hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マンザミンAの合成研究

昨年度までにマンザミンAの全合成を達成し、その合成経路の最適化を完了した。そこで、今年度は今回確立した全合成経路において新たに見いだされた反応条件についてその詳細や一般性について研究を行い、全合成研究で得られた知見が広く用いることができるものであるかどうかを検証することとした。その最たるものとして不安定なシロキシジエンを用いるディールズ-アルダー反応における酢酸ナトリウムの添加の効果について焦点をおき、様々な検討を行った。この効果について、シロキシジエンの合成の際に用いているトリフルオロメタンスルホン酸塩の微量の混入によるシロキシジエンの分解の抑制あるいは酢酸イオンがシロキシジエンのケイ素に配位することで反応性を向上させている可能性が考えられた。酢酸リチウム、酢酸カリウム等の類似の塩基や炭酸塩やピリジン等の他の塩基、ケイ素に対して配位して反応性を高めることが知られているルイス塩基のヨードベンゼン等の添加を行って反応の様子を観察した。その結果、酢酸ナトリウムの主な役割は微量混入したトリフルオロメタンスルホン酸塩の緩衝材として働いているものだとわかった。これに加えて、ヨードベンゼン等の弱いルイス塩基の添加は反応に影響を与えないのに対し、N,N-ジメチルアミノピリジン等の強いルイス塩基の添加はシロキシジエンの分解を促進することが判明した。この結果は、シリケートの形成がこの場合のディールズ-アルダー反応において反応の促進効果を示さず、分解する経路を優先することを示しており、シリケートを形成することなく緩衝材として働くことができる酢酸ナトリウムが良好な結果に結びつくことになったことを示している。このような現象は一般に不安定なシロキシジエンを用いるディールズ-アルダー反応に用いることができる方法論であると考えられ、これまで困難とされていた環化付加反応を可能にし得るものであると言える。当初は3年の計画で全合成を完了する予定であったが、それに付随して得られた知見を深く掘り下げる研究を追加して行うことができ、より綿密に研究を行い、多くの知見を得ることができたため。本研究課題における最大の目的であるマンザミンAの全合成は終えることができた。加えて、それに付随する研究項目についても十分な知見を得ることができたため、主たる部分はこれで完了したものといえる。しかし、当初計画していた誘導体化の可能性について若干の課題が残されている。下部8員環の構築に閉環メタセシスを用いてやることが主な障害となっているため、還元的アルキル化反応や分子内求核置換反応、マクロラクタム化等の他の方法論による8員環の構築法を確立することが誘導体化の可能性を開く足掛かりになると考えられる。マンザミンAの全合成を収束的に行うため、光学活性体のフラノン、13員環側鎖ユニット及び8員環ユニットの調製を行い、その連結を試みた。13員環側鎖ユニットに相当する2位、3位に置換基を有するシロキシジエンとフラノンはディールズーアルダー反応により高収率かつ高立体選択的に連結可能であった。その後、導入する官能基の立体制御に肝要となる13員環の構築はノシルアミドの分子内光延反応を活用することによって達成することができた。続いて、立体選択的な8員環ユニットを導入することを試みたが、13員環化合物の反応性の低さからこの連結は成功せず、より小さなユニットとの連結を行うことによって8員環部の構築の足掛かりとした。そして、8員環部の構築を含む変換によりマンザミンAの生合成前駆体であるイルシナールAの全合成を達成した。イルシナールAからマンザミンAへの変換は既知であるが、再現性及び収率の低さが露呈したため、その改良法を検討した。その結果、再現性の確立と収率の大幅な向上及び変換工程の効率化に成功し、マンザミンAの効率的全合成を達成した。8員環ユニットの導入に困難があったことから当初の計画より収束性は低いものとなったが、全合成の過程において大員環13員環の効率的構築とその立体的要因を利用した立体化学の制御という新たな合成戦略を展開することができた。また、これまでに報告された全合成のうち最も収率がいウィンクラーの全合成における総収率0.07%と比較して、本合成はマンザミンAまでの変換の総収率が1.3%であり、大幅な収率の向上に成功した。このことからマンザミンA及びその類縁体合成を行う上で効率的な合成経路の確立を達成できた。昨年度までにマンザミンAの全合成を達成することに成功したため、各工程の最適化を行った。光学活性体のフラノンとのディールズ-アルダー反応に用いた13員環側鎖を有するシロキシジエンの前駆体となるビニロガスエステルの調製には9段階の変換を必要としていた。様々な検討の末、以前と同様の5段階の変換を行って得たβ-ケトエステル中間体を経由して7段階にてビニロガスエステルを得る合成経路を確立した。一方、8員環を合成するために導入したアリル側鎖にはその後の[3,3]-シグマトロピー転位を行うためにカーバメート基を導入する必要があり、保護基の着脱を必要としていた。そこで、予めカーバメート基を有するアリル側鎖を導入する検討を行ったところ、反応溶媒と塩基を適切に選ぶことによって達成できることが明らかとなった。次に、環縮小によるAD環の構築法の改良を試みた。

ラクタム化によってこの環構築を達成することはできたが、立体障害のためラクタムをアミンへと還元することができなかった。このため、還元的アミノ化反応を用いてAD環の構築を行っていたが、この還元反応の際に水素化シアノホウ素化ナトリウムを用いるとアミノニトリルが副生するという問題があった。そこで、求核性の低い置換基のみを有する水素化トリストリフルオロアセトキシホウ素ナトリウムを調製して還元反応を試みたところ、副反応を伴わずにAD環を構築することを達成できた。最後に閉環メタセシスによるE環構築の最適化を行った。系中で生じる触媒由来の活性種が目的物を損壊させることが判明したため、触媒が徐々に分解する反応条件を確立したところ、中程度の収率ではあるが収率の改善を達成できた。これによりマンザミンAの全合成経路の最適化を達成した。昨年度までにマンザミンAの全合成を達成し、その合成経路の最適化を完了した。そこで、今年度は今回確立した全合成経路において新たに見いだされた反応条件についてその詳細や一般性について研究を行い、全合成研究で得られた知見が広く用いることができるものであるかどうかを検証することとした。その最たるものとして不安定なシロキシジエンを用いるディールズ-アルダー反応における酢酸ナトリウムの添加の効果について焦点をおき、様々な検討を行った。この効果について、シロキシジエンの合成の際に用いているトリフルオロメタンスルホン酸塩の微量の混入によるシロキシジエンの分解の抑制あるいは酢酸イオンがシロキシジエンのケイ素に配位することで反応性を向上させている可能性が考えられた。酢酸リチウム、酢酸カリウム等の類似の塩基や炭酸塩やピリジン等の他の塩基、ケイ素に対して配位して反応性を高めることが知られているルイス塩基のヨードベンゼン等の添加を行って反応の様子を観察した。その結果、酢酸ナトリウムの主な役割は微量混入したトリフルオロメタンスルホン酸塩の緩衝材として働いているものだとわかった。これに加えて、ヨードベンゼン等の弱いルイス塩基の添加は反応に影響を与えないのに対し、N,N-ジメチルアミノピリジン等の強いルイス塩基の添加はシロキシジエンの分解を促進することが判明した。この結果は、シリケートの形成がこの場合のディールズ-アルダー反応において反応の促進効果を示さず、分解する経路を優先することを示しており、シリケートを形成することなく緩衝材として働くことができる酢酸ナトリウムが良好な結果に結びつくことになったことを示している。このような現象は一般に不安定なシロキシジエンを用いるディールズ-アルダー反応に用いることができる方法論であると考えられ、これまで困難とされていた環化付加反応を可能にし得るものであると言える。当初は3年の計画で全合成を完了する予定であったが、それに付随して得られた知見を深く掘り下げる研究を追加して行うことができ、より綿密に研究を行い、多くの知見を得ることができたため。本研究課題における最大の目的であるマンザミンAの全合成は終えることができた。加えて、それに付随する研究項目についても十分な知見を得ることができたため、主たる部分はこれで完了したものといえる。しかし、当初計画していた誘導体化の可能性について若干の課題が残されている。下部8員環の構築に閉環メタセシスを用いてやることが主な障害となっているため、還元的アルキル化反応や分子内求核置換反応、マクロラクタム化等の他の方法論による8員環の構築法を確立することが誘導体化の可能性を開く足掛かりになると考えられる。
体重変動の顕著な大学生の健康管理に対するセルフエフィカシー尺度の開発

〈目的〉大学入学後は自己管理を余儀なくされ、不摂生な食生活による肥満の助長が懸念される。そこで体重増加の一因としての「気晴らし食い(代理摂食)」に着目し、「気晴らし食い」の自覚が体重変動や健康管理に対するセルフエフィカシーに及ぼす影響について検討した。〈対象と方法〉平成19年度Y大学新入生を対象とした。4月の健診時に、(1)食行動質問票、(2)保健行動に対するセルフエフィカシー尺度、(3)ストレスコーピング尺度、(4)セルフエスティーム尺度を含む記名式調査票を手渡し、その場で記入してもらい回収した。さらに、身体計測値からBMI 25以上かつ体脂肪率30%以上の肥満学生を呼出し、これまでの体重変化と食事形態などについて聞き取り調査した。「気晴らし食い」を自覚する学生を『代理摂食』群、しない学生を『非代理摂食』群とした。これら2群間の各尺度得点、並びに身体計測値の比較にはT検定を用いた。〈結果と考察〉解析対象となった肥満学生は男子40名(『代理摂食』群18名、『非代理摂食』群22名)、女子45名(『代理摂食』群25名、『非代理摂食』群20名)であった。男子では非代理摂食群と比較して、代理摂食群はBMIと体脂肪率が有意に高く、体重変動差(過去の最大体重と最低体重の差)も大きかった。一方、女子代理摂食群は非代理摂食群と比較して、BMI・体脂肪率・体重変動差に有意差は認められず、ストレスコーピングの回避逃避型得点が有意に高値を示した。このことから、「気晴らし食い」を自覚する男子肥満学生は、肥満傾向がより顕著で体重変動差が大きいこと、肥満女子学生はストレス逃避の目的で、意識的に気晴らし食いを行い、その代償としての肥満を容認していることが示唆された。なお男女ともに2群間の「セルフエスティーム得点及び保健行動に対するセルフエフィカシー得点」に有意差はみられなかった。以上から、男女肥満学生には気晴らし食いを肯定的に受け止め、代償行為として意識している者が存在することが推察された。
日本の生活文化の通文化性に関する総合的研究

平成6年度は、イスラム文化圏における日本の生活文化の受容調査であり、対象国としてトルコを選び、イズミール、アンカラ、イスタンブールを中心に調査を行った。トルコはイスラム文化圏とはいえ、近代化に一定の成功をおさめた国であり、生活用品の分野においては先進国と同様の工業製品がみられるものの、日本製品はきわめて少なかった。また親日国であるといわれているにもかかわらず、教養・実用・趣味・娯楽等の分野においても日本にかかわりのあるものは意外なほどに見つからなかった。むしろ西洋、とくにドイツとの関係が著しいことが確認できた。このことにより、トルコをイスラム文化圏と見るとともに、西洋文化圏もしくは西洋文化に強く左右されている文化圏と見て、日本文化とのかかわりを考察すべきであろう。平成7年度の対象地域は南アジア・東南アジアであった。ベトナムにおいては、ベトナム戦争終結後、社会主義政権が新たな経済政策をとり、その安定的発展によって民衆の生活に新しい展開が生まれている。その新しい展開の中に日本の伝統的な文化に属す茶道・華道なども、一定の受容が見られる。しかしとりわけ日本の生活文化としては、現代の大衆文化と見てよい電化製品の普及やカラオケ・コンピュータゲームなど娯楽分野での受け容れがきわめて顕著に見られた。また、もともとは中国経由で入ってきた盆栽が、日本語のBONSAIとして広まっている。すなわち中国経由の既存文化が、外からの刺激(日本の文化)によって新しい展開を見せている点で注目される。文化の盛衰を構造的に分析する材料として重要だと考えられる。またインドにおいては、日本の生活文化の進出はきわめて低調であり、大衆文化としてほとんど受け入れられていないことがわかった。華道や俳句では、知識人を核にした富裕層にのみ愛好会や同好会の形で存在している程度である。これは国民の所得水準によって規定されているものと考えられ、日本の生活文化の普及を大衆レベルでの異文化受容と考えた場合、経済的な要因が大きな困難となる実例であろう。タイにおいては、広い分野での日本の生活文化の受容が見られる。とくに日本の食品や生活用品はすでに広く生活の中に定着している。日本食やインスタントめんなどは、日本の手を放れ自前で独自の加工を施したものも豊富に出回っている。マンガは日本のものが翻訳されて各種出版されており、タイ人の手によるタイ語ならびに中国語の漫画が出回るほどになっている。娯楽や実用・趣味の分野でも日本の生活文化は広く受容されていることがあきらかとなった。平成8年度の調査地域である旧社会主義圏では、生活必需品のレベルでの日本の生活文化受容が見られたものの、それ以外での、「教養」「精神」「趣味」「娯楽」など、経済的な余裕に左右される分野での受容は乏しいことが明らかとなった。この地域では、社会主義政権の崩壊後、生活は不安定になったが、一方で西側諸国からの物資・情報が、以前より広範に流入している。従って、旧社会主義政権下にくらべて「異文化」の受容は進んではいるものの、その範囲は狭い。テレビ、冷蔵庫、オ-ディオ機器などの電化製品では、高価な日本製はあこがれの的だが、日本製を装ったものが市場に流通しており、特異な日本の生活文化受容が見られる。社会主義政権の崩壊に急激な暴力革命が伴ったル-マニアでは、経済復興が遅れており、国民生活に余裕がなく、日本製品に限らず西側の製品全般が贅沢品とみなされ、これらの需要は低迷している。華道・茶道・盆栽・俳句などの教養分野は、わずかに一握りのインテリ層に受容され、禅や宗教など精神文化の領域は表面にはまったく現れていない。日本の生活文化を大衆レベルでの海外への進出からとらえると、受容する側の生活水準に規定されることが明らかになった。したがって、文化の通文化性に関しても、その文化項目固有の「通文化性」は、受け入れる側の経済的、文化的状況に大きく左右されるといえるであろう。

華道や俳句では、知識人を核にした富裕層にのみ愛好会や同好会の形で存在している程度である。これは国民の所得水準によって規定されているものと考えられ、日本の生活文化の普及を大衆レベルでの異文化受容と考えた場合、経済的な要因が大きな困難となる実例であろう。タイにおいては、広い分野での日本の生活文化の受容が見られる。とくに日本の食品や生活用品はすでに広く生活の中に定着している。日本食やインスタントめんなどは、日本の手を放れ自前で独自の加工を施したものも豊富に出回っている。マンガは日本のものが翻訳されて各種出版されており、タイ人の手によるタイ語ならびに中国語の漫画が出回るほどになっている。娯楽や実用・趣味の分野でも日本の生活文化は広く受容されていることがあきらかとなった。平成8年度の調査地域である旧社会主義圏では、生活必需品のレベルでの日本の生活文化受容が見られたものの、それ以外での、「教養」「精神」「趣味」「娯楽」など、経済的な余裕に左右される分野での受容は乏しいことが明らかとなった。この地域では、社会主義政権の崩壊後、生活は不安定になったが、一方で西側諸国からの物資・情報が、以前より広範に流入している。従って、旧社会主義政権下にくらべて「異文化」の受容は進んではいるものの、その範囲は狭い。テレビ、冷蔵庫、オ-ディオ機器などの電化製品では、高価な日本製はあこがれの的だが、日本製を装ったものが市場に流通しており、特異な日本の生活文化受容が見られる。社会主義政権の崩壊に急激な暴力革命が伴ったル-マニアでは、経済復興が遅れており、国民生活に余裕がなく、日本製品に限らず西側の製品全般が贅沢品とみなされ、これらの需要は低迷している。華道・茶道・盆栽・俳句などの教養分野は、わずかに一握りのインテリ層に受容され、禅や宗教など精神文化の領域は表面にはまったく現れていない。日本の生活文化を大衆レベルでの海外への進出からとらえると、受容する側の生活水準に規定されることが明らかになった。したがって、文化の通文化性に関しても、その文化項目固有の「通文化性」は、受け入れる側の経済的、文化的状況に大きく左右されるといえるであろう。イスラム文化圏は1つの強固な文化のかたまりを育しており、ここに日本の生活文化がどのような形で受容されるかは、強いまとまりをもった文化相互の浸透という面で大変興味深い。とくに今年度調査したトルコはすでに明治時代に日本の近代化に注目しており、親日家の多い国として、日本の生活文化の需要程度が高いと予測していた。しかしながら、高度な工業技術が生みだした製品、例えばテレビ・ラジオ・自動車・家庭電化製品などはむしろ地理的な位置を反映してとくにドイツを中心とするヨーロッパのものが数多く入っていた。むしろ日本の生活文化関連の工業製品の浸透は少なかった。一方、伝統的な日本の生活文化の中では茶道・華道もやはりそれほどの普及を見せておらず、わずかに柔道・空手などどの道場が開かれ、武道の普及はかなりの程度がみられた。
選択的オートファジーによるインフラマソーム分解を標的とした心不全発症機序の解明

本研究の目的は、心筋において選択的オートファジーによりインフラマソームを分解する分子機序を解明し、このメカニズムが機能不全に陥ることによる心不全の発症および病状進展の抑制を目的とした創薬シーズを探索して、新規の心不全治療法の開発を目指すことである。この目的を達成するために、前年度までにマウスに大動脈縮窄術を施して作成した圧負荷モデルマウスを用いた検討を行い、オートファジー阻害群とプロテアソーム阻害群は対照群と比較して有意に心機能が低下し、心筋のダメージや線維化が悪化することと、オートファジー阻害群とプロテアソーム阻害群を比較したところ、オートファジー阻害群の方でよりインフラマソームの量や活性が抑制されており、インフラマソームの分解にはユビキチン・プロテアソーム系よりもオートファジーの方がより重要な役割を果たしている可能性を示唆するデータを得た。次に、Flag-NLRP3リコンビナントタンパクを各々磁気ビーズが結合した抗Flag抗体と反応させた上で、上記で作成した圧負荷モデル由来の心筋組織抽出液と免疫沈降反応を行ったところ、MARCH7やTRIM20とNLRP3の間に相互作用があることが明らかとなった。shRNA-MARCH7、shRNA-TRIM20ならびにshRNA-Scrambleをコードしたレンチウイルスを新生仔ラット培養心筋細胞に感染させ、これらの細胞にインフラマソーム活性化剤であるLPSを添加してインフラマソーム活性におよぼすMARCH7やTRIM20の影響について検討したところ、これらの分子をノックダウンした心筋細胞ではインフラマソームの活性が有意に上昇することが明らかとなった。また、MARCH7およびTRIM20をノックダウンした心筋細胞では、選択的オートファジーの活性が低下することも示された。in vivoおよびin vitro実験を通して、インフラマソームの分解にはユビキチン・プロテアソーム系よりもオートファジーの方がより重要な役割を果たしている可能性を示唆するデータが得られ、そのメカニズムにおいてMARCH7とTRIM20が重要な役割を果たしていることが示されたため。令和元年以降も当初の計画に沿った実験を継続し、期限内に目的を達成できるよう努める方針である。この目的を達成するために、圧負荷モデルマウスなど心不全マウスモデルにおいてインフラマソームの活性化が心機能の低下に重要な役割を果たしていることが報告されていることを踏まえて、まずマウスに大動脈縮窄術を施して作成した圧負荷モデルマウスを用いた検討を行った。圧負荷モデルマウスは手術直後からクロロキン投与を開始してオートファジーを阻害する群と手術直後からMG132投与を開始してプロテアソームを阻害する群と非投与群に分けた。そして、6週間後に血圧・脈拍・心機能評価を行い屠殺し、心機能の変化についてクロロキン投与群、MG132投与群と非投与群の間で比較・検討を行った。検討内容としては、各群間における心機能や組織学的な変化、またウエスタンブロッティングなどによる分子生物学的検討を行った。その結果、オートファジー阻害群とプロテアソーム阻害群は対照群と比較して有意に心機能が低下し、心筋のダメージや線維化が悪化していた。また、オートファジー阻害群とプロテアソーム阻害群を比較したところ、オートファジー阻害群の方でよりインフラマソームの量や活性が抑制されており、インフラマソームの分解にはユビキチン・プロテアソーム系よりもオートファジーの方がより重要な役割を果たしている可能性を示唆するデータが得られた。in vivo実験を通して、インフラマソームの分解にはユビキチン・プロテアソーム系よりもオートファジーの方がより重要な役割を果たしている可能性を示唆するデータが得られたため。

また、MARCH7およびTRIM20をノックダウンした心筋細胞では、選択的オートファジーの活性が低下することも示された。in vivoおよびin vitro実験を通して、インフラマソームの分解にはユビキチン・プロテアソーム系よりもオートファジーの方がより重要な役割を果たしている可能性を示唆するデータが得られ、そのメカニズムにおいてMARCH7とTRIM20が重要な役割を果たしていることが示されたため。平成30年以降も当初の計画に沿った実験を継続し、期限内に目的を達成できるよう努める方針である。令和元年以降も当初の計画に沿った実験を継続し、期限内に目的を達成できるよう努める方針である。導入が遅れているNLRP3ノックアウトマウスの購入に充てるため、平成29年度に使用する予定であった予算を次年度(平成30年度)に使用する予定としたため。導入が遅れているMARCH7 / TRIM20ノックアウトマウスの作成費用に充てるため、平成30年度に使用する予定であった予算を次年度(令和元年度)に使用する予定としたため。
変形性膝関節症のためのサポーターの開発

高齢社会の進行に伴い増加する変形性膝関節症(膝OA)の患者に対して,効果が早期に表れる膝OAの療法として装具療法が最も一般的であるが,従来の膝サポーターでは終末強制回旋運動(SHM)という健常者の膝関節運動の特徴を正確に再現できないという問題がある.本研究課題では,曲線状のシリンダ・ピストン機構をサポーターの関節機構に採用した.機構の曲率決定は,健常者の膝関節運動の計測結果をもとにしたモデルにより行った.設計した機構を3Dプリンタで出力し,構造の検討を行った.また,コンピュータ・シミュレーションにより,膝OAに対する矯正効果を及ぼす力を発生しうることが分かった.本研究は,加齢により生じる代表的な関節疾患である変形性膝関節症の痛みを低減するための関節サポーターの開発を目的とする.人間の膝関節は,屈曲・伸展に同期した内旋・外旋運動を行うという,複雑な動きをすることが知られている.本研究では,健常な人間の膝関節の動きを解析し,得られた解析結果から,自然な膝の動きをサポートする膝関節サポーターの開発を行うことを目指している.平成26年度は,まず健常者の膝関節動作の解析を行った.健常な人間の膝関節が,どのような特徴を持つ動作をしているのかを明らかにするために,膝関節の動作計測実験を行った.計測には,3次元リアルタイムモーション計測システムVENUS3D(ノビテック社)を使用した.被験者の膝関節周辺(大腿部および下腿部)に軽量の反射マーカーを取り付け,起立状態で膝関節の屈曲/伸展動作を行ってもらった.このときのマーカーの動きを3次元リアルタイムモーション計測システムで計測し,得られた結果を基に大腿部に対する下腿部の相対角度を算出した.被験者は,健常な大学生男子10名で,屈曲/伸展動作を10回行ってもらった.算出された相対角度のデータの平均値から,膝の伸展に伴う下腿部の外転(やや外側に下腿部が膨らむ動作)や終末強制回旋運動(SHM,下腿部が大腿部に対し軽く外旋(外向きに回転)すること)が確認された.次に,得られた膝関節の特徴を再現する装具(サポーター)の概念を提案した.足の内側及び外側に,それぞれ異なる曲率の曲線で構成されたシリンダを配置し,膝の屈曲/伸展にあわせて動作する機構を提案した.これにより,自然な膝運動で行われる,外転およびSHMを行うことが可能となった.提案した機構について,特許の出願を行った(特願2014-207037「関節装具」).平成27年度については,平成26年度に行った人間の自然な膝関節の動きを解析した結果をもとに,膝関節の動きを妨げない機構を考案した.人間の膝関節は,膝の伸展に同期した回旋を行うという複雑な動作を行っているが,これを実現するためには,3次元的な動きを生成する機構が必要となる.本研究課題では,2つの異なる曲率半径をもつ曲線シリンダ機構を考案した.この機構を用いることで,膝の伸展時に,下腿部がやや外側に外転し,また,終末強制回旋運動を行わせることが分かった.考案した機構を,実際に製作するに当たり,3DーCADによる設計と検討を行った.その結果,機構は実現可能であり,人間の自然な膝関節運動を妨げない動きを生成できることが分かった.実際に製作する前に,機械的な構造の詳細を決定するため,3Dプリンタを用いた試作を行った.3Dプリンタでは,3DーCADの設計データを基に,簡易に3次元物体を出力できる.3Dプリンタによって出力した各パーツを実際に組み立ててみて,実際にサポーターを機械加工する際の加工方法などを検討した.検討結果を設計に反映させ,3Dプリンタで出力し,再び組み立てるというプロセスを通じて,実際のサポーターを製作するための図面を作成した.また,設計データをもとに,サポーターを実際に人間に装着した際に,人間,およびサポーターにかかる力がどの程度になるかを検討するためのコンピューターシミュレーションを開始した.この結果を基に,サポーターの形状最適化を今後行っていく予定である.おおむね順調に進展している.新しい機構の考案,試作を行うことができ,また,次年度に行う予定であった力学的な解析を一部開始することができた.高齢社会の進行に伴い増加する変形性膝関節症(膝OA)の患者に対して,効果が早期に現れる膝OAの療法として装具療法が最も一般的であるが,従来の膝サポータでは終末強制回旋運動(以下SHM)という健常者の膝関節の動きの特徴を,正確に再現できていないという欠点がある.この欠点を補うことが可能なSHMを矯正出来るサポータとして,回転移動軸型サポータが報告されているが,機構にギアとラックを使用しているため摩擦によるサポータ関節部の硬化が生じるという問題がある.そこで本研究ではシリンダー・ピストン機構に着目した.この機構を関節部の機構として利用した,SHMを含む健常者の膝関節の動作を再現し滑らかに動作する新しいサポータの設計,試作を行い,その有効性について検討した.本研究ではまず,モーションセンサを用いて健常者の膝関節の動作を解析し,モデル化を行った.このモデルを基に,健常な人間の行う膝運動の特徴である外転およびSHMを実現できるサポータの機構について検討した.

まず,実験結果から膝が伸展運動をする際に,各被験者の伸展角度θ2に対する外転角度θ1と外旋角度θ3の変化を分析した.分析の結果,9人の被験者の内6人の左足に外転運動とSHMの両現象を確認することができた.分析によって得られたθ1,θ3のθ2に対する近似式から,モデル上の点の軌跡を導出した.導出した軌跡をシリンダー・ピストン機構に適用させるために軌跡を円弧で近似した.この近似円弧を用いてシリンダー・ピストン機構を設計した.設計した機構を3Dプリンタを用いて試作し,構造の検討を行った.検討結果をフィードバックした3DーCADのデータを用いて,シミュレーションによる矯正力の検討を行った.シミュレーションの結果,提案した機構により,膝OAに対する矯正効果を及ぼす力を発生しうることを明らかにした.高齢社会の進行に伴い増加する変形性膝関節症(膝OA)の患者に対して,効果が早期に表れる膝OAの療法として装具療法が最も一般的であるが,従来の膝サポーターでは終末強制回旋運動(SHM)という健常者の膝関節運動の特徴を正確に再現できないという問題がある.本研究課題では,曲線状のシリンダ・ピストン機構をサポーターの関節機構に採用した.機構の曲率決定は,健常者の膝関節運動の計測結果をもとにしたモデルにより行った.設計した機構を3Dプリンタで出力し,構造の検討を行った.また,コンピュータ・シミュレーションにより,膝OAに対する矯正効果を及ぼす力を発生しうることが分かった.平成26年度の研究において,膝関節の可動範囲を全部カバーするため,起立時の屈曲/伸展動作の計測を行った.その結果,膝関節運動で見られる,外旋運動と終末強制回旋運動を計測できた.また,計測した結果得られた平均値をもとに,膝関節運動の特徴を明らかにした.さらに,これらの特徴を表現できるような,曲線シリンダを用いた膝関節装具の概念を提案し,特許出願を行った(特願2014-207037「関節装具」).計測実験に関して,自然な歩行時,および椅子等を使用する際の膝関節運動の計測については,十分な精度での計測が完了していないが,計測器の配置等を検討し,再度計測実験を行う予定である.設計データをもとにした,力学的な解析をおこない,サポーターの矯正効果について検討する.また,コンピューターシミュレーションにより,サポーターの形状最適化を行う.これは,サポーターの機構としては,自然な膝関節運動を実現できているが,実際に使用する場面を想定し,より小型軽量にする必要があるためである.形状最適化の後,実際にCFRPを使用したサポーターの試作に移る予定である.福祉工学平成27年度の研究では,まず,自然な歩行時,および椅子等を使用する際の膝関節運動の計測を行う予定である.平成26年度の計測実験時にこれらの計測を行ったところ,十分な精度での計測ができなかった.このため,本年度は,計測器の配置を,十分な精度が得られるよう検討し,再度計測実験を行う.場合によっては,新たに計測用カメラを追加することで精度を確保できるか検討する.平成26年度の計測結果,および本年度の計測結果から,健常な人間の膝関節運動のモデル化を行う.
多様な教育方法による学習指導と児童・生徒の学習動機づけ

「個性重視の教育」実現に寄与すると思われる多様な教育方法(個別化指導,個性化学習,協力教授など)が,児童・生徒の学習動機づけに及ぼす影響を,従来の一斉指導との比較を中心に検討した。具体的には,いくつかの先進校を繰り返し訪問し,教師(主にカリキュラムや指導の実施体制)及び児童・生徒(授業を受けての感想や要望など)を対象とした聞き取り調査を実施した。また,合せて授業をVTRで録画し,授業分析を行うことにより,多様な教育方法の下でと,一斉指導の下での,児童・生徒の学習活動の違いを検討した。その結果,以下のことが明らかとなった。(1)自由進度学習など様々な一人学びの場面は,自分のペースで学習活動を進められる教育方法となっており,これは行動に対するコスト感の低い学習環境を提供する。(2)適性処遇学習など,自分の学習スタイルに適合した方法で学べる教育方法は,効力感を感じやすく,行動と結果の随伴性を感じやすい学習環境を提供する。(3)課題選択学習,課題設定学習,自由研究学習など,自分で学習方法や学習内容を選択・決定できる教育方法は,自己決定感を感じやすく,自由で開放的な雰囲気の学習環境を提供する。(4)上記のような学習環境の下では,児童・生徒は,(1)活動の開始が早く,(2)実際に学習活動に従事している時間の比率が高く,(3)活動にも粘り強さや独創性が認められた。(5)各教育方法が,上記のような特質を有し,さらに児童・生徒の学習動機づけに好影響を与えるか否かは,学習材の量と質,活動中に教師が行う児童・生徒への関わりの程度と質に大きく左右され,単にある方法を導入することが,必ずしも学習動機づけを促進するものではない。
高電圧電力機器絶縁に関する基礎的研究

本研究はミクロンオーダーの直径を持つファインパウダを絶縁空間に浮遊させることにより気体の電気的絶縁破壊電圧を向上し、かつその種類を選ぶことにより、無公害的にこれを行ない、高電圧機器の電気的絶縁をハロゲンフリーな気体絶縁とする可能性を実験的に見いだすことを目的としている。以下に研究成果を報告する。使用したパウダはSiO_2、TiO_2及びSi_3N_4で、電極間に印加した電圧は直流(DC)、50Hz交流(AC)及び標準雷インパルス(LI)である。LI印加時は、50%フラッシ-オーバ電圧V_<50>を昇降法により求めている。紫外線照射は行なっていない。まず、SiO_2パウダで半球電極間にLIを印加した時、V_<50>はギャップ長1mmで空気の約1.6倍に上昇した。DC、AC電圧印加時にあったパウダの電極への付着はなかった。TiO_2パウダではLI印加時で、SiO_2パウダ使用時とほぼ同程度で、ギャップ長1mmで空気での値の約1.5倍となった。しかし、DC及びAC電圧印加時では、絶縁破壊電圧の大幅な上昇はなかった。ACでは、約1.11.2倍の上昇が見られたが、DCでは空気の絶縁破壊電圧とほぼ同じであった。いづれの電圧でも、SiO_2パウダの実験で見られたパウダの電極への付着は観察されなかった。Si_3N_4パウダを用いて同様に実験を行なった。LI電圧印加時では、そのV_<50>はギャップ長1mmで空気の約1.6倍となった。AC及びDCでは、絶縁破壊電圧の大きな上昇は見られない。また、パウダの電極への付着も観察されていない。LI電圧印加時では、いずれのパウダでも絶縁破壊電圧は空気より上昇した。しかし、AC及びDC電圧を印加した場合、SiO_2パウダを使用したときが最もパウダの効果が現れている。これは、パウダが帯電し電極に付着するということに関係しているものと思われる。各パウダでの、帯電の状況及び電極に付着した場合の付着量を調べ、絶縁破壊電圧の上昇の要因の検討を行なっている。1.今年度の実施計画:大別して次の5点である。(イ)放電チェンバーの設計・製作、据え付け(標準球ギャップなど、内部の電極も含む)、ならびにその動作の確認(空気中の絶縁破壊電圧の測定等による)、(ロ)微粉体の粒径、密度等の計測、推定、(ハ)微粉体混合気体の破壊電圧の測定、(ニ)イメージコンバータによる微粉体混合気体の絶縁破壊過程の観測、(ホ)次年度におこなう微粉体混合気体の絶縁破壊過程のシミュレーションモデルの建設。2.今年度の研究結果と新たに得られた知見:以下は、いずれも本研究による新知見である。(1)窒化珪素微粉体を用いて破壊電圧の計測を行ったところ、破壊電圧の上昇がみられることを初めて確認した。(2)しかし、微粉体の内、二酸化珪素と窒化珪素を比較すると、二酸化珪素の方が絶縁破壊電圧上昇の効果が大きい。これは、窒化珪素が密度が大きく、微粉体が十分に浮遊していないためであると考えられる。(3)交流破壊電圧と直流破壊電圧を比較すると、交流破壊電圧の方が高い。雷インパルスでは破壊電圧は更に上昇する。電圧の印加時間の短いものに対して耐電圧上昇の効果が大きい。(4)電圧を印加すると微粉体が放電ギャップの間に吸いよせられる現象が観察された。これが直流、交流の破壊電圧の違いを生じている可能性が強い。これは、微粉体やベーパーミスト絶縁効果の本質に係わる重要な現象である可能性が強い。次年度は、観測をし易くするよう改良を施したチェンバーを用いて、上記(イ)、(ニ)の研究も進め、総合的に微粉体混合気体絶縁効果を解明する。

LI電圧印加時では、そのV_<50>はギャップ長1mmで空気の約1.6倍となった。AC及びDCでは、絶縁破壊電圧の大きな上昇は見られない。また、パウダの電極への付着も観察されていない。LI電圧印加時では、いずれのパウダでも絶縁破壊電圧は空気より上昇した。しかし、AC及びDC電圧を印加した場合、SiO_2パウダを使用したときが最もパウダの効果が現れている。これは、パウダが帯電し電極に付着するということに関係しているものと思われる。各パウダでの、帯電の状況及び電極に付着した場合の付着量を調べ、絶縁破壊電圧の上昇の要因の検討を行なっている。
中国学に関する南欧所在資料の研究

本研究は、これまでややもすれば閑却されてきた南欧の図書館・文書館に所蔵される中国学資料を出来る限り掘り起こし、目録やテキスト公刊といった利用可能なかたちで広く学界に提供すること、さらに条件が許せば併せてそういった資料がヨーロッパに伝えられた経緯も明らかにすることであった。イタリア・スペイン・ポルトガル三国を南欧とすれば、現在関係資料の最も豊富なのはイタリアである。イタリアにはバチカンをはじめとして、ローマ・フィレンツェ・ナポリの各国立図書館など大小数多くの図書館になにがしかの中国関係資料が存在する。その全貌を把握するためにかねてから手を染めていたイタリア所蔵漢籍の全調査をこの研究期間内にほぼ完了することが出来たのは幸いであった。その成果は「イタリア所蔵漢籍連合目録」として近い将来に公刊されるであろう。またとりわけ重要な古刊本の一部については精査の上、校訂テキストを作成した。フィレンツェのラウレンツィアーナ図書館所蔵の古逸戯曲「氷山記」はその例である。またローマ国立中央図書館所蔵の広東曲本も調査を終え、簡略ではあるが目録稿を編成した。スペイン・ポルトガルというイベリア半島の両国が、最も早く中国の書物をヨーロッパに運んだ担い手であることはよく知られているが、現在ではスペインのエスコリアル図書館、マドリートの国立図書館などに僅かな漢籍の蒐儲を確認し得るにすぎない。もっともカトリック宣教師たちの作成した中国語辞書や文法などの類は両国に伝えられる古文書中にかなり多く残っている。特に托鉢修道会系の宣教師の手になるサングレイ語の資料はかなり豊富にあり、本研究を通じてその大体を把握することが出来た。本研究の主旨は、大航海時代とそれにともなうカトリックの布教活動によってもたらされ、現在南欧諸国に散在する中国語学・文学の資料を発掘整理し、広く学界に提供しようとするものであるが、本年度は、以下の各図書館において調査研究を行った。(1)ローマ大学図書館(ノチェンティーニ旧蔵本を主とする)(2)フィレンツェ大学図書館(旧アジア学会所蔵本を主とする)(3)リヴォルノ市図書館(明刊通書を新発見)(4)ローマ国立中央図書館(清刊広東曲本類及び童蒙書)(5)スペイン・エスコリアル図書館(明刊小説・戯曲類)(6)大英図書館(関係資料)(7)北京図書館(関係資料)また、日本国内で数度にわたり打ち合わせ及び研究会を行い、主にフィレンツェのラウレンツィアーナ図書館所蔵の明刊古逸戯曲「新選合併明朝三春演義大全」(崇禎六年)を会読しつつある。本書は、正徳戯文、劉瑾戯文、魏監戯文の三種を合綴したもので、前二者は福建の俗語を用いた戯曲である。この種のテキストはこれまでにわずかな例しか知られていない。またその傳來はマニラ經由でヨーロッパに流入したものと推測され、文化史的にも貴重な素材である。同書は高田のこれまでの調査によってすでに発見されていたものであるが、十分な研究がなされていなかった。詳しい研究と公刊が待たれるが、最終年度までにはその成果を出したいと思う。マニラで行われていた漢語方言サングレイ語資料の研究も進行中である。準備不足のためバルセロナ大学所蔵資料の閲覧にまで及ばなかったが、現在複製本について鋭意研究中である。(1)ローマ国立中央図書館(繼續:清刊広東曲本類及び童蒙書)(2)バチカン図書館(明刊小説・戯曲類)(3)臺灣國家図書館(関係資料)(4)中國國家図書館(関係資料)

明代刊本は現存諸本との比較の必要から北京・臺北の兩圖書館および、國内の諸圖書館においてこれを行った。またフィレンツェのラウレンツィアーナ図書館所蔵の明刊古逸戯曲「新選合併明朝三春演義大全」(崇禎六年)についても繼續して讀解を進めている。ローマ国立中央図書館所蔵の広東民間出版物の整理と目録化も繼續して進行中である。語學資料としては高田がマニラ・インキュナビュラを中心に研究を進めているが、本年度中に新たな一本がローマのイエズス會文書館に所藏されていることが明らかになった。その具體的な調査は次年度を待たねばならない。本研究は、これまでややもすれば閑却されてきた南欧の図書館・文書館に所蔵される中国学資料を出来る限り掘り起こし、目録やテキスト公刊といった利用可能なかたちで広く学界に提供すること、さらに条件が許せば併せてそういった資料がヨーロッパに伝えられた経緯も明らかにすることであった。イタリア・スペイン・ポルトガル三国を南欧とすれば、現在関係資料の最も豊富なのはイタリアである。イタリアにはバチカンをはじめとして、ローマ・フィレンツェ・ナポリの各国立図書館など大小数多くの図書館になにがしかの中国関係資料が存在する。その全貌を把握するためにかねてから手を染めていたイタリア所蔵漢籍の全調査をこの研究期間内にほぼ完了することが出来たのは幸いであった。その成果は「イタリア所蔵漢籍連合目録」として近い将来に公刊されるであろう。またとりわけ重要な古刊本の一部については精査の上、校訂テキストを作成した。フィレンツェのラウレンツィアーナ図書館所藏の古逸戲曲「氷山記」はその例である。またローマ国立中央図書館所蔵の広東曲本も調査を終え、簡略ではあるが目録稿を編成した。スペイン・ポルトガルというイベリア半島の両国が、最も旱く中国の書物をヨーロッパに運んだ担い手であることはよく知られているが、現在ではスペインのエスコリアル図書館、マドリーの国立図書館などに僅かな漢籍の蒐儲を確認し得るにすぎない。もっともカトリック宣教師たちの作成した中国語辞書や文法などの類は両国に伝えられる古文書中にかなり多く残っている。特に托鉢修道会系の宣教師の手になるサングレイ語の資料はかなり豊富にあり、本研究を通じてその大体を把握することが出来た。
交代制勤務による内的脱同調と心身の変調の因果性及びその神経行動学的基盤の解明

唾液中の時計遺伝子のmRNA抽出法と概日リズムの評価手法の妥当性を検討した。測定対象候補者を生活行動の時間的指向性から朝型、中間型、夜型に分類し、それぞれ5名を測定対象者として選択した。実験では、日常生活下での唾液採取(4時間毎に計5回の採取)、実験室内(24時間覚醒継続下)での唾液採取(1時間毎に採取)、深部体温計測、心電図計測を実施した。採取した唾液からmRNAを抽出し、時計遺伝子の発現状況について解析をした。また、実験室実験で採取した唾液からは、メラトニン濃度とコルチゾール濃度についても解析をした。動物実験では、交代制勤務動物モデルを作成するシステムを構築した。ケージに、床面の上を左右に移動するバーを設置し、そのバーを左右に常時移動させることで、動物を強制的に覚醒させることができることを確認した。そこで、日勤条件日(暗期でバーの移動有り12時間、明期でバーの移動無し12時間)、夜勤条件日(暗期でバーの移動無し12時間、明期でバーの移動有り12時間)、休日(暗期でバーの移動無し12時間、明期でバーの移動無し12時間)を設定し、Wistar系雄ラットで交代制勤務動物モデル4匹と日勤動物モデル4匹を作成した。交代制勤務動物モデルでは、日勤条件2日、夜勤条件1日、休日1日、日勤動物モデルでは日勤条件3日、休日1日のセットをどちらも4回繰り返した。ラットには、腹腔内に深部体温、活動量、心電図を計測する小型機材を埋め込み、実験期間中のそれぞれのデータを計測した。また実験期間の終了後に、抑うつ/不安行動特性を定量化するためのテスト(オープンフィールドテスト)、脳内の神経伝達物質(ドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニン等)をホモジネートを用いて計測した。人を対象としたシミュレーション実験等では、脳機能検査(fMRIと脳波)で使用する画像とプロトコルについて検討を進めた。現在までに、唾液中の時計遺伝子のmRNA抽出法と概日リズムの評価手法の妥当性について検討を進めた。また、脳機能検査(fMRIと脳波)で使用する画像とプロトコルについても検討を進め、合わせて、シミュレーション実験の準備を進めることができた。また、交代制勤務動物モデルを作成するケージ及びシステムを構築し、交代制勤務モデル動物と日勤モデル動物を作成し、それぞれの条件下で、脳内神経伝達物質や行動特性について計測を実施することができた。労働者対象の実験、交代制勤務シミュレーション実験を実施する。まず日常生活下で1日最大5回(起床直後、起床30分後、昼食前[夜勤時は午前0時]、勤務終了後、就寝前)唾液を採取し、時計遺伝子のmRNA発現を測定する。その後、脳機能検査を実施する。脳内の報酬系、抑うつ気分、不安気分に関わる部位(腹側線条体、前頭前野、扁桃体等)の反応特性(高カロリー食品、甘い食品、陰惨な状況等の画像に対する反応)を機能的磁気共鳴画像、または脳波に生じる事象関連電位を用いて計測する。動物実験については、これまでに構築した交代制勤務動物モデルを作成するシステムに、明暗周期のコントローラーと飲水量等をモニタリングできるボトルを新規に加える。これらにより、夜勤条件日では、バーの移動有無の時間帯と明暗リズムを同時に12時間シフトさせることとする。また、甘い水等の摂餌行動をモニタリングする。これらの測定内容と条件設定の変更をした上で、Wistar系雄ラットで交代制勤務動物モデル6匹、日勤動物モデル6匹、コントロールモデル6匹(ケージ内のバーの移動や明暗リズムの操作はしない)を作成する。交代制勤務動物モデルでは、日勤条件2日、夜勤条件1日、休日1日、日勤動物モデルでは日勤条件3日、休日1日のセットをどちらも4回繰り返す。またラットには、腹腔内に深部体温、活動量、心電図を計測する小型機材を埋め込み、実験期間中のそれぞれのデータを計測する。実験期間の終了後に、抑うつ/不安行動特性を定量化するためのテスト(オープンフィールドテスト)、脳内(背側縫線核、正中縫線核、黒質網様部、腹側被蓋野、青斑核、視交叉上核、線条体、室房核、海馬、前頭前皮質、視索前野、後視床下部、扁桃体、視床下部外側野、視床下部腹内側核、視床下部背内側核等)の神経伝達物質(ドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニン等)をホモジネートを用いて計測する。

そこで、日勤条件日(暗期でバーの移動有り12時間、明期でバーの移動無し12時間)、夜勤条件日(暗期でバーの移動無し12時間、明期でバーの移動有り12時間)、休日(暗期でバーの移動無し12時間、明期でバーの移動無し12時間)を設定し、Wistar系雄ラットで交代制勤務動物モデル4匹と日勤動物モデル4匹を作成した。交代制勤務動物モデルでは、日勤条件2日、夜勤条件1日、休日1日、日勤動物モデルでは日勤条件3日、休日1日のセットをどちらも4回繰り返した。ラットには、腹腔内に深部体温、活動量、心電図を計測する小型機材を埋め込み、実験期間中のそれぞれのデータを計測した。また実験期間の終了後に、抑うつ/不安行動特性を定量化するためのテスト(オープンフィールドテスト)、脳内の神経伝達物質(ドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニン等)をホモジネートを用いて計測した。人を対象としたシミュレーション実験等では、脳機能検査(fMRIと脳波)で使用する画像とプロトコルについて検討を進めた。現在までに、唾液中の時計遺伝子のmRNA抽出法と概日リズムの評価手法の妥当性について検討を進めた。また、脳機能検査(fMRIと脳波)で使用する画像とプロトコルについても検討を進め、合わせて、シミュレーション実験の準備を進めることができた。また、交代制勤務動物モデルを作成するケージ及びシステムを構築し、交代制勤務モデル動物と日勤モデル動物を作成し、それぞれの条件下で、脳内神経伝達物質や行動特性について計測を実施することができた。労働者対象の実験、交代制勤務シミュレーション実験を実施する。まず日常生活下で1日最大5回(起床直後、起床30分後、昼食前[夜勤時は午前0時]、勤務終了後、就寝前)唾液を採取し、時計遺伝子のmRNA発現を測定する。その後、脳機能検査を実施する。脳内の報酬系、抑うつ気分、不安気分に関わる部位(腹側線条体、前頭前野、扁桃体等)の反応特性(高カロリー食品、甘い食品、陰惨な状況等の画像に対する反応)を機能的磁気共鳴画像、または脳波に生じる事象関連電位を用いて計測する。動物実験については、これまでに構築した交代制勤務動物モデルを作成するシステムに、明暗周期のコントローラーと飲水量等をモニタリングできるボトルを新規に加える。これらにより、夜勤条件日では、バーの移動有無の時間帯と明暗リズムを同時に12時間シフトさせることとする。また、甘い水等の摂餌行動をモニタリングする。これらの測定内容と条件設定の変更をした上で、Wistar系雄ラットで交代制勤務動物モデル6匹、日勤動物モデル6匹、コントロールモデル6匹(ケージ内のバーの移動や明暗リズムの操作はしない)を作成する。交代制勤務動物モデルでは、日勤条件2日、夜勤条件1日、休日1日、日勤動物モデルでは日勤条件3日、休日1日のセットをどちらも4回繰り返す。またラットには、腹腔内に深部体温、活動量、心電図を計測する小型機材を埋め込み、実験期間中のそれぞれのデータを計測する。実験期間の終了後に、抑うつ/不安行動特性を定量化するためのテスト(オープンフィールドテスト)、脳内(背側縫線核、正中縫線核、黒質網様部、腹側被蓋野、青斑核、視交叉上核、線条体、室房核、海馬、前頭前皮質、視索前野、後視床下部、扁桃体、視床下部外側野、視床下部腹内側核、視床下部背内側核等)の神経伝達物質(ドーパミン、ノルアドレナリン、セロトニン等)をホモジネートを用いて計測する。
近代サハリンにおける社会変動と市街地変容(ユジノ・サハリンスクを中心に)

本研究では、ユジノサハリンスクの市街地変容の特性として、日本時代初期に建設された豊原市街地の城下町的特質について、同様の性質を持つ札幌の初期市街地との比較に基づいて、その変容過程の違いを明らかにした。札幌ではすぐに消失した城下町的特質が豊原においては日本植民地時代の終焉まで維持されていたこと、それが豊原を接収したソ連軍幹部に「住宅の階級的格差」として報告されていたことなどを明らかにした。またサハリンにおける住宅建築およびミクロライオンの建設事業については、1960年代と80年代で大きな格差が認められる。集合住宅の大規模化とともに、建築の質的低下と共用オープンスペースの形骸化、コミュニティの分断下が顕著に認められる。本研究は、ユジノ・サハリンスク(旧豊原市)を対象として、その市街地変遷を歴史的特質から明らかにし、かつ北海道とロシア極東における主要市街地との歴史的構造的景観的側面からの比較検討を通して、日露双方の都市認識や休刊秩序のあり方を考察する一助とするものである。研究初年度にあたる平成19年度の計画ではユジノ・サハリンスクにおける資料収集とその分析を中心課題としていたが、私事(祖母の急病と死去)により、夏季の現地調査を延期せざるを得なくなったこと、昨年11月に予定されていたユジノ・サハリンにおける学術セミナーが本年5月に延期されたことに伴い、大幅な計画修正を余儀なくされた。そのため、既往研究成果の整理と関連基本文献の収集整理を中心とした研究活動を進めたため、具体的な成果としては、審査中の論文1編と既往の研究成果をまとめた出版物1編の刊行にとどまった。『サハリンのなかの日本-都市と建築-』と題した図書は、ユーラシア・ブックレットの一環として、サハリンにおける歴史研究の視点から、近代サハリンにおける日本期建造物と都市建設を論じ、その特質と意義を広く論じたものであり、「樺太」に関心が向きがちな日本の歴史的視座に対して、やや角度を変えた論考を試みたものである。また、市街地変容の過程を小樽や札幌など北海道の地方都市と穂比較対象を視野に含めながら、国際交流基金とサハリン州行政府の要請を受けて、日本期建造物の保存と活用の方策に関する政策提言を行った。具体的には日本期建造物の現存状況に関する全容把握がサハリン州ではなかれておらず、重要な歴史的建造物が集中するユジノサハリンスク北部の旧豊原氏が一界隈においても、日本期建造物に対するサインボードやパンフレットなど広告活動が不足しており、また景観保全に関する市民の関心を惹起するような施策の面でも課題が多いことを指摘した。市街地変容過程の中で旧体制下における物質的遺産の活用と保護にあたり、日本での施策や成果を参照しつつ総合的かつ長期的な保存計画を立案する上で、そのフレームワークを提出し得たことは日口友好の面でも大きな成果と考える。ソ連時代以降の都市計画については、極東地域全体との住宅建設活動面からの比較考察や、ミクロライオン単位での市街地構造の特質の分析、建設活動において中心的な役割を果たしたOAOサハリングラジュダンプロエクトの活動の歴史的側面などを明らかにした。具体的にはサハリンにおける住宅建築およびミクロライオンの建設事業については、1960年代と80年代で大きな格差が認められる。
肝細胞癌におけるPDIA3の役割：新規治療標的としての臨床応用を目指した検討

これまでの研究でPDIA3高発現がHCCの不良な予後に関連しており、またPDIA3がアポトーシス抑制や細胞増殖に関与することが分かっており、本研究における目的はHCCのPDIA3の役割を解明し、PDIA3を用いたHCCにおける診断や治療への応用を目指すことである。PDIA3制御によって腫瘍のアポトーシス促進や増殖抑制が得られれば、予後改善につながる新規肝細胞癌治療法に結び付く可能性もある。今回、HCCにおけるprotein disulfide-isomerase A3(PDIA3)の役割の解明として、PDIA3の細胞増殖ヘの影響について検討をおこなった。まず始めに、PDIA3に対するsiRNAを2種類のヒト肝細胞癌培養細胞株に導入し、PDIA3の発現を抑制した細胞株を作成した。western blottingにてPDIA3の発現が抑制されている事を確認した。次に、cell prolliferation assayにて細胞増殖の検討をおこなったところ、培養開始72時間後の細胞数はPDIA3の発現を抑制した群で有意差をもって少ないことが確認された。さらImmunofluorescence stainingにてKi-67陽性細胞の数をカウントし細胞増殖の検討をおこなった。その結果、PDIA3を抑制した細胞株では有意にKi-67陽性細胞が少ないことが確認された。以上実験結果より、PDIA3がHCCにおける細胞増殖に関与している可能性が示唆された。2種類のヒト肝細胞癌培養細胞株に対するPDIA3の発現抑制を順調に行えた。また、細胞増殖においてもPDIA3の発現を抑制すると、増殖が抑制されることが確認された。今後はPDIA3の発現を抑制したヒト肝細胞癌培養細胞株をもちいてアポトーシスとの関連について検討する予定です。さらにPDI阻害剤を投与下に細胞増殖およびアポトーシスの検討を行う予定です。おおむね想定通りで誤差範囲内と考えます。翌年度分として請求した助成金と合わせ、今後の研究に使用予定です。