hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞周期を考慮した放射線被ばく影響の動態モデル解析

本研究は、X線をはじめとする電離放射線を照射した生体細胞群について、細胞生存率に関するMicrodosimetric-Kinetic(微視的線量測定-動態)モデル(以下MKモデル)による理論解析と細胞実験に基づく細胞核内のDNA量とその損傷(DNA二本鎖切断)の分析から、被ばくの影響(細胞損傷)度合いを明らかにすることを目的としている。平成30年度では、特に下記(I)(II)に焦点を当てて検討を進めた。得られた知見をまとめて論文投稿し、掲載もしくは受理されている。また、前年度(2017年)に主催した放射線被ばく関連の国際シンポジウムの開催報告を環境放射線被ばく関連の学会誌にて行った。(I)線量率や連続・分割照射の条件を変えた実験におけるX線照射細胞について、細胞周期をフローサイトメーターにより定量化し放射線感受性との関係を調べる一方、免疫抗体蛍光染色法により、蛍光顕微鏡を用いて細胞核内のDNA二本鎖切断(DSB)数を観測した。それらにより、線量率による細胞生存率依存性、損傷修復率との関係、細胞の対数増殖相やプラトー増殖相による違い、に関して、亜致死損傷量や線量率を考慮したMKモデルが実測結果をうまく再現しうることを示した。(II)放射線治療に用いられるような比較的高線量率のX線照射に対する前立腺がんの放射線抵抗性に関し、癌幹細胞(CSC)を組み入れた解析を、従来のLQ(linear-quadratic)モデルおよびMKモデルをもとに行った。これにより、前立腺がんの放射線治療計画では、CSCの存在割合を適切に考慮する必要があることが示唆された。本研究では、線量率や照射方法(連続あるいは分割)の異なる放射線照射における細胞応答を解析するモデルを開発し、細胞実験(X線照射後のコロニー形成能の評価や核内DNAの染色による細胞周期解析)をもとに、各条件での被ばく時の放射線感受性と致死率の同定を行うことを目的としている。平成28年度は、主として以下の2つに焦点を当てて遂行した。(I)線量率や連続・分割照射を変えた種々の条件におけるX線照射細胞について、細胞周期をフローサイトメーターにより定量化し放射線感受性との関係を調べる。また、免疫抗体蛍光染色法により、蛍光顕微鏡を用いて細胞核内のDNA損傷(DSB)数の観測を行う。(II)Microdosimetric-kinetic(MK)モデルを照射条件に適合するよう改訂し、必要なパラメータを決定する。前者では、低線量率連続照射を模擬する実験室での分割照射法によって、長時間(12h)照射中のCHO-K1細胞の各相(G0/G1,S,G2/M)にある細胞数割合を同定した。これにより、線量率に依存したG2相の集積が放射線高感受性に関わりを持つことを確認した。一方後者では、細胞周期に伴うDNA量の変化をMKモデルに組込み、各種パラメータをもとに細胞生存率を求め、実測データと比較した。その結果、DNA量の変化を考慮することによって、実測値とより一致度よく細胞生存率を再現できることが明らかとなった。これらの成果等に関し、英文の学術誌に3編が受理(うち1件が既に掲載)された他、国内学会で19件、国際学会で10件の成果報告を行った。英文誌にて3編(うち1編は、研究代表者らが主催する放射線影響に関する国際シンポジウムの開催報告)を英文誌に投稿し受理されている。また、国内学会で19件、国際学会で10件の成果報告を行った。さらに、次年度以降に予定していた課題にも取り組み、放射線の標的・非標的効果を取り入れたモデルの解析を行い、その結果をまとめた1編を英文誌に投稿して査読結果を待っている状態である。平成29年度では、特に下記(I)(III)に焦点を当てて検討を進めた。得られた知見をまとめて論文投稿し、受理・掲載されている。(I)放射線治療に用いられるような比較的高線量率のX線照射においても一定の照射時間が必要となるが、その時間を考慮したMKモデルによって、細胞生存率に与える線量率の効果を調べた。マルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法と偏差情報量基準(DIC)に基づいてモデルの妥当性を検証し、線量率を考慮することの重要性を提示した。(II)線量率や連続・分割照射の条件を変えた実験におけるX線照射細胞について、細胞周期をフローサイトメーターにより定量化し放射線感受性との関係を調べる一方、免疫抗体蛍光染色法により、蛍光顕微鏡を用いて細胞核内のDNA二本鎖切断(DSB)数を観測した。それらに対して、細胞周期に依存するDNA量と細胞核ごとに付与されるエネルギーの統計的変動を考慮したモデルを立て、実測DSB数とよく一致する結果を得た。(III)放射線照射において、放射線が直接ヒットしない非標的細胞が、ヒット細胞からのシグナルによって細胞死に至る効果を組み入れられるようMKモデルを拡張し(IMKモデル)、そのモデルによって低線量での高感受性現象などを説明できることを示した。当初の計画に即して遂行した結果をまとめて英文誌に投稿し、3編が受理・掲載されている。また関連する成果を、国際学会で7件・国内学会で6件公表し、総計5件の発表賞等を受賞した。

本研究は、X線をはじめとする電離放射線を照射した生体細胞群について、細胞生存率に関するMicrodosimetric-Kinetic(微視的線量測定-動態)モデル(以下MKモデル)による理論解析と細胞実験に基づく細胞核内のDNA量とその損傷(DNA二本鎖切断)の分析から、被ばくの影響(細胞損傷)度合いを明らかにすることを目的としている。平成30年度では、特に下記(I)(II)に焦点を当てて検討を進めた。得られた知見をまとめて論文投稿し、掲載もしくは受理されている。また、前年度(2017年)に主催した放射線被ばく関連の国際シンポジウムの開催報告を環境放射線被ばく関連の学会誌にて行った。(I)線量率や連続・分割照射の条件を変えた実験におけるX線照射細胞について、細胞周期をフローサイトメーターにより定量化し放射線感受性との関係を調べる一方、免疫抗体蛍光染色法により、蛍光顕微鏡を用いて細胞核内のDNA二本鎖切断(DSB)数を観測した。それらにより、線量率による細胞生存率依存性、損傷修復率との関係、細胞の対数増殖相やプラトー増殖相による違い、に関して、亜致死損傷量や線量率を考慮したMKモデルが実測結果をうまく再現しうることを示した。(II)放射線治療に用いられるような比較的高線量率のX線照射に対する前立腺がんの放射線抵抗性に関し、癌幹細胞(CSC)を組み入れた解析を、従来のLQ(linear-quadratic)モデルおよびMKモデルをもとに行った。これにより、前立腺がんの放射線治療計画では、CSCの存在割合を適切に考慮する必要があることが示唆された。今後は、MKモデルにさらなるいくつかの効果(細胞の再酸素化、DNA修復能の違いの効果、細胞の再増殖、等)を組み入れて、統合的なモデル(IMKモデル)を構築し、異なる細胞株や照射条件での解析を行う予定である。今後は、拡張されたモデル(IMKモデル)に更なる効果(細胞の再酸素化や細胞の再増殖など)を組み入れて、異なる細胞株や照射条件での実測結果との比較解析を行う予定である。物品費での支出の大部分が消耗品であり、当初の予定よりも大幅に低い額で済んだため。(理由)物品費での支出の大部分が消耗品によるものであり、当初の予定よりも低い額で済んだため。(使用計画)次年度の消耗品購入もしくは旅費の一部として使用する予定である。次年度の消耗品購入もしくは旅費の一部として使用する予定である。
モルモット胃壁細胞膜上のマキシ及びミニCl^-チャネルの機能的相関関係の解析

我々は胃壁細胞にEt_b受容体の存在とそれにカップルするMaxi-Cl^-チャネルと非刺激時にみられるpH感受性のMini-Cl^-チャネルを見いだした.そこで本分担研究では、Maxi-およびMini-Cl^-チャネルのチャネルとしての性質の違いを薬理学的、電気生理学的側面から明かにし、さらに細胞内情報伝達系の関与を検討した.Maxi-Cl^-チャネルは電圧、時間非依存性のコンダクタンスが約300pSのチャネルであり、NPPBのID50は33uMであった.他のCl^-チャネルブロッカーであるDIDS,SITSには感受性を示さなかった.また細胞外pHを変化させてもチャネル活性の変化はみられなかった.またこのチャネルはETによるET_B受容体刺激により活性化を受け、ET-1によるED50は1.6uMであった.一方、Mini-Cl^-チャネルも電圧、時間非依存性であったがコンダクタンスは<1pSであり単一チャネルとしては観察されなかった.NPPBのID50は12uMとMaxi-Cl^-チャネルと異なっていたが、DIDS,SITSに対しては同様に感受性を示さなかった.このチャネルは細胞外pHを7.4から5.0DIDS,SITSに対しては同様に感受性を示さなかった.このチャネルは細胞外pHを7.4から5.0に低下させることによりチャネルのカイネチィクスには影響を与えずに著明な抑制を示し、IC50はpH6.3であった.しかしながら細胞内pHを4.0から8.0に変化させてもチャネル活性の変化はみられなかった.この両者のチャネルは細胞内Ca^<2+>,cyclic AMP,cyclic GMP,GTPrS、および細胞容積変化には非依存性であった.また酸分泌刺激剤、プロトンポンプインヒビターに対してもなんらの感受性を示さなかった.アラキドン酸、プロスタグランヂン、H-7なども作用をしめさなかった.我々は胃壁細胞にEt_b受容体の存在とそれにカップルするMaxi-Cl^-チャネルと非刺激時にみられるpH感受性のMini-Cl^-チャネルを見いだした.そこで本分担研究では、Maxi-およびMini-Cl^-チャネルのチャネルとしての性質の違いを薬理学的、電気生理学的側面から明かにし、さらに細胞内情報伝達系の関与を検討した.Maxi-Cl^-チャネルは電圧、時間非依存性のコンダクタンスが約300pSのチャネルであり、NPPBのID50は33uMであった.他のCl^-チャネルブロッカーであるDIDS,SITSには感受性を示さなかった.また細胞外pHを変化させてもチャネル活性の変化はみられなかった.またこのチャネルはETによるET_B受容体刺激により活性化を受け、ET-1によるED50は1.6uMであった.一方、Mini-Cl^-チャネルも電圧、時間非依存性であったがコンダクタンスは<1pSであり単一チャネルとしては観察されなかった.NPPBのID50は12uMとMaxi-Cl^-チャネルと異なっていたが、DIDS,SITSに対しては同様に感受性を示さなかった.このチャネルは細胞外pHを7.4から5.0DIDS,SITSに対しては同様に感受性を示さなかった.このチャネルは細胞外pHを7.4から5.0に低下させることによりチャネルのカイネチィクスには影響を与えずに著明な抑制を示し、IC50はpH6.3であった.しかしながら細胞内pHを4.0から8.0に変化させてもチャネル活性の変化はみられなかった.この両者のチャネルは細胞内Ca^<2+>,cyclic AMP,cyclic GMP,GTPrS、および細胞容積変化には非依存性であった.また酸分泌刺激剤、プロトンポンプインヒビターに対してもなんらの感受性を示さなかった.アラキドン酸、プロスタグランヂン、H-7なども作用をしめさなかった.
糖鎖と細胞外マトリックス複合体によるシグナル分子のクラスタリング機能の解明

1.細胞外マトリックスと糖鎖による神経筋接合部分子会合体形成モデルの作成(1)C2C12細胞を分化誘導後、細胞外マトリックスのラミニン1タンパク質,アグリンリコンビナントタンパク質を加え、それぞれの細胞表面での会合凝集体の形成能をAChR(αブンガロトキシンでラベル)を可視化して確認した。ラミニン1とアグリンは独自の時間的経過、形態でAChRを凝集した。(2)この過程が糖鎖複合体を形成している可能性を考え、いわゆるラフトマーカーであるGM1をコレラトキシンBでラベルしその凝集を可視化したところラミニン1、アグリン添加後早期に観察される小凝集にはAChRとGM1が共局在するが、時間経過のたった大凝集にはGM1が共局在しないことが解った。(3)ラミニン由来凝集体とアグリン由来凝集体の構成分子に特異性がある可能性を考え、可視化後マイクロダイセクションにて凝集部分を切り出し2次元電気泳動にて比較解析することを計画し準備実験を行った。(4)ラミニン1Gドメイン由来のペプチドAG73はヘパリンやヘパラン硫酸鎖と結合するため、糖鎖を介して凝集を作る可能性を考え、上記の実験を行ったところ、速やかに小凝集を形成することが解った。2.神経突起伸長における細胞外マトリックスと糖鎖による分子会合体形成の関与15年度に筋細胞株で開始した実験と平行してラミニン1,アグリンの神経細胞における細胞外マトリックスと糖鎖の複合体の機能解析を開始した。まず、解析の系を単純化するため、ラミニンペプチドAG73のNGF存在下での神経突起伸長活性に着目して神経系細胞株PC12を用いて実験系を確立した。2の成果を第44回米国細胞生物学会で発表した。この研究の目的は、細胞外基質糖鎖のラフト形成やそれにともなう細胞内シグナリングへの作用機序を解明することにある。特に、神経筋接合部形成をモデルとし、基底膜基質のパールカンの糖鎖と糖蛋白質のラミニン、アグリンの細胞膜表面での特異的な会合体形成への関与と特異性をマウスモデル、細胞培養系、プロテオミクスにより明らかにし、糖鎖の神経から筋細胞へのシグナル伝達の重要性を分子レベルで検討する。αジストログリカン(αDG)のO-結合型糖鎖は組織特異的な修飾を受け、多様な細胞外マトリックスとの結合性により細胞の運命を支配するシグナル回路を調整している。近年、αDGのO-マンノシルグリカンの異常がラミニンとの結合性を変化させ筋ジストロフィーや脳発達異常を引き起こすことが明らかになった。申請者はαDGと強い結合能を示す3つの糖蛋白質、ラミニン、パールカン、アグリンの細胞表面受容体分子クラスタリング能に注目した。この3分子は共通したG-ドメイン(LGモジュール)を持ち、また互いに結合する。細胞表面受容体、脂質マイクロドメインを凝集することは、細胞内シグナルをオンにする重要な初期段階である。神経由来のアグリンはアセチルコリン受容体(AChR)を始め、神経筋接合部の主要分子をクラスターして神経筋接合部形成のイニシアティブをとることが知られている。非常に興味深い事にこの神経由来アグリンはリンパ球においても同様のメカニズムにてT細胞受容体、ラフトを凝集し免疫システム接合部を形成することが解ってきた。ラミニン及びパールカンも同様の機能を持つことが推定されるがまだ充分検討されていない。神経筋接合部は非常に優れた分子クラスタリングモデルと考えられる。神経支配後成熟した構造をとるが、培養筋管細胞においてもラミニン、アグリンを加えることにより神経筋接合部構成分子の凝集が起こるので実験系として都合がよい。現在C2C12細胞の分化モデルにてアグリン、ラミニンによるシグナル分子会合の形態的差異を認めている。マイクロダイセクション法にて切り出し蛋白質レベルの検討を進めている。ラフト(細胞表面受容体、脂質マイクロドメイン)を凝集する活性化フラグメントから活性ペプチドの同定を目指す。申請者はパールカンの神経筋接合部形成における重要性をすでに明らかにしている。2.神経突起伸長における細胞外マトリックスと糖鎖による分子会合体形成の関与

15年度に筋細胞株で開始した実験と平行してラミニン1,アグリンの神経細胞における細胞外マトリックスと糖鎖の複合体の機能解析を開始した。まず、解析の系を単純化するため、ラミニンペプチドAG73のNGF存在下での神経突起伸長活性に着目して神経系細胞株PC12を用いて実験系を確立した。2の成果を第44回米国細胞生物学会で発表した。
プロジェクトを用いたCLILによる領域統合型英語活動の効果

プロジェクトを用いた内容言語統合型学習(content and language integrated learning/ CLIL)による領域統合型英語活動が、日本で英語を学習する大学生の総合的な英語運用能力の発達に与える効果を質的・量的に検証することを目的として2018年度から研究を開始した。初年度である2018年度は、研究の土台となる第二言語習得理論の文献研究から始めた。特に第二言語習得への認知的アプローチと社会文化的アプローチを融合の可能性と学習者を主体的・自律的社会的存在として扱う指導理念、CLILとフォーカス・オン・フォームを融合する試みに関する先行研究の分析を行った。さらに今年度は、内容言語統合型学習を一般的な英語の授業に組み込み、その効果を検証するための予備的実験を行うことができた。この予備的実験においてはグローバル・イシュー(難民問題)を題材とした動画プレゼンテーションを題材として用い、理解活動、発表活動(情報共有)、調査活動及び発表活動(情報公開)を統合的に行うCLIL活動の効果を調査した。実験参加者は、英語を第二言語として学習する日本人大学生32名で、このような統合的CLIL活動が、学習者の異文化間能力にどのような影響を与えるのか検証した。異文化間能力は技能(語彙・文法)、知識(題材内容に関する知識)、態度(題材内容に対する姿勢)によって構成されるものと考え、それぞれを量的に測定評価するテストを構築し、事前事後法によって、CLIL活動の効果を検証した。文法に関しては運用能力を測定するために口頭文法テストの開発も行った。現在、指導効果を細かく分析しているところであるが、予備的分析結果によれば、技能、知識及び態度の全てにおいて,指導効果が確認されている。予定としていた文献研究に基づき、研究課題であるCLILに基づく領域統合型の英語活動を構築することができた。さらに第二言語習得理論に基づいて構築した領域統合型の英語活動の効果を実証的に検証する予備的実験を行うことができた。予備的実験において用いたテストは、異文化間能力の観点から開発したもので、独創的なものである。妥当性・信頼性においては開発の余地はあるものの、技能・知識・態度の3点において学習者がどのような変化を見せるのかを調査することができた。今後の研究の方針としては、まず予備的実験の結果を精査することである。現在までの分析結果では指導の効果が認められているが、量的調査に留まっているので学習者の発話の質的調査も加えながらより詳細に指導効果を検証していく必要がある。予備的実験の結果について、6月に開催されるJ-CLIL東北支部研究会において発表する(招待講演)予定である。発表内容は論文としてまとめ、2019年度中に公開する予定である。次に本実験の研究計画を立てる予定である。予備的実験では指導は2時間と比較的短いものであったため、より継続的な指導を受けた場合の効果を検証する必要がある。本実験の規模及び実施時期については研究の進捗状況を見ながら決定する予定である。申請段階では50名程度の実験参加者を得て、継続的に指導効果を検証する予定であったが、口頭英語運用能力も測定することをめざすと実験に必要となる機器の都合上大きな困難が予測される。予備的実験では32名の実験参加者で必要な結果を得ることができたので、本実験においても同じ程度の実験参加者によって調査を行うことを検討する。申請段階では指導効果を業者が開発した問題解決力テストを用いて測定する計画であったが、指導の対象を一般的問題解決力ではなく、異文化間能力とすることの方が妥当であることが初年度の研究によって判明したため、業者テストを利用するのではなく、異文化間能力を独自に開発することに計画を変更した。この異文化間能力を測定するテストの改善が大きな課題となる。予備的実験の結果やテスト研究に関する先行研究の知見に基づき、技能・知識・態度の3観点から広く第二言語能力を測る独自のテストを開発し、より妥当性・信頼性が高いテストを開発していく予定である。

現在、指導効果を細かく分析しているところであるが、予備的分析結果によれば、技能、知識及び態度の全てにおいて,指導効果が確認されている。予定としていた文献研究に基づき、研究課題であるCLILに基づく領域統合型の英語活動を構築することができた。さらに第二言語習得理論に基づいて構築した領域統合型の英語活動の効果を実証的に検証する予備的実験を行うことができた。予備的実験において用いたテストは、異文化間能力の観点から開発したもので、独創的なものである。妥当性・信頼性においては開発の余地はあるものの、技能・知識・態度の3点において学習者がどのような変化を見せるのかを調査することができた。今後の研究の方針としては、まず予備的実験の結果を精査することである。現在までの分析結果では指導の効果が認められているが、量的調査に留まっているので学習者の発話の質的調査も加えながらより詳細に指導効果を検証していく必要がある。予備的実験の結果について、6月に開催されるJ-CLIL東北支部研究会において発表する(招待講演)予定である。発表内容は論文としてまとめ、2019年度中に公開する予定である。次に本実験の研究計画を立てる予定である。予備的実験では指導は2時間と比較的短いものであったため、より継続的な指導を受けた場合の効果を検証する必要がある。本実験の規模及び実施時期については研究の進捗状況を見ながら決定する予定である。申請段階では50名程度の実験参加者を得て、継続的に指導効果を検証する予定であったが、口頭英語運用能力も測定することをめざすと実験に必要となる機器の都合上大きな困難が予測される。予備的実験では32名の実験参加者で必要な結果を得ることができたので、本実験においても同じ程度の実験参加者によって調査を行うことを検討する。申請段階では指導効果を業者が開発した問題解決力テストを用いて測定する計画であったが、指導の対象を一般的問題解決力ではなく、異文化間能力とすることの方が妥当であることが初年度の研究によって判明したため、業者テストを利用するのではなく、異文化間能力を独自に開発することに計画を変更した。この異文化間能力を測定するテストの改善が大きな課題となる。予備的実験の結果やテスト研究に関する先行研究の知見に基づき、技能・知識・態度の3観点から広く第二言語能力を測る独自のテストを開発し、より妥当性・信頼性が高いテストを開発していく予定である。
新しい概念に基づく判別分析法の開発とP-gp基質判別予測モデルの構築

コンビナトリアルケミストリーやハイスループットスクリーニングといった網羅的な化合物合成・評価が医薬品探索の主流になる中で,化合物のライブラリーを如何に効率よく設計するかが重要な課題となっている.とりわけ薬物動態は医薬品開発における重要な問題であり,トランスポータを介した薬物輸送等も含め,化合物の吸収や排泄に関わる分子構造的特徴を明らかにする方法論が望まれている.判別分析、ニューラルネットワークなど従来のパターン認識アルゴリズムでは、学習用データにおいて各化合物のカテゴリーを知る必要があるが、基質でないことを確認した情報は極めて乏しく、従来法による解析では適切なモデルを構築することができない。そこで、目的化合物を判別する解析法として,化合物特性空間という概念を導入した。さらに,その特性空間の中で目的化合物群がクラスターを形成していると考え、化合物全体の変動を最大にしつつ目的化合物の群内変動を最小にすることによって,識別に関する情報損失を最小に抑えながら低次元空間にマッピングできることを見出した。本問題は、数学的には一般化固有値固有ベクトル問題に帰着することが証明された。本方法を用いて,P糖タンパク質(P-gp)の基質となる化合物の特徴解析を行った。その結果,化合物のトポロジカル構造記述子を使って,生理活性をもつ8,000弱の化合物を全体空間の約1/60にしか分布しないことを見出し,P-gp基質を判別できることを明らかにした。さらに,この方法を経口医薬品のマッピング解析に応用したところ,Available Chemical Directoryに収載される一般有機化合物130,000種の特性空間の約1/12に分布することを見出した。以上のように,本方法の開発によって,目的化合物の構造的特徴について視覚的にその共通性を捉えることが可能となり,創薬初期の探索研究を合理的推進に大いに貢献するものと期待される。最近開発される医薬品候補化合物にはP-gpによって認識されるものが多く、トランスポーターレベルでの薬物相互作用やバイオアベイラビリティの低下が起こることから、医薬品化合物を分子設計する際にP-gp基質となるか否かを判別する方法論の開発が望まれている。しかしながら、判別分析、ニューラルネットワークなど従来のパターン認識アルゴリズムでは、学習用データにおいて各化合物のカテゴリーを知る必要があるが、基質でないことを確認した情報は極めて乏しく、従来法による解析では適切なモデルを構築することができない。そこで、化合物の属性ベクタからなる化合物超空間を想定し、対象となる基質群がその空間内にクラスターを形成していると考え、化合物全体空間の中で目的のクラスターの占める空間を最小化する方法、すなわち化合物全体の変動を最大にしながらP-gp基質の群内変動を最小にする判別理論を構築した。本方法の開発によって、化合物超空間を3次元空間への写像することができ、P-gp基質の分布を視覚的に捉えることが可能となった。さらに、化合物全体空間を捉えるために現在13万余の化合物の構造情報を集積するとともに、P-gpの基質となる化合物を文献情報より収集・解析した。その結果、本方法の適用によってP-gp基質を十分効率的に判別し得るモデルが構築できる可能性が示された。目的化合物を判別する解析法において,化合物特性空間という概念を導入した。本方法を用いて,排出トランスポータであるP糖タンパク質(P-gp)の基質となる化合物の特徴解析を行った。

その結果,化合物の2次元構造式から容易に計算することができるトポロジカル構造記述子を使って,P-gp基質を判別することができることを明らかにするとともに,生理活性をもつ8,000弱の化合物を全体空間の約1/60にしか分布しないことを見出した。さらに,この方法を経口医薬品のマッピング解析に応用したところ,Available Chemical Directoryに収載される一般有機化合物130,000種の特性空間の約1/12に分布することを見出した。従来行われていた主成分分析法を用いて同じデータを解析したところ,ほとんど識別能力がなく,本方法の有用性が示された。以上のように,本方法の開発によって,目的化合物の構造的特徴について視覚的にその共通性を捉えることが可能となり,コンピュータによって生成される仮想化合物の有効性を判別することも可能となった。この方法は,創薬初期の探索研究を合理的に推進する上で非常に有効なアプローチとなり得るものと期待される。
非線形超音波を用いたボルト締結状態の評価システムに関する研究

本研究は非線形超音波の一種である2次高調波を用いたボルト締結状態の評価システムの構築を目的としている.2次高調波の検出には,1MHzと2MHzの2種類の共振周波数を有する二層型圧電振動子(DLPT)を用いる.二層型圧電振動子は,基本波(1MHz)を送波する際には並列接続に,2次高調波(2MHz)を受波する際には直列接続にそれぞれ切り換える.実験には,呼び径12mm,長さ100mmの六角ボルトを用いた.ボルトを20kN程度の軸力で締結した結果,締結前と比べて2次高調波の検出量が15dB程度だけ急激に増加した.2次高調波を検出することによるボルト締結状態評価への可能性を示すことができた.本研究は非線形超音波の一種である2次高調波を用いたボルト締結状態の評価システムの構築を目的としている.2次高調波の検出には,1MHzと2MHzの2種類の共振周波数を有する二層型圧電振動子(DLPT)を用いる.二層型圧電振動子は,基本波(1MHz)を送波する際には並列接続に,2次高調波(2MHz)を受波する際には直列接続にそれぞれ切り換える.実験には,呼び径12mm,長さ100mmの六角ボルトを用いた.ボルトを20kN程度の軸力で締結した結果,締結前と比べて2次高調波の検出量が15dB程度だけ急激に増加した.2次高調波を検出することによるボルト締結状態評価への可能性を示すことができた.本研究では、はじめに単一圧電振動子を用いて、ボルト締結状態における非線形超音波の検出を試みた。次に、DLPTを用いた2次高調波検出システムによりボルト締結状態における非線形超音波の検出実験を行った。発振器よりバースト正弦波を発振し、有限振幅超音波を送波できる程度に高周波増幅器で電圧を増幅して駆動した。本研究では駆動周波数を500kHz2MHzの様々な周波数で検討した。また、負荷の変動に伴うDLPTとの整合のずれは整合回路により整合をとった。DLPTの電気的接続に関しては、有限振幅音波送波時には並列接続、非線形超音波受波時には直列接続とする。申請者は電気的接続の切り換えはアナログスイッチを自動制御するシステムをすでに構築している。受波波形信号はオシロスコープの高速フーリエ変換機能を用いて、リアルタイムで非線形超音波を観測した。このようなシステムで、ボルト締結状態から発生する非線形超音波を検出した。実験においでは、ボルト締結のトルク値を変化させ、2次高調波成分の検出を行った。特に、1)ボルトのみの場合、2)ナットを付けた場合(締め付けなし)、3)トルクレンチで各トルク値で締め付けた場合、の様々な状況における、2次高調波成分を検出した。最大で10dB程度の2次高調波発生量の変化が確認された。本研究では、二層型圧電振動子(DLPT)を用いた2次高調波検出システムを改良し,ボルト締結状態における非線形超音波の検出に適用した。2次高調波抽出のための信号処理であるパルスインバージョンアベレージングを行うため,正位相および逆位相を交互に発振するバースト正弦波を作成し任意波形発振器を用いて発振した。この信号は有限振幅超音波を送波できる程度に高周波増幅器で電圧を増幅され,DLPTに印加された。DLPTの電気的接続の切り換えは,有限振幅音波送波時には並列接続、非線形超音波受波時には直列接続となるよう,アナログスイッチを用いて自動制御される。受波波形信号はオシロスコープの高速フーリエ変換機能を用いて、リアルタイムで非線形超音波成分を観測した。ボルトは強度区分4.8,M12の六角ボルトを用いた.ボルトの頭部に,DLPTを接触させるため,実験前に回転研磨機を用いてボルト頭部を十分に研磨した。実験においては、はじめにトルクと軸力の関係をロードワッシャを用いて測定した。次に,ボルト締結の軸力を変化させ、2次高調波成分の検出を行った。前年度と異なる点としては,特に,1)ナットを伴ったままの測定,2)ボルトの長さを変えた場合,3)DLPTの接着状態を変えた場合,などの状況において実験した。最大で20dB程度の2次高調波発生量の急激な変化が確認された。本手法のボルト締結状態評価への可能性が示せた。
アデノシンミ燐酸(ATP)情報伝達系に対する吸入麻酔薬の影響

ATP情報伝達系に与える吸入麻酔薬の影響を調べ、その作用機序との関連性を明らかとするため、インビボとインビトロの2つにわけ下記のような実験を行なった。II.インビトロ.3)ラット摘出脳より作成したシナップス膜分画でのATPレセプター結合に対する吸入麻酔薬の影響。4)ラット脳スライス標本における青班核細胞でのATP刺激電流に対するセボフルレンの影響。5)HEK293細胞に強制発現させた各種P2Xレセプター活性に与える吸入麻酔薬の影響。結果:インビボ.1)P2アンタゴニストの脳室内投与によりMACは低下した。2)ATP, RNMDAレセプターは麻酔効果で相加的に作用した。インビトロ.3)吸入麻酔薬のセボフルレン、イソフルレンはATPのP2Xレセプターに対する結合に影響を与えなかった。4)青班核細胞でのATP刺激電球は濃度依存的にセボフルレンによって抑制された。5)強制発現させたP2X2,P2X4レセプター電流はセボフルレンによって抑制されたが、その作用は細胞の成育形態により異なった。以上よりATPレセプターの抑制は麻酔、鎮痛作用と結びつき、いまだ明らかとなっていない吸入麻酔薬の作用機序の一部である可能性が示唆された。さらにはATPレセプターの抑制とは別にギャップジャンクションの抑制作用も吸入麻酔薬の作用機序と関わっているようである。ATP情報伝達系に与える吸入麻酔薬の影響を調べ、その作用機序との関連性を明らかにするため、インビトロとインビボの2つに分け下記のような実験を行なった。1.インビトロ.ATPレセプター結合に対する吸入麻酔薬の影響を調べため、雄SDラット摘出脳より作製したシナプス膜分画を用い、P2Xレセプター選択的アゴニストであるトリチウムラベルしたαβメチレンATPをイソフルラン、セボフルラン、ならびにP2Xレセプターアンタゴニストのスラミン、PPADSと供にインキュベイションした。スラミンはαβメチレンATPの膜分画に対する結合を抑制したが、吸入麻酔薬のイソフルラン、セボフルランはなんら影響を及ぼさなかった。このことは以前我々が示した吸入麻酔薬のATP内向き電流抑制作用は、吸入麻酔薬がレセプターそのもの機能を低下させたことを示唆してる。2.インビボ.麻酔作用に対するATP情報伝達系とその他の機構の相互作用を調べるため、脳室内にP2XレセプターアンタゴニストのPPADS、ならびにNMDAレセプターアンタゴニストのD-AP5を投与し最小肺胞濃度(MAC)を測定した。PPADS,D-AP5はそれぞれMACを低下させ、更に同時投与を行なった場合、相加的な相互作用を示した。一方それぞれの、濃度を上昇させた場合でも、MACを0にすることはできなかった。以上の結果より、ATP,NMDAレセプターはそれぞれ麻酔作用と関連しているが、別々の経路によりその作用を表わしていることが考えられ、加えてその他の多くの情報伝達系の関与も示唆された。今後、入手したP2XレセプターcDNAを用い、吸入麻酔薬の遺伝子レベルの作用点を明らかにするつもりである。ATP情報伝達系に与える吸入麻酔薬の影響を調べ、その作用機序との関連性を明らかにするため、入手したP2XレセプターcDNAを用い、レセプターを強制発現させることにより実験を行なった。われわれはこれまでに、1)P2アンタゴニストの脳室内投与により吸入麻酔薬力価である最小肺胞濃度の低下、2)P2アンタゴニストとNMDAアンタゴニストの同時投与による肺胞最小濃度に対する相加作用、3)ラット脳スライス標本において青班核細胞で、ATP刺激電流のセボフルランによる抑制、4)ラット脳膜分画において、吸入麻酔薬はATP結合に影響を与えない。以上のことを明かとしてきたが、このことにより吸入麻酔薬はP2Xレセプターの機能そのものを抑制し、麻酔作用を生じ、そしてこの作用が、吸入麻酔薬の作用機序の一部であることを示してきた。

しかしながら、どの種類のP2Xレセプターが吸入麻酔薬の作用と結びついているかは定かではない。したがって脳内に発現していると考えられるP2XをそのcDNAより強制発現させ、吸入麻酔薬の作用を確認することを目的とした。P2X1P2X7までのcDNAのうち、P2X3,P2X4,P2X6を大腸菌内で増殖し、HEK293細胞にリポフェクタミンにてトランスフェクトした。P2X3,P2X4,P2X4+6発現細胞においてATPによる内向き電流を確認し、またP2X3発現細胞ではさらにカルシウムイメージング装置により、ATPnによる細胞内カルシウムの増加を認めた。今後これらの細胞に対し吸入麻酔薬の作用を調べ、その作用機序をレセプター内レベルで調べる予定である。われわれはこれまでに、吸入麻酔薬の作用機序の一部がP2Xレセプター機能抑制に関連していることを示してきた。今回どのP2Xレセプターサブタイプが吸入麻酔薬の作用機序と関連しているのかを調べるために、P2XレセプターcDNAを用い、これを強制発現させ、パッチクランプ法によりその機能に与える影響を調べた。P2X2,P2X4,P2X4+6を大腸菌内で増殖し、HEK293細胞にリポフェクタミンにてトランスフェクトした。P2X2,P2X4,P2X4+6発現細胞においてATPによる内向き電流を確認したが、P2X4+6の電流は非常に不安定なものであり、麻酔薬を投与するには至らなかった。これに対しP2X2,P2X4では比較的に安定したATP電流を得ることができた。パッチクランプを行なう細胞が、集団塊を作っている場合、セボフルレンにより濃度依存的にATP電流は減少した。一方、細胞が塊をなしていない単独のものを用いた場合には、セボフルレンの抑制効果は認められなかった。今回とこれまでの結果をまとめて考察を行なうと、次の2つの可能性が示唆される。(1)P2X2,P2X4のいずれの抑制も吸入麻酔薬の作用機序とは関連していない。(2)吸入麻酔薬のP2Xレセプター抑制作用はギャップジャンクション抑制作用を介しているようである。今後これらの検討を行なう予定である。ATP情報伝達系に与える吸入麻酔薬の影響を調べ、その作用機序との関連性を明らかとするため、インビボとインビトロの2つにわけ下記のような実験を行なった。1.インビボ.(1)ラット脳室内P2Xレセプターアンタゴニスト投与による吸入麻酔薬の最小肺胞濃度(MAC)測定。(2)P2X、NMDAレセプターアンタゴニストの脳室内投与における、MACに対する相互作用。2.インビトロ.(3)ラット摘出脳より作成したシナップス膜分画でのATPレセプター結合に対する吸入麻酔薬の影響。(4)ラット脳スライス標本における青班核細胞でのATP刺激電流に対するセボフルレンの影響。(5)HEK293細胞に強制発現させた各種P2Xレセプター活性に与える吸入麻酔薬の影響。結果:インビボ.(1)P2アンタゴニストの脳室内投与によりMACは低下した。(2)ATR, NMDAレセプターは麻酔効果で相加的に作用した。インビトロ.(3)吸入麻酔薬のセボフルレン、イソフルレンはATPのP2Xレセプターに対する結合に影響を与えなかった。
ウイルス由来のペプチドを利用した心臓標的療法の開発

Coxackie virus V3(CVB3)は心筋炎や膵炎を特異的に起こすウイルスである。CVB3のカプシド蛋白の一部と、CVB3の受容体であるCoxackie virus-Adenovirus receptor(CAR)の結合様式を検討することで、心臓特異的な結合に関与するペプチド配列を見出し、これを利用することで心臓特異的なデリバリーシステムの作成を試みた。推定されるペプチド配列を合成し、これを蛍光物資であるQdotに結合させ、マウスの尾静脈から投与し、2時間後に各臓器での分布状況を蛍光顕微鏡で観察した。ペプチドを結合させないQdot投与では、脳をのぞくほとんどすべての臓器に非特異約に分布が確認された。一方、上記ペプチドのいくつかを結合させたQdotの投与では、心臓における蛍光強度の増強がみられ、反対に肝臓や腎臓といった心臓以外の臓器での蛍光強度が低下するものも確認された。しかしながら、ペプチド非結合型のQdotによる非特異的分布を排除するため、本年度はペプチド結合したQdotのみを精製する方法を模索した。当初ゲルによる分離精製を試みたが、Qdotはスメアをひいてしまい、トリシン緩衝液などを用いた分離も試みたが不成功に終わった。次いでペプチドに対する抗体を作成し、カラムによる分離を考えたが、数十種類のペプチドに対してそれぞれ抗体を作成することは、時間的/費用的にも非現実的であるため、現在はHPLCによる分離精製が可能か準備を進めているところである。以上のように、ある程度の成果は得たが、残念ながら当該研究期間終了となってしまった。しかし、今後も本研究は可能な限り継続していく予定であり、少なくとも基礎研究レベルで使用可能となる製品化まで開発を続けるつもりである。平成20年度における研究の進捗状況これまでのところ、蛍光物質(Qdot)とペプチドの結合、マウスへの全身投与と各臓器の凍結切片の作成は計画通り進行している。昨年度は5種類のペプチドを作成し、Qdotで標識したものをマウスの尾静脈から投与し、2時間後に各臓器への分布を調べた。その結果、ペプチドを結合しないQdotのみの投与では、あらゆる臓器の細胞膜上でQdotの蛍光が確認された。残念ながら、作成した5種類のペプチドの内、4種類のペプチドはQdotのみの投与と同じ非特異的な分布を示した。しかしながらその中で唯一、これまでの報告でCVB3とCARの結合に重要と思われているSNK配列を含む20merのペプチドを結合させたものが、心臓と膵臓での蛍光強度増強を示した。このことの意義は、この20merのペプチドを改変していくことで、さらに心臓と膵臓への選択性を高められる可能性があるということである。特に重要なことは、ペプチド配列の工夫次第で、心臓あるいは膵臓へ特異的に分布可能な臓器選択性の高いペプチドを得られる可能性があるということである。しかしながら、上記のペプチドでも非特異的分布がまだまだみられるので、さらに心臓選択性を高めるために、平成21年度の研究目標は、SNK配列の前後いくつのペプチドが最適か?また、遺伝子を改変された変異CVB3ストレインの中で、心臓への感染力が低下するストレインがもつウイルスカプシドのアミノ酸変異部位を含むペプチドを結合することにより、心臓特異性と膵臓特異性それぞれを有したペプチドの樹立が可能かどうかを引き続き探索してゆくことである。
点渦系平均場方程式の解構造の探究

本研究では、渦形成メカニズムを解明するために提唱された確率分布系に従う点渦系平均場方程式、決定分布系に従う点渦系平均場方程式、および単純化された平均場方程式の3つの数理モデル間の解構造の類似点・相違点を解明していく。この構造解明によって、渦形成メカニズムの理解が深められることが期待される。
地域のくらしを守る救急救命活動への寄与に着目した社会資本整備の評価手法の研究

本研究は,救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計解析に基づき,救急搬送時間の短縮および市民等の応急処置等がどれだけ救命や社会復帰を促すかを明らかにした上で,救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである.平成29年度以前には,住民意識調査の結果を分析し,地域との係わりやソーシャルキャピタルに対する住民意識と救急救命向上に対する支払意思との関連についての知見を得た.また,住民による救急救命活動の先進地域である石川県加賀市塩屋地区のFR隊の取り組み等に関して,実際にFR隊員として救急救命活動に協力している市民の皆様のお話を伺うとともに,加賀市消防本部,加賀市役所にてヒアリング調査を行い,住民の協力行動が救急救命活動に与える影響,効果,現状などについて調査した.予後の機能回復の程度を示すグラスゴー・ピッツバーグ脳機能・全身機能カテゴリーを用いたアウトカム評価指標の分析について,サンプルセレクションバイアスの影響に配慮したモデルを適用することにより,指標の精度向上を図ってきた.ケーススタディに用いる分析モデルの精度向上のため,住民意識調査を実施し,分析を進めた.搬送等に要する時間と救命率の関係に関する救命曲線の推定について,従来検討してきたロジット,プロビットの両モデルに加え,スコビットモデル,補対数対数モデル,および,セミノンパラメトリック推定の適用も検討し,適合度等の観点から比較検討を行った.平成30年度には,上述の推定モデルの検討をさらに精緻に行った.また,便益計測のための理論モデルとして,VSLを計測するために用いられる標準的なモデルに高度障害を負うリスクを導入し,救急搬送時間の短縮によって救命確率と社会復帰確率が同時に変化することによる便益をEVにより定義して,その近似計算のために必要な原単位を導出した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計解析に基づき,救急搬送時間の短縮および市民等の応急処置等がどれだけ救命や社会復帰を促すかを明らかにした上で,救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである.平成25年度は,2008年のウツタイン統計データを用い,救命曲線の推定を進めた.本研究で推定した救命曲線では,救急活動の時間(119番入電時刻から病院収容までの所要時間)が心肺停止傷病者の1か月以内死亡確率に与える影響を考察することができる.分析に当たっては,病院収容前の心拍再開の有無に着目し,心拍再開の有無,心停止の推定原因別,除細動実施の有無を考慮した救命曲線を導出した.その結果,救命活動の際に除細動が実施されたケースでの救命の効果を推定することが可能となり,心肺停止後早期の救命活動となる市民による除細動が行われることで救命率が上昇する効果は,救命救急士による除細動の約2倍であることが示された.本研究は、救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計解析に基づき、救急搬送時間の短縮及び市民等の応急処置等がどれだけ心肺停止傷病者の救命や社会復帰を促すかを明らかにしたうえで、救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである。平成26年度は、市民参加とインフラ整備の協働による救急救命活動を評価する手法検討のための情報を得るべく、市民による心肺蘇生(バイスタンダーCPR)に対する地域住民の支払い意思や協力意思に関してアンケート調査を実施し、データの収集、分析を進めた。また、平成25年度の成果である救命曲線の推定結果をもとに、救命率向上の便益を算定する方法を整理した。より精度の高い救命曲線の同定や、社会復帰の程度(傷病者の予後の機能カテゴリー)についての分析を進めるために、ウツタイン統計データのクリーニング作業を進めた。併せて、救命効果の便益計測に必要な救命人口一人当たりの便益原単位について、統計的生命の価値のアプローチから、従来の交通インフラ整備(交通死亡事故減少等)で活用している原単位とは異なる算定方法の検討を行った。人々のリスク回避度についての計量経済学における研究成果をもとに、救急搬送の円滑化(搬送時間短縮)による救命率向上(死亡リスクの減少)の程度に応じた統計的生命の価値を算出する方法の開発と、算定結果の妥当性の検証を進めている。本研究は,救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計分析に基づき,救急搬送時間の短縮及び市民による応急手当等がどれだけ心肺停止傷病者の救命や社会復帰を促すかを明らかにしたうえで,救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである.平成27年度は,以下の内容を実施した.救命曲線の分析に地域の要素を考慮し,地域間での比較分析を行った.プロジェクトのアウトカム評価指標を検討するため,予後の機能回復の程度のカテゴリーを用いて,順序ロジットモデルによる分析を進め,1か月後の予後への影響を与える事項とその効果の程度に関して考察した.市民による救命活動(バイスタンダーCPR)の便益を考慮するため,地域づくりのあり方と救命活動への支払い意思や協力意思の関係について,アンケートによる調査分析を行うための調査票の作成,予備調査を実施した.CUEモデルを適用した便益計測,ケーススタディの実施についても準備を進めている.ウツタイン統計データの分析により,救命曲線に関する地域間での比較分析や,1か月後の予後への影響を与える事項についての考察が進んだ.便益計測のための市民の意識調査の検討も進んでいる.

これらの成果により,CUEモデルの適用やケーススタディでの便益計測の準備が整ってきていることから研究の進捗は順調である.ただし,当初計画以上の進捗とはなっていない.本研究は,救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計解析に基づき,救急搬送時間の短縮および市民等の応急処置等がどれだけ救命や社会復帰を促すかを明らかにした上で,救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである.平成28年度は,前年度までに取り組んだ,予後の機能回復の程度を示すグラスゴー・ピッツバーグ脳機能・全身機能カテゴリーを用いたアウトカム評価指標の分析について,サンプルセレクションバイアスの影響に配慮したモデルを適用することにより,さらなる指標の精度向上を図った.平成27年度に実施した住民意識調査の予備調査結果を詳細に分析し,地域との係わりやソーシャルキャピタルに対する住民意識と救急救命向上に対する支払意思との関連についての知見を得た.また,住民による救急救命活動の先進地域である石川県加賀市塩屋地区のFR(First Responder)隊の取り組み等に関して,実際にFR隊として救命活動に協力している市民の皆様のお話を伺うとともに,加賀市消防本部,加賀市役所にてヒアリング調査を行い,住民の協力行動が救急救命活動に与える影響,効果,現状などについて調査した.これらの研究成果から,平成29年度に実施するケーススタディに用いる分析モデルの構築に必要となる情報を概ね得ることができたが,分析の精度向上のため,平成29年度の早い時期に住民意識調査を実施する.平成28年度には,前年度に行ったプロジェクトのアウトカム評価指標の分析を進め,指標の精度向上を図った.また,先進地域での救急救命活動に関するヒアリング調査を行い,住民の意識についての情報収集,分析を進めた.これらの成果から,次年度に実施するケーススタディに用いる分析モデルの構築に必要となる情報を得ることができた.ただし,分析の精度向上のための住民意識調査を平成29年度の早めの時期に実施することとしたため,当初計画以上の進捗とはなっていない.本研究は、救急蘇生統計の個票データ(ウツタイン統計データ)を用いた統計解析に基づき、救急搬送時間の短縮および市民等の応急処置等がどれだけ救命や社会復帰を促すかを明らかにしたうえで、救急救命活動への寄与に着目した社会資本の評価手法を提案することを目的とするものである。平成29年度には、ケーススタディに用いる分析モデルの精度向上のため、住民意識調査を実施し、分析を進めた。また、搬送等に要する時間と救命率の関係に関する救命曲線の推定について、従来検討してきたロジット、プロビットの両モデルに加え、スコビットモデル、補対数対数モデル、および、セミノンパラメトリック推定の適用も検討し、適合度等の観点から比較検討を行った。平成28年度以前には、平成27年度に実施した住民意識調査の予備調査結果を詳細に分析し、地域との係わりやソーシャルキャピタルに対する住民意識と救急救命向上に対する支払意思との関連についての知見を得た。
「内省」過程の理論化のための実験的研究

本研究は、思考支援環境の設計のため、認知心理学による理論付けとその認知科学的な実証を目指している。具体的には、「自分自身の認知活動の中途結果の外化、対象化」と「対象化された自身の認知活動結果に対する意識的な内省」の働きの分析を試みた。パ-ソナルコンピュ-タを利用した批判的読み、意見文作成の課題と、物理の問題解決課題を実験的に観察し、その過程をプロトコル分析により解析した。プロトコルの分析には時間がかかるため、これは今後も続行する。●批判的読み、意見文作成課題(実験研究)内省的吟味を促進する一つの外的環境として、外化対象の操作性を保証するワ-ドプロセッサの使用について考察した。比較条件群は、統制群として、単独被験者手書群5名、実験群として、単独ワ-プロ使用5名、複数ワ-プロ使用4組8名である。結果としては、ワ-ドプロセッサを使用することによって、既に読んだところを見返しながら読出量が増すなどの吟味行動が多少増す傾向が見られた。また書いている途中で内容を変える、表現を工夫するなどの編集行動は、ワ-ドプロセッサ使用群で有意に増加するが、この行動が直接完成された意見文の質に反映されるというわけではなかった。●内省過程についてのプロトコル分析意見文作成過程と、物理問題解決過程にみられる内省について、それぞれの課題遂行中の言語行動記録簿を分析した。この分析はまだ終了していないが、現在までの結果として、以下のような内省過程分類のための項目が同定されている。課題解釈に対する内省、自身の信念に対する内省、その場でのひらめきに対する内省、自身の思考過程(経過)に対する内省、考え方の根拠としての自身の知識、論理選び、社会常識に対する内省、及び自身の内省に対する内省。