hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
垂直着陸機の最適誘導と適応制御アルゴリズムの開発

過去同様,(1)誘導制御方式の理論的研究とシミュレーション,(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーション,の2点に分けて実施された.(1)最適誘導制御則の研究昨年度までは,制御対象の運動方程式を線形系と考えて「ジャーク最小最適誘導則」を導き,シミュレーションを行ってきたが,その成果を本年度の第24回ISTS国際会議で発表すると共に,航空宇宙学会に投稿した.さらに本年度は,新たに制御対象を非線形運動と厳密化し,この非線形運動方程式に対して「厳密な線形化」理論とジャーク最小最適誘導則を併用した新しい誘導方式を開発し,シミュレーション結果と共に日本航空宇宙学会北部支部講演会にて発表した.この際,シミュレーション用再使用型ロケットモデルとして,本年度は新たに独自のモデルロケットをCFD上に構築し,揚力係数CL,抗力係数CD,揚力係数CM等を推定し,これらのデータに基づいてシミュレーションを実施した.(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーションリアルタイムシミュレーションを再度実施し,有限語調問題,離散化による極限零点問題,演算時間遅れ,タイム・ツー・ゴー(time-to-go)解,センサー特性,計測ノイズ,などに対する影響を調べた.特に,極限零点問題に関しては解析法が進展し,サンプリング周波数との関係を明確にすることが出来た.さらに,従来は不完全であったタイム・ツー・ゴーに関する6次代数方程式の実数解から,最適なタイム・ツー・ゴー解を抽出する過程について条件を見直した結果,精度の良いシミュレーションが可能となった.最後に,計測ノイズについて,実際のセンサー仕様を考慮に入れたシミュレーションを実施した結果,ダウンレンジ方向の精度を劣化させると,終端で最大12mの誤差を観測したが,燃料消費に対する影響は少なかった.過去同様,(1)誘導制御方式の理論的研究とシミュレーション,(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーション,の2点に分けて実施された.(1)最適誘導制御則の研究昨年度までは,制御対象の運動方程式を線形系と考えて「ジャーク最小最適誘導則」を導き,シミュレーションを行ってきたが,その成果を本年度の第24回ISTS国際会議で発表すると共に,航空宇宙学会に投稿した.さらに本年度は,新たに制御対象を非線形運動と厳密化し,この非線形運動方程式に対して「厳密な線形化」理論とジャーク最小最適誘導則を併用した新しい誘導方式を開発し,シミュレーション結果と共に日本航空宇宙学会北部支部講演会にて発表した.この際,シミュレーション用再使用型ロケットモデルとして,本年度は新たに独自のモデルロケットをCFD上に構築し,揚力係数CL,抗力係数CD,揚力係数CM等を推定し,これらのデータに基づいてシミュレーションを実施した.(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーションリアルタイムシミュレーションを再度実施し,有限語調問題,離散化による極限零点問題,演算時間遅れ,タイム・ツー・ゴー(time-to-go)解,センサー特性,計測ノイズ,などに対する影響を調べた.特に,極限零点問題に関しては解析法が進展し,サンプリング周波数との関係を明確にすることが出来た.さらに,従来は不完全であったタイム・ツー・ゴーに関する6次代数方程式の実数解から,最適なタイム・ツー・ゴー解を抽出する過程について条件を見直した結果,精度の良いシミュレーションが可能となった.最後に,計測ノイズについて,実際のセンサー仕様を考慮に入れたシミュレーションを実施した結果,ダウンレンジ方向の精度を劣化させると,終端で最大12mの誤差を観測したが,燃料消費に対する影響は少なかった.研究は、次の2点に分けて実施された。1.最適誘導則と適応制御則の開発従来の垂直着陸機の誘導制御則には以下の問題があった。(1)燃料最少を保証するが垂直軟着陸を保証しないか、(2)重力旋回により垂直軟着陸を保証するが準燃料最少軌道である。また、(3)速度制御は可能であるが、位置制御ができず、(4)安定性の保証も十分でない。さらに(5)質点運動の制御のみであり、姿勢制御までは考慮されていない。そこで、上記(2)(5)の問題を考慮した誘導制御則を開発し、「国際会議で3件」発表した。さらに、(1)に関して、jerk(加速度の微分)を入力に採用し、任意初期条件に対する垂直着陸を保証する誘導則を解析的に導き、「日本航空宇宙学会の講演会」で発表した。2.最適誘導・適応アルゴリズの検証連続系と見なされた制御対象の運動方程式と、同じく連続系として設計された誘導制御則を結合したシステムに対してディジタル計算機による制御を実施するとき、AD、DAコンバータによる量子化誤差、サンプリング周期の不足によるエイリアッシング現象等が生じる可能性がある。そこで、オンボード計算機と見立てた既製のボード計算機(dSpace社製DS1104)と制御対象と見立てたボード計算機(同DS1104)の2枚を、AD(16ビット、12ビット),DAコンバータ(16ビット)を介して結合した計算機実験を行った。その結果サンプリング・インターバルTs=0.1ミリ秒の実測値が得られ、その結果を「日本航空宇宙学会の講演会」にて発表した。しかし、フィルターによるノイズの減衰が必要であり、高サンプリング周波数による極限ゼロ点問題が生じているのか否か、やセンサー・アクチュエーター特性については、次年度に検証する必要性が生じた。研究は,昨年度に引き続き次の2点に分けて実施された.(1)最適誘導則と適応制御則の開発:最適解を得るための低高度からの誘導側を本年度は高々度(月周回軌道)からの誘導側にまで拡張した.

その結果,月の自転による着地点の移動の影響を考慮に入れる必要が新たに生じたが,自転の影響を逐次フィードバックする形に修正することで解決した.また,昨年度の任意初期条件に加えて,本年度は新たに終端値を任意に指定できるように修正し,日本航空宇宙学会主催の「宇宙科学技術連合講演会」にて発表した.さらに,従来は着陸船の運動は質点と仮定して誘導則が導かれていたが,慣性モーメントを有する剛体とみなしてダウンレンジ制御に加えて姿勢制御則も新たに開発し,エンジン故障による不釣合いモーメントを自動的に打ち消す姿勢制御則を付加し,シミュレーション結果を韓国慶州で開催されたICCAS(自動制御に関する国際会議)にて発表した.(2)最適誘導アルゴリズムの実験的検証:ディジタル制御の模擬実験として,昨年度に引き続き機上計算機を模擬するボード計算機(dSpace社製DS1104)と制御対象を模擬するボード計算機(同DS1104)の2枚を,AD,DAコンバータを介して結合した並列計算機実験を実施した.このとき,昨年度考慮に入れなかったエンジン動特性による時間遅れの影響,センサノイズ,AD,DA変換を含む計算処理に要する時間遅れ(無駄時間)を模擬することで,誘導制御則の有効性を検証した.さらに,無駄時間要素による影響の解析を行った.その結果,着陸船が着陸点に到達する瞬間,システムが不安定化する現象について非線形フィードバックゲインの更新式分母にタイムツーゴー(time to go)が含まれているため,着陸地点近傍ではフィードバックゲインが無限大に近づき,ゲイン余裕と位相余裕が少なくなることにその原因があることを解明した.過去同様,(1)誘導制御方式の理論的研究とシミュレーション,(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーション,の2点に分けて実施された.(1)最適誘導制御則の研究昨年度までは,制御対象の運動方程式を線形系と考えて「ジャーク最小最適誘導則」を導き,シミュレーションを行ってきたが,その成果を本年度の第24回ISTS国際会議で発表すると共に,航空宇宙学会に投稿した.さらに本年度は,新たに制御対象を非線形運動と厳密化し,この非線形運動方程式に対して「厳密な線形化」理論とジャーク最小最適誘導則を併用した新しい誘導方式を開発し,シミュレーション結果と共に日本航空宇宙学会北部支部講演会にて発表した.この際,シミュレーション用再使用型ロケットモデルとして,本年度は新たに独自のモデルロケットをCFD上に構築し,揚力係数CL,抗力係数CD,揚力係数CM等を推定し,これらのデータに基づいてシミュレーションを実施した.(2)並列DSPボードによるリアルタイムシミュレーションリアルタイムシミュレーションを再度実施し,有限語調問題,離散化による極限零点問題演算時間遅れ,タイム・ツー・ゴー(time-to-go)解,センサー特性,計測ノイズ,などに対する影響を調べた.特に,極限零点問題に関しては解析法が進展し,サンプリング周波数との関係を明確にすることが出来た.
母体血漿中cell-free mRNAを用いた胎盤機能評価法の開発

胎盤で選択的に遺伝子発現しているβhCG、hPLを標的とし、母体血漿中で胎盤のmRNAの発現量が評価できることを昨年度、確認した。母体血漿中βhCG、hPL遺伝子発現量が母体血漿中蛋白濃度と相関を示したことは、(1)母体血漿中のmRNAが比較的安定した状態で血漿中を循環していること、(2)母体血漿中の様々な他のmRNAを定量することで胎盤の生化学的変化を直接評価可能なことを示唆した。以上のことから、妊娠高血圧症候群などの胎盤が病態形成に主要な役割を果たしている疾患の無侵襲な病態評価法として、母体血漿中mRNAの定量が有用であると考えられた。そこで、今年度は、妊娠高血圧症候群を発症した症例とそのコントロールの計89例を対象に、従来から妊娠高血圧症候群で蛋白レベルで高値を指摘されている遺伝子についてRT・PCR法で定量し、その発現量と臨床症状との関係を検討した。検討した遺伝子は、PAI-1, tPA, CRH, Selectin P, Placenta-specific 1, VEGF, VEGFR-1, endoglinである。結果は、正常に比較し、軽症妊娠高血圧症候群、重症型、HELLP症候群と臨床症状の重症化に伴い、全ての遺伝子発現が増強していた。また、蛋白尿の程度、拡張期・収縮期血圧の重症度と遺伝子発現を直接比較したが、ここでも重症化に伴った発現増強が観察され、この相関は蛋白尿で最も強かった。更に、遺伝子では、PAI-1が最も強く相関していた。このデータは3編の論文として投稿している。妊娠6週から40週の正常妊婦末梢血をEDTA加に採血し、3000rpmにて2回遠沈後の血漿成分を-20°Cで凍結保存した。血漿1.6mlにTrizol-LSを加え、よく混和した後、水層を分取し、それに70%エタノールを等量加えてQIAamp MiniElute Columnに吸着させた後、20μl中にRNAを溶出した。mRNAは逆転写後、TaqMan PCRで各遺伝子発現量を定量化した。血漿中βhCG,hPLの蛋白濃度はRIA固相法、ラテックス凝集免疫法で測定した。その結果、母体血漿中βhCG遺伝子発現量は妊娠6-15週の全例で定量できた。妊娠22週以降、βhCG遺伝子発現は15/53(28.3%)で検出感度以下であり、検出できた症例もその濃度は低かった。母体血漿中βhCG遺伝子発現量はβhCG蛋白濃度と正の相関(r=0.840,p<0.001)を示した。また、その濃度はβhCG蛋白濃度と同様、妊娠10週頃ピークを示し、妊娠22週以降は低値であった。また、母体血漿中hPL遺伝子発現量も全例で定量することができ、遺伝子発現量と蛋白濃度は正の相関(r=0.739,p<0.001)を示した。さらに、hPL遺伝子は分娩翌日には検出できなかった。胎盤で選択的に遺伝子発現しているβhCG、hPLを標的とし、母体血漿中で胎盤のmRNAの発現量が評価できることを確認した。母体血漿中βhCG、hPL遺伝子発現量が母体血漿中蛋白濃度と相関を示したことは、(1)母体血漿中のmRNAが比較的安定した状態で血漿中を循環していること、(2)母体血漿中の様々な他のmRNAを定量することで胎盤の生化学的変化を直接評価可能なことを示唆している。以上のことから、妊娠中毒症などの胎盤が病態形成に主要な役割を果たしている疾患の無侵襲な病態評価法として、母体血漿中mRNAの定量が有用であると考えられた。また、母体血からの胎盤機能評価に全血から抽出したmRNAも利用可能なことが分かり、今後、その研究でも血漿と同様なことがいえるかの検討を行っていきたい。
緩やかな環境時間変化検出機構の解明

環境は明暗の日周期に代表されるような時間構造を持っていることが多く、生命システムはその変化を予測し適応する性質を備えている.多様な情報を効率良く内部に表現し、安定にそれをとりだして利用する性質は、生命システムの最も基本的な性質の一つであると考えられる。本課題では、生命システムが環境の中の一定のパターン(環境の情報構造)を検知し内部に表現するメカニズムとして哺乳類体内時計システムに着目し環境との同調メカニズムを研究対象とした。独自の観察系の構築と包括的な環境時刻伝達物質の調査の結果、体内時計システムが緩やかな環境時刻情報の変化を検出して内部表現するメカニズムに迫る基盤的知見を得ることに成功した。環境時時刻情報を視交叉上核に伝達する役割を持つ可能性がある約30の物質について位相応答を計測したところ,約10物質が有意な位相応答を惹起できることを確認した.興味深いことに,これらの位相応答によって誘導される時刻は朝昼と夕方夜の2つの狭い範囲に集中していた.また,特に強い位相応答を惹起した物質について高感度CCDカメラを用いた顕微鏡観察を行い,視交叉上核内部での位相分布が変化する様子を観察することに成功した.これにより,特定の時刻に位相応答を惹起すると視交叉上核内の神経細胞の同調が乱れる現象(Singularity現象)の直接観察の実現に大きく近づいた.Singularity現象は視交叉上核全体の概日振動の振幅の低下として捉えられるが,それは神経細胞間の脱同調によっても,個々の神経細胞の概日振動の減弱に因っても生じ得るので,これら2要因を切り分けて議論することが必要である.そこで,それぞれの要因の影響を定量的に比較する指標を開発した.視交叉上核の個々の神経細胞の同調度(synchrony)は環境の時刻情報を表現する因子として重要な役割を担っている可能性がすでに指摘されており,これを客観的に評価する実験系,およびデータ解析手法の開発に成功した事は今後,視交叉上核が環境の時刻情報の変化を検出する機構を解析する上で大きな力となる.昨年度までに、視交叉上核において環境時刻情報の伝達と内部表現を担う物質(主に神経ペプチド)を包括的に同定し、これらの物質が視交叉上核の内部時刻を昼の時間帯と夕方の時間帯にリセットする2群に分けられることを明らかにした。本年度はその生物学的な意義を問うための数理モデルを作製した。このモデルは、2振動子、異なる誘導時刻をもつ2つの物質、それぞれの物質に対するレセプター分布、を仮定するシンプルなモデルであるが、実際のマウス視交叉上核に観察される位相差(時刻差)を伴う概日振動パターンを再現することに成功した.このモデルから、視交叉上核は誘導時刻に近いタイミングで放出される物質とその反対のタイミングで放出される物質を使い分けることによって時刻分布を収束させたり拡大する働きを協調させ、位相差を実現している可能性が示唆された。さらにこのモデルから、視交叉上核の振動パターンを任意に制御できることが予想された。この予想が実際の視交叉上核で裏付けられればモデルの妥当性の証左となる。そこで、独自に開発した灌流培養系を用いて人為的なタイミングで時刻情報伝達を担う物質を培養視交叉上核組織に与え、視交叉上核を構成する多数の神経細胞の時刻分布を顕微鏡タイムラプス画像の時系列解析によって評価した。モデルによれば、通常の位相関係(背側が腹側に比べて位相が進んでいる)が逆転することが予想されており、現在までのところ実際の観察結果はその予想に近いものである。視交叉上核が環境時刻を内部表現する仕組みが明らかになってきたことで、環境の緩やかな時刻情報の変化が内部時刻に影響する仕組みについて検討を進める素地が一段と整備されたと考えられる。所属研究室が平成27年3月末に兵庫県神戸市から大阪府吹田市(大阪大学吹田キャンパス内)に引越し、マウス飼育施設の新規立ち上げが必要であった。同年4月以降は視交叉上核サンプルの採取は停止し、実験環境の再構築に注力した。研究の遅れを最小限に留めるために、引越前に作製して維持していた培養視交叉上核スライスを用いて観察を続け、また、これまでに取得したデータ(主に画像データ)の解析を行うことでモデル作製と検証については一定の成果を得ることができた。しかしながら、所属研究室の活動全体を支える研究インフラを整えることが最優先課題となっているため、本研究課題の進捗は停滞しがちであった。昨年度までに、視交叉上核において環境時刻情報の伝達と内部表現を担う物質(主に神経ペプチド)を包括的に同定し分類を明らかにした。さらにこれらの物質が環境時刻情報を内部表現する上で担う役割について数理モデルを提案した。このモデルから、視交叉上核の振動パターンを任意に制御できる可能性が示唆され、独自に開発した灌流培養系を用いて検証実験を行っている。現在までのところ観察結果は予想に近いものである。本年度はさらなる検証の継続に必要な実験環境を得るため、所属研究室の移転に伴う研究環境の再構築に注力した。特にマウス飼育施設の立ち上げに最大限の努力を傾注し、年度内に目標の9割程度の完成を見た。これにより本研究課題が目指した課題の解決に必要な動物供給および検証実験の実施に十分な基盤を構築できたと認識している。具体的には、36匹/ラックの概日活動リズム観察ができる測定ラック24台がこれまでに準備完了しており、多数のマウスを計測することによる高い統計的検出力を実現できる。

また、環境光制御下で飲水による薬剤投与を行いながら活動観察を行うことに成功している。さらに、所属研究室ではCRISPR法によって作出した遺伝子欠損マウスの活動リズム観察をこの測定系を用いてハイスループットに解析する系の運用を開始している。これらから、本課題でこれまでに同定された神経伝達物質の欠損動物の表現型解析を十分に行うことができる。すでに本課題は論文報告のための最終データ取得段階に入っていると認識しており、引き続きこれらの環境を活用して実験データを取得することに努める。特に時刻分布を拡大させる働きをもつと予想される物質候補1つについて検証実験を追加する。また、モデルの予測を裏付ける観察の再現性を確認する。さらに、これらの知見に基づいて環境の時刻情報を伝達する物質の濃度が緩やかに変化する場合の視交叉上核の応答について検討する。環境は明暗の日周期に代表されるような時間構造を持っていることが多く、生命システムはその変化を予測し適応する性質を備えている.多様な情報を効率良く内部に表現し、安定にそれをとりだして利用する性質は、生命システムの最も基本的な性質の一つであると考えられる。本課題では、生命システムが環境の中の一定のパターン(環境の情報構造)を検知し内部に表現するメカニズムとして哺乳類体内時計システムに着目し環境との同調メカニズムを研究対象とした。独自の観察系の構築と包括的な環境時刻伝達物質の調査の結果、体内時計システムが緩やかな環境時刻情報の変化を検出して内部表現するメカニズムに迫る基盤的知見を得ることに成功した。これまでに構築した実験系が安定して機能したことにより,概ね順調に予定していたデータの取得に成功した.所属研究室のマウス飼育施設の立ち上げを完遂することは本研究課題を推進するためにも不可欠であり、引き続き最大限の努力を傾注する。一方で、本研究課題はすでに論文準備のための仕上げのデータ取得段階に入っていると認識しており、必要性を精査しながら現実的な時間・物質リソースの中で実験データを取得することに努める。具体的には、時刻分布を拡大させる働きをもつと予想される物質候補1つについて検証実験が不足しているので追加する。さらに、これらの知見に基づいて、環境の時刻情報を伝達する物質の濃度が緩やかに変化する場合の視交叉上核の応答について検討する。システムズバイオロジー初年度は実験系の構築,運用,データ解析手法の開発の各点において,概ね順調に推移した.しかしながら,所属研究室が平成27年3月末に兵庫県神戸市から大阪府吹田市(大阪大学吹田キャンパス内)に引越したため,平成27年4月現在は視交叉上核サンプルの採取は停止し,実験環境の再構築に注力している.本格的な実験再開は実験動物施設の立ち上げを行ってからとなるが,それまでの間は引越前に作製して維持している培養視交叉上核スライスを用いて観察を続け,また,これまでに取得したデータ(主に画像データ)の解析を行い,予想される研究の遅れを最小限に留めるように努力する.所属研究室の引越しに伴いマウスを用いた実験に停滞が生じたため。年度内に使用できる額で購入できる有効な使途のある資材が見つからなかったため.次年度分の助成金を合わせて主に物品費として使用する.次年度分の助成金を合わせて主に物品費として使用する.
発光性MIMトンネル接合/溶液界面を用いる電極反応追跡と新規光電極反応の開拓

本研究では、発光性MIMトンネル接合からなる構造規制電極を電極反応場として新規に構築し、電極反応のその場観察と表面反応の光制御とを同時に実現することを目的として以下の検討を行った。1、MIM接合電極の作成とその発光特性および電極反応特性の検討発光性MIM接合電極は、真空蒸着法と熱酸化法とを組み合わせてAl/Al2O3(ca50Å)/Au(ca500Å)の積層構造を基本構造として溶融石英基板上に作成した。アセトニトリル中でMIM構造に印加するバイアス(Auvs.Al)を徐々に変化させると、+2.0Vくらいから発光強度は指数関数的に増大し、発光スペクトルは印加バイアスに相当する波長で立ち上がった。MIMバイアスを固定したまま金層の電位を変化させると、+1.8Vvs.Ag/AgCl以上で金酸化膜の生成・崩壊に伴って金表面荒さが増大するために非可逆的な発光強度の増大が観測され、発光が金最表面のローカルプラズモンによることを示唆された。また、このMIM接合電極を用いてアセトニトリル中でペリレン、ローダミンB、ポルフィリン(Mg-TPP)などの色素のリドックス反応を検討した。反応に伴う発光を調べたところ、MIM発光の他に色素の蛍光が混在して観測された。2、湿式電気化学系で用いるための表面光学定数マイクロマッピング法の改良気相系の固体表面光学定数分布をモニターするために開発を進めてきた光ヘテロダイン法に基づくマッピングシステムを湿式系のMIM接合電極表面へ導入するために、光学系の改良を行った。3、鉄非線形電気化学振動子における反応伝搬の時空間発展電流振動している鉄電極表面の反応が作り出すパターンの時間-空間発展について検討した。これをもとに、表面光学定数マイクロマッピング法をこの非線形電気化学反応に適応するための予備的な検討を行った。
アリルアンモニウム塩とPd(0)触媒による不斉炭素-炭素結合生成、不斉移転の研究

1.非対称置換ビスシンナミルアンモニウム塩の[Pd(PPh_2Me)酸化的付加における置換基効果を、7種のm-,p-置換基を有する基質(基質:Pd(0)=1:3,基質初濃度6×10^<-3>M,温度-50°C)について分子内競争反応の手法で測定した。その結果、Hammett則に合致する電子吸引性基による加速効果ρ=0.48(r=0.984)を得た。別に、7種の非対称置換ビスシンナミル炭酸エルテルを基質とする同上実験によって、強い電子吸引基による著しい加速の偏り除外して、なおρ=1.2(r=0.983)を得た。この酸化的付加によるπ-アリルパラジウム生成過程は、S_N2^1-anti機構に一致するが、殊にニトロ置換基による偏りの原因は、Pd(0)から基質への電荷移動が先行するためと説明した(Scheme)。2.キラルナなアリルアンモニウム塩によるアリル化反応における不斉移転(Eq.1)式1に示すアリルアンモニウム塩を基質とする不斉移転立体選択性は、溶媒の効果を受けたが大概95-98% net retentionで進行することを初めて明らかにした。^<1)>1.非対称置換ビスシンナミルアンモニウム塩の[Pd(PPh_2Me)酸化的付加における置換基効果を、7種のm-,p-置換基を有する基質(基質:Pd(0)=1:3,基質初濃度6×10^<-3>M,温度-50°C)について分子内競争反応の手法で測定した。^<1)>
シスタチン類の細胞内プロテアーゼに対する阻害機構の解明

シスタチン類の標的プロテアーゼに対する阻害機構を分子レベルで解明するため,ヒト・シスタチンAを研究対象として,そのN-末端部の役割解明,α-ヘリックス構造の検討,C-末端とN-末端領域の相互作用の推定などにより,シスタチンAの阻害機構の解明を試みた。実験的手法として,先ず,PCRを用いた部位特異的変異法により,変異型シスタチンAを大腸菌にて発現・調製し,抽出・精製後,それらの諸性貭を検討した。それら変異体の種類と諸性貭検討の結果について,以下に要約する。1.シスタチンAのN-末端領域にグリシンが2個並んで保存されており,そのうち,後の5番目グリシン(G5)に対して,Ala,Arg,Pheなど7種の置換変異体を作製し,それらの諸性貭を測定し,野生型シスタチンAと比較検討した。その結果,置換による立体構造上の変化,阻害活性などに大きな相違は見られず,5残基目にグリシン存在の必然性は無いと結論した。2.シスタチンA分子中,α-ヘリックス構造を屈曲させている25番プロリン(25P)の役割解明のため,セリンに置換した変異体(P25S)および24番リシンのグルタミン酸置換変異体(K24E)などを調製した。その結果,P25Sは野生型と良く似た性貭を示し,プロリン(25番)の存在意義は無いと結論された。3.C-末端側L95,T96のアルギニン置換体(L95R,T96R),N-末端側P3のグルタミン酸置換体(P3E)および,それらのdouble mutants(P3E-L95R,P3E-T96R)などの変異体を作製し,それらの諸性貭の測定結果より,シスタチンAのN-末端とC-末端の領域は,水素結合による分子内相互作用に基づいて安定化されていると推定できた。
江戸追放中における五代目市川海老蔵の演劇活動に関する調査・研究

天保13年(1842)6月、五代目海老蔵は、天保改革における風俗取締政策の一環である奢侈禁止令に抵触したとして南町奉行鳥居耀蔵から江戸十里四方追放の処罰を受けた。江戸を離れ嘉永2年(1849)12月に海老蔵が追放赦免を受けて江戸復帰するまでの約8年間の演劇活動を対象に研究を進めた。追放処罰を受けた海老蔵は成田山で1年間蟄居した後、芝居の場を求めて上方方面に赴いた。海老蔵は住居を大坂に構え、上方方面の拠点にしていた。したがって、大坂の芝居出演は他の地域のそれに比べて圧倒的に多い。そこで、番付をはじめとする関連資料を、大阪府立中之島図書館や大阪歴史博物館にて複写した。また、大坂の次に海老蔵が多く出演している京都での興行を調査するため、京都大学図書館や京都府立総合資料館に行き、関連資料を複写した。伊勢や名古屋などの地域も幾つか出演しているので、三重県立博物館や三重県立図書館、愛知県名古屋市蓬左文庫、同県西尾市岩瀬文庫、御園座図書館などに赴き、番付や台帳はじめとする関連資料を複写した。その他、成田や静岡、長野、広島、長崎などの資料館や博物館、図書館に赴き、海老藏の興行記録が記されている『御用留』や『御用日記』を複写し整理・翻刻した。こうして江戸追放中の上方方面を中心とする芝居出演に関する資料を収集してきた。その結果、地方におはる観客の動向や演出の相違も判明した。本研究は、海老蔵の江戸以外の地域におはる芝居興行の究明は焦眉の急であるという課題に応えるものである。
大学発技術の商業化における『乳母起業家』のコンピテンシーに関する研究

本研究は、大学等で生まれた技術を破壊的なイノベーションに結びつけるために、技術価値を顕在化させ、事業にコミットする起業家へと橋渡しする第三者を『ナーシング・アントレプレナー(NE;乳母起業家)』と定義し、そのコンピテンシーを明らかにすることを目的としている。二年目である平成30年度は、前年度に実施したNEの概念化にもとづき、優れた成果を挙げているNEが備えるべきコンピテンシーや役割について明らかにした。その際に、熟達した起業家研究にみられる、複雑性を持ちながら機会を増大させ、当初の局在的な可能性から選択肢を拡大させようとするエフェクチュエーションの行動特性に着目し、NEにおいてこのエフェクチュエーションがどのように発揮されているかを定量調査によって把握した。具体的には、日本国内の技術移転・産学連携実務者を対象に、9月にwebアンケート調査を行い、76の有効回答を得た。そこから、ライセンシング教務においては柔軟性、共同研究コーディネートにおいてはネットワーキング、ベンチャー創出においては実験的取り組みと、当初仮説として設定したエフェクチュエーションの論理が当てはまることを明らかにした。ただし、ベンチャーの資金調達という後工程では、むしろコーゼーションの論理が当てはまることも明らかになった。これらの成果は、ISPIM connects Fukuoka 2018(福岡市、12月開催、査読付)で口頭発表を行った。なお、前年度に実施したNEの概念化については、ISPIM Innovation Conference(ストックホルム、2018年6月、査読付)で口頭発表を行うとともに、著名な国際ジャーナルの特集号に投稿済みであり、現在、レビュアーのコメントに基づく改定作業中である。前年度のNEの概念構築と学会発表に基づいて、今年度は、我が国において優れたNEのコンピテンシーを定量的に明らかにする調査を実施し、分析結果を国際学会で発表することができた。また、同様の調査を欧米の専門家を対象に実施する準備を順調に進めていることから、概ね順調に推移しているといえる。前年度に実施した国内定量調査との比較群として、欧米の技術移転・産学連携実務家を対象とした定量調査を実施する。必要に応じて、掘り下げた事例研究(定性調査)を実施し、そこから、優れた成果を挙げているNEが備えるべきコンピテンシーや役割について、国際比較の観点も含めて明らかにする。得られた成果は学会や論文として発信し、我が国の産学連携における人材の高度化に寄与することを目指す。本研究は、大学等で生まれた技術を破壊的なイノベーションに結びつけるために、技術商業化のフィージビリティ・スタディを担って技術価値を顕在化させ、事業にコミットする起業家へと橋渡しする第三者を『ナーシング・アントレプレナー(NE;乳母起業家)』と定義し、そのコンピテンシーを明らかにすることを目的としているが、初年度である平成29年度は、このNEにまつわる概念の整理を先行して行った。当初計画では、優れた成果を挙げているNEの同定とその事例把握(定性調査)を行う予定であったが、それに先立って、NEの概念を理論構築して論文等で対外発表し、その妥当性をピア・レビューを通じて検証することがより重要と考えたためである。具体的には、先行研究のレビュー、AUTM(Association of University Technology Managers)やATTP(Alliance of Technology Transfer Professional)といった国際的な専門家団体による近年のTTP(=技術移転プロフェッショナル人材)のあり方にかんする関する議論、さらには数例の典型例についての事例調査・分析にもとづき、NEの概念について理論を構築した。特に、発明者の「代理人」の機能を果たしてきた従来型のTTPとの比較を通じて、より主体的に事業機会を見出して価値創造するアントレプレナーとしてのTTPの機能を明らかにし、NEの概念に含めて整理した。この研究成果は、イノベーションに関する国際学会であるISPIM Innovation Conference(スエーデン・ストックホルム、平成30年6月1720日開催、査読付)で口頭発表することが既に決定しており、プロシーディングで論文本体も公表されることとなっている。また、並行して国際ジャーナルへの投稿準備を進めており、近々投稿予定である。当初計画では、平成29年度には優れた成果を挙げているNEの同定とその事例把握(定性調査)を行う予定であったが、それに先立って、NEの概念構築と学会発表を優先して研究に取り組んだ。なぜなら、本研究が対象とするNEは、従来から提唱されている理論フレーム(大学研究者すなわちアカデミック・アントレプレナー=AEと起業家すなわちサロゲート・アントレプレナー=SE)に対して新しいアントレプレナーの概念を付加的に位置づける意味を持つため、他者に先んじて学会発表するとともにピア・レビューを通じてその概念の妥当性を検証することが重要と考えたためである。

そこから、ライセンシング教務においては柔軟性、共同研究コーディネートにおいてはネットワーキング、ベンチャー創出においては実験的取り組みと、当初仮説として設定したエフェクチュエーションの論理が当てはまることを明らかにした。ただし、ベンチャーの資金調達という後工程では、むしろコーゼーションの論理が当てはまることも明らかになった。これらの成果は、ISPIM connects Fukuoka 2018(福岡市、12月開催、査読付)で口頭発表を行った。なお、前年度に実施したNEの概念化については、ISPIM Innovation Conference(ストックホルム、2018年6月、査読付)で口頭発表を行うとともに、著名な国際ジャーナルの特集号に投稿済みであり、現在、レビュアーのコメントに基づく改定作業中である。前年度のNEの概念構築と学会発表に基づいて、今年度は、我が国において優れたNEのコンピテンシーを定量的に明らかにする調査を実施し、分析結果を国際学会で発表することができた。また、同様の調査を欧米の専門家を対象に実施する準備を順調に進めていることから、概ね順調に推移しているといえる。ISPIMでの発表・討議や論文でのNEの概念提示を踏まえて、フィールドでの調査内容を設計して調査を実施する。具体的には、優れた成果を挙げているNEを全国の産学連携組織のなかから同定して事例把握(定性調査)を行い、複数のNEの比較分析から、NEが備えるべきコンピテンシーや役割について明らかにする。その際に、熟達した起業家研究にみられる、複雑性を持ちながら機会を増大させ、当初の局在的な可能性から選択肢を拡大させようとするエフェクチュエーションの行動特性に着目し、NEにおいてこのエフェクチュエーションがどのように発揮されているかを詳細に調査する。その後、定性的な調査結果を裏付けるために、調査票を用いた定量調査を行う。前年度に実施した国内定量調査との比較群として、欧米の技術移転・産学連携実務家を対象とした定量調査を実施する。必要に応じて、掘り下げた事例研究(定性調査)を実施し、そこから、優れた成果を挙げているNEが備えるべきコンピテンシーや役割について、国際比較の観点も含めて明らかにする。得られた成果は学会や論文として発信し、我が国の産学連携における人材の高度化に寄与することを目指す。もともと平成29年度に予定していたNEに関する事例調査の前に、NEの概念構築と国際学会での発表申請を優先させたため、研究代表者および研究分担者が予定していた国内事例分析に要する旅費支出が大幅に減ったためである。ただし、研究代表者は研究分担者との打ち合わせを複数回行う必要があったため、研究代表者については旅費支出が大きく発生している。なお、平成30年度は、NEの概念構築に関する国際学会での発表が決定しているため、当該学会参加費および渡航費を支出する。
光ピンセットを利用した細胞間相互のメカノバイオロジー

本研究では,基板に接着している細胞群を隣同士の結合状態を維持したまま剥がして基板との接着力の影響を排除し,光ピンセットを使って細胞-細胞間へ純粋に力学刺激を与える方法を提案することを目的としている.ここでは,ナノオーダーの細胞外マトリックス(ECM)膜を単一細胞表面に形成し,細胞同士の結合状態を維持させた積層細胞構造体を新たに提案し,その操作および力学刺激方法について検討した.本研究では,基板に接着している細胞群を隣り同士の結合状態を維持したまま剥がして基板との接着力の影響を排除し,光ピンセットを使って細胞ー細胞間へ純粋に力学刺激を与える方法を提案することを目的としている.24年度は,ナノオーダーの細胞外マトリックス(ECM)膜を単一細胞表面に形成し,細胞間相互作用を促進させた積層細胞を用いて,管状の積層細胞構造体を新たに作成した.管状細胞構造体は,オリジナルの液循環装置に接続し,循環培養系を構築した.さらには,管状細胞構造体に対する加圧ならびにせん断力などの機械的力学負荷を与え,細胞ー細胞間の力学的強度ならびに力学刺激応答の評価系を構築した.積層細胞は,ECM膜としてフィブロネクチン(FN)とゼラチン(G)を用いて,0.04 mg/ml FN/Tris-HCl緩衝液(50 mM,pH=7.4)及び0.04 mg/ml G/Tris-HCl緩衝液(50 mM,pH=7.4)に細胞を交互に浸漬することによって作成した.昨年までのセルインサートから,より外部との液交換・ガス交換が行い易いインサートに変更することで,約10層の積層細胞の構築に成功した.管状細胞構造体を接続した循環培養系において,管状細胞構造体内部へ1 kPaの負荷で約400 μmの管径ひずみを確認した.当初の平面状の細胞構造体への力学負荷を計画していたが,血管や心臓のような中空構造体を作成することに成功したことから,より生体に近い環境下における力学負荷を達成することができた.本研究では,基板に接着している細胞群を隣同士の結合状態を維持したまま剥がして基板との接着力の影響を排除し,光ピンセットを使って細胞-細胞間へ純粋に力学刺激を与える方法を提案することを目的としている.ここでは,ナノオーダーの細胞外マトリックス(ECM)膜を単一細胞表面に形成し,細胞同士の結合状態を維持させた積層細胞構造体を新たに提案し,その操作および力学刺激方法について検討した.本研究では,基板に接着している細胞群を隣り同士の結合状態を維持したまま剥がして基板との接着力の影響を排除し,光ピンセットを使って細胞ー細胞間へ純粋に力学刺激を与える方法を提案することを目的としている.23年度は,シート状にした積層細胞群の作製とその積層細胞への力学刺激方法の検討を行った.シート状にした積層細胞は一つ一つの細胞表面にナノオーダーの細胞外マトリックス(ECM)膜を形成し,それにより細胞間相互作用を促進させることによりシート形状を維持した.ECM膜はフィブロネクチン(FN)とゼラチン(G)から構成されており,0.04 mg/ml FN/Tris-HCl緩衝液(50 mM,pH=7.4)及び0.04 mg/ml G/Tris-HCl緩衝液(50 mM,pH=7.4)に細胞を交互に浸漬することにより細胞表面に形成された.そして,これらの細胞を適切な細胞密度で播種することにより,培養器の底面形状に応じた積層細胞を得ることに成功した.一方,シート状にした積層細胞への力学刺激方法について,当初,光ピンセットで細胞シートに設けたトラップ点を把持し引張力・圧縮力を負荷するモデルを検討していたが,23年度は,それらに加えフェムト秒レーザーによる細胞損傷による力学刺激モデルの検討を行った.その結果,レーザーによる核膜の損傷を観察し,その後の正常治癒の考察が得られた.これらは24年度で引き続き検討していき,Ca+,タンパク質,サイトカインのリアルタイム観察から損傷細胞と正常細胞との細胞間コミュニケーション機序の解明を目指す.当初の計画にあったシート状積層細胞の作製方法が確立したこと.さらには申請段階では含めていなかったレーザーによる細胞損傷刺激による細胞間応答のように,申請書段階にはなかった展開が期待できることから.GFP(Green Fluorescent Protein)発光タンパク質を導入した細胞,またはCaインヒビター導入細胞のリアルタイム観察を行う.リアルタイム観察には既存の高焦点深度実体蛍光顕微鏡に,新たに細胞培養ユニットを導入し顕微鏡下でのリアルタイム観察を行う.さらにはマイクロ流体チップを用いて薬物代謝試験,または血管内皮細胞と平滑筋細胞の共存培養系で流れによるせん断応力負荷などを提案する.設備備品として細胞培養ユニットの導入の予定.消耗品は,マイクロ流体チップデバイスの製作費および細胞培養・生化学試薬類など.
病傷害応答時のジャスモン酸情報伝達による代謝変動を制御する転写因子複合体の解析

ジャスモン酸(JA)とその誘導体(JA-lle等)は植物の発達過程や病傷害への防御応答に必須の情報伝達物質である。JA-lle含量の増加は、COl1-JAZ複合体の形成からJAZタンパク質の分解、転写因子MYC2の活性化という一連の過程を引き起こすと考えられている。私達はJA応答遺伝子の発現プロファイルを用いたネットワーク解析より得られた、bHLH型転写因子MYL1、MYL2、MYL3に着目し研究を行ってきた。これらMYL転写因子の発現はCOl1およびMYC2依存的であるため、これらはJA情報伝達経路において機能することが示唆された。また、MYL転写因子の三重破壊株mylx3はメチルジャスモン酸(MJ)への応答が促進されており、myc2とは逆の表現型を示すことが明らかになった。MYL転写因子群のターゲット遺伝子を見出すために、mylx3とColの間で発現様式が異なる遺伝子をGeneChip解析により同定した。その結果、MYL1、MYL2、MYL3はジャスモン酸の情報伝達に関わることが知られている転写因子の発現を負に制御していること、さらに、ジャスモン酸類の代謝に関わる遺伝子やアントシアニン生合成遺伝子の発現をも負に制御していることが明らかになった。以上の結果から、MYL1、MYL2、MYL3は、JA情報伝達においてMYC2とantagonisticに機能する転写因子であると考えられる。現在、上記の研究成果を論文投稿中である。ジャスモン酸は成長の制御や、傷害・病害などのストレス応答に必須の植物ホルモンである。COI1はジャスモン酸情報伝達の中心的因子であり、ホルモンの結合に依存して、転写抑制因子と考えられるJAZタンパク質のユビキチン化とプロテアソームを介した分解を引き起こす。JAZファミリータンパク質は、ジャスモン酸応答性転写因子であるMYC2の抑制因子であり、JAZタンパク質の分解によって遊離したMYC2は、ジャスモン酸応答遺伝子群の発現を制御すると考えられている。MYC2はJAZタンパク質と相互作用することが知られているが、JAZタンパク質と相互作用するその他の転写因子については知られていない。そこで、ジャスモン酸情報伝達系における新規の転写制御因子を得るために、我々はジャスモン酸応答性遺伝子群の共発現解析を行い、MYC2と共発現するbHLH型転写因子に着目し、MYL1(MYC LIKE1、INU1より名称変更)とした。MYL1とJAZタンパク質の相互作用を酵母ツーハイブッド法により解析した結果、MYL1とMYL1に最も近いホモログ(MYL2)が特定のJAZタンパク質と相互作用した。またMYL遺伝子の機能に関する生理学的解析を行うために、myc2、myl1、およびmyl1ホモログ(myl2,myl3)の二重・三重・四重変異体を作成した。myc2myl1myl2三重変異体ではアントシアニンが過剰に蓄積していることから、MYC2, MYL1, MYL2遺伝子はアントシアニン生合成経路の負の制御因子として相加的に機能すると考えられた。COl1はジャスモン酸情報伝達の中心的因子であり、活性型ジャスモン酸の結合に依存して、転写抑制因子と考えられるJAZタンパク質のユビキチン化とプロテアソームを介した分解を引き起こす。ジャスモン酸情報伝達に関わる転写因子に関する知見は限られていることから、我々はジャスモン酸応答性遺伝子群の共発現解析を行い、MYC2と共発現するbHLH型転写因子に着目し、MYL1(MYC LIKE1、lNU1より名称変更)とした。MYL1とJAZタンパク質の相互作用を酵母ツーハイブリッド法により解析した結果、MYL1とMYL1に最も近いホモログ(MYL2)が特定のJAZタンパク質と相互作用した。またMYL遺伝子の機能に関する生理学的解析を行うためにMYL遺伝子の破壊株をそれぞれ単離し、多重変異体を作成した。その結果、myl1myl2myl3三重変異体はメチルジャスモン酸処理に対して高感受性を示すことが明らかになったが、これはジャスモン酸非感受性を示すmyc2の表現型とは逆であった。またMYL1、2、3のターゲット遺伝子群を明らかにするためにmyl1myl2myl3のGeneChip解析を行った。これらの結果から、MYL1、2、3は相加的に機能し、ジャスモン酸の代謝経路やアントシアニン生合成経路を負に制御することが分かった。

MYL転写因子群のターゲット遺伝子を見出すために、mylx3とColの間で発現様式が異なる遺伝子をGeneChip解析により同定した。その結果、MYL1、MYL2、MYL3はジャスモン酸の情報伝達に関わることが知られている転写因子の発現を負に制御していること、さらに、ジャスモン酸類の代謝に関わる遺伝子やアントシアニン生合成遺伝子の発現をも負に制御していることが明らかになった。以上の結果から、MYL1、MYL2、MYL3は、JA情報伝達においてMYC2とantagonisticに機能する転写因子であると考えられる。現在、上記の研究成果を論文投稿中である。本年度はGeneChip解析によるbHLHグループIII d-f転写因子群の下流遺伝子の同定が大きく進展し、MYC2とMYL1,2,3との機能の相違点が明らかになった。さらにMYし遺伝子群がジャスモン酸類の代謝を制御しているという重要な知見も得られた。研究実施計画に大きな変更はないが、MYLを含む転写因子複合体構成因子の同定と、耐病性におけるMYL遺伝子の働きに関する研究を推進していくことを予定している。
層状化合物を前駆体とする複合酸化物触媒合成法の開発

リン酸バナジウム((VO)_2P_2O_7)触媒はブタンの選択酸化による無水マレイン酸(MA)の製造に用いられるが,更なる生産性向上のために高ブタン分圧条件下での反応が検討されている.昨年度は新規助触媒添加法として,VP層状化合物であるvanadyl benzylphosphate前駆体の層間修飾による助触媒添加法を提案し,本法が高ブタン分圧条件への触媒の最適化に有効であることを示した。今年度は前駆体であるvanadyl benzylphosphateの精密な構造制御を目的として、調製条件を検討した。調製時における水の添加が層状化合物の層間隔と層間アルコール量を制御することを見いだしたので以下に報告する。調製時の含水率を変えたところ、水添加量を上げていくにつれXRDの(001)回折線は低角側にシフトし,層間隔が広がっていた。一方,層方向に平行な(130)の回折位置は水添加量に依存せず,VP無機層の規則性には変化がなかった。層間は水添加量の増加に伴い1.37nm,1.90nm,2.25nmと増加した.化学組成およびIRより水添加により層間アルコールの含有量が低下していることが示された。また、SEMより板状結晶が剥離している状態が観察された。以上の結果から、VBP調製を無水条件で行った場合、層間のbenzyl alcoholのほとんどがリン酸エステルとしてVP無機層と結合し,層間はベンゼン環が密な状態充填される。これに対して水を添加した試料ではリン酸の結合が一部水酸基としてterminateされるため,層間のアルコールが減少し,結合力が弱くなった結果として,層間距離の増加と層剥離が起こったと考えられた。層状化合物を前駆体とする新規触媒合成法の開発と確立を目的として、(1)層状リン酸バナジウム化合物を前駆体とし、(2)van der Waals力により弱く結合した層間に第3成分としての金属錯体を均一に導入し、(3)焼成により有機分子を抜き取る、という各段階における最適化と機構論の解明を行った。平成15年度は、Fe(acac)_3錯体のVP層状化合物の層間修飾を経由する調製法について検討した。,アルコールを層間化合物とするvanadylbenzylphosphateまたはvanadyl alkylphosphateとFe(acac)_3をトルエン溶媒中で加熱撹拌した。XRD,IR,UV-Vis,電子顕微鏡,EDX,XPSによりキャラクタリゼーションを行ったところ、Fe(acac)_3が、VP層状化合物の持つナノ層間に均一に導入されたことが確かめられた。また、Feの導入量は層間アルコールの種類に依存した.前駆体中の有機物をブタン/O_2/N_2流通下,733Kで除去しFeと複合化した(VO)_2P_2O_7相を得た。高ロード条件(5%)でのブタン酸化反応により触媒性能を従来法と比較した。従来法(含浸法)でFeを添加した場合はブタン転化率が増加するが,MA選択率は逆に減少した.これは表面に偏析した鉄由来のサイト上で非選択的な酸化のみが促進されたためである。一方,層間修飾法により調製した触媒では、ブタン転化率,MA選択率が共に向上し、表面積あたりのMA生成速度は従来法の2倍以上に向上した。また,層間修飾触媒におけるMA生成速度の違いはバルクの鉄組成の違いによることが明らかとなった。触媒性能向上には(VO)_2P2O_7内部への均一な助触媒の導入が重要であり,これを制御するために本法が有効な手段であることがわかった.リン酸バナジウム((VO)_2P_2O_7)触媒はブタンの選択酸化による無水マレイン酸(MA)の製造に用いられるが,更なる生産性向上のために高ブタン分圧条件下での反応が検討されている.昨年度は新規助触媒添加法として,VP層状化合物であるvanadyl benzylphosphate前駆体の層間修飾による助触媒添加法を提案し,本法が高ブタン分圧条件への触媒の最適化に有効であることを示した。
専門家ユーザーが推進する急進的革新のメカニズム

平成30年度は、主に二つの作業を実施した。具体的には(1)専門家ユーザーが企業家として革新活動を推進する過程に関する理論的な考察、(2)医療デバイスの技術発展・普及過程に関する事例のデータ収集・分析である。前者に関しては、とりわけ個人レベルの概念(役割アイデンティティ、志向性、職務関与等)に焦点を当てると同時に、社会・産業レベルで生じる実践の普及を検討するために社会運動論や新制度派組織論等について、文献研究を行った。後者に関しては、カテーテルを軸とする治療や診断の歴史に関わるアーカイバルデータの収集を中心に行い、その発展に関わったと見られる専門家の特定や、そうした人々による革新活動について、多様な資料収集・分析を進めてきた。こうした一連の研究の中で明らかになってきたのは、革新活動に積極的な関与を見せる専門家ユーザーと他のユーザーには、個人レベルの要素において違いがあること、またその違いがその後の革新活動への関与の仕方や程度、さらには他の人々による資源の動員や協力の程度に影響を与えていそうなことである。加えて、専門家コミュニティによる支援や彼(女)らを取り巻く社会関係資本が、新たな技術や実践の普及において鍵になりうることが明らかになってきた。なお、上記の成果の一部については、2回の学会発表(国内学会1回、海外学会1回)によって既に公開されている。また1本のワーキングペーパーにもその成果が反映されている。平成30年度の作業は、やや遅れている。その理由は大別して二つある。一つは、当初想定していたよりも事例において着目すべき要素が多岐にわたり、資料の収集・分析に時間を費やす必要があったことであり、もう一つはミクロ組織論に関わる文献から、よりマクロな現象を検討する社会運動論まで幅広く文献に当たる必要性が増してきたことである。もっとも、こうした作業は本研究の実施には不可欠な要素であり、それらを丁寧に実施することで、本研究課題の最終年度までには進捗スピードを回復させることができると考えている。次年度は、平成30年度の作業をさらに発展させ、理論と実証の両面から少しずつ成果を出していく予定である。特に革新活動に関わる専門家ユーザーの個人レベルの要素について、さらに理論的な精緻化を行っていくと共に、そうした要素と革新活動への関与との関係を実証的に明らかにしていく調査を進める予定である。またカテーテルの歴史についても、より具体的な技術(例えばTRI)に絞って、その発展の中軸を担った人々へのインタビュー調査を行い、より深い考察を進める予定である。さらに、その次の年度における作業計画を修正しながら、さらなる研究計画を立て、その実施に向けた体制作りも進めていく。平成30年度は、研究成果の発表や調査のための旅費がかさみ、他方で自分で作業すべき資料収集・分析が多く、その作業に関わる謝金に費やす経費が大幅に減ることになった。その差し引きにより、次年度使用額が生じた。
機械学習を用いた細胞内エンドソーム輸送とモータータンパク質挙動の解明

細胞内の物質輸送は抗がん剤などの薬物伝達に最も重要な物理情報を持つため、生物物理分野で広く研究されている。本研究では、細胞内での物質輸送を担当する細胞小器官の動きを機械学習を活用して分子レベルで解明することを目標とする。細胞内に蛍光粒子を入れてイメージングし、そのデータを機械学習させるとこで細胞小器官を実際に動かす分子の種類と数の情報を明らかにする研究を行う。
熱帯バイオテクノロジーの諸問題に関する協同研究

バイオテクノロジーを熱帯病の克服、熱帯資源の有効利用、熱帯環境の保全に応用することを目指して、協同研究を行なった。すなわち、熱帯性疾患を克服するための動物細胞・組織培養技術、近代発酵技術の現地化による熱帯性資源利用プロセスの開発、熱帯における生物多様性の保全と遺伝子資源開発、地域特異性を考慮したバイオリメディーション等、熱帯バイオテクノロジー分野の各研究課題を、大阪大学とマヒドン大学、両大学で分担して研究を行った。平成10年9月1、2日に分担研究者の大部分が大阪大学に、また平成11年10月14、15日および平成12年11月1、2日にはマヒドン大学に集合して、この分野の最新情報の交換を行い各分担課題について研究を行なうとともに、将来の協同研究について協議した。また、マヒドン大学のApinya博士を平成11年7月7日から8月5日に大阪大学に招いて、乳酸菌の特性解析などバイオテクノロジーの応用について研究を行った。さらに、動物細胞培養による抗体生産の研究、固形生鮮食品の安定化材の単離ならびに非天然化学物質分解酵素の遺伝子の単離を行い、放線菌の遺伝子解析、キチン分解酵素遺伝子の解析、植物酵素の特性解析、醗酵食品中の乳酸菌の特性解析を行い、殺虫性タンパクの微生物生産、乳酸菌による抗菌性物質の生産、光合成微生物による環境汚染物質の分解、界面活性剤の微生物生産の最適条件探索などの検討を行い、微生物起源の食品呈味性物質の開発について研究を行なった。9月当初に、分担研究者の大部分が大阪大学に集合して、この分野の最新情報の交換を行い各分担課題について研究を行なうとともに、将来の協同研究について協議した。また、大阪大学の吉田敏臣教授ならびに研究協力者の高木睦助教授がマヒドン大学を訪問し、Pornchai.Chalobon両博士と共同して、抗体生産細胞の取得を行い、帰国後、相手方の研究者Chalobon博士を大阪大学に招いて細胞培養の協同研究を行ない、培養条件の検討を行った。さらに、固形生鮮食品の安定化材の単離ならびに非天然化学物質分解酵素の遺伝子の単離を行い、放線菌の遺伝子解析、キチン分解酵素遺伝子の解析、植物酵素の特性解析、醗酵食品中の乳酸菌の特性解析を行い、殺虫性タンパクの微生物生産、乳酸菌による抗菌性物質の生産、光合成微生物による環境汚染物質の分解、界面活性剤の微生物生産の最適条件探索などの検討を行い、微生物起源の食品呈味性物質の開発について研究を行なった。すなわち、熱帯性疾患を克服するための動物細胞・組織培養技術、近代発酵技術の現地化による熱帯性資源利用プロセスの開発、熱帯における生物多様性の保全と遺伝子資源開発、地域特異性を考慮したバイオリメディージョン等、熱帯バイオテクノロジー分野の各研究課題を、大阪大学とマヒドン大学、両大学で分担して研究を行った。本年度は、平成11年10月14日と15日に、分担研究者の大部分かマヒドン大学に集合して、この分野の最新情報の交換を行い各分担課題について研究を行なうとともに、将来の協同研究について協議した。また、マヒドン大学のApinya博士を7月7日から8月5日に大阪大学に招いて、乳酸菌の特性解析などバイオテクノロジーの応用について研究を行った。