hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期滞在型キャンプ(30泊31日)が小中学生の生体リズムに及ぼす生化学的影響

また,尿中セロトニン濃度は,夜・朝とも,キャンプ前半,中盤,後半と漸減する一方で,夜から朝にかけての変化量は増加する様子が確認された.今後は,歩数測定や睡眠状況調査の結果も含めて解析していくことを課題にしていきたい.本研究は,長期滞在型キャンプ(30泊31日)が小中学生の生体リズムに及ぼす生化学的影響を効果について明らかにすること,中でも,キャンプの開始,終了に伴ってどの程度の期間で改善し,どの程度の期間で元に戻るのかという点について検討すること,歩数と唾液メラトニン濃度との関連について検討することを目的とした.最終年度に当たる平成23年度は,平成22年度までに得られた唾液メラトニン濃度,歩数,睡眠状況調査の結果をより詳細に解析した.対象は,モビリティランド・ハローウッズが主宰する長期キャンプ(2010年7月23日8月22日実施)に参加した疾患を有しない912歳の健康な男女16名であり,分析には,唾液メラトニン濃度のデータに欠損がなかった11名分のデータが使用された.唾液採取は,キャンプ開始10・8・6・4・2日前,期間中1・2・3・15・29日目,終了14・28日後の計12回に亘って,いずれも21:30に実施された.歩数測定には,ヘルスカウンタHJ-710IT(オムロンヘルスケア株式会社製)を用い,キャンプ開始26日前終了28日後の期間に実施し,分析には,キャンプ開始10日前期間中30日目の期間,キャンプ終了1828日後の期間の1日総歩数が使用された.睡眠状況調査は,キャンプ開始10日前終了28日後の期間における就床時刻,寝つき,中途覚醒,目覚めの状況が自己記入により記録された.本研究の結果,対象者の唾液メラトニン濃度はキャンプが始まって3日間という開始直後の時期に急増し,その後もキャンプ後半にかけて漸増する様子が示された.同時に,キャンプが終了して14日以内には開始前の水準に戻ってしまう様子も示された.さらに,このようなメラトニン分泌の一背景として,身体活動量との関連についても検討を加えた結果,歩数と夜の唾液メラトニン濃度との間には正の相関関係が示された.また,キャンプ前後に比べてキャンプ期間中は,就床時刻が早くなる様子,寝つき,中途覚醒,目覚めの状況がよくなる様子も示された.
キラリティー伝播と遠隔位電子効果を設計基盤とする有機分子触媒の創生

本研究の目的は、すでに開発したキラルカルベン配位子の配位子設計概念を応用した新規キラル有機分子触媒の創生である。遠隔位での電子チューニングと近接位への官能基導入が基本戦略である。本目的を達成するため実験を行い、本年度は以下の成果を得た。(1)目的とするキラル有機分子触媒の重要な出発物質であるキラル1,2-ジアミン化合物の合成は再現性に問題があったが、再現性良く合成する方法を見出した。(2)トリアゾリウム型カルベン触媒を用いる不斉アシル化反応を利用して、ヒドロキシチオアミド類の速度論的光学分割に成功した。(3)トリアゾリウム型カルベンの遠隔位に電子求引性置換基を導入することによって、芳香族アルデヒド同士のベンゾイン縮合の反応速度とエナンチオ選択性が向上することを見出した。(4)キラル第四級アンモニウム塩触媒を用いるスルホニルアルキノールの不斉環化反応において、キラル第四級アンモニウム塩に電子求引性置換基を導入することによってエナンチオ選択性を向上することに成功した。(5)キラルリン酸触媒を用いるイミノリン酸へのインドールの不斉付加反応において期待の持てる結果を得た。(6)キラルパラジウム触媒を用いるイミノアミドへのアリールボロン酸の不斉付加反応において期待の持てる結果を得た。(7)アミノ酸触媒を用いるイミノアミドへのアルデヒドの不斉マンニッヒ型付加反応において期待の持てる結果を得た。目的とするキラル有機分子触媒の重要な出発物質であるキラル1,2-ジアミン化合物の合成の再現性に問題があったため、当初の予定通りに触媒を合成することができなかった。幸い年度内に再現性良く合成する方法を見出すことができた。当初の予定よりやや遅れてはいるが、引き続き計画に従って研究を押し進めていく。
東アジア地域統合の新展開と日米中ASEAN

今年度は本研究の最終年度であるが、米中対立の激化など、地域情勢の変動が当初想定したよりも非常に大きいことから、あえて最終的な研究取りまとめよりも、この研究を進めていくことを前提としたリサーチを継続しつつ、メンバーがそれぞれ適宜研究成果の発表に努めた。今年度は平均して二ヶ月に一度の頻度での全体研究会を開催し、研究打ち合わせ、メンバーの研究発表、招聘研究者との意見交換等を行った。初年度にブルネイ、次年度にカンボジアとあえて中国の影響力がより一層増しており、また生来大国の圧力に弱い小国である国々を選び、現地調査や聞き取り調査を行ってきたが、その方針を継続し、平成29年度はラオスへ出張し、政府関係者や政府系研究機関、大学の研究所での聞き取り調査を行うとともに、ビエンチャン市内、および一帯一路の一環として計画された中国ーラオス高速鉄道のビエンチャン郊外における建設現場などに赴き、視察を行った。ラオスが経済発展を図る上で中国からの支援に頼らざるをえず、現実には中国の影響力が拡大しつつあること、一方でラオスは主権国家としての自立性を確保するということを最重要課題とし、日本の支援を仰ぐなど、中国の影響力を相対化する努力もなされていることを確認した。また、総選挙を直前に控えたタイ・バンコクにおける現地での聞き取り調査も行った。インドシナの大国であるタイは、自国が主導して近隣諸国への支援をする枠組みで支援を行うなど、独自の外交を展開している。中国は現在、一帯一路がもたらすリスクへの各国からの懸念、またアメリカとの対立の深まりに直面する中で、ラオスやタイを始めとするASEAN諸国に対して穏健な態度をとらざるをえなくなっている。本研究は、東アジアで進んでいる地域統合や地域秩序の変容は、こうしたASEAN諸国の多様な動きや大国への対応、それに対する大国の反応によってもたらされていることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は本研究プロジェクトの初年度ではあるが、本プロジェクト開始前から同メンバーで共同研究そのものは立ち上げていたため、今後の研究を進めていく上での土台となる研究成果を発表することが可能となった。最大の成果は8月に出版した大庭三枝編著『東アジアのかたち:秩序形成と統合をめぐる日米中ASEANの交差』である。本研究メンバーと外部の2名の執筆者による本書は、従来の多くの東アジア秩序の形成や統合についての議論が米中日といった大国間の合従連衡のみに焦点を当てたものになりがちであるのに対し、そうした大国の動きに目配りする一方で、ASEANおよびASEAN諸国が果たしている役割に光を当てたものである。その他、メンバーそれぞれが海外調査を始めとする研究活動を進めながらアウトプットを随時発表した。大庭は上記の編著の取りまとめに加え、メンバーの一人である鈴木早苗氏の編著である『ASEAN共同体』への寄稿など、広域秩序の中でのASEANの動きに焦点を当てた論文を多く発表したのに加え、国内外の学会や会議での発表を行った。清水は学会誌『アジア研究』に「世界経済におけるASEAN経済共同体と日本」を始めとして、ASEAN地域経済統合についての様々な論考を発表した。中山は上記の大庭編著における論考に加え、大統領選で揺れ動くアメリカの今後のアジア地域秩序や統合への影響についての考察した論考等を発表した。川島は地域秩序形成や統合において存在感を増す中国の対外政策、対東南アジア政策、日中関係、さらにそれらの歴史的ルーツについての論考を数多く発表するとともに、国内外の学会や会議などでの研究発表、講演を多々行った。鈴木は『ASEAN共同体』を取りまとめるとともに、ASEAN統合の政治的側面の現在についての論考発表を多く行った。青木は、『アジ研ワールドトレンド』にメコン川流域開発についての論考を発表した。本研究プロジェクトは、(1)中国。ASEAN諸国。日本、アメリカにおける聞き取り調査(2)メンバーそれぞれによる一次資料、二次資料の収集と分析(3)定期的な研究会の開催の三本柱で進められる。(1)については、予定していた北京における聞き取り調査に加え、バンコクからクアラルンプールまであえて鉄道で現地調査を行い、地方や国境地帯の状況やASEAN連結性の現状についての調査を行うことができた。さらに、ブルネイに赴き、ブルネイ政府関係者や政府系シンクタンク、中国系企業や金融機関、華僑団体など様々な場での聞き取り調査を行うことができた。(2)については、各自が各々その担当するテーマに応じた作業を進めた。(3)については、合計5回の研究会(海外調査時における現地での打ち合わせは除く)を東大駒場キャンパスまたは学士会館で行った。第1回研究会(5月22日)は平成28年度における研究計画についてメンバーで再検討、確認を行い、第2回研究会(6月19日)は中山が「オバマ後のアメリカ:共和国の危機と『トランプ現象』の底流」と題した、現在の状況を見る上でも貴重な研究発表を行った。第3回研究会(7月18日)には、趙妹嵐:京都大学東南アジア研究センター外国人招聘研究員を招聘し、「昆明からバンコクまでの道路発展から、雲南省と東南アジア国の関係を見る」と題した研究報告をしてもらい、メンバー間で雲南省という中国の対東南アジア戦略の拠点から見た専門家からの考察について、知見を共有した。第4回(10月10日)には、大庭が北京出張およびバンコククアラルンプール出張報告を行い、メンバー間で知見を共有した。

第5回(12月18日)は、川島が「習近平政権下の対東南アジア政策」と題した発表を行い、中国の対外進出の中での東南アジアの位置付けについての専門家からの見方を、メンバー間で共有した。平成29年度は、東京において3回研究会を実施した。また、大庭、川島が9月初旬マニラにて聞き取り調査を行い、2018年1月初旬には大庭、川島、中山、青木の4名がプノンペンで聞き取り調査を行った。さらに、3月末には清水がクアラルンプールで聞き取り調査、川島がバンコクで聞き取り調査と資料調査を行った。また、各メンバーそれぞれが、この研究プロジェクトでの聞き取り調査や研究会を通じた知見をもとに、多くの研究発表や雑誌、図書などの執筆・発表を行った。例えば代表者である大庭は、日本国際政治学会2017年大会部会において「ASEANの中心性」についての発表を行うなどの成果発表を行った。また、川島は、中国の近年の東南アジア政策の動向について分析したAsia Pacific ReviewにToward China's “Hub and Spokes" in Southeast Asia?1; Diplomacyduring the Hu Jintao and First Xi Jinping Administrations"と題した論文を発表するなど多くの論稿を発表した。中山も、アメリカの対アジア政策についての論稿を『国際安全保障』や『国際問題』に発表するなどの成果を上げた。清水も、近年の東アジア地域統合とASEANについての多くの論稿や著書を発表した。青木も、『アジ研ワールド・トレンド』にて、メコン情勢について考察した論稿を発表した。在外研究中で研究協力者となっていた鈴木も、『アジ研ワールド・トレンド』にて成果を発表している。これら研究会開催と海外出張による現地調査、また各研究メンバーによる成果発表は、ほぼ順調に研究プロジェクトが進められていることを示している。平成28年度、平成29年度を通じて、当初計画していた海外出張による現地調査、研究会の開催、研究成果の発表といったそれぞれの項目において、おおむね順調に進められている。ただ、研究メンバーが多忙なことにより、研究会の開催数や現地調査の参加人数が予定よりも若干少なくなりがちなところだけは反省点である。その点も、情報共有を進めることなどで補いながら、これまでプロジェクトを進めることに成功していると言える。今年度は本研究の最終年度であるが、米中対立の激化など、地域情勢の変動が当初想定したよりも非常に大きいことから、あえて最終的な研究取りまとめよりも、この研究を進めていくことを前提としたリサーチを継続しつつ、メンバーがそれぞれ適宜研究成果の発表に努めた。今年度は平均して二ヶ月に一度の頻度での全体研究会を開催し、研究打ち合わせ、メンバーの研究発表、招聘研究者との意見交換等を行った。
配向制御された鉄白金ナノ粒子を用いたスピン素子の開発

研究内容:本研究の目的は強磁性を持つ鉄白金ナノ粒子を用いて巨大磁気抵抗効果を示すデバイスを探索することである。実際、本研究に先立って行っていた研究において、ナノ粒子を介した伝導が巨大磁気抵抗効果を示すという萌芽的な成果を得ていたため、この原因解明と素子への応用を目指して研究を開始した。具体的内容:実験手法は、直径6nmの鉄白金ナノ粒子を強磁性ナノ電極間に挟みこみ、その伝導を測るものである。再現実験を繰り返した結果、ナノ粒子を用いず、半導体シリコン基板を介する伝導だけでも、巨大な磁気抵抗効果を示すことが徐々に明らかになってきた。磁気抵抗比としては、400万%というものであり、これまでに知られている磁気抵抗効果の中でも最大級である。非磁性であるシリコンを介した伝導において、このような非常に大きい磁気抵抗効果が生じることは驚くべきことである。そのような伝導が生じる原因として、(1)シリコンそのものの性質あるいは(2)シリコンと電極の界面の電子状態、という二つが考えられる。まず(1)の可能性について検討するために、ホール測定を行い、キャリア数を見積もった。その結果、異常な磁気抵抗効果が起きる状態においても、キャリア数に特別な異常は見出されなかった。このことは、原因がシリコン自体にある、という仮説にとって否定的な結果である。今後は、シリコンと金属界面の状態が磁場に対してどのように変化するかを明らかにするための実験を行う予定である。本研究の意義と重要性:シリコン金属接合系において、これまでに知られていなかった巨大な磁気抵抗効果を見出したことに本研究の最大の意義と重要性がある。この現象は、現時点では未解明であり、新規な伝導メカニズムが関わっている可能性が高い。
学校卒業後の若年層の就業・家族形成に関する追跡調査

本研究は、2012年に高校生2年生とその母親に実施した質問紙調査に始まり、2016年に母親にフォローしたものをベースに、2019年度から隔年で、同一の調査対象者を追跡して、生活環境の変化を辿ろうとするものである。高校卒業、高等教育への進学や卒業、就職という重要な人生のイベントをくぐり抜けてきた対象者を詳しく検討することで、何が進路決定に影響したのか、進路の結果に高校までの生活環境がどう影響してきたのか、就職後の地位や家族構成の変化(結婚や出産も含む)はどうなっているのか、実際に個人を追跡してデータを獲得し、計量的な分析を行うことを目的としている。高校生と母親を対象とした2012年と2016年の過去2回の全国調査をもとにした追跡パネル調査研究として、学卒後の若者層のキャリアとライフコースを俯瞰的・長期的に捉え、教育経験や職業環境等が若い世代の働き方や家族形成のあり方、価値観等にいかなる影響をもたらしているかを明らかにする。若者のキャリアとライフコースが多様化・不定形化する今日にあって、重要な研究テーマであり、追跡的なパネル調査としてデータ蓄積による新たな視点明確化の可能性もある。またパネル調査データを踏まえて、通常のクエッショネアサーベイでの「回顧情報」の正確性を確かめるという、方法論的な検証課題も設定されている。
BCL6の強発現によるリンパ球腫瘍化能の解析

本研究は、BCL6のがん遺伝子としての機能を明らかにすることを目的とする。その為に、BCL6の欠損マウスや過剰発現するトランスジェニックマウスを用いて、生体レベルでBCL6の機能を解析する。特に、トランスジェニックマウスのリンパ球の機能と悪性腫瘍の発生を調べることにより、BCL6と発癌の関連を生体レベルで解析する。本年度は、Proxymallckプロモーターの支配下にBCL6遺伝子を組み換えて(lck-BCL6)トランスジェニックマウスを6系統作製した。T細胞にのみBCL6を強発現するlck-BCL6マウスにおいては、抗原刺激したT細胞によるIL-5やIL-4の産生が著しく抑制され、生後1年目以降に悪性Tリンパ腫の発症をみた。しかし、低線量放射線照射マウスにおける胸腺腫の発症頻度には有為差が認められなかった。また、BCL6は精巣の精母細胞で強発現が見られ、かつBCL6欠損マウスの減数分裂過程にある精母細胞でアポトーシスが著しく増加していることから、BCL6は精母細胞のアポトーシスを抑制していることを明かにした。これらの結果から、BCL6は細胞がその分化過程において、ストレスなどの外的刺激に対応して生存するのに重要な機能を担っており、その過剰発現はアポトーシスを抑制することにより腫瘍化につながると考えられた。しかし一方で、BCL6の過剰発現は、培養繊維芽細胞のアポトーシスを促進することから、その細胞にとって適度な量の発現増加が腫瘍化につながることが示唆された。
常用薬が静脈麻酔薬プロポフォールの薬物動態および臨床効果に及ぼす影響

抗てんかん薬であるバルプロ酸と静脈麻酔薬プロポフォールの薬物相互作用を調べるために、高速液体クロマトグラフィを用いて、プロポフォール濃度を測定した。プロポフォールは蛋白結合率の高い薬物であり、薬理効果を発揮するのは蛋白に結合していない遊離型プロポフォールである。濃度の低い遊離型プロポフォール濃度を測定するために、高速液体クロマトグラフィの測定方法を改良した。その結果、混和するバルプロ酸の濃度が高いほど、遊離型プロポフォールの濃度は高くなることが証明された。申請者は抗てんかん薬であるバルプロ酸の内服が麻酔薬のプロポフォールの臨床効果に影響することを証明した。本研究課題の目的はこのバルプロ酸とプロポフォールの薬物相互作用の機序を明らかにすることである。平成25年度はバルプロ酸がプロポフォールのタンパク結合に及ぼす影響をさらに検討するため、高速液体クロマトグラフィによる測定法の更なる改良を行い、最低検出濃度の確立および測定値の安定化に努めた。プロポフォールの吸着率を低下させるために有機溶媒のヘプタンを用いて、プロポフォールの抽出を行った。それに伴い高速液体クロマトグラフィの移動相の調整や測定方法の見直しを行い、前年度までの実験結果を再施行し確認を行った。これらタンパク結合に関する研究については、平成24年度のデーターと合わせて解析を行い、論文執筆の準備を行った。さらにバルプロ酸とプロポフォールの薬物相互作用をin vivoで検証するための、実際にプロポフォールで全身麻酔を行った患者より採血を行い、バルプロ酸内服患者と非内服患者でプロポフォールの血中濃度を比較検討する臨床研究を開始した。岡山大学病院倫理委委員会の承認を得て、実験計画書に従い採血および測定データーの採取を行い、血液サンプルは遠心分離後し血清を冷凍し保存した。さらに本血清のプロポフォール濃度測定のため検量線の作成およびその検証を行い、血中濃度測定のための準備を行った。今後、本臨床研究を継続するとともに、準備が整い次第プロポフォールの血中濃度を測定し、バルプロ酸の内服がプロポフォールの薬物代謝に及ぼす影響を調べる予定である。抗てんかん薬であるバルプロ酸は,静脈麻酔薬のプロポフォールに臨床的に有意な薬物相互作用を有していることが過去のわれわれの臨床研究から明らかになっている.しかし,その薬物相互作用機序については不明のままである.本研究の第一の目的は,バルプロ酸とプロポフォールの薬物相互作用機序を明らかにすることである.今年度の研究計画は,1.高速液体クロマトグラフィを用いてプロポフォールの濃度測定の感度を上げること,2.in vitroでのバルプロ酸とプロポフォールの薬物相互作用を調べることである.まず第一に,新蛍光検出器購入までに測定条件に変更が必要でないかを検討し,今までに確立していたプロポフォール測定方法のさらなる改良を行った.プロポフォールの性質上,細かい研究操作上の変更は加わったが,蛍光検出器の測定条件に大きな変更は必要なく,9月に新蛍光検出器を購入し,プロポフォールの測定感度を上げることに成功した.次に,健康成人ボランティアから静脈血を採血し,それにバルプロ酸溶液またはコントロールとして生理食塩水を加え,プロポフォールの血中タンパク遊離率に変化を及ぼすかを調べた.その結果,鎮静レベルのプロポフォールにおいて,バルプロ酸は有意に遊離プロポフォール濃度を上昇させることが分かった.また,バルプロ酸以外の抗てんかん薬(エトスクシミドおよびフェニトイン)においても同様の検討を行ったが,バルプロ酸のように有意な影響は与えないことが分かった.以上の研究結果の一部を平成24年度10月の米国麻酔科学会において発表した.抗てんかん薬のバルプロ酸と静脈麻酔薬プロポフォールの相互作用について研究を行っている.臨床研究では,バルプロ酸がプロポフォールの薬物代謝に影響を及ぼすことが示唆されている.in vitroの研究で,バルプロ酸とプロポフォールを混和して,遊離型(薬効を発揮する)プロポフォールの濃度を測定し,バルプロ酸がプロポフォールに及ぼす影響を調べる.遊離型濃度は非常に低いため,高速液体クロマトグラフィーの感度を上げた.今年度はバルプロ酸以外の抗てんかん薬がプロポフォールに及ぼす影響を調べる予定であったが,平成26年2月から10月まで産前産後および育児休暇を取得したため,平成27年度に期間を延長し予定の研究を行う予定である.申請者は抗てんかん薬であるバルプロ酸の内服が静脈麻酔薬であるプロポフォールの臨床効果に影響することを証明した。しかし、これは臨床効果への影響のみを調べたものであり、実際にプロポフォールの血中濃度を測定したものではなかった。実際の血中濃度を測定するために、高速液体クロマトグラフィの測定方法に改良を加えた。蛋白結合率の高い薬物では、薬理効果を発揮する遊離型(非蛋白結合型)濃度の測定が重要となるが、蛋白結合率の高い薬物では遊離型濃度が非常に低くなるため、より低濃度の測定方法の確立が必要となる。高速液体クロマトグラフィの改良を加えて測定方法の確立に成功した。平成26年度より、全身麻酔下でプロポフォールを定量投与し、患者から採血を行い、高速液体クロマトグラフィで実際のプロポフォール濃度を測定した。バルプロ酸を内服している患者と何も内服していない患者のプロポフォール濃度を比較し、バルプロ酸がプロポフォールに及ぼす影響を確認した。プロポフォールおよびバルプロ酸は非常に蛋白結合率の高い薬物である。

バルプロ酸の治療有効濃度は全身麻酔下でのプロポフォール濃度に比べるとはるかに高いため、バルプロ酸がプロポフォールの蛋白結合を置換する可能性が示唆されている。遊離型プロポフォール(非結合型)濃度を高速液体クロマトグラフィで測定したところ、バルプロ酸内服患者で有意に高いという結果になった。この結果により、バルプロ酸とプロポフォールの蛋白結合率に影響を及ぼすことが明らかとなり、バルプロ酸服用患者ではプロポフォールを慎重に投与する必要があると考えられた。抗てんかん薬であるバルプロ酸と静脈麻酔薬プロポフォールの薬物相互作用を調べるために、高速液体クロマトグラフィを用いて、プロポフォール濃度を測定した。プロポフォールは蛋白結合率の高い薬物であり、薬理効果を発揮するのは蛋白に結合していない遊離型プロポフォールである。濃度の低い遊離型プロポフォール濃度を測定するために、高速液体クロマトグラフィの測定方法を改良した。その結果、混和するバルプロ酸の濃度が高いほど、遊離型プロポフォールの濃度は高くなることが証明された。平成26年2月から10月まで,産前産後および育児休暇を取得し,復帰後は子どもの養育のため,研究が予定通り進まなかったため.歯科麻酔学補助事業期間を延長していただき,今後は当初の予定であったバルプロ酸以外の抗てんかん薬のプロポフォールに及ぼす影響について調べて行く予定である.高速液体クロマトグラフィを用いたプロポフォールの濃度測定の方法をほぼ確立出来た。また当初の計画通りに、プロポフォールとバルプロ酸との薬物相互作用をin vivoで検証する臨床研究を始めた。今年度の研究目的である,1.高速液体クロマトグラフィを用いて静脈麻酔薬プロポフォールの濃度測定の感度を上げること,2.in vitroでの抗てんかん薬バルプロ酸とプロポフォールの薬物相互作用を調べること,の2項目において目的を達成できた.さらにバルプロ酸以外の抗てんかん薬においても検討することができた.平成26年2月から10月まで産前産後および育児休暇を取得し研究を中断し研究再開後も予定の計画を遂行することが困難であったため.プロポフォールとバルプロ酸の薬物相互作用をin vivoで検証する臨床研究を継続し、冷凍保存した血液サンプルのプロポフォールの血中濃度を、高速液体クロマトグラフィを用い測定し、バルプロ酸がプロポフォールの血中濃度に及ぼす影響を調べる。全身麻酔下で処置を行う患者を対象とし,プロポフォールを静注後,一定の間隔で採血を行い,高速液体クロマトグラフィでプロポフォールの濃度を測定する.バルプロ酸服用患者と常用薬を内服していない群で血中プロポフォール濃度の比較を行う.バルプロ酸以外の抗てんかん薬と静脈麻酔薬プロポフォールの相互作用について検討する.予定していた検体数よりもやや少ない検体数で良好な結果が得られたため,若干試薬の量が少なくすんだため,研究費が余った.翌年度は,予定していた薬物以外の試薬についての相互作用も確認していく予定にしている.その試薬購入のために,今年度余った研究費を使用する予定である.
水銀を含むIIーVI族3元固溶化合物半導体の成分活量制御下での単結晶成長

近年,水銀を含むIIーVI族3元固溶半導体の代表的材料であるMCT(Hg_<1ーx> Cdx Te)及びMZT(Hg_<1ーx> Znx Te)は,10μm帯の赤外線検出器への応用はもとより,光通信用受素子及びγ矛検出素子等への応用と全組成範囲で注目されつつある。その結果,所望の組成の均一な単結晶を成長させる成長法が望ましいが,これまで検討されてこなかった。本研究ではバルク成長法のうちのTHM(Travelling Heater Method)に注目してこれに大幅な改良を加えることにより,所望な組成をもち且つ均一な組成の単結晶を得ようと試みた。主としてMCTに関して研究したが,成長法の特徴はMCTの構成成分であるCdと水銀の溶媒中での活量を制御し,ひいては成長バルクの組成も制御しようとするもので,LPE法に類似している。Cdの活量の制御はTe溶媒と接しているfeedとして用いたCdTe部の温度(すなわち,成長部温度)を制御することによって,また,水銀の活量はリザ-バとして用いた水銀室の温度(すなわち,その蒸気圧)を制御した。その結果,成長速度3mm/day以下において成長方向に均一な組成の結晶がx>0.60の組成の範囲で得られることが知られた。組成は水銀リザ-バ部の温度を変えても,成長部の温度を変えても変化するが,成長部温度,883K以上が再現性よく均一な組成の結晶を成長させるのに望ましいことがわかった。各種組成(x)をもつ成長単結晶及び塩素ド-プした単結晶のフォト・ルミネッセンスを4.2Kで測定し,x>0.8の範囲内でのバンド・キャップの組成依存性の結果が得られ,理論値と一致することが知られた。また,塩素ド-プ単結晶ではDーAペア発光が強くなり,電気的補償効果が予測されたが,電気抵抗はそれ程高くなく,補償がまだ不充分であることがわかった。本研究は水銀を含むIIーVI族3元固溶体Hg_<1ーX>Cd(Zn)x TeにおけるXの全組成範囲にわたって,超均質なバルク単結晶を得ようとするもので,溶媒成長の一つであるTSM(Travelling Solvent Method)を基本に,新しい発想の下,成長過程で,成分元素の水銀とテルルの2つの活量を独立に制御している。原理的にはこの方法で組成Xは定まるはずであり,その効果を実験的に確めることを本研究の目的としている。本年度は成長用ソ-スに成分元素のCdTeを用い,まず所定の成長温度Tg=903Kの下で,水銀リザ-バ部温度Tresを種々変化させ(これによってTe溶媒中での水銀の活量を変化させる),それに伴う成長結晶の組成の変化を調べた。その結果,リザ-バ部温度(Tres)573K673Kの変化に対し,結晶組成はX=1のCdTeからX=0.60まで変化し,単結晶が得られた。X>0.80の範囲ではX=±0.01の範囲で均質なものが得られたが,X=0.60近傍では面内に偏析することが明らかになった。この理由はTe溶媒中での水銀の溶解量に関連すると思われ,その原因を考察中である。

次に,水銀リザ-バ部温度を一定として,成長温度Tgを変化させたが(成長部温度の上昇はTe溶媒中へのCdTeの溶解度を変化させる。),その結果,Tg=840ー900Kの変化に対して,組成がX=0.71.0のCdTeまで変化するのが知られた。以上の組成変化がLPEで知られているTe溶媒中での金属元素HgとCdのモル比に関係するかどうか検討した結果,LPEの場合に対応して変化しているのが知られた。その意味ではこの方法は連続LPEによるバルク成長とも考えられる。本研究はMCT(Hg_<1ーx> Cdx Te)の均一な組成をもつ単結晶を改良型THM(Travelling Heater Method)を用いて作製することにあるが,前年度までの研究において,組成x>0.65であれば,成長温度(CdTe feed部)と水銀リザ-バ部のそれぞれの温度制御によって単結晶成長可能であることが明らかとなっており,更にx>0.80ならx=±0.01の範囲で均一なものが得られることが明らかとなった。本年度はx<0.60において均一組合のできにくい原因の究明を試みたが,成長単結晶の成長方向に垂直な面内での偏析が著しく,成長管壁で組成xは高く一定で面中央で著しくxが下がることが知られた。従って,x<0.60を満たす成長条件下ではTe溶媒中でのCdとHg分布が不均一であることが予想される。次に得られた単結晶のフォト・ルミネッセンスを4.2Kで測定した。その結果,中性アクセプタ-に束縛された励起子の再結合による発光線がWuによって理論的に予測されたバンド・ギャップの組成依存性と一致することが見出され,xの高い組成域(x>0.80)のバンド・ギャップの変化が実験的にも確認された。一方,塩素をド-プしたMCT単結晶のフォト・ルミネッセンスも4.2Kで測定したが,その結果,長波長域(CdTeの場合,1.45eV)にあらわれるドナ-・アクセプタ-ピ-クがバンド端の励起子発光に代って顕著ななることが見出された。これは塩素がドナ-として作用し,Te溶媒からの成長でも形成されるアクセプタ-を補償したため生じた結果と考えられるが,結晶の批抵抗はそれ程高くないため,補償の程度は低いと思われる。以上のように今年度は成長結晶の物性評価を主として行い,MCT(Hg_<1ーx>CdxTe)のx>0.80において,バンド・ギャップの組成依存性,塩素ド-ピングの効果について知見を得た。
在宅静脈栄養施行中の小児難治性下痢症の発育とQOLに関する研究

難治性下痢症で経腸栄養困難のため在宅静脈栄養施行中の患児6例(10歳から16歳)について、身体発育、インピーダンス法による体脂肪率測定、骨年齢、2重X線法(DEXA)による骨塩定量、腹部超音波検査、内分泌学的検査、血液生化学検査(肝・腎機能検査、微量元素を含む)を実施した。さらに患児の日常生活、通学状況などQOLについての調査を行った。【結果】6例の身長の平均SDは-2.5SDであり、3例は-3SDを下回る低身長であった。肥満度の平均は+11%であり、3例は肥満度が+20%を越えていた。骨年齢は平均82%と遅延しており、身長が-3SD以下の2例では70%以下と著明に遅延していた。骨塩量は全例が同年令の正常範囲内ながら低値を示した。内分泌機能では2例で成長ホルモン分泌不全が認められ、成長ホルモンを投与中である。腹部超音波検査では2例で脂肪肝が認められ、1例で慢性肝炎像がみられた。血液生化学検査では肝機能異常が2例で常に認められたが、1例は慢性C型肝炎、1例は肝移植例であった。腎機能では1例で蛋白尿(++)がみられたが、尿細管異常に伴うものである。微量元素に関してはZn,Fe,Cu,Mn,Seは輸液内に添加されており、低値を示すものは追加されており、異常値を示すものはなかった。日常生活は全例が通学しており、体育実技を除いては健常児と同じ学校生活を送っていた。宿泊を伴う行事にも脳性麻痺を合併している1例を除いては全例が参加していた。【考案】難治性下痢症のため在宅静脈栄養施行中の患児では発育は不良例が多く、低身長が目立った。これは原疾患によるものもあり、必ずしも静脈栄養の問題点とはいえないが、静脈栄養だけで十分な発育を確保することの困難さを示している。昼間は輸液ルートをロックし、夜間のみ輸液を行う間欠的静脈栄養を行っているため患児達のQOLは比較的良好であり、今回の調査では健常児とほとんど変わらない日常生活を送っていることが明らかとなった。
戦後日本の教育労働運動の構造とそれが教育政治に与えた影響に関する実証的研究

本研究は、日本教職員組合(日教組)の1950年代から1980年代末までの期間を研究対象に据え、日教組が所蔵する非公開史料の特別な利用、日教組幹部OBのヒアリングや私文書の活用により、それぞれの時期に日教組内部でどのような論争や対立があり、それが結果的に日教組の運動にどういう方向性を与えたのかを、労働運動と教育運動の両面から分析する。保守対革新、文部省対日教組という単純な2項対立の図式で描かれることが多かった日教組運動史を、多様なイデオロギーのグループ間のダイナミックな相互作用過程としてとらえ直していく。本研究は、戦後教育史において重要なアクターであった日教組を対象にして、教育労働運動史の描きなおしを試み、それが教育政治に与えた影響を実証的に明らかにしようとするものである。1950年代から1989年の反主流派の離脱・分裂までの期間を研究対象に、日教組の非公開史料、幹部OBのヒアリング、私文書の活用により、内部での論争や対立、運動に与えた影響を、労働運動・教育運動の両面からの分析を試みるものである。本研究は、戦後教育史を、保守対革新、文科省対日教組という単純な構図ではなく、日教組内部のイデオロギーの多元性に着目している点に特徴がある。教育学・社会学・歴史学・政治学からの多様なアプローチを採用し、史資料の丁寧な読み込みによって、それらを統合する研究であり、新たな視点の提示が期待される。
MRL/lマウスにおけるC1q結合性免疫複合体の解析とその病因的意義

研究代表者は,C1q固相法によってSLE血清中に検出されるC1q結合性物質が免疫複合体ではなくC1qコラーゲン部に対する自己抗体であり,しかもこの自己抗体がC1qを介して腎糸球体に沈着することをこれまでに明らかにしてきた。また,代表的なループスマウスでありC1q結合活性が高値を示すMRL-lpr(MRL/l)マウスにおけるC1q結合性IgGは,ヒトSLEとは対照的に,C1q結合性大分子量免疫複合体より成ることを明らかにした。そこで,本研究では,この大分子量免疫複合体の解析およびその病因的意義の解明を試みた。MRL/lマウスにおけるC1q結合性免疫複合体は,HPLCゲル濾過によって分子量が100万を越える大分子量免疫複合体であると同定された。このC1q結合性分子量免疫複合体はssDNA-およびdsDNA-セルロースカラムにほぼ完全に吸着されたが,マウスIgG-セファロースカラムにはほとんど結合せず,RFよりはむしろ抗DNA抗体によって構成される免疫複合体であることが想定された。しかし,このC1q結合性免疫複合体はDNaseI処理によってそのC1q結合活性を喪失しなかった。また,C1qアフィニティカラムを用いたC1q結合性免疫複合体の精製分離過程において,DNA以外にも種々の陰性荷電物質がC1q結合性免疫複合体に関与している可能性を示唆する所見を得た。そこで,現在,MRL/lマウスにおけるC1q結合性大分子量免疫複合体のさらなる解析を試みると同時に,この免疫複合体の腎系球体への沈着が腎炎の発症・増悪に関与している可能性を検討中である。
DNAータンパク構造を特異的に制御する機能性ポリアミドの開発

我々はDNA-タンパク認識や結合に関与するDNA構造の制御を可能にするピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドの研究を進めてきた.設計・合成・機能評価を進め,様々な効率よい共有結合を形成する機能性ポリアミドを開発した.将来的に,細胞内での高い認識能を活かした機能性Py-Imポリアミドによる特定遺伝子発現制御技術としての可能性を解明する我々はDNA-タンパク認識や結合に関与するDNA構造の制御を可能にするピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドの研究を進めてきた.設計・合成・機能評価を進め,様々な効率よい共有結合を形成する機能性ポリアミドを開発した.将来的に,細胞内での高い認識能を活かした機能性Py-Imポリアミドによる特定遺伝子発現制御技術としての可能性を解明する機能分子設計において、各機能を損なうことなく有機的に両立させることは重要であり、申請者は様々な塩基配列特異性を有する機能性ピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドの設計、Fmoc固相合成法による合成と機能評価を進めている。Py-Imポリアミドの細胞内での高い安定性、良好な細胞・核膜透過性は確認されており、分子内のPyとImの配置によって任意に塩基配列特異性を付与することが可能である。本研究ではDNA-タンパク認識や結合に関与するDNAの高次構造の制御を可能にするPy-Imポリアミドの開発を目的としている。今年度は、bcr-abl転座配列や、ヒトテロメア配列、CAG繰返配列を標的DNA塩基配列として認識するPy-Imポリアミドの設計・合成、それらの特異的な機能評価を進めた。具体的には、配列特異的にDNAに結合するPy-Imポリアミドに新たな機能を付与する分子設計の検討を進めた。特に、CAG繰返配列で正確にDNAを認識し蛍光を発生する反応機構を有する機能性ポリアミドの分子設計と合成に成功した。最近、ヒトテロメア塩基配列内の11塩基対を認識し効率よく共有結合を形成する機能性ポリアミドの合成と機能評価も成功した。現在、特定DNA塩基配列を標的とする効率的なアルキル化反応の実現のため、様々なポリアミド部分の誘導体化の検討、及び、分子設計の改良を進めている。将来的には、機能性Py-Imポリアミドが、DNA-タンパク認識に与える影響を理解し、特定遺伝子発現の制御の可能性を追求することを考えている。新規機能分子の設計において、各々の機能を損失することなく両立させることは重要である。申請者は様々な塩基配列特異性を有する機能性ピロール(Py)-イミダゾール(Im)ポリアミドの設計と機能評価を進めてきた。一連のPIポリアミドのヒト培養がん細胞に対する機能評価の結果、PIポリアミドの細胞内での高い安定性、良好な細胞・核膜透過性は確認されている。加えて、機能分子内でPyとImの配置を任意に設計することにより、特定塩基配列特異性を付与することを可能にしている。本研究ではDNA-タンパク認識や結合に関与するDNAの高次構造の制御を可能にするPIポリアミドの開発を目的としている。今年度は、bcr-ab1転座配列やヒトテロメア配列を標的DNA塩基配列として認識する機能性PIポリアミドの合成と機能評価を進めた。具体的には、新しくPIポリアミドにHDAC酵素と特異的に結合するSAHA分子を付与した機能分子の合成と機能評価を進めた。特に、SAHA-PIポリアミド複合体のFmoc固相合成法を活用した効率的な合成が進んだことにより、特定DNA配列近傍の遺伝子発現を活性化する機能評価の結果を報告することができた。また、ヒトテロメア塩基配列内の11塩基対を認識し、効率よく共有結合を形成する機能性PIポリアミドの合成と機能評価の結果も報告した。現在、標的タンパクに対する機能性を効率的にPIポリアミドに付与するため、誘導体化の検討と分子設計の改良を同時に進めている。最終年度において、機能性PIポリアミドによる特定遺伝子に対する発現制御の可能性を追求する。新規生体関連機能分子の設計と合成において、in vivo条件下においても期待した機能を発揮させることは重要である。申請者は、これまで様々なDNA塩基配列特異性を有する機能性ピロール(P)-イミダゾール(I)ポリアミドの設計・合成と機能評価を進めてきた。分子内のPとIの配置を任意に配置することによって、特定塩基配列に対する特異性を付与することが可能であり、本研究ではDNA-タンパク認識や結合に関与するDNAの高次構造の制御を可能にするPIポリアミドの開発を目的としている。今年度は、ヒトテロメア配列やヒストンH4遺伝子配列を標的DNA塩基配列として認識した後、共有結合を形成する機能性PIポリアミドの合成とそれらの機能評価を中心に研究を進めた。中でも、新しく設計したPIポリアミドにDNAアルキル化剤として知られているクロラムブシルを付与した機能分子の機能評価を行なった。一連の機能分子のヒト培養がん細胞に対する遺伝子発現に与える影響をジーンチップによって評価した結果、PIポリアミドの配列特異性が発現プロファイルに影響を与えていることを確認し、その結果をまとめ論文として報告した。また、HDAC阻害活性を有するSAHA-PIポリアミドによる網羅的な機能評価も進み、細胞のiPS化に有効な遺伝子発現を活性化する機能分子を見出している。ヒトテロメア塩基配列を特異的に認識し、効率よく共有結合を形成する機能性PIポリアミドの合成と機能に関する評価結果も報告した。

現在も細胞生物学的な応用法の確立が重要な課題であり、将来的には効果的な機能を付与したPIポリアミドの分子設計を基盤とする特定の遺伝子発現を制御可能にする技術の開発を目指している。
訪問看護実践能力尺度の開発

訪問看護師自身が看護実践能力を評価する信頼性・妥当性がある訪問看護実践能力尺度の開発が目的である.1看護実践能力等に関する先行研究をレビューし、訪問看護師の看護実践能力構成概念を明確にし、表面妥当性、内容妥当性の検討を行い、訪問看護実践能力尺度A案を作成する.次に、2A案と「看護実践能力自己評価尺度(CNCSS)」(中山他、2010)を用いて調査し、基準関連妥当性、内的一貫性、構成概念妥当性、再現性を検証し、訪問看護実践能力尺度B案を作成する.3B案を用いて全国の訪問看護師を対象に調査し、構成概念妥当性、内的一貫性を確認し、【訪問看護実践能力尺度(最終案)】とする.訪問看護師自身が看護実践能力を評価する信頼性・妥当性がある訪問看護実践能力尺度の開発が目的である.1看護実践能力等に関する先行研究をレビューし、訪問看護師の看護実践能力構成概念を明確にし、表面妥当性、内容妥当性の検討を行い、訪問看護実践能力尺度A案を作成する.次に、2A案と「看護実践能力自己評価尺度(CNCSS)」(中山他、2010)を用いて調査し、基準関連妥当性、内的一貫性、構成概念妥当性、再現性を検証し、訪問看護実践能力尺度B案を作成する.3B案を用いて全国の訪問看護師を対象に調査し、構成概念妥当性、内的一貫性を確認し、【訪問看護実践能力尺度(最終案)】とする.
Hibernating myocardiumの成立機序と術前診断法の確立

Hibernating myocardiumの病態を明らかにすることが本研究の目的であるが、基礎実験として虚血心筋の一病態としての心筋硬化が、心機能に及ぼす影響を動物を用いて検討してみた。右室自由壁心筋が虚血後に硬くなると、心室中隔や左室自由壁に変形をもたらし、結果として左室の収縮性を増強させることを犬の摘出拍動心モデルにて確認した。右室自由壁心筋の虚血後の硬化が、対側の心室の収縮性に影響を及ぼし得るという実験成績をふまえて、本年度は、左室心筋自体におけるhibernating myocardiumの挙動に関して臨床例での検討を試みた。本研究においては、左心室造影や心エコー図検査にて明らかな左室壁運動異常を認める1枝病変例が対象となる。実際例としては、左前下行枝の近位部が亜完全もしくは完全閉塞しており、しかも右冠動脈や左回旋枝などからの側副血行が認められるが、左室壁運動が著しく傷害されている例が望ましい対象である。上記の条件を満たすような症例が本年度は数例いたが、冠血行再建術としての経皮的冠動脈形成術(PTCA)を施行するもいずれも不成功に終わっており、hibernating myocardiumの病態に関して本研究の実施計画通りの詳細な検討がなされた例はなかった。現在、本研究の目的に適した症例の蓄積を行っている段階である。
貨物輸送の誘発交通も考慮した実用的な需要変動型予測モデルの構築と検証

既存の将来交通需要予測モデルの多くは,政策によって需要が変化しない固定需要型モデルであるという限界があった.従って,需要変動型のモデルの開発,特に貨物輸送のモデル開発が求められる.この背景に対して,本研究では,1)トラックドライバーのスマートフォンを利用した貨物車プローブ調査の実施・分析,2)長期予測にも利用可能な需要変動型トリップ・チェイン均衡モデルの提案,3)需要変動型モデルを利用した実用的な次善混雑料金設定問題の拡張という成果を挙げた.貨物輸送の誘発交通に焦点を当てた需要変動型交通需要予測モデルの実用化に向けて、以下の基礎的な研究をそれぞれ進めた。1.物資輸送の変動を考慮した交通需要予測モデルとして、VRP (貨物車配車配送計画)問題と交通配分モデルを組み合わせたモデルを構築した。また、宇都宮都市圏の都心部に混雑課金を導入する交通政策を例に、このモデルによって計算される貨物配送行動の変化例を示した。2.東日本大震災の被災地において燃料不足が深刻となった問題を踏まえ、マクロな物資流動モデルの例として、大規模災害時の燃料輸送計画モデルを構築・分析した。具体的には長江剛志(東北大学准教授)らにより構築された時空間ネットワークを考慮した燃料輸送計画モデルを九州ネットワークで適用するためのデータの整理を行い、いくつかのシナリオ分析を行い、国際会議で発表した。3.計量計画研究所井上紳一研究員との共同研究で、利用者均衡配分モデルを高速に解くために最近発表されている高度なアルゴリズムの比較分析、収束条件の設定方法についての研究を進め、国際会議論文として発表した。さらに、この高度なアルゴリズムを、需要変動型利用者均衡モデルへ拡張するための検討も進めた。4.熊本都市圏総合交通計画協議会において幹事兼部会長として活動を行うなかで、最近の実務における都市圏レベルの交通計画・調査・分析・手法のニーズの把握を行い、別途の研究費で開発したスマートフォンを用いた交通調査アプリを、次年度以降、物流調査へ応用する際の課題を整理した。以上の本年度の研究実績を踏まえて、熊本都市圏パーソントリップ調査と連携しながら、実務に利用できる需要変動型モデルの構築を目指したい。貨物輸送の誘発交通に焦点を当てた需要変動型交通需要予測モデルの実用化に関して、以下の研究を進めた。1.トラックドライバーのスマートフォンを利用した物流プローブ調査の実施:別途の研究費で開発したスマートフォンを用いた交通調査アプリを用いて、ドライバーの自身のスマートフォンを利用した貨物車プローブ調査を実施した。熊本都市圏の物流事業社7社に依頼し、各社3名のドライバーを対象に5日間の調査を実施した。車両走行軌跡のプローブデータの他、調査依頼時の留意点、調査参加者の意識などについて知見を得た。この調査は、熊本都市圏PT調査の補完調査として位置づけられており、研究成果が実用化された一例といえる。2.拡大係数付与手法を用いた需要変動型トリップ・チェイン均衡モデルの拡張:研究代表者が開発済みのトリップ・チェイン均衡モデルは、短期予測を前提としているが、ある仮定を設けることで長期予測にも適用可能となることを示した。また、2時点のPTデータからこの手法の妥当性を検証する方法論も示した。3.需要変動型モデルを利用した次善混雑料金設定問題の拡張:研究代表者が開発済みのエリア・コードン課金などの次善混雑課金の数理的設定問題について、課金領域に制約を設けた場合の拡張を行った。課金領域が凸領域であるという制約を設けると、無制約の場合よりも最適な社会的余剰の上昇率は低下するが、現実的な領域が生成されることを示した。需要変動型予測モデルを利用した、実用的かつ効率的な交通計画の策定手法の一例を提案したといえる。既存の将来交通需要予測モデルの多くは,政策によって需要が変化しない固定需要型モデルであるという限界があった.従って,需要変動型のモデルの開発,特に貨物輸送のモデル開発が求められる.この背景に対して,本研究では,1)トラックドライバーのスマートフォンを利用した貨物車プローブ調査の実施・分析,2)長期予測にも利用可能な需要変動型トリップ・チェイン均衡モデルの提案,3)需要変動型モデルを利用した実用的な次善混雑料金設定問題の拡張という成果を挙げた.貨物輸送の誘発交通に焦点を当てた需要変動型交通需要予測モデルの実用化に向けて、物資流動のマクロとミクロなモデルについて、以下の2点の基礎的な研究をそれぞれ進めた。(1)東日本大震災の被災地において燃料不足が深刻となった問題を踏まえ、マクロな物資流動モデルの例として、大規模災害時の燃料輸送計画モデルを構築・分析した。具体的には長江剛志(東北大学准教授)らにより構築された時空間ネットワークを考慮した燃料輸送計画モデルを九州ネットワークで適用するためのデータの整理を行い、いくつかのシナリオ分析を行った。(2)自転車共同利用システムにおいて、自転車の需要に偏りが生じることで、車両再配置が必要となるが、その再配置を最適化するミクロモデルを構築し、単純なネットワークでモデルの挙動を確認した。この他、物資流動の新たなモデルの構築に必要となるデータの取得方法を含めて、関連分野の研究レビューを行い、課題を整理した。また、熊本都市圏総合交通計画協議会において幹事兼部会長として活動を行うなかで、最近の実務における都市圏レベルの交通計画・調査・分析・手法のニーズの把握を行った。また、計量計画研究所井上紳一研究員との共同研究で、利用者均衡配分モデルを高速に解くために最近発表されている高度なアルゴリズムの比較分析、収束条件の設定方法についての研究も進めた。これは、需要変動型利用者均衡モデルへの応用も期待できる成果である。以上の本年度の研究実績を踏まえて、次年度以降、熊本都市圏総合交通計画におけるパーソントリップ調査の実施とも連携しながら、実務に利用できる需要変動型モデルの構築を行なって行きたい。

物資流動に着目した新たなモデルを構築し、熊本都市圏における実務の動向を把握しながら、最新の調査・予測技術を実行する準備を進めることができたため。物資流動に着目した新たなモデルを2つ構築できており、また熊本都市圏における実務の動向を把握しながら、最新の調査・予測技術を実行する準備を進めることができたため。平成24年度秋に本調査が実施された熊本都市圏パーソントリップ調査と緊密に連携しながら、最新のデータを利用しながら、実務に利用できる最先端の需要変動型交通需要予測モデルの構築・検証を推進する。特に物流のモデルについて、旅客輸送のモデル構築と同時に実用的なモデル構築を目指す。平成24年度秋に本調査が予定されている熊本都市圏パーソントリップ調査と緊密に連携しながら、最新のデータを利用しながら、実務に利用できる最先端の需要変動型交通需要予測モデルの構築・検証を推進する。別途採択された外部研究資金で充当できる物品費、旅費があったため、研究費の繰越を行った。繰越分で、最新のデータ・ソフトの購入などを進め、効果的な研究費の執行に努めたい。別途取得した外部研究資金で購入したパソコン/ワークステーションで実施できる部分等があったため、研究費の繰越を行った。この分で、最新のデータ・ソフトの購入などを進め、効果的な研究費の執行に努めたい。