hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
吉備地域における巨大古墳形成過程の研究

古墳時代中期の5世紀には、日本列島の広い範囲に巨大な前方後円墳が築かれた。巨大古墳には、古代国家形成過程の日本列島の社会の本質が反映されている。本研究は、このような巨大な古墳そのものではなく、それが作られた時代の集落や一般層の墳墓の状況を把握することによって、巨大古墳の形成過程やその歴史的背景を解明した。吉備地域における5世紀の大型前方後円墳群の形成過程を、築造順序の検討による古墳の造営プロセスだけではなく、それを支えた集落も含む社会像全体の減少として位置づける。平成18年度は、主として吉備中枢域西部における古墳のデータ整理と、新たなデータを得るための発掘調査を行った。まず、4月から8月にかけて、当該地域の盟主的首長墳といえる倉敷市真備町天狗山古墳出土品の整理を行い、巨大古墳形成過程における盟主的首長墳の墳丘構造・埴輪・副葬品の典型資料として、前後の時期の各ランクの諸古墳と比較検討できるデータを整えた。その後、天狗山古墳の周辺にある前後の時期の小古墳の位置を検討し、研究課題を解明するための踏査・発掘対象の絞り込みを行った。9月以降は、上記の古墳のうちから、昨年までの調査によって、天狗山古墳に先行する小型前方後円墳である倉敷市真備町勝負砂古墳を対象の候補に上げていたのであるが、それを最終的に確定し、発掘調査の準備に入った。天狗山古墳との比較検討を行いながら勝負砂古墳の詳細な検討を行うなかで、この両古墳がともに埋葬施設の構築を墳丘の築造に先行させることや、天狗山古墳において朝鮮半島南西部産の陶質土器が出土していることから、当該地域の巨大古墳形成には朝鮮半島の強い影響が働いている可能性が明らかになった。その具体像を詳細に明らかにするため、朝鮮半島の5世紀代古墳の墳丘、埋葬施設の構造、副葬品についてのデータ収集と整理を行った。勝負砂古墳の発掘調査は12月初旬から準備を始め、2月19日に着手した。3月初旬に未盗掘の竪穴式石室を検出し、石室内から横矧板鋲留短甲、馬具、鉾、鉄鏃、土器などの副葬品を発見した。合わせて、竪穴式石室を被覆する粘土、盛土の分層と施工単位の復元を行い、埋葬施設と墳丘の造営について朝鮮半島の墳墓と比較できるデータを得た。本年度の前半においては、昨2007年度から継続する形で、2008年7月まで岡山県倉敷市勝負砂古墳竪穴式石室の調査を行い、人骨のほか鏡・馬具・甲冑・鉄製武器類を中心とする副葬品約100点の記録・計測および取り出しを行った。これらの検討および比較から、勝負砂古墳の築造年代をほぼ5世紀後葉に特定でき、周辺諸古墳との間での築造順序の確定、および吉備地域の巨大古墳形成過程における年代的位置づけを明らかにすることができた。同時に、竪穴式石室の構造および棺形態についても検討を行い、当石室がその形態や構築過程の点から朝鮮半島南部加耶地域との強い結びつきをもつことなどを明らかにし、吉備地域における巨大古墳形成期における国際的環境と、その中での古墳築造者の対外交流の実態を解明した。さらに、勝負砂古墳の築造年代前後の吉備地域の古墳を、墳丘・埋葬施設・副葬品などの複数の観点からデータを収集・整理し、勝負砂古墳の発掘成果をそれらと比較検討する作業を通じて、古代吉備の5世紀の歴史像をこれまで以上に具体的に復元するための貴重な資料が得られた。本年度の後半には、上記の作業を進めるとともに、2008年2月から3月にかけて勝負砂古墳の竪穴式石室を再び発掘調査し、2007年度の調査で残した副葬品を記録・計測して取り出すとともに、石室の下部構造を精査し、また後円部を中心に墳丘の構造を調査した。その成果の本格的分析は2008年度以降に委ねられるが、石室の構築に先立つ基礎地業の実態や墳丘の檀築を明らかにし、勝負砂古墳の築造時につぎ込まれた技術や労力の系譜や実態を具体的に解明するための基礎資料を得た。本年度前半の412月においては、2008年3月までに調査を完了した岡山県倉敷市勝負砂古墳の調査記録と出土遺物の整理作業を行い、その成果の一部を刊行するための準備を整えた。具体的には第一に、有機質が付着した遺物について、付着有機物の観察と分析を行い、従来の研究では明らかになっていなかった古墳時代の繊維・皮革製品の実態を明らかにできた。とくに、石室内にイネ科植物の束が置かれていたことの発見によって、古墳の儀礼で農作物の供献が行われていた可能性を明らかにできる予備データが得られた。第二に、副葬品のうち馬具・甲冑・鉄製武器・鉄製農工具類の編年上の位置づけをさらに詳しく検討した結果、勝負砂古墳の築造年代をほぼ5世紀後葉から末に特定することができ、周辺諸古墳との間での築造順序の確定、および吉備地域の巨大古墳形成過程における年代的位置づけを詳細に明らかにすることができた。

第三に、12月には竪穴式石室の天井石の3D計測調査を行い、これまでに計測した竪穴式石室各部・各層および副葬品の3D計測値と合わせることによって、埋葬施設ならびに葬送儀礼の時間的推移を立体的に表現・分析するための基礎データを完備した。第四に、勝負砂古墳の墳丘盛土の採取サンプルの分析から各層盛土の採取場所と築成の工法を復元する基礎データを整え、また石室使用石材の岩石学的鑑定を進めることで、勝負砂古墳の地理的・土木工学的側面を解明するための基礎データを蓄積した。勝負砂古墳という貴重なサンプルを以上のような多面的な方向から分析を進めることで、吉備地域における5世紀の古墳の実像とその歴史的背景を復元するため貴重な資料が得られた。勝負砂古墳の分析を中心とした以上の作業と併行して、吉備地域における古墳時代集落の基礎データの収集と整理に着手した。勝負砂古墳の分析を核とした吉備地域の5世紀前後の古墳の築造過程と集落の展開過程とを照合することによって、本年度の後半には、各古墳の築造基盤を分析することによって、巨大古墳形成過程の歴史的プロセスを、集落と古墳の両面から多角的に復元するための基礎データが、約50パーセント整備できた。本年度前半の412月においては、2008年3月までに調を完了した岡山県倉敷市勝負砂古墳の調査記録と出土遺物の整理作業を行い、その成果の一部を『勝負砂古墳調査概報』(学生社, 2009.6)として刊行した。整理途中の資料についても分析を進め、具体的には、短甲の付着有機質について付着部位と形状の記録を行なった後にサンプルを採取した。また、短甲の部材構成と鋲留技法についてもさらに細かい観察を加えて本資料の編年的位置づけを明らかにした。このような作業を通じて、副葬品のうち馬具・甲冑・鉄製武器・鉄製農工具類の編年上の位置づけに関する検討を深めた結果、勝負砂古墳の築造年代をほぼ5世紀後葉から末の中でも比較的古い段階のものと推定することができ、周辺諸古墳との間での築造順序の確定、および吉備地域の巨大古墳形成過程における年代的位置づけを詳細に明らかにしえた。第二に、49月には、2008年度に3D計測調査を終えた竪穴式石室天井石のデータを石室のデータと組み合わせることによって、勝負砂古墳の埋葬施設と副葬品に関する3Dデータの基本的処理をすべて完了し、埋葬施設ならびに葬送儀礼の時間的推移を立体的に表現・分析するための基礎データを確立した。第三に、勝負砂古墳の石室使用石材の岩石学的鑑定を進め、石材の取得位置をほぼ特定するに至った。上記の諸作業を通じて、吉備地域における5世紀の古墳の実像とその歴史的背景を復元するため資料が完備された。勝負砂古墳の分析を中心とした以上の作業と併行して、吉備地域における古墳時代集落および小古墳の基礎データの収集と整理を進めた。具体的には、吉備地域の5世紀前後の古墳の築造過程と集落の展開過程、人口動態の変化を、現状の資料による限りではほぼ完全に明らかにし、巨大古墳形成過程の歴史的プロセスを、集落と古墳の両面から多角的に解明した。この成果は『吉備地域における巨大古墳形成過程の研究』(2006-2009年度科学研究費基盤研究(B)成果報告書,2010.3)として刊行した。
ヒト精子形成にともなう核タンパク質のプロテオーム解析、および男性不妊との関連

精子特異的核タンパクであるプロタミンは、精子核の凝縮、および卵子への侵入後の迅速な脱凝縮に関与するとともに、1型と2型があるこのタンパクの構成比と男性不妊の関係も報告されているが、強塩基性かつ小分子量タンパク質であるために通常の中性蛋白分離に用いられるIPGなどの2次元電気泳動システムでは分離することが不可能であり、これまでその分子修飾を含めた定量的解析を行ったという報告はデータベース上見られない。本研究において我々はacid-urea電気泳動法を基礎とする2次元電気泳動法(以下RFHR法と略)によりプロタミンを含む精子核塩基性蛋白を単一ゲル上で、高い再現性を持って分離可能であることを明らかにし、精子核から12個の独立したスポットを分離し得た。N末端アミノ酸配列分析の結果、5スポットは1型プロタミン、6スポットは2型プロタミン、1スポットは精巣特異的ピストン(testis-specific histone 2B)と推定された。2型プロタミンと考えられるスポットはそれぞれこれまで報告されているHPI1、HPI2、HPS1、HPS2、HP2、HP3と一致した。CBB染色によるDensitometryの結果、精子内のピストンは核内塩基性タンパクの15%であり、またP1/P2比は1.02で、従来の報告と一致していた。さらにHPI1を1とした場合の、HPI2、HPS1、HPS2、HP2、HP3のタンパク量はそれぞれ0.6000、1.116、2.083、3.267、2.455と推定された。一方研究計画では男性不妊患者検体の解析をその臨床背景とともに行い不妊との関係を検討する予定であったが、解析に要する精子数は最低でも5000万と乏精子症では解析困難であり、この中では特徴的な差は見られなかった。同時に、モデル動物としてマウス精子を用いる実験も進行中であるが、やはり数の問題から確定的な結果を得るに至らなかった。1.(核タンパク質スポットの質量分析法による解析)健常ボランティアより採取した精液検体からBalhornらの方法に従って塩基性蛋白を抽出、Kaltschmidt and Whittmann2次元電気泳動変法(Radical-free highly reduced method、以下RFHR法)を用いて分離した結果、ヒト精子核タンパク質は高い再現性をもって、13スポットに分離され、うち9個のスポットのN末端アミノ酸配列はプロタミン1、プロタミン2、プロタミン2前駆体および精巣特異的ヒストンに一致した。解析不能の4スポットおよび解析できたスポットの内部構造並びにC末端側の構造については確認できていないが,同定のため質量分析で解析中である。4つのスポットはN末端配列が同一であり、プロタミン1と考えられた。プロタミン2もまた4つのスポットに分かれた。それぞれのN末端アミノ酸配列は、4つの報告されている精巣に存在するプロタミン2前駆体の部分配列に一致しており、前駆体に近いプロタミン2が相当量射出精子内に含まれていることが明らかとなった。2.(分離スポットの定量)上記の方法で分離されたヒト精子核塩基性タンパク質の構成比を染色後イメージアナライザによる解析したところ、ヒストンのスポット濃度より推定される精子核タンパク質全体に対する比はおよそ15%で、これまでの報告と一致していた。また、(P1の合計)/(P2の合計)は、これまで妊孕性のある男性について以前から報告されている値、すなわちプロタミン1/2比=約1と一致していた。3.(男性不妊症症例よりの検体採取と保存)同意を得て採取した男性不妊症患者精液より精子核蛋白を抽出、後日の解析に供するべく精液性状・臨床データと共に保存中である。

一方研究計画では男性不妊患者検体の解析をその臨床背景とともに行い不妊との関係を検討する予定であったが、解析に要する精子数は最低でも5000万と乏精子症では解析困難であり、この中では特徴的な差は見られなかった。同時に、モデル動物としてマウス精子を用いる実験も進行中であるが、やはり数の問題から確定的な結果を得るに至らなかった。
酸味受容修飾物質によるヒトレベルでの酸味受容体の特定とその構造相関性の解析

酸味受容体遺伝子候補ASICs(acid-sensing ionchannel:1a,1b,2a,2b,3),PKD1L3及びPKD2L1遺伝子をアフリカツメガエルの卵母細胞に単独及び共発現させたものをセンサとして電気生理学的アッセイ法を用いて、ASIC1aと1bの単発現と共発現系において酸味抑制あるいは増強効果を示す物質候補を探索してきた結果、各々の統計学的有意差を伴って、納豆A、麦味噌、米味噌、イソフラボン及び炭化水素資化性菌培養液の界面活性画分の分子量3500以上の透析内液画分に酸味抑制効果、また、納豆Bの分子量3500以上の透析内液画分に酸味増強効果を有する成分の存在を見出した。本研究は大きく(A)酸味受容修飾アッセイ系の確立、(B)酸味受容修飾物質候補の調製、(C)電気生理学的手法による酸味受容修飾アッセイと酸味受容修飾物質のスクリーニング、(D)ヒトの舌レベルでの酸味受容修飾のアッセイ及び(E)酸味受容修飾物質の構造相関性の解析の5つの研究段階に区分されるが、現在は大半が(D)の準備段階にまで進んだ状況でほぼ計画とおりに近いレベルまで進展できている。(A)酸味受容修飾アッセイ系の確立:酸味受容体候補4遺伝子のh-ASICs(1a,1b,2a,3)の大腸菌へのトランスフォーミングとトランスフォーマーを用いた各々の遺伝子のプラスミドDNAの増幅→制限酵素による開環とcDNAの調製→cDNAを鋳型としたcRNAの合成→アフリカツメガエルの卵母細胞へのcRNAの単独及び複合注入→発現タンパク質をセンサとした電気生理学的アッセイ系を確立した。(B)酸味受容修飾物質候補の調製:酸味受容修飾機能を有する物質の仮説として酸味受容体タンパク質を高分子で被覆、あるいは当該タンパク質に静電気的結合、イオン結合や疎水結合しうる物質で酸味受容体タンパク質の三次元構造を変化させてプロトンの通過を阻止する2つの機能の観点から、(1)ペプチド系(テアニン)、(2)糖質系(多糖)、(3)脂質系(界面活性物質)、(4)カテキン類の代表的な試料の調製を完了し、電気生理学的アッセイに供した。(C)電気生理学的手法による酸味受容修飾アッセイと酸味受容修飾物質のスクリーニング:ペプチド系(1種)カテキン類(3種)、多糖類(1種)においてh-ASICsの単発現系及び共発現系の一部でも酸味を抑制又は増強する可能性を秘めた試料が複数認められた。(D)ヒトの舌のレベルでの酸味受容修飾アッセイ:上記の酸味抑制ないしは酸味増強効果を秘めた試料についてヒトの舌レベルでの官能評価を現在確認中である。(A)酸味受容修飾アッセイ系の確立に関して、5つの酸味受容体候補〔ACICs(h1a,h1b,h2a,h3),PKD1L3,PKD2L1〕の内、4種類ACICs(h1a,h1b, h2a,h3)の遺伝子の大腸菌へのトランスフォーミングを完了し、現在このトランスフォーマーを用いて各々の酸味受容体遺伝子のプラスミドDNAの増幅→制限酵素による開環→m-RNAの作製とそのアフリカツメガエルの卵細胞へのインジェクションと各々のタンパク質の単独発現および共発現を試みている段階である。(B)酸味受容修飾物質候補の調製に関して、酸味受容修飾機能を有する物質の機能仮説として、酸味受容体タンパク質を高分子で被覆させてプロトンの通貨を阻止する機能と酸味受容体タンパク質に静電気結合的、イオン結合的おるいは疎水結合力に作用して受容体タンパク質の三次元構造を変化させる機能の二つの切り口から、(1)ペプチド系試料、(2)糖質系試料(多糖、オリゴ糖)、(3)脂質系試料(界面活性物質など)、(4)カテキン類試料および(5)これら4種類の物質の複合系試料の内の、(2)および(3)の試料について、それぞれ果実類から約170種類の多糖およびオリゴ糖の産生能のある微生物、モノテルペン系の飽和炭化水素(p-メンタン)を唯一の炭素源とした培養系でp-メンタンを乳化する作用を有する20種類の微生物の分離を行い、その培養物の調製を完了した段階である。

PKD1L3及びPKD2L1遺伝子が発現していないことから、これらの酸味受容体遺伝子候補をアフリカツメガエルの卵母細胞に単独或いは共発現させたものをセンサーとして電気生理学的アッセイ法を用いて、1酸味受容体のイオンチャネルの孔を高分子で覆ってプロトンの流入をブロックして酸味抑制するという仮説と2イオン結合、疎水結合或いは静電気結合によって酸味受容体タンパクをプロトンが流入しにくい(酸味抑制)あるいは流入しやすい(酸味増強)構造にその3次元構造を変化させるという仮説に基づいて、先ずはASIC1aと1bの単発現と共発現系で酸味修飾(抑制or増強)効果が期待できる物質を各種の天然系食品素材や発酵食品を対象に探索してきた結果、各々の分子量3500以上の透析内液画分に統計学的有意差を伴って納豆A(1a:p<0.001, 1b:p<0.001, 1a+1b:p<0.001)、麦味噌(1a:p<0.001, 1b:p<0.001, 1a+1b:p<0.001)、米味噌(1a:p<0.001, 1b:p<0.001, 1a+1b:p<0.001)、イソフラボン(1a:p<0.001, 1b:p<p<0.001, 1a+1b:p<0.001)及び炭化水素資化性菌培養液の界面活性画分(1a:p<0.001, 1b:p<0.001, 1a+1b:p<0.001)では酸味抑制効果が、納豆B(1a:p<0.001, 1b:p<0.05)では酸味増強効果を有する成分の存在を明らかにした。応用微生物学、発酵生産、食品栄養科学、食品衛生学1.研究のテクニカル課題H24年度には当初予想していた以上にh-ASICs遺伝子のトランスフォーメーションの作製に手こずったが、安定化のための原因分析に鋭意取り組んだことと実験を反復する中での緻密なテクニカルスキルの修得の結果、H25年度には安定してトランスフォーマー作製→プラスミドDNAの増幅→cDNAの作製→cRNAの合成をスムースに行うことができ、研究が大幅に推進できるようになった。ただ、当初購入を予定していた酸味受容体遺伝子候補のPKD1L3とPKD2L1については、クローニングによる遺伝子の取得を計画したが、まだクローニングがうまくいっておらず、H26年度にまでずれ込むことになった。2.人員体制H25年度は研究生が3名体制に充実できたことから、効率的かつ効果的に研究を進めることが可能となり、H24年度の遅れを取り戻して研究全体としておおむね順調に進展できるようになった。1.研究推進上でのテクニカルな課題に関して、当初予想していた以上にASICS(h1a,h1b, h2a,h3)の大腸菌トランスフォーマットの作製が不安定で酸味受容体候補遺伝子のプラスミドDNAの増幅が順調に進んでおらず、現在その安定化に向けての原因解明やテクニカルな課題を鋭意精力的にトラブルシューティングを試みているが、予想外に手間取っているために(A)酸味受容修飾アッセイ系の確立が大幅に遅れをきたしている。2.研究推進人員体制的な課題に関して、当初研究代表者以外に卒業研究生を2名予定していたが、諸般の事情で1名しか投入できなくなったことから、物理的にも研究課題項目の推進が当初の研究計画と比べると大幅に遅れる要因となっている。(今後の推進方策)H25年度の4種のh-ASICsの単発現及び共発現系での電気生理学的手法による酸味受容修飾のアッセイ結果からは、単発現と共発現系で脱分極時の電気シグナルピークの波形に少しの違いは生じるもののその強さはほとんど差が認められないことから、H26年度の電気生理学的アッセイにおいては、単発現系と4種の遺伝子の共発現で酸味受容修飾活性を調べ、その結果を踏まえて2つ及び3つの共発現でのアッセイの必要性について判断をしていく形をとり、より効率的で効果的な研究の進め方を採用することとした。(次年度の研究費の使用計画)1.研究推進:2つの酸味受容体候補
腸内細菌によるインフルエンザ防御抗体の制御

本研究では、インフルエンザヘマグルチニン(HA)に結合するモノクローナル抗体パネルと、腸内細菌ライブラリーとの結合性を調べた結果、特定の腸内細菌に結合する交叉性HA抗体を特定した。この交叉性HA抗体を変異前の状態(germline型)に戻した抗体でも腸内細菌への結合性が損なわれないことが確認され、腸内細菌への結合性は抗原刺激を受ける前の抗体レパトアにおいて獲得された性質と考えられた。無菌マウスや抗生物質の経口投与により腸内細菌を除去したマウスを用い、交叉性B細胞の分化・維持に及ぼす腸内細菌の役割を調べたところ、腸内細菌が一部組織の交叉性B細胞に影響を及ぼすことが明らかとなった。インフルエンザ抗原変異に対応可能な交差防御抗体が同定され、ユニバーサルワクチンの新しいターゲッドとして脚光を浴びている。しかし、現行のインフルエンザワクチンではこの交差防御抗体を誘導することが困難であり、誘導を妨げる何らかの抗原側・宿主側の要因が存在すると考えられている。我々は、交差防御抗体を発現するメモリーB細胞からモノクローナル抗体パネルを作製し、交差防御抗体の一部が腸内細菌に結合することを発見した。本研究は、交差防御抗体レパトアの形成に腸内細菌が関与するという仮説をたて、これがワクチン接種後の交差防御性抗体の産生に対して、正負どのような影響を及ぼすのか実験的に検証することを目的として実施した。異なる腸内細菌属間(バクテロイデス属、ユウバクテリウム属、ビフィズス菌属)での結合性の差異を比較するため、各属から数種類の腸内細菌を用意し、インフルエンザ交差防御抗体との結合性を調べたところ、一部の腸内細菌で強い結合性が確認された。特定した腸内細菌株のみを保有するノトバイオートマウスを作製するに先立ち、腸内細菌のいないgerm-freeマウスを用意し、インフルエンザワクチン接種後のHA結合性B細胞応答を解析したところ、交差結合性を含むB細胞応答に複数の影響が認められ、腸内細菌とB細胞応答との新しい相互作用機序の存在する可能性が示唆された。本研究の更なる遂行により、腸内細菌、あるいは腸内細菌成分を利用したウイルス防御抗体の新しい制御技術開発に繋がる可能性があり、学術面への貢献にとどまらず社会や産業界へのインパクトという点でも意義は大きい。当初の計画通り、交差防御抗体に強い結合性を有する腸内細菌を特定し、腸内細菌がB細胞応答に影響を与える点も確認されたため、おおむね順調に進展していると判断した。インフルエンザ抗原変異に対応可能な交叉防御抗体が同定され、ユニバーサルワクチンの新しいターゲッドとして脚光を浴びている。しかし、現行のインフルエンザワクチンではこの交叉防御抗体を誘導することが困難であり、誘導を妨げる何らかの抗原側・宿主側の要因が存在すると考えられている。本研究では、インフルエンザヘマグルチニン(HA)に結合するモノクローナル抗体パネルと、腸内細菌ライブラリーとの結合性を調べて、特定の腸内細菌に結合する交叉性HA抗体を特定した。この交叉性HA抗体を変異前の状態(germline型)に戻した抗体でも腸内細菌への結合性が損なわれないことが確認され、腸内細菌への結合性は抗原刺激を受ける前のナイーブB細胞が有する性質と考えられた。また、無菌マウス等を用いた解析から、腸内細菌がインフルエンザワクチンで誘導される獲得性B細胞応答にも影響を与えることを見出した。今後、交叉性HA抗体の遺伝子発現マウスを用いた解析を実施することで、腸内細菌と交叉性B細胞との相互作用の詳細と、防御免疫に与える影響を引き続き解析することが必要である。腸内細菌のいないマウスを用いた解析を進めることで、B細胞と腸内細菌の新規相互作用機序について更なる理解を深めることを軸にする予定である。感染免疫学腸内細菌を修飾した特殊なマウスの準備状況が予定よりも遅れたため、昨年度予定していた実験の一部を完了できなかったため。次年度に繰り越した実験にて使用する計画である。
ミセル電解法による有機顔料薄膜の作製

最近、我々は、フェロセンを導入した界面活性剤の溶液に顔料を分散させ、基板上でこの活性剤を電気化学的に酸化して果面活性剤の分散能を失活させることにより基板上に顔料の薄膜を作製する方法を開発した(ミセル電解法)。しかし、薄膜の生成機構および化学組成等の詳細はいまだ不明な点が多い。そこで、本研究では、これらの点を明らかにするために、以下の研究を行なった。(i)薄膜生成時における溶液中の界面活性剤の濃度界面活性剤(FPEG)の半波電位(E_<1/2>)より約100mV正側で膜の生成が始まり、この電位よりNernstの式を用いて膜の生成が始る電位での電解時における電極表面における界面活性剤の濃度(Ceq)を求めたところ、臨界ミセル濃度(cmc)とほぼ同じであった。このことは、界面活性剤の電解により吸着していない界面活性剤の濃度が減少した結果、界面活性剤の顔料表面からの脱着により膜生成が進行することが明かとなった。(ii)薄膜中に含まれる界面活性剤の定量およびその除去薄膜中のFeをICPにより、オキシエチレン基をKIとI_2により発色させ吸光度により求めて定量したところ両者の値はほぼ一致し、フタロシアニン薄膜中の界面活性剤の量は、フタロシアニンに対する界面活性剤のモル比で7.3ー7.5%であった。さらに、指示塩のみの有機溶媒中で薄膜を界面活性剤の酸化できる電位で定電位電解により、薄膜中の界面活性剤のモル分率は0.7%まで容易に除去できることを明かにした。(iii)高分子ラテックスの薄膜化ミセル電解法により粒径0.1ー0.2μmの球形のポリスチレンラテックスの薄膜が得られた。得られた薄膜は半透明な白色であり、膜厚は0.5ー1μmで均一であり、粒子を積層したものであった。さらに、顔料粒子を混入した薄膜を作製したところ淡い色の薄膜が得られた。また、この薄膜を熱処理したところ、透明性の良いものが得られることが明かとなった。
イオン液体を用いた中低温還元拡散による自然順応型銅族合金薄膜形成法の開拓と応用

スズイオンを含む浴温150。Cのイオン液体に浸した無電解Cuめっき膜を陰極とし、電解を行う。するとスズイオンは銅素地表面でスズ原子に還元されると同時に素地内部へと拡散し、Cu膜はCu-Sn金属問化合物となる。金属問化合物にはCu6Sn5とCu3Snの2種類があり、電解電位によりこれらを作り分けることができる。本研究ではこのようにして得たCu6Sn5金属問化合物単相のリチウム電池負極としての特性を調べ、充電深さがサイクル寿命に深くかかわっていることを実証した。また、同様の手法により、電位に依存して種々の色合いのCu-Zn金属問化合物相(α一Cu(Zn),β一CuZn, Y-Cu5Zn8)が得られることも明らかにした。・樹脂表面への皮膜形成条件の探索...真空紫外光照射を用いて樹脂基板表面のナノメートルスケールの粗化を行い、合金皮膜の密着性を確保する試みに関しては、現時点でまだ照射時間や雰囲気等の最適化ができていない。一方これと平行し、電解銅箔張りの耐熱性エポキシ基板から銅薄層を溶解除去して得た粗な表面をもつ基板を便宜的に用い、エポキシ樹脂表面への定電位Cu-Zn合金形成挙動を調べた。ここではまず、無電解めっきによりエポキシ基板表面に厚さ0.5μmの銅膜を形成し、それを還元拡散の手法で合金化した。その結果、(1)合金化電位に依存してγ-Cu_5Zn_8相、β'-CuZn相、ならびにZnが固溶したα-Cu相を作り分られること、(2)設備備品として購入したグローブボックスにより雰囲気制御を厳密に行うことで高い実験再現性が得られること、ならびに(3)合金形成の経時変化の挙動を明らかにした。また、電位と形成相の相関を熱力学的に考察した。・リチウム電池負極としての特性評価...Cu-Sn合金(Cu_6Sn_5相とCu_3Sn相)はリチウム電池の新しい負極材料として注目されている。この2つの相うちCu_6Sn_5相がリチウムの挿入脱離に対して活性と考えられているが、物理蒸着等ではCu_6Sn_5相の単相が得られにくいため、詳細な検討が難しい状況にあった。一方で、還元拡散法を用いれば合金化電位の制御によりこの2相を厳密に作り分けできることがこれまでの研究から明らかになっている。本年度は還元拡散法でエポキシ樹脂表面に形成したCu_6Sn_5相とCu_3Sn相の単相薄膜を用い、リチウムの挿入脱離挙動をサイクリックボルタンメトリーにより調査した。その結果、Cu_3Sn相においてもわずかにリチウム挿入が見られるものの、ほぼ不活性とみてよいレベルであることを明らかにした。・樹脂表面へのCu-Zn皮膜形成...昨年度に引き続き、電解銅箔張りの耐熱性エポキシ基板から銅薄層を溶解除去して得た粗な表面をもつ基板を便宜的に用い、エポキシ樹脂表面への定電位Cu-Zn合金形成挙動を調べた。本年度は特に、Znが固溶したα-Cu相が生成する、電位+100mV vs.Znでの合金形成挙動を、皮膜の断面観察や深さ方向の組成分析によって解析した。ここでは、(1)最初に形成する無電解銅箔の厚さによって合金形成挙動が異なり、厚い薄膜のほうが拡散が進みにくいこと、(2)無電解銅箔のほうが電解銅箔に比べ拡散が進みにくく、その原因が結晶性の違いによると思われることを明らかにした。なお、真空紫外光照射を用いる樹脂基板表面のナノメートルスケールの粗化に関しては未だ条件検討中である。・リチウム電池負極としてのCu_6Sn_5相の評価...Cu-Sn合金(Cu_6Sn_5相とCu_3Sn相)はリチウム電池の新しい負極材料として注目されている。昨年度の研究では、2つの金属間化合物相のうちCu_6Sn_5相のみが充放電活性(リチウムの挿入脱離に対して活性)であることを実験的に明らかにした。本年度はこれをうけ、還元拡散法でエポキシ樹脂表面へ形成したCu_6Sn_5単相を用い、種々の電位(+0.05+0.40V vs.Li)で定電位リチウム化挙動を比較した。その結果、(1)リチウム化はCu_6Sn_5→Li_2CuSn→Li_xSn+Cuの2段階で進行することを再確認するともに、(2)電位+0.20+0.30Vにおける安定相がLi_2CuSnであること、(3)電位+0.10Vよりも卑な領域でLi_xSnとCuへの分相が進むことを明らかにした。

昨年度までの研究において樹脂表面へのCu-SnおよびCu-Zn合金皮膜形成法については目標が達成できたと判断し、本年度はリチウム電池負極としてのCu_6Sn_5相およびCu_3Sn相の特性評価を重点的に行った。Cu_6Sn_5相は、電位+0.11V vs.Li以上でのリチウム化によりLi_2CuSn相へと変化することを昨年度明らかにしたが、脱リチウム化によってこのLi_2CuSn相は可逆的にCu_6Sn_5相に戻ることを明らかにした。一方、Li_xSnとCu相への分相が起こる電位+0.10V vs.Liでのリチウム化について、その経時変化を調べたところ、Cu_6Sn_5内へのリチウムの還元拡散はLi_2CuSn相を形成するまでは比較的速く進行するが、その後の分相は速度が遅いことを明らかにした。以上を踏まえ、単相Cu_6Sn_5を作用極、対極ならびに参照極をLiとして充放電サイクルを行った結果、充電終了電位(充電深さ)を+0.11V vs.Liに設定してLi_2CuSnからLi_xSnへの分相を起こらないように制御した試料のほうが、さらに卑な電位まで充電を行った試料に比べ、容量を格段に維持できることを明らかにした。また、充放電の電流値を500および50μAcm^<-2>に設定したどちらの試験においても、容量はある程度サイクルが進んだ段階に極大をもつ現象が見られた。一方、昨年度リチウム化に対して活性がないと判断した単相Cu_3Snに関しても比較のため、いくつかの電位にて定電位リチウム化実験を行った。その結果、電位+0.10V vs.Liよりも卑な電位でリチウム化するとCu_3Sn相はただちにLi_xSnとCuに分相することがわかった。すなわち、Cu_3Sn相はリチウム化においてLi_2CuSnのような中間相を形成しない。またこのとき生じたLi_xSnそうは脱リチウム化によってCu_3Sn相ではなくCu_6Sn_5に戻る。Cu_3Sn相が若干の充放電活性を示すのはこのためであると理解できる。
ロシア諸年代記の語彙的特徴と事項別記事内容に関するPC利用の比較対照研究

平成19度においては研究対象とする年代記を『プスコフ諸年代記』にしぼり、プロジェクトをスタートさせた。本プロジェクトの研究代表者は、これまでに科学研究費の交付を受けてロシア諸年代記のコンコーダンス、例えば『ロシア原初年代記』、『ノヴゴロド第一年代記(シノド版)』、『ノヴゴロド第一年代記(新輯版)』、『スズダリ年代記』、『イパチー年代記』、『ソフィア第一年代記』のコンコーダンスを刊行しており、ロシア諸年代記の語彙的特徴につきこれらを使用し、研究の進捗を計った。『プスコフ諸年代記』としたのは、「ロシア年代記全集第5巻第一部」(ЯЗЪΙКИΡУССКОЙКУЛЪТУРЪΙ.Μ.2000には、《Псковскиелетописи》として二つの写本が、また、《Псковскиелетописи≫(ΒЬшуск2.ПодредакпейА.Н.Насоиова.Нэд.АНСССР.М.1955)にも三つの写本が納められているからであり、本プロジェクトではこれら全てを対象とし、写本それぞれに略記号を付与して表示した。この『プスコフ諸年代記』についても平成19年度において、その「コンコーダンス」を作成した。これは冊子体では三分冊に及び総頁数は1300頁強となることもあり、利用者の便を図り、CD版をも作成した。分担者山田勇(香川大学・名誉教授)は、『語彙類型論の対象としての翻訳』の題目で講演を海外で行うため、海外出張をしたことを付記する。標記研究課題の遂行に際し、平成17年度はその初年度であり、研究対象とする年代記を、分担者と協議の結果、『イパチー年代記』と『ソフィア第一年代記』の2点にしぼり、プロジェクトをスタートさせた。すでに、平成15年度末に『モスクワ年代記集成』コンコーダンスI、II、III(総頁数2368頁)を刊行しており、平成16年度末の『ノヴゴロド第四年代記』の『コンコーダンスI、II、III』(総数1645頁)を刊行した。本プロジェクトの研究代表者はこれまでに科学研究費の交付を受けて以下のロシア年代記のコンコーダンス<『ロシア原初年代記』コンコーダンス、『ノヴゴロド第一年代記(シノド版)』コンコーダンス、『ノヴゴロド第一年代記(新輯版)』コンコーダンス、『スズダリ年代記』コンコーダンスを刊行しており、ロシア諸年代記の語彙的特徴はこれらを使用し研究の進捗が計られている。『イパチー年代記』のコンコーダンス(全4巻)については、使用したテキストが「ロシア年代記全集」第二巻(1908年、1962年再刊)であるが、極めて印刷が不鮮明であり、また特殊文字が多数使用されていることもあり、また印刷不鮮明な箇所の処理は、異本を参照の上、キーボードからの入力を行なった。研究分担者並びに協力者の協力を得て予定通り今年度中に刊行した。また、文中では、‖により、葉紙の改頁を指示しているため、近年に発行された復刻版の使用者を勘案し、それをも指示するようにした。『ソフィア第一年代記』(「ロシア年代記全集第5巻第一部」(1851 Санктпетербургь)については、写真製版であり、また、葉紙の情報もないため、ЯЗЫКИРУССКОЙКУЛЪТУРЫ社発行の「ロシア年代記全集第6巻

第一部」(Москва2000)のスキャニングとOCRソフトによる作業を終了し、暫時校正に着手する予定である。標記研究課題の遂行に際し、平成18年度はその2年目であり、研究対象とする年代記を、分担者と協議の結果、『ソフィア第一年代記』にしぼり、プロジェクトをスタートさせた。すでに、平成15年度末に『モスクワ年代記集成』コンコーダンスI、II、III(総頁数2368頁)を刊行しており、平成16年度末の『ノヴゴロド第四年代記』の『コンコーダンスI、II、III』(総数1645頁)を刊行した。本プロジェクトの研究代表者はこれまでに科学研究費の交付を受けて以下のロシア年代記のコンコーダンス<『ロシア原初年代記』コンコーダンス、『ノヴゴロド第一年代記(シノド版)』コンコーダンス、『ノヴゴロド第一年代記(新輯版)』コンコーダンス、『スズダリ年代記』コンコーダンスを刊行しており、ロシア諸年代記の語彙的特徴はこれらを使用し研究の進捗が計られている。『ソフィア第一年代記』(「ロシア年代記全集第5巻第一部」(1851 Санктпетербургц)については、写真製版であり、また、葉紙の情報もないため、ЯЗЫКИРУССКОЙКУДЪТУРЫ社発行の「ロシア年代記全集第6巻第一部」(Москва2000)を使用したが、このテクストは、1851年版において使用されていたチートロ(略字記号)、或いは単語上に示す省略された小型文字等が、全て括弧により示されていることもあり、作業量の軽減に繋がった。『ソフィア第一年代記』についても平成18年度において、その「コンコーダンス」を作成した。これは冊子体では三分冊に及び総頁数は1500頁弱となることもあり、利用者の便を図り、CD版をも作成した。分担者山田勇(香川大学・名誉教授)は、『言語構造発展プロセスでの「分析」的傾向』の題目で講演を海外で行うため、海外出張をしたことを付記する。標記研究課題の遂行に際し、平成19度はその最終年度であり、研究対象とする年代記を、分担者と協議の結果、『プスコフ諸年代記』にしぼり、プロジェクトをスタートさせた。本プロジェクトの研究代表者は、これまでに科学研究費の交付を受けてロシア諸年代記のコンコーダンス、例えば『ロシア原初年代記』、『ノヴゴロド第一年代記(シノド版)』、『ノヴゴロド第一年代記(新輯版)』、『スズダリ年代記』、『イパチー年代記』、『ソフィア第一年代記』のコンコーダンスを刊行しており、ロシア諸年代記の語彙的特徴につきこれらを使用し、研究の進捗を計った。『プスコフ諸年代記』としたのは、「ロシア年代記全集第5巻第一部」(ЯЗЫКИРУССКОЙКУЛЬТУРЫ.М.2000)には、≪Псковскиелетописи≫として二つの写本が、また、≪Псковскиеетописи≫(Вьшуск2.ПодредакпейА.Н.Насоиова.Изд.АНСССР.М.1955)にも三つの写本が納められているからであり、本プロジェクトではこれら全てを対象とし、写本それぞれに略記号を付与して表示した。この『プスコフ諸年代記』についても平成19年度において、その「コンコーダンス」を作成した。これは冊子体では三分冊に及び総頁数は1300頁強となることもあり、利用者の便を図り、CD版をも作成した。分担者山田勇(香川大学・名誉教授)は、『語彙類型論の対象としての翻訳』の題目で講演を海外で行うため、海外出張をしたことを付記する。
ホウ素要求量低下による植物への新たなホウ素欠乏耐性の付与

ホウ素は植物の必須元素であり、一次細胞壁のペクチン性多糖ラムノガラクツロナンII(RG-II)を架橋する。ホウ素欠乏は植物の生育を抑制するため、ホウ素欠乏耐性植物の作出が重要である。先行研究により、ホウ素要求量が低下したシロイヌナズナのガラクツロン酸転移酵素(GAUT)10変異株が単離された。本研究はホウ素要求量を低下させる分子基盤の解明を目指し、平成29年度は、(1)GAUT10変異株の細胞壁成分の変化の検証、(2)GAUT10の細胞内局在の観察、(3)GAUT10変異株のトレードオフの検証、(4)新規bor1-1抑圧変異株の細胞壁成分の変化の検証を目的とした。(1)では、GAUT10変異株の細胞壁の単糖組成分析を委託し、ラムノガラクツロナンIとホモガラクツロナン(HG)の減少が示唆された。さらに、RG-IIおよびHGを認識する抗体を用いて、根の横断面の免疫蛍光染色を行った。変異株において、RG-IIとエステル化度の低いHGの減少が示唆された。(2)では、GAUT10-GFPとゴルジマーカーを発現する形質転換体を用いて、細胞内局在を観察したところ、GAUT10のゴルジ体への局在が示された。(3)では、GAUT10変異株をホウ素欠乏・通常条件において水耕栽培した。野生型株は不稔になる欠乏条件において、変異株の稔実が観察された。また、通常条件において、変異株は野生型株と同様に稔実し、変異株のトレードオフは研究室環境において観察されなかった。(4)では、予備的に新規bor1-1抑圧変異株のRG-II量を呈色法により定量し、RG-IIの減少の可能性が示唆された。本研究から、植物体内のホウ素要求量の低下は、ペクチン合成に関与する糖転移酵素の機能低下によるRG-II量の減少により引き起こされることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。ホウ素欠乏は作物生産を減少させるため、ホウ素欠乏耐性作物の作出が重要である。先行研究から、ホウ素要求量が低下したシロイヌナズナ変異株が単離され、ペクチン合成に関与するガラクツロン酸転移酵素(GAUT)10が原因遺伝子であることが明らかにされた。また、ホウ酸トランスポーター機能欠損株bor1-1の抑圧変異株スクリーニングにより、ホウ素欠乏条件における葉の展開抑制が回復した新規bor1-1抑圧変異株が単離された。本研究では、植物におけるホウ素要求量低下の分子基盤の解明を目指し、(1)シロイヌナズナGAUT10変異株においてホウ素要求量が低下する分子機構の解明、(2)新規bor1-1抑圧変異株の原因遺伝子の同定・解析を目的とした。(1)GAUT10変異株におけるホウ素要求量低下の分子機構の解明では、平成28年度の計画通り、RG-II架橋率を測定し、野生型株と変異株で架橋率に有意な差がないことを明らかにした。また、当初の予定に加えて、RG-II特異的な2-ケト-3-デオキシ糖量の測定法を最適化・確立させ、変異株においてRG-II量が減少することを明らかにした。これらの結果から、GAUT10変異株は細胞壁中のRG-II量が減少し、野生型株と比べて少ないホウ素量で、成長に必要なRG-II架橋率が維持されたため、ホウ素要求量が低下することが示唆された。(2)ホウ素要求量が低下した新規変異株の原因遺伝子の同定では、機能解析のされていないフコース転移酵素が原因遺伝子であることを強く示唆する結果を得た。これは、ホウ素要求量を低下させる新規の遺伝子変異の同定につながる成果である。1)平成28年度の計画通り、GAUT10変異株のRG-II架橋率の測定を実施した。異なるホウ素濃度条件で生育させた野生型株と変異株の細胞壁に含まれるRG-IIを、サイズ排除クロマトグラフィーを用いて、単量体・二量体RG-IIに分離させ、RG-II架橋率を測定した。その結果、野生型株と変異株の間に有意な差は見られなかった。RG-II量の定量のため、当初の予定に加え、チオバルビツール酸法による2-ケト-3-デオキシ糖量の測定法を最適化・確立させ、野生型株と変異株のRG-II量の違いを検出することに成功した。これらの結果から、変異株は細胞壁中のRG-II量が減少し、野生型株と比べて少ないホウ素量で、成長に必要なRG-II架橋率が維持されたため、ホウ素要求量が低下することが示唆された。さらに、GAUT10の細胞内局在解析のため、シロイヌナズナGAUT10プロモーター制御下でGAUT10-GFPを発現するコンストラクトを変異株に導入し、T2世代を得て、植物材料を確立した。2)新規bor1-1抑圧変異株スクリーニングにより、2つのフコース転移酵素を原因遺伝子の候補とする抑圧変異株が3株単離された。新規抑圧変異株の原因

遺伝子がフコース転移酵素であることを検証するため、T-DNA挿入による遺伝子破壊株をホウ素欠乏条件で生育させ、地上部の生育を観察した。1つのフコース転移酵素のT-DNA挿入株は、ホウ素欠乏条件において、地上部の生育改善が観察されたため、原因遺伝子であることが示唆された。もう一方の転移酵素のT-DNA挿入株はホモラインが確立できず、地上部の生育改善も観察されなかったため、ホモラインは致死になることが示唆された。この結果から、ホウ素要求量を低下させる新規の遺伝子変異の候補を同定することに成功した。以上より、研究はおおむね順調に進展していると考えた。ホウ素は植物の必須元素であり、一次細胞壁のペクチン性多糖ラムノガラクツロナンII(RG-II)を架橋する。ホウ素欠乏は植物の生育を抑制するため、ホウ素欠乏耐性植物の作出が重要である。先行研究により、ホウ素要求量が低下したシロイヌナズナのガラクツロン酸転移酵素(GAUT)10変異株が単離された。本研究はホウ素要求量を低下させる分子基盤の解明を目指し、平成29年度は、(1)GAUT10変異株の細胞壁成分の変化の検証、(2)GAUT10の細胞内局在の観察、(3)GAUT10変異株のトレードオフの検証、(4)新規bor1-1抑圧変異株の細胞壁成分の変化の検証を目的とした。(1)では、GAUT10変異株の細胞壁の単糖組成分析を委託し、ラムノガラクツロナンIとホモガラクツロナン(HG)の減少が示唆された。さらに、RG-IIおよびHGを認識する抗体を用いて、根の横断面の免疫蛍光染色を行った。変異株において、RG-IIとエステル化度の低いHGの減少が示唆された。(2)では、GAUT10-GFPとゴルジマーカーを発現する形質転換体を用いて、細胞内局在を観察したところ、GAUT10のゴルジ体への局在が示された。(3)では、GAUT10変異株をホウ素欠乏・通常条件において水耕栽培した。野生型株は不稔になる欠乏条件において、変異株の稔実が観察された。また、通常条件において、変異株は野生型株と同様に稔実し、変異株のトレードオフは研究室環境において観察されなかった。(4)では、予備的に新規bor1-1抑圧変異株のRG-II量を呈色法により定量し、RG-IIの減少の可能性が示唆された。本研究から、植物体内のホウ素要求量の低下は、ペクチン合成に関与する糖転移酵素の機能低下によるRG-II量の減少により引き起こされることが示唆された。今後は、GAUT10の細胞内局在解析のため、GAUT10-GFP融合タンパク質の蛍光観察を行う。平成28年度に確立したGAUT10-GFPを発現する形質転換体を用いて、ゴルジ体マーカーの発現株と交配し、雑種第1代を用いてGAUT10-GFPの局在を観察する。RG-II分布の空間的な変化の検証のため、GAUT10変異株の根を対象に抗RG-II抗体を用いた免疫蛍光染色法を実施する。また、GAUT10変異株における細胞壁構成糖の変化を明らかにするため、GC-MSを用いてGAUT10変異株の細胞壁の単糖組成分析を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
末梢神経再生における血小板由来増殖因子B鎖およびβ受容体の機能解明

以前の末梢神経損傷に関する研究で、血小板由来増殖因子B鎖(PDGF-B)が神経再生に密接に関係して発現する事を報告した。今回の研究では、再生過程にある末梢神経でのPDGF-β受容体(PDGFR-β)およびその下流の代表的シグナル伝達物質Srcを解析し、神経再生におけるPDGFの役割を明らかにする事を目的とした。再生神経において、Srcの発現およびその活性化が亢進し、活性化型Srcの局在がSchwann細胞と再生軸索である事を明らかにした(Glia 2003)。PDGFR-βは主としてSchwann細胞に局在し、再生神経で発現および活性化が亢進する事を明らかにした(論文作成中)。現在PDGFR-βと活性型Srcの局在一致性やERKなど他のシグナル伝達物質の活性化を検討しており、これらの結果を加えて論文投稿予定である。また、Trapidil投与によるPDGF抑制実験およびSTZ投与による糖尿病ラットを用いた神経損傷実験を行い、神経再生の抑制や遅延の傾向を確認したが、現在追試による検討を行っている。さらに、神経組織におけるPDGFの役割を検討するために、領域特異的に遺伝子欠損を誘導できるPDGFR-β遺伝子改変マウスを作製、培養線維芽細胞を用いた解析を行い、PDGFの解析に有用なマウス系統である事を報告した(JBC 2005)また、発達期の脳における転写因子ATBF1、ZFH4の発現・局在を明らかにした(J Comp Neurol 2003,2005)。以上、神経再生・発生についてPDGFR-βおよびSrcの関与を明らかにし、今後の研究を発展させるためのあらたな実験動物を作製した。平成15年度は、成体Wistar系ラットを用いて末梢神経再生モデルの作製に着手した。さらに、損傷坐骨神経の経時的な組織形態像の推移を観察し、血小板由来増殖因子(PDGF)β受容体の発現を免疫組織化学、ウェスタン・ブロット法にて解析した。また、PDGFβ受容体抑制物質であるTrapidil投与により、PDGF-B/β受容体機構の抑制実験の予備的な解析を行った。正常坐骨神経において、PDGFβ受容体の発現は軸索およびシュワン細胞が主体で、血管内皮細胞や平滑筋細胞にも同発現が観察された。受容体の発現局在は、軸索では表面(axolemma)、シュワン細胞では細胞質表面細胞質内にかけて確認された。また、神経損傷早期再生期にかけて、浸潤組織球、血管成分、シュワン細胞にPDGFβ受容体の発現増強が窺われ、再生した伸長軸索にもその発現が強く認められた。Trapidil投与によるPDGF抑制ラット群においては、再生軸索の伸長やシュワン細胞の増殖など、神経再生過程に重要な現象が阻害される傾向がみられた。末梢神経の主たる構成要素である神経軸索およびシュワン細胞は、正常時にPDGF-β、β受容体を豊富に発現し、さらに神経損傷後、再生過程を通してこれらの発現が増強される傾向が明らかとなり、生体内末梢神経に対するPDGF機構の関与が示唆された。さらに、Trapidilを用いた抑制実験から、PDGF-B/β受容体機構が神経再生を促進する一因子である可能性が示唆された。今後は、PDGFβ受容体の活性化および同受容体下流のシグナル伝達機構を中心に解析し、神経再生におけるPDGFとシグナル伝達機構の解明を試みていく予定である。
皮膚癌におけるデスモゾームカドヘリンの異常発現と癌細胞浸潤機序の解析

ヒト正常表皮細胞のdesmosomal cadherinであるdesmoglein(Dsg)は、主としてDsg1とDsg3の二つのisoformで構成されている.ところが,有棘細胞癌から樹立された細胞株であるHSC1,5,6とKOM株では,Dsg2とDsg3が主要な分子であり,分化型のDsg1はほとんど欠落していた(Acta Derm.Venereol.,印刷中).すなわち,desmogleinのisoformの発現異常は表皮細胞の癌化や癌細胞の浸潤様式に関係しているものと考えられた.そこで,6例の有棘細胞癌と3例の基底細胞癌の病変部組織から抽出したmRNAを用いてRT-PCR法を用いてdesmogleinの発現を検索し,さらに、in situ hybridization法と免疫染色法によってそれぞれのisoformの局在を検索した.その結果,癌組織ではDsg1,2,3の発現が混在していたり、Dsg1や3の発現が欠落していた.癌組織においてはDsg1(落葉状天疱瘡抗原)やDsg3(尋常性天疱瘡抗原)をはじめplakoglobinやdesmoplakinなどの裏打ち蛋白の発現は減弱していたり,不均一な発現様式であった.一方,adherence junctionに存在するE-cadherinの発現は比較的良く保たれていた.表在型底細胞癌の1例では、腫瘍部においてデスモゾーム抗原の発現はほとんど欠落しているにも拘わらず,E-cadherinの発現は正常であった.電子顕微鏡による観察では、未発達なデスモゾームが存在するのみであった.すなわち,表皮細胞腫瘍においてはE-cadherinよりもデスモゾームの構成成分であるdesmogleinの発現に異常を示すことが多く,腫瘍細胞の離解を起こしたり、浸潤様式に影響を与えているものと思われる.ヒト正常表皮細胞のdesmosomal cadherinであるdesmoglein(Dsg)は、主としてDsg1とDsg3の二つのisoformで構成されている.ところが,有棘細胞癌から樹立された細胞株であるHSC1,5,6とKOM株では,Dsg2とDsg3が主要な分子であり,分化型のDsg1はほとんど欠落していた(Acta Derm.Venereol.,印刷中).すなわち,desmogleinのisoformの発現異常は表皮細胞の癌化や癌細胞の浸潤様式に関係しているものと考えられた.そこで,6例の有棘細胞癌と3例の基底細胞癌の病変部組織から抽出したmRNAを用いてRT-PCR法を用いてdesmogleinの発現を検索し,さらに、in situ hybridization法と免疫染色法によってそれぞれのisoformの局在を検索した.その結果,癌組織ではDsg1,2,3の発現が混在していたり、Dsg1や3の発現が欠落していた.癌組織においてはDsg1(落葉状天疱瘡抗原)やDsg3(尋常性天疱瘡抗原)をはじめplakoglobinやdesmoplakinなどの裏打ち蛋白の発現は減弱していたり,不均一な発現様式であった.一方,adherence junctionに存在するE-cadherinの発現は比較的良く保たれていた.表在型底細胞癌の1例では、腫瘍部においてデスモゾーム抗原の発現はほとんど欠落しているにも拘わらず,E-cadherinの発現は正常であった.電子顕微鏡による観察では、未発達なデスモゾームが存在するのみであった.すなわち,表皮細胞腫瘍においてはE-cadherinよりもデスモゾームの構成成分であるdesmogleinの発現に異常を示すことが多く,腫瘍細胞の離解を起こしたり、浸潤様式に影響を与えているものと思われる.