む「組織文化的要因」をも併せて考えるべきであるとの考えに至っている。すなわち、日本企業の持つ組織文化や社風といった要因が、別の角度で見ると当該企業のリスク要因となっている、という視点である。本調査研究以前にはあまり意識されなかったが、例えば今アメリカ議会も巻き込んで問題となっている自動車部品メーカーのタカタの問題は、そうした側面を強く持っているのではないかと思われる。さて、26年度においては、研究代表者は調査のために中華圏への出張を準備していたが、健康上の理由(怪我)により本年度は断念せざるを得なかった。27年度においてはぜひとも実行したいと考えている。本年度、すなわち平成27年度については、昨年度の進捗を踏まえながら、引き続き研究会、学会などへの参加を通じてテーマに関する理解や認識を深めていった。たあ、現地への調査については、数社に対し打診を試みたが、色よい返事をいただいていないので、さらにアプローチを続けている。ただ、日本企業内部のリスクマネジメント、ならびにガバナンスに関する調査・研究を続け、国内での企業インタビューを行った。すてきナイスグループ(東京証券市場1部上場)への聞き取りでは、(その概略)当社は韓国の釜山で、物流倉庫、木材加工工場などを所有しているが、北朝鮮の持つリスクを踏まえ、物流拠点としての釜山は活用するものの、北朝鮮に近いソウル等への進出は控えているとのことであった。さらに、中国本土への進出も積極的には行っていないとのことで、慎重な姿勢であった。その分、数年前より、ヨーロッパにおける住宅開発、とりわけベルギーにおける木造5階建ての老人ホームの建設は注目に値しよう。同社の持つ木造の耐震建設の強みを生かしての進出であった。ただ、ヨーロッパも、現在テロなどの政治リスクもありそれをどのように克服するかが新しい課題となっている。その他、リスクにかかわるガバナンス研究として、オリンパスの事例をもとに、日本企業の組織文化が持つ諸問題をまとめ、3月26日に函館で開始漁れた、日本経営学会、ならびに経営哲学学会の合同部下にて、代表者の大平が報告を行った。来年度(平成28年度)についてjは、中華圏での現地調査を行いたいと思っている。国内での調査研究はおおむね順調であり、アジアに進出している企業へのインタビューを行ったが、海外での調査がメンバーの日程調整が難しく、27年度はできなかった。28年度はぜひとも行いたい。今年度(平成28年度)の調査研究においての主要課題は、前年度においてなしえなかった、国内外の現地での調査である。国内においては、前年度も調査をさせていただいたすてきナイスグループに引き続きインタビューを行った。当社の海外拠点は。ヨーロッパ、アメリカ、ニュージーランド、インドネシア、そして韓国である。とりわけ韓国の釜山においては物流センターならびにプレカット工場を持っている。当社の戦略として、さらにプレカット用の新しい機械を導入予定であったが、今年(2017年、平成29年)に入ってからの、北朝鮮の軍事的動向や、それに対するアメリカならびに日韓の対応を巡って、不測の事態も考えられるとして導入を見合わせていることが分かった。このようないわば国際政治をめぐるリスク状況において、新しい戦略の延期が実際に取られていることがインタビューを通して分かった。さらに、3月に台湾に調査に出かけた。周知のように、同国は大統領が交代し。親中国よりの大統領から、親米ないし親日よりの大統領に交代した。この辺の事情が進出する日系企業や在台湾の日系企業などにどのような影響を及ぼしているかの調査であった。ただ、時間的な制約があり、今回は現地の大学の研究者(台湾政治大学、東呉大学)らとの意見交換を行った。本研究は、来年度にも延長が認められているので、上記日系企業の釜山の状況や、台湾さらに国内外の企業などへ調査を行い、まとめる予定である。当該年度(平成28年度)においては、内外の企業などへの調査を実施する計画であったが、国内1社海外2大学で、とりわけ海外での企業訪問ができなかった。この点については、今年度(平成29年度)への延長が認められているので、韓国と台湾において行う予定である。

中華圏における日系企業への聞き取り調査とそこでの学識経験者へのインタビュー。並びに、日本企業へのインタビューであり、リスクを如何に捉えているかという意味で重要なものであると考えている。国内では東証1部上場のA社(業種は小売・卸)への数度のインタビュー訪問を行った。当社は、中国、韓国はじめヨーロッパ、アメリカ、オーストリア、ニュージーランドそしてインドネシア等でも事業展開をしており、とくに北朝鮮問題で注目されていた韓国の事業においては、ソウルの事業を一端閉めることとした。さらに、釜山に工場をと物流センターを持っているが、これについては、物流基地としての重要性からのこすことに決めている。さらに海外では、2017年11月1日から3日にかけて台湾を訪問し、1日には大華科技大学の李右亭教授を訪問。同教授と意見交換の後、同大学の李教授のスタッフとの研究会に出席した。台湾の最近の経済状況はじめ、中台関係からグローバル戦略におけるリスク管理について意見交換をした。11月2日の午前10時より、17時まで實践大学の羅王魚媚教授を訪問。企業戦略の観点からのリスク管理について意見交換した。11月3日には、午前10時から12時、さらに14時から17時まで、大華科技大学の李右亭教授とともに、全元科技コンサルティングの代表である、呉偉文氏を訪問し、日系企業を含む、アジアでのリスクマネジメントについて説明を受け、意見交換をした。現在、台湾の政権は親米・日であり中とは距離を置いている政権であることから、台湾自体が中国に対して極めて微妙な対策をとっていることが伺えた。また、本年度においては数回にわたり研究会を行い、本テーマについて議論し理解を深めた。本年(2018年3月)に海外リスクに関わっての企業不祥事についての記事を作成した(『衆知』(2018.3-4号))今後は、学会報告を計画している。調査期間の内、前半を文献並びに専門家などとの研究会を中心に、本領域の理解を深めることとした。また、数回程度の国内企業への聞き取り調査を行った。調査後半は、国内企業への調査とともに、2017年11月に台湾を訪問し、大華科技大学の李右亭教授と同教授のスタッフと台湾の最近の経済状況はじめ、中台関係からグローバル戦略におけるリスク管理について意見交換をした。また實践大学の羅王魚媚教授と企業戦略の観点からのリスク管理について、さらに全元科技コンサルティングの代表である、呉偉文氏と意見交換をした。日系企業に比べ、台湾企業のリスクマネジメントの意識の高さを認識した。計画当初の文献研究、専門家を交えての研究会の開催等の進捗についてはおおむね計画通りであった。ただ、現地への調査については、上記にも触れたように研究代表による怪我のため、26年度は見送りとなった。中華圏での現地調査を行う。中国本土が万が一難しい場合は、台湾、香港、シンガポールなどを考えている。この調査と、国内での研究会等の成果を踏まえて、日本企業のもつリスクマネジメントについての特質の抽出、ならびに仮説の構築を考えたい。
ベクトル制御系と特性算定に使用される誘導機電気的定数の不一致原因明確化の研究

三相誘導電動機の特性算定用電気的定数を求めるための手法として、JEC準拠法(A法、励磁インピーダンスを求める際に1次漏れインピーダンスを考慮する方法)を採用した。これは主に簡便であるとの理由による。また、ベクトル制御系に使用される定数を求める方法は、本研究では新たに開発したオートチューニング(B法)によることにした。この手法は、チューニング信号を与えることによってベクトル制御時と類似な誘導機の動作状態において非常に精度良く定数を求められるものであり、本研究の成果の一つでもある。これらの手法によって、各々の電気的定数を求め、両者の定数を使用して負荷特性算定を行った。また、ベクトル制御系を構成し、制御性能に関するデータを収集した。これらについてはシミュレーション、実験とも行い、精度の検討に用いた。その結果、A法で得られた定数でベクトル制御を構成した場合、瞬時トルクは多少悪化するが、入出力トルクの線形性はほぼ維持され、ベクトル制御が良好に立ち上がるための適切な定数にはある程度の幅があり、負荷特性算定用定数でも有効な場合があることが明らかになった。また、B法により得られた定数で負荷特性算定を行うと、電動機の定格出力付近までは算定値は実測値に比較的良く一致するが、それ以上では誤差が顕著になることがわかった。両定数値の中で大きく異なるのは1次と2次の漏れリアクタンス値であり、チューニングにより得られた漏れリアクタンス値が負荷特性用定数値のそれより2倍程度大きい結果となった。この主な原因の一つは、チューニング時に電動機に与える信号、すなわち誘導機内部の動作状態の相違によるものと考えられる。さらに、本研究では、固定子鉄損を無視してベクトル制御系の定数を求めているので、この影響も含まれている。固定子鉄損を考慮することにより、ベクトル制御系の定数をさらに精度良く求める研究は今後も引き続き行っていく予定である。PWMインバータの設計、製作は完了し、ベクトル制御の構成もハード、ソフトの両面でほぼ完成した。現在細部の調整を行っている。文献調査の結果より、本研究で用いる特性算定用定数決定法および定数のチューニング法を選定する予定であったが、検討の結果前者の方法としては、現在も広く使用され、特定算定用定数決定法の標準ともなっている規格JEC-37に示されている方法に準拠した手法を採用することにした。また、後者のチューニング法については、誘導機の初期定数を自動的に得ることができる(チューニング)方法についての適切な文献が少なく、適当と考えられる手法が見あたらなかったことから、新たにこれを開発することにした。新手法の有効性についてはシミュレーションおよび実機実験結果より確認することができた。このチューニング法はベクトル制御を構成する一部分である電源としてのインバータを用いて、比較的容易に実施でき、人手と時間を大幅に短縮できる手法である。この成果は本研究に関連して生まれたものであり、開発にはかなりの時間と労力を割いてしまったが、非常に価値ある研究成果と考える。本手法により得られた電動機の電気的定数とJEC-37準拠法により得られた定数を比較したところ、次のことが明らかになった。1.テストモータの場合、両者の定数間に予想したほどの相違が見られなかった。2.ベクトル制御時の瞬時トルク波形は、チューニングにより得られた定数を用いた場合のほうがわずかによかった。以上、今年度研究実績の概要を述べた。昨年度、誘導機ベクトル制御系の初期定数を自動的に求めることのできる手法(チューニング手法)を新しく開発したが、この手法について評価を得るために追加試験を種々行い、電気学会に投稿した。投稿結果はまだ確定していない。

また、これと並行して研究実施計画に基づき、チューニングにより得られた誘導機定数とJEC-37準拠法により得られた定数を用いた各種実験を行い、その結果を考察し電気学会回転機研究会で発表した。これまでの実験結果を整理すると、負荷特性算定においてやはりJEC-37準拠法による定数を用いた場合の方が精度が良く、チューニングによる定数を用いたときには電動機の定格出力付近までしか精度が保証されなかった。しかし、チューニング時の信号を変えることにより一部の定数がJEC-37準拠法による定数値に近づくことが確認された。両者の定数値に比較的大きな相違が見られたのは誘導機の二次抵抗と一次、二次の漏れリアクタンスである。しかし、漏れリアクタンスについてはこれもチューニング時の試験条件により変化するため、今後さらに検討を要する。JIC-37準拠法では、拘束試験時の電圧波形以外は正弦波であるが、チューニング時の誘導機の印加電圧、電流波形は非常に複雑な波形を示している。これは電圧、電流がインバータより供給されることおよび本チューニング手法自体に起因するものである。これらの影響については今後も引き続き検討を行う予定である。
肝細胞癌特異的なシグナル伝達経路からみた難治性進行肝細胞癌に対する治療の確立

IFN併用化学療法の治療効果の増強の可能性について検討した。<1>IFN併用化学療法の作用機序の検討【IFNレセプターからのシグナル伝達を介した抗腫瘍効果の機序】【免疫賦活作用からのapoptosisの誘導】免疫賦活作用増強のために、IFN-αの代わりにIFN-βの組み合わせの可能性について解析し、抗腫瘍効果はIFN-αと同等もしくはそれ以上であった。また、IFN併用化学療法下での、CTLの誘導と肝細胞癌細胞株のapoptosisの関連が明らかになった。【抗血管新生作用関連】IFNの抗血管新生効果に関しては、腫瘍内における血管新生関連因子(TSP、Ang-1、Ang-2、VEGF、Tie2、HIF1-α)のmRNAレベル及び蛋白レベル(免疫組織染色、ELISA法)での評価においては、Ang-2の発現が抗腫瘍効果との関与の可能性を明らかにした。<2>難治性進行肝細胞癌症例に対するIFN併用化学療法の効果の検討【効果予測式の作成と臨床応用】効果予測を前提とする臨床応用のために、肝癌細胞株を用いて網羅的遺伝子解析(cDNAmicroarray)を施行し、key遺伝子についての検索を行った。pick-upされたこれら遺伝子群と臨床検体での結果の相互性について臨床検体で検討を加えたところ、85%の可能性で効果予測が可能で、効果予測式作成のための有用性を認める遺伝子が示された。IFN併用化学療法の作用機序の検討(1)免疫賦活作用にもとずくapoptosisの誘導現在までに、IFN併用化学療法下での、TRAIL-TRAIL受容体を介した宿主のNK細胞の関与とIFN併用化学療法の抗腫瘍効果について、明らかにしてきた。今年度は、さらにこの系に加えて、Fas-FasLを介した作用についても、そのシグナル伝達機構の解析により、IFN併用化学療法下での、CTLの誘導と肝細胞癌細胞株のapoptosisとが関連していることが明らかになった。(2)IFN受容体からのシグナル伝達を介した抗腫瘍効果肝細胞癌細胞株を用いて、IFN受容体からのシグナル伝達に関して、IFN-α、IFN-βの両因子が受容体と結合した後に発現するSTATのリン酸化以後のシグナルと抗腫瘍効果との直接的な関係について、現在検討中である。(3)抗血管新生作用関連IFN併用化学療法の治療効果の増強の可能性について検討した。<1>IFN併用化学療法の作用機序の検討【IFNレセプターからのシグナル伝達を介した抗腫瘍効果の機序】【免疫賦活作用からのapoptosisの誘導】免疫賦活作用増強のために、IFN-αの代わりにIFN-β等の組み合わせの可能性について解析し、抗腫瘍効果はIFN-αと同等もしくはそれ以上の感触を得た。【抗血管新生作用関連】IFNの抗血管新生効果に関しては、in-vivoモデルでAng-2の関与の可能性を明らかにした。pick-upされたこれら遺伝子群と臨床検体での結果の相互性について検討を加えたところ、いくつかの遺伝子において効果予測式作成のための有用性を認める遺伝子が示された。
単純ヘルペスウイルスのヒトインターフェロン耐性遺伝子の解析

IFNに高感受性を有するHSV-1、HSV-2両株より得たIFN耐性回復型組換えHSV株の分析から、HSV-2のIFN感受性変異は、HSV-2ゲノムのBamHI-A、E断片またはBglII-I、N断片のいずれかに存在すると考えられた。これらのDNA断片を、IFN耐性HSV-2株よりクローン化し、IFN高感受性HSV-2株の全ゲノムとco-transfectionしたところ、co-transfection直後の子孫ウイルスのプラーク形成効率はBglII-N断片を用いた場合が比較的高いものの、陰性標準や他のクローン化DNA断片を用いた場合と比べ、大きな差ではなかった。そこで、これら子孫ウイルスをIFN処理細胞で継代したところ、BglII-N断片を用いて生じた子孫ウイルスでのみ、子孫ウイルスのプラーク形成効率の明らかな上昇認められた。HSV-2・BglII-N断片にIFN耐性遺伝子があることを確認するために、プラーク形成効率の上昇した子孫ウイルスから単離したIFN耐性ウイルスクローン、IFN感受性HSV-2親株、及びIFN耐性HSV-2親株からBglII-N内の塩基配列をPCRで増幅し、制限酵素切断分析によって比較検討した。その結果、そのIFN耐性ウイルスクローンは、IFN感受性HSV-2株でではなくIFN耐性HSV-2株の塩基配列を有しており、BglII-N断片上にHSV-2のIFN耐性遺伝領域が存在することが確認された。20種類の単純ヘルペスウイルス(HSV)1または2型株(HSV-1、HSV-2)について、α、β及びγ型の核インターフェロン(IFN)の抗ウイルス効果に対する抵抗性を評価した。その結果、HSVのIFN抵抗性には、ウイルス株間で大きなばらつきが認められた。また、少なくとも、ヒト網膜色素上皮細胞を宿主とした場合には、HSVのIFN抵抗性は、IFN各型間で高い相関性があった。各IFN型間でのHSVのIFN抵抗性の相関係数は、0.9以上であった。IFN高感受性HSV-1株とHSV-2株を、IFN処理細胞に重感染させ、その子孫ウイルスより、IFN抵抗性の回復した型間組換えHSV株を選抜した。それらの型間組換えHSV株のうち、IFN抵抗性の回復度が高い株が4株存在し、その中の一株であるC4Y38株は、HSV-1ゲノムとHSV-2ゲノム間の遺伝子組換え領域が最も少く、これを、BamHIで切断して分析したところ、HSV-2ゲノムからHSV-2のBamHI-A、T断片が失われ、HSV-1のBamHI-I断片が出現した。従って、この領域にHSV-2のIFN抵抗性が存在すると想定される。次に、この領域を含有するHSV-2DNA断片を、IFN抵抗性HSV-2株よりクローン化し、これらの断片を用いてIFN高感受性HSV-2株のIFN抵抗性をレスキューした結果、その中の一つのクローン化DNA断片を用いた場合に、他のクローン化DNA断片を用いた場合よりも、子孫ウイルスのプラーク形成効率が上昇した。従って、そのクローン化DNA断片上にHSV-2のIFN抵抗性に関与したウイルス遺伝子があると推測されるので、現在、確認中である。IFNに高感受性を有するHSV-1、HSV-2両株より得たIFN耐性回復型間組換えHSV株の分析から、HSV-2のIFN感受性変異は、HSV-2ゲノムのBamHI-A、E断片またはBglII-I、N断片のいずれかに存在すると考えられた。HSV-2・BglII-

N断片にIFN耐性遺伝子があることを確認するために、プラーク形成効率の上昇した子孫ウイルスから単離したIFN耐性ウイルスクローン、IFN感受性HSV-2親株、及びIFN耐性HSV-2親株からBglII-N内の塩基配列をPCRで増幅し、制限酵素切断分析によって比較検討した。その結果、そのIFN耐性ウイルスクローンは、IFN感受性HSV-2株でではなくIFN耐性HSV-2株の塩基配列を有しており、BglII-N断片上にHSV-2のIFN耐性遺伝領域が存在することが確認された。
濃厚色素溶液の光ダイナミックスとサイズ効果

I.色素濃厚溶液のエネルギ-マイグレ-ション過程に及ぼす高圧力効果の研究が,ダイヤモンドアンビルを導入することによって初めて可能となった。更に,冷却型PCDマルチチャンネル測定装置の採用により,高圧力下顕微鏡下で螢光スペクトルが波長掃引なしに測定できるようになったので,分光学的な知見が極めて容易に得られるようになった。常圧下ではこれまでの我々の研究から,濃厚溶液で見られるエネルギ-マイグレ-ションの動的挙動はLAFモデルで良好に解析できることが明らかになっているが,極めて高い濃度まで,螢光スペクトルには顕著な変化は認められていない。ところが高圧力下では,濃度が10^<-2>Mを少し越えると,螢光スペクトルには長波長側に新しいピ-クが認められるようになる。この変化は極めて顕著であるため,直接観察によって螢光色の変化として確認できる。その原因として,(a)高圧力が消光中心形成を大きく促進し,形成された消光中心からの発光が新しいピ-クとして観測されるようになってきた。(b)常圧では無螢光性である消光中心が,高圧力下では,発光性の会合体へ構造変化を起す,を考えているが,特に(b)の可能性はこれまでに知られていないもので,事実とすれば重要な新知見となろう。2.微小液滴をネブライザ-を用いて発生させ,それを減圧するという方法で,液滴の微小化がある程度実現できた。1.で導入した螢光スペクトルの測定法が液滴からの螢光スペクトルに及ぼすサイズ効果を確認する上で有効で,今後の研究につながる実験手法を完成することができた。
高活性Pt酸化物触媒を用いた次世代直接エタノール型燃料電池の開発

反応性スパッタリングによって作製したPt酸化物薄膜は,電気化学還元によって,Pt薄膜の約30倍のエタノール酸化活性を示し,DEFCアノードとして極めて有望であると判断された.Pt酸化物薄膜において,PtのCu置換量が10 wt.%程度であれば,高いエタノール酸化活性を維持できることがわかった.Pt酸化物のPtに比しての優位性は,DEFC放電試験においても確認された.(1)スパッタリングによるPt酸化物薄膜の作製及びエタノール酸化特性の評価:高周波マグネトロンスパッタリング装置を用いてPt酸化物薄膜を作製し,アルカリ溶液中でのエタノール酸化活性を調査した.電気化学還元処理を施したPt酸化物薄膜は,Pt薄膜の約30倍もの卓越したエタノール酸化活性を示した.(2)Pt酸化物薄膜の物性評価:電気化学還元を施したPt酸化物薄膜の優れたエタノール酸化活性の要因を調査するために,電気化学還元処理を行う前と後のPt酸化物薄膜の物性評価を行った.EPMA分析より,電気化学還元処理を行う前のPt酸化物薄膜のO/Pt原子割合は1.37であり,PtO2とPtOが共存していると推察された.一方,電気化学還元処理を行ったPt酸化物薄膜のO/Pt原子割合は0.19であり,ほぼ金属Ptではあるが微量のOを含んでいるとことがわかった.この結果はXPS分析の結果と一致した.また,Pt酸化物薄膜は電気化学還元処理によって活性表面積が大きく増大することがわかった.したがって,電気化学還元を施したPt酸化物薄膜の優れたエタノール酸化活性は,微量のOの存在と活性表面積の増大によると考えられる.(3)Pt酸化物薄膜の高性能化:Pt酸化物をスパッタリングで作製する際,他種の金属(Ni,Fe,Cu)を同時に析出させることで,Pt酸化物薄膜の高性能化を試みた.Cuの添加において,電気化学還元を施したPt酸化物薄膜に近いエタノール酸化活性が得られた.したがって,Pt酸化物薄膜へのCuの添加は,Pt使用量の削減に効果があると期待される.(4)DEFC放電試験:Pt酸化物粉末をアノード,アニオン交換膜を電解質,Pt Blackをカソードとして膜電極接合体を作製し,DEFC放電試験を行い,市販のPt酸化物粉末が燃料電池実働条件においてもPt Blackよりも優位な活性を示すことを明らかにした.(1)エタノール酸化反応における生成物分析:電気化学還元したPt酸化物薄膜が,Pt薄膜よりも優れたエタノール酸化活性を示した要因を解明するため,イオンクロマトグラフによる生成物分析を行った.すなわち,-0.1 Cで電気化学還元したPt酸化物薄膜を作用極とし,エタノールを含む電解液中で作用極の電位を-0.2 V vs. NHEに30分間保持後の電解液をイオンクロマトグラフで分析した.仮に,Pt薄膜では炭酸イオンが検出されないが,電気化学還元したPt酸化物薄膜では炭酸イオンが検出されるという結果が得られれば,後者ではC-C結合の切断が進行するために優れたエタノール酸化活性を示したと結論できる.しかしながら,本実験においては,酢酸イオンは検出できたものの炭酸イオンは検出できず,電気化学還元したPt酸化物薄膜が優位な性能を示した要因の解明には至らなかった.(2)各種組成Pt-Cu酸化物薄膜の作製:平成26年度にPt酸化物薄膜へのCuの添加は,Pt使用量の削減に効果があることがわかった.そこで,各種組成Pt-Cu酸化物薄膜の作製し,エタノール酸化活性に及ぼす組成の影響を調査した.Pt酸化物薄膜への10at.%程度のCu添加においては,Pt酸化物薄膜のエタノール酸化活性の低下をある程度抑えることが可能であることがわかった.また,Pt酸化物へのCu添加が,NiやFeの添加に比べてエタノール酸化活性の低下を大幅に抑制した要因は,CuがNiやFeに比して還元されやすいためであることが明らかになった.以上のことから,当初計画していた,最適組成のPt系酸化物触媒の微粉末化ならびにこれを用いた直接エタノール燃料電池放電試験には至らなかった.しかしながら,Pt酸化物薄膜への10at.%程度のCu添加においては,Pt酸化物薄膜のエタノール酸化活性の低下をある程度抑えることが可能であることを明らにした.反応性スパッタリングによって作製したPt酸化物薄膜は,電気化学還元によって,Pt薄膜の約30倍のエタノール酸化活性を示し,DEFCアノードとして極めて有望であると判断された.Pt酸化物薄膜において,PtのCu置換量が10 wt.%程度であれば,高いエタノール酸化活性を維持できることがわかった.Pt酸化物のPtに比しての優位性は,DEFC放電試験においても確認された.エタノール酸化反応の生成物分析以外は,研究実施計画通りに進行し,平成27年度実施予定であったDEFC放電試験を実施できた.電気化学,触媒化学(1)生成物分析:Pt酸化物を電気化学還元することで,エタノール酸化反応活性が著しく向上した要因を,エタノール酸化反応における生成物を分析することで解明する.すなわち,その場赤外分光法により反応生成物を分析し,Ptと電気化学還元されたPt酸化物上でのエタノール酸化反応機構の相違を考察する.(2)各種組成Pt-Cu酸化物薄膜の作製:平成26年度にPt酸化物薄膜へのCuの添加は,Pt使用量の削減に効果があることがわかった.そこで,各種組成Pt-Cu酸化物薄膜を作製し,最適組成を明らかにする.(3)Pt系酸化物触媒の微粉末化及びキャラクタリゼーション:平成26年度の結果および(2)に基づき,Pt系酸化物微粉末を調製する.

調製した酸化物粉末について,ICP-AESやXRD,XPSを用いて,組成や化学結合状態を調査し,媒の素性を明らかにする.(4)調製したPt系酸化物微粉末をアノード,アニオン交換膜を電解質,Pt Blackをカソードとして膜電極接合体を作製し,DEFC発電試験(単セル試験)及び生成物分析(HPLC)を行い,燃料電池実働条件におけるアノード特性を調査する.次年度使用額が生じた理由としては,既存の装置・設備を効率的に使用することができたこと,その場赤外分光法による反応生成物の分析が思うように進行しなかったため消耗品の消費が抑えられたことが主な理由であると考えられる.次年度は,生成物分析,各種組成Pt-Cu酸化物薄膜の作製,Pt系酸化物触媒の微粉末化およびこれを用いたDEFC発電試験を実施する.そのため,設備備品・消耗品に1456,224円を,計測機器使用料に200,000円を当てる.また,研究打合せおよび成果発表の旅費に400,000円を充当する.
カラ類の繁殖戦略と個体シンドロームに関する研究

シジュウカラの音声コミュニケーションと個性および行動シンドロームの適応進化を解明するために軽井沢の小鳥の森周辺において野外調査と野外実験を行なった。2012年度の野外調査は、シジュウカラの繁殖期である7月から2013年3月まで行なった。調査に先立ち、調査地内に100個の巣箱を設置して、シジュウカラの営巣の準備を行なった。捕獲した個体に足環装着による個体識別をおこなった上で、放鳥し、その後、音声再生、剥製提示などの野外実験を行ない、個体ごとの鳴き声の録音を行なった。また捕獲した個体から血液を採取してDNA解析による雌雄の判定を行なった。センサーカメラの設置による鳥類の捕食者の特定、トランスポンダーの装着による個体追跡も行なった。今回得られたこれらのデータを元に、今年度は国際誌に下記の2本の論文を発表することができた。これらの論文は、個体シンドロームに関する北米とニュージーランドの鳥のデータをまとめたものである。イエミソサザイの論文「Aggressiveness, boldness, and parental food provisoning in male housewrens(Troglodytes aedon).」は、ドイツの行動学雑誌『Ethology』に、ニュージーランドミツスイの論文「An observation of interspecific kleptoparasitism o North Island robins by hihi.」はニュージーランドの雑誌『Notornis』に発表された。野外調査と論文執筆は当初予定した以上に進展し、現在、得られたデータから多くの論文を作成中である。シジュウカラの個体シンドロームの研究は、この2年間でいいデータが集まっている。これらのデータを論文化すると同時に、来年度の国際鳥類学会議、国際行動生態学会議においても積極的に発表する。今年度以降については、移籍先が未定のため、具体的な計画は立てられないが、鳥の個体シンドロームの研究で、世界をリードする仕事を続けていくつもりである。カラ類の繁殖戦略と個体シンドロームに関する研究が今回の研究テーマである。個体シンドロームとは個体の攻撃性や積極性、警戒性などのいわゆる個性に関わる普遍的な部分{多くは遺伝的基盤を持つ}が、繁殖したときの抱卵の分担、ヒナへの給餌分担、巣の防衛、配偶相手の防衛などを通じて、繁殖結果にどのような影響を与えているかを解明するための概念である。ある行動傾向を持った個体(たとえば同性への攻撃性が強い)は毎年、同じ傾向を示し、それが子育てにも反映され、同じような繁殖成績を残すとき、それが個体シンドロームと言われる。野外調査は軽井沢町において、シジュウカラを用いて巣箱設置を行ない、実験的に操作できる個体群をつくって観察を行い、データ収集を行った。2011年5月から8月にかけて野外調査(長野県軽井沢町)を行った。(1)落葉広葉樹林内にカラ類用小型巣箱を設置した(150個)(2)シジュウカラの捕獲をおこない。個体識別足環を装着、DNAサンプルの収集を行った(3)個体別の攻撃性についてのデータ収集をおこなった(4)繁殖巣箱へビデオカメラを設置し、繁殖状況の撮影を行った2011年9月から2012年3月にかけては研究室内で、データ解析を行ない、論文を作成した。結果的にH23年度には下記の2本の論文を国際誌に掲載することができたシジュウカラの音声コミュニケーションと個性および行動シンドロームの適応進化を解明するために軽井沢の小鳥の森周辺において野外調査と野外実験を行なった。個体の繁殖戦略と行動シンドロームのデータは順調に集まっているが、野外での調査と言うこともあり、巣が捕食にあったりして、繁殖が失敗し、サンプルサイズが当初の予定よりも少し少なくなってしまった。上記問題点を解決するために、今年は巣箱の設置数を増やし、サンプルサイズを多くするように努力する。
揮発性麻酔薬はGGAによるストレス蛋白誘動を増強するか?

Geranylgeranylacetone(GGA)は,ストレス誘導性heat shock protein 70 (HSP70)を選択的に誘導することが報告されている.ウサギ局所心筋虚血モデルを用いて,揮発性麻酔薬セボフルランがGGAによるストレス蛋白誘導を増強するかどうか検討するために,セボフルランが細胞内で活性酸素を産生しGGAによるストレスタンパク誘導を増幅するという仮説をたてた.本年度はGGA+セボフルラン投与による心筋保護作用が活性酸素スカベンジャー(N-acetylcysteine ; NAC)を投与することによりストレス蛋白誘導にどのような影響を及ぼすか検討した.【方法および結果】対照は虚血4時間前にvehicleを静脈内投与した.GGAは虚血4時間前にGGA5mg/kgを静脈内投与およびGGA5mg/kgを虚血直前まで持続静脈内投与した.セボフルラン(1MAC)は虚血1時間前に30分間投与した.熱ショック(HS)は虚血24時間前にウサギの直腸温を42°C15分間維持した.NACは虚血2時間前から30分間で150mg/kg投与した.30分間の虚血および180分間の再灌流後に心臓を摘出し凍結保存した.後日ウエスタンブロット法を用いてストレス蛋白の発現を調べた.ストレス蛋白の発現.本研究のセボフルランによる活性酸素の産生がGGAによるストレス蛋白誘導を増幅するという仮説は,活性酸素スカベンジャーの投与によりストレス蛋白誘導がむしろ増強される傾向がウエスタンブロット法により観察されたことから,否定的であることが示唆された.Geranylgeranylacetone(GGA)は,胃粘膜保護薬として日本で広く服用されているが,強力な細胞保護作用を示すストレス誘導性heat shock protein 70 (HSP70)を安全にかつ選択的に誘導することが報告されている.我々は,ウサギ局所心筋虚血モデルを用いて,虚血前のGGA静脈内投与が心筋保護作用を有すること,さらに吸入麻酔薬セボフルランにより心筋保護作用が増強されることを明らかにした.本研究は,セボフルランによる心筋保護作用の増強は,セボフルランが細胞内で活性酸素を産生しGGAによるストレスタンパク誘導を増幅するためであるという仮説をたてた.本年度はGGA +セボフルラン投与による心筋保護作用が活性酸素スカベンジャー(N-acetylcysteine ; NAC)を投与することにより心筋保護作用にどのように影響するかを調べた.【方法および結果】対照は虚血4時間前にvehicleを静脈内投与した.GGAは虚血4時間前にGGA5mg/kgを静脈内投与およびGGA5mg/kgを虚血直前まで持続静脈内投与した.セボフルラン(1MAC)は虚血1時間前に30分間投与した.熱ショック(HS)は虚血24時間前にウサギの直腸温を42°C15分間維持した.NACは虚血2時間前から30分間で150mg/kg投与した.Baselineおよび虚血直前の循環動態パラメータ値に群間および群内で有意差はなかった。各群の心筋梗塞サイズは次のようであった.GGAおよびGGA+SEVは対照群に対して有意に梗塞サイズを縮小した.NACはGGA+SEVの心筋保護作用を消失した.活性酸素スカベンジャーの投与によりGGA+セボフルランの心筋保護作用は完全に消失した.これは細胞内の活性酸素が,GGA+セボフルランによる心筋保護作用の機序に重要な役割を持つ可能性を示唆する.Geranylgeranylacetone(GGA)は,ストレス誘導性heat shock protein 70 (HSP70)を選択的に誘導することが報告されている.ウサギ局所心筋虚血モデルを用いて,揮発性麻酔薬セボフルランがGGAによるストレス蛋白誘導を増強するかどうか検討するために,セボフルランが細胞内で活性酸素を産生しGGAによるストレスタンパク誘導を増幅するという仮説をたてた.本年度はGGA+セボフルラン投与による心筋保護作用が活性酸素スカベンジャー(N-acetylcysteine ; NAC)を投与することによりストレス蛋白誘導にどのような影響を及ぼすか検討した.【方法および結果】対照は虚血4時間前にvehicleを静脈内投与した.GGAは虚血4時間前にGGA5mg/kgを静脈内投与およびGGA5mg/kgを虚血直前まで持続静脈内投与した.セボフルラン(1MAC)は虚血1時間前に30分間投与した.熱ショック(HS)は虚血24時間前にウサギの直腸温を42°C15分間維持した.NACは虚血2時間前から30分間で150mg/kg投与した.30分間の虚血および180分間の再灌流後に心臓を摘出し凍結保存した.後日ウエスタンブロット法を用いてストレス蛋白の発現を調べた.ストレス蛋白の発現.本研究のセボフルランによる活性酸素の産生がGGAによるストレス蛋白誘導を増幅するという仮説は,活性酸素スカベンジャーの投与によりストレス蛋白誘導がむしろ増強される傾向がウエスタンブロット法により観察されたことから,否定的であることが示唆された.
不妊治療によって妊娠した女性の母親役割獲得プロセスに関する研究

1)不妊治療によって妊娠した女性では、自然妊娠の女性に比べて容姿の変化や児の性別についての不安は有意に低く、児の五体満足についての不安は有意に高かった。2)不妊治療によって妊娠した女性において、妊娠中期・妊娠末期・産褥早期・産後1ヶ月の接近感情平均得点は自然妊娠の女性と同様に推移した。3)不妊治療を受けて妊娠した女性(21名)における不妊・治療の経験には、【夫婦で話し合い選択した不妊治療による妊娠に気長に挑戦する経験】等9の肯定的な体験と、【妊婦に関する情報、妊婦・子どもを回避する経験】等の4つの前向きな受けとめではない経験である。4)【排卵誘発・促進剤を用いた自然生殖による妊娠に挑戦し期待がもてた経験】をもった2名は、自然生殖による妊娠と受けとめ、母親役割獲得プロセスへの影響は認められなかった。5)上記の経験以外の肯定的な不妊・治療の経験は、妊娠期の母親役割獲得過程に肯定的・否定的影響を及ぼしていたが、それは産後への影響は認められなかった。6)不妊治療によって妊娠した女性は人工生殖によって妊娠できたと受けとめると、不妊・治療の経験は妊娠期における母親役割獲得プロセスに影響を及ぼし、胎児の生存への不安が強く胎動初覚が早く、流産・早産予防などの母性行動が行われる。7)不妊・治療の経験は妊娠期における母親役割獲得プロセスに影響を及ぼし、それが自分なりの「母親としての自己像」の形成に否定的な影響を与えると、産後の母親役割獲得プロセスにも否定的な影響を与える。1.予備調査によって、産褥早期のデータ収集方法を検討し、参加観察法の視点、半構成的面接法の面接項目、質問紙調査項目を決定した。産後の量的データについては対照群を設けて検討した。2.対象者の抽出、研究依頼、研究データの収集・分析を行った。研究対象者は当初の予定では、不妊治療後の妊婦と、自然妊娠した妊婦(対照群)を設定していたが、研究施設の受診者の状況と、不妊経験が個人によって多様であることと、不妊経験以外の他の要因の影響を削除するのは困難であることにより、計画を修正して対照群を抽出しないで行うことにした。すなわち、不妊経験の影響を個々のケースで縦断的に分析することにより、不妊経験の母親役割獲得プロセスに及ぼす影響を明らかにすることを実施している。研究対象者は計6名であり、妊娠後半期産後4ケ月の母親である。妊娠中の個別分析を2名の対象者で行っているところである。不妊で妊娠するケースが少数であり、里帰り出産が多いことと、研究施設での改修工事が補正予算で決定し分娩の予約を制限しているので、研究対象者が得られにくい状況にある。そこで、今年度は、他の施設に研究協力を依頼中で、承諾が得られれば、そちらでも研究を開始する予定である。1.対象者の抽出、研究依頼、同意後、妊娠中のデータ収集を縦断的に行なった。前年度の研究協力施設の改修工事等に伴い、他の施設に研究協力を依頼して、対象者の抽出、研究依頼を行なった。不妊治療後の妊婦が母親役割獲得プロセスの初期段階である妊娠期をどのように経験しているかを半構成的面接(承諾を得て録音)と質問紙調査によって把握した。2.妊娠期の対象者9名に対して、産褥早期のデータ収集を以下のように実施した。1)質問紙調査:(1)花沢の対児感情尺度(2)Self-Esteem尺度2)参加観察法:産褥35日目授乳時の母性行動の観察3)半構成的面接:初回授乳前と授乳終了後3.産後1,4か月のデータ収集を順次行なっている。1)質問紙調査:郵送法にて回収、半構成的面接(1)花沢の対児感情尺度(2)文章完成法にて母親としてのアイデンティティについて(3)母子の生活や健康状態についての基礎的な情報4.すべてのデータがそろった対象者、2名についてデータの分析をした。

以上、現在、妊娠期の研究対象者として20名を抽出して、データを収集中である。これらの収集したデータを整理して一次資料を作成し、個別分析へと準備している段階にある。1.対象者の抽出、研究依頼、同意後、妊娠中のデータ収集を縦断的に行なった。前年度の研究協力施設で引き続き対象者の抽出、研究依頼を行なった。不妊治療後の妊婦が母親役割獲得プロセスの初期段階である妊娠期をどのように経験しているかを半構成的面接(承諾を得て録音)と質問紙調査によって把握した。2.妊娠期の対象者20名に対して、産褥早期のデータ収集を以下のように実施した。1)質問紙調査:(1)花沢の対児感情尺度(2)Self-Esteem尺度2)半構成的面接:授乳終了後3.産後1,4,8,12か月のデータ収集を順次行なった。(1)花沢の対児感情尺度、(2)文章完成法にて母親としてのアイデンティティについて、(3)母子の生活や健康状態についての基礎的な情報について、産後1ヶ月、8ヶ月、12ヶ月は質問紙調査で郵送法にて回収し、産後4ヶ月時点では半構成的面接を行った。4.妊娠期の対象者20名の質問紙調査による量的なデータの分析を行った。1)妊娠中期、末期の母性不安尺度得点:同時期の不妊でない妊婦と統計的比較。2)妊娠中期、末期、産褥早期、1ヶ月の胎児感情尺度得点:同時期の不妊でない妊婦あるいは母親と統計的比較。3)各対象者について、妊娠初期産後1ヶ月の胎児感情尺度得点の推移を把握。5.妊娠期20名の面接データを逐語録にして、一時資料として整理し、個別分析に備えた。1.データ収集について本年度は前年度までの16名に引き続き、妊娠期から研究協力が得られた5名について、以下のような調査項目を産後4、8、12ケ月の時点で、郵送法にてデータ収集を行なった。(1)花沢の対児感情尺度、(2)文章完成法にて母親としてのアイデンティティについて、(3)母子の生活や健康状態についての基礎的な情報2.データ分析について1)妊娠期の対象者が21名、そのうち17名が産褥早期の対象者となり、量的なデータの統計的分析を再度行い、自然妊娠の母親と比較し検討した。2)妊娠期の対象者21名の逐語録を基にして、対児感情尺度の回答、母性不安尺度の回答を補足データとして、個々の対象者の母親役割獲得プロセスを質的に分析した。3)産後の母親役割獲得プロセスについては、産後12ケ月まで胎児感情得点の推移をケースごとに分析し、それを踏まえ、文章完成法・家庭訪問による半構成的面接で得られたデータを個別に帰納的に分析している。4)今後、個別分析結果に基づいて、妊娠期・産後に分けて不妊治療によって妊娠した女性の母親役割獲得プロセスの特徴を全体分析により明らかにする。さらに、以上の分析結果について文献により考察を加え、不妊治療によって妊娠した女性における母親役割獲得プロセスを促進するための看護の方向性を考察する予定である。