hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
投資家との対話における株式アナリストの役割と可能性

本年度は本研究課題に関連して、アナリスト予想と経営者予想の予想精度や株価との関連について、ガバナンスや資金調達の影響を考慮したデータ分析を行った。具体的な成果としては、以下の論文を作成した。本稿は、銀行借入依存度の高い企業について、アナリスト予想と経営者予想の予想精度の特徴を示し、両予想の価値関連性(株価との関連)について明らかにしたものである。分析の結果、銀行借入依存度が高いほど、経営者予想の予想精度が低いことが明らかになった。さらに、アナリストについては、銀行借入依存度が高いほどアナリスト予想の予想精度が低く、アナリスト予想の分散が大きいことが明らかになった。さらに、こうした企業のアナリスト予想・経営者予想は価値関連性が低い、すなわち投資家から十分に参照されておらず、株価に情報が十分に織り込まれていないことも明らかになった。こうした一連の結果は、銀行借入依存度が高い企業では投資家に対する企業のディスクロージャーが不十分であり、また投資家側もこうした企業の情報をあまり利用していないことを示すものである。資金調達の手法が情報の精度や株価への情報の落ち込み度合いに影響することを示した点が本稿の貢献と考える。なお、本稿はThe Japanese Accounting Reviewに採択が決まり、2019年度に発刊される次号に掲載される予定である。上記論文に加えて、これまでの研究成果の一部を援用し、テキスト『企業評価論入門』を作成した。本書は、財務諸表の基礎から、レシオ分析、バリュエーション、経営・会計戦略分析について、実際の企業の財務諸表を用いて説明した学部生向けの企業価値評価のテキストである。2016年度は主に以下2件について研究を行い、うち1件(後者)について学会発表を行った。第1に、銀行借入依存度と企業のディスクロージャーおよび企業を取り巻く情報環境の関係について分析を行った。銀行借入依存度の高い企業では、資金調達を間接金融に頼っていることから、投資家向けの情報開示が疎かになっている可能性がある。こうした場合、アナリストによる調査など外部の情報提供が十分にあれば問題ないが、こうした企業ではアナリストによる調査も十分に行われていないことも多く、結果として投資家は情報の非対称性に伴う追加的なリスクを負うと考えられる。分析では、企業のディスクロージャーとして経営者予想を、企業を取り巻く情報環境としてアナリスト予想やその分散、アナリストカバレッジを取り上げ、それらと銀行借入依存度の高い企業の関係に関して調査を行った。この結果、銀行借入依存度の高い企業では経営者予想やアナリスト予想の精度が低く、アナリスト予想の分散が大きくなっていることが明らかになった。さらに、銀行借入依存度の高い企業ほど、経営者予想やアナリスト予想の情報が株価に織り込まれづらくなっていることが明らかになった。第2に、企業規模による経営者予想とアナリスト予想の精度と価値関連性について調査した。大規模企業では一般的に企業から多くの情報が提供されているが、これに加え、アナリストによる情報提供など企業外部の情報も十分にある。これに加えて、小規模企業ではアナリストによる情報提供は十分になく、企業による情報開示が重要となるため、企業規模によって経営者予想とアナリスト予想の重要性は異なると考えられる。本研究の分析の結果、小規模企業では経営者予想の精度と価値関連性が高く、大規模企業ではアナリスト予想の精度と価値関連性が高いことが明らかになった。当該研究テーマに関し、研究実績の概要に示した研究は学会で発表を行い、発表時に得たコメントをもとに修正を行い投稿の準備を進めている。加えて、分析に必要なデータは決算のタイミングでアップデートしておりデータベースの構築も行っている。さらに、学会発表にまでは至っていなものの、分析を進めている研究もあることから、おおむね順調に推移していると考えている。2017年度は、アナリストが作成する予想(アナリスト予想)の予想精度やアナリスト・カバレッジ、アナリスト予想の分散等について、企業特性による差異や企業が公表する予想(経営者予想)との比較などを考慮した複数の視点から分析を行い、以下1件の論文を発表した。本稿は、経営者予想とアナリスト予想という2つの業績予想について、予想精度と予想の価値関連性を企業規模別に分析したものである。諸外国では経営者予想が自主開示であるのに対し、日本ではほぼ全ての企業が予想を開示していることから、日本市場を対象とした分析では予想を開示しているほぼ全ての企業を対象に分析することができるというメリットがある。分析では、経営者予想・アナリスト予想ともに大規模企業ほど予想精度が高い傾向があるが、大規模企業ではアナリスト予想のほうが、小規模企業では経営者予想のほうが相対的に予想精度が高いことを明らかにした。さらに、価値関連性の分析では、大規模企業を中心に経営者予想よりもアナリスト予想の価値関連性が高いことを示した。こうした分析結果は、機関投資家の投資対象となるような大規模な企業では、優れた経営者予想が提供されているだけではなく、アナリストによってさらに優れた予想が提供されており、またその情報が株価により反映されているなど、アナリストの重要性が高いことを示すものであると考える。本研究テーマに沿って2017年度は1本の論文を公表しており、まだ採択には至っていないものの、投稿中の論文が2本あるため概ね順調に進展していると考えている。

本稿は、銀行借入依存度の高い企業について、アナリスト予想と経営者予想の予想精度の特徴を示し、両予想の価値関連性(株価との関連)について明らかにしたものである。分析の結果、銀行借入依存度が高いほど、経営者予想の予想精度が低いことが明らかになった。さらに、アナリストについては、銀行借入依存度が高いほどアナリスト予想の予想精度が低く、アナリスト予想の分散が大きいことが明らかになった。さらに、こうした企業のアナリスト予想・経営者予想は価値関連性が低い、すなわち投資家から十分に参照されておらず、株価に情報が十分に織り込まれていないことも明らかになった。こうした一連の結果は、銀行借入依存度が高い企業では投資家に対する企業のディスクロージャーが不十分であり、また投資家側もこうした企業の情報をあまり利用していないことを示すものである。資金調達の手法が情報の精度や株価への情報の落ち込み度合いに影響することを示した点が本稿の貢献と考える。なお、本稿はThe Japanese Accounting Reviewに採択が決まり、2019年度に発刊される次号に掲載される予定である。上記論文に加えて、これまでの研究成果の一部を援用し、テキスト『企業評価論入門』を作成した。本書は、財務諸表の基礎から、レシオ分析、バリュエーション、経営・会計戦略分析について、実際の企業の財務諸表を用いて説明した学部生向けの企業価値評価のテキストである。既に学会で発表を行った研究に関しては、論文としてまとめるなど投稿の準備を進めている。まだ学会発表等に至っていない研究に関しては順次分析を進める。なお、必要なデータに関しては整備を進めており、財務関連のデータに関しては順次アップデートしながら分析を行っていく。投稿中の論文に関しては適宜修正を行い採択を目指す。さらに、必要なデータについてはデータベースの構築を進めており、まだ着手していない研究についてもデータの分析等を行っていく予定である。データベースの契約について、3月の使用料の請求が翌月にあるため次年度使用額が生じた。
クリプトコックス病原性遺伝子クローニングと解析

Cryptococcus neoformansは基礎疾患を有しない患者にも肺クリプトコックス症や髄膜炎を発症することから菌自体の病原性も問題となっている。その病原性をRNAレベルで解析するために以下の実験を行っている。昨年度には、病原性の強い菌(臨床分離株YC11)と弱い菌(臨床分離株YC13)からFast RNA kit(Bio101,Vista,CA)を用いてプロトコールに従ってC.neoformans cellsからRNAを抽出し、キットを用いてPCRsubtractionを行った。そこで選択された大腸菌コロニーは約40個分離された。本年度は、それらの分離された遺伝子を解析したところ、現在アメリカスタンフォード大学が中心に全世界度行われているゲノムプロジェクトで判っているC.neoformans遺伝子と一致したものは、4遺伝子であり、その他は未知なものであった。YC-11とYC-13で遺伝子の発現の差が認められたのは、2遺伝子であり、そのなかで一つはC.neoformansのヒートショックプロテイン(HSP)70と一致しており、この遺伝子が病原性に関与していることが示唆された。現在、これらの遺伝子をクローニングし、その機能についても解析中である。まず、病原性の強い菌(臨床分離株YC11)と弱い株(臨床分離株YC13)からtotalRNAを抽出する方法について検討を加えた。C.neoformansは厚い胸膜を有するため、通常の方法では完全なRNAを分離することが困難で、ガラスビーズや液体窒素を用いて物理的に細胞を破砕し、完全なRNAを抽出することに成功した。このRNAからpolyAカラムを用いてmRNAを分離し、キットを用いてPCRsubtractionを行った。そこで選択された大腸菌コロニーは約38個分離され、現在その遺伝子シークエンスを行っている。それと同時に、YC11、YC13で大腸菌コロニーのNo18,No25の遺伝子の発現量に差がみられている。この遺伝子の差が病原性に関与しているかを判断するために、現在臨床分離株や環境分離株での遺伝子の発現について解析中である。また、その遺伝子をサッカロミセスに発現させるためその遺伝子のクローニングに着手している。
集積型極微小マルチ電極による網膜神経節細胞受容野機構の解析

本研究は、網膜の時空間処理に関係する神経回路メカニズムについて、マルチ微小電極による電気生理実験と数理モデルを用いた計算機シミュレーションにより解明を目指したものである。網膜の出力細胞である神経節細胞からの光応答微小電位を計測するため、適切な電気的特性や形状をもつ集積型極微小マルチ電極を設計・試作した。このマルチ電極は、si(111)集積回路上に導電性siプローブ電極を成長させる全く新しい発想のデバイス技術であるVLS結晶成長法を用いて開発された。試作した電極は、直径数ミクロンのsiプローブを数十ミクロン間隔で実装可能であり、それぞれの試作プローブが微小電位を計測するに十分な電気的特性を有することが示された。また、この試作電極を用いた網膜電気生理実験システムを従来のマルチ電極計測システムをベースに確立した。数理モデルによるアプローチでは、マルチ電極を用いて計測された光応答を解析するため、神経節細胞とその入力細胞である双極細胞間のシナプス伝達機構について数理モデル化を行った。構築したモデルは、電位変化から伝達物質放出に至る細胞内情報伝達機構について生理学的知見を基に記述され、電流-電圧特性やパルス幅-膜容量特性など双極細胞の電気生理学的特性を十分に再現した。本モデルと既に提案されている各細胞モデルを統合することによって、視細胞-双極細胞-神経節細胞という網膜内の光情報の直接経路のネットワークモデルを構成することが可能になった。本年度は、集積型極微小マルチ電極を用いた網膜神経節細胞の光応答計測とその空間情報処理機能解析を目指して主に、神経細胞の微小電位計測のため、電極を改良、その手法を確立していくと同時に、実験結果の計算機シミュレーションによる解析のため、双極細胞-神経節細胞間シナプスについて数理モデル化を行った。以下にそれらの研究の概略を示す。・Siプローブ電極の基礎的電気的特性と成長条件を評価した。Siプローブ電極の導電性を制御できる手法の下、直径数ミクロンのプローブの抵抗値としては100Ω以下のものを実現した。実際にこの導電性Si電極をマルチ電極として集積回路上製作を行った。更に生体信号を用いて特性を評価した結果、開発電極は神経細胞の活動電位記録用として十分な性能を有していた。・シナプスによる神経細胞間で情報は、伝達物質と呼ばれる物質を介して伝達される。この伝達物質は、細胞内カルシウム濃度上昇で引き起こされるシナプス小胞体の細胞膜への融合によって、前シナプス終末からシナプス間隙に放出される。本研究では、伝達物質放出機構の数理モデルを、双極細胞のシナプス終末を用いた電気生理学的知見を基に構築した。本モデルは、電位パルス幅に対する膜容量(伝達物質放出量)変化に見られる二相性を十分に再現できた。この結果は、本モデルが双極細胞シナプス終末における膜電位から伝達物質放出までの過程を良く表現できていることを示すものである。集積型極微小マルチ電極による網膜神経細胞微小電位の計測と、網膜の受容野形成機能解明を目指し、微小電位計測に適切な電極の形状、回路特性を設計・試作し、それを用いた網膜電気生理実験システムを確立した。また同時に計測した網膜光応答特性を計算機シミュレーションより解析するため、双極細胞軸策終末について伝達物質放出機構まで含めた数理モデルを構築した。●これまでに確立したVLS結晶成長法及び一体化用Si(111)集積回路技術を用いて、実際に集積回路上にSiプローブを設計し、試作した。集積回路とマイクロSi電極の同一チップ上での一体化は、今回が初の試みであったが、神経細胞微小電位を計測するに十分な特性を試作チップが有することが示された。これより生理実験を視野に入れた多チャンネルプローブチヅプのデザィンを提案し、試作した。●網膜双極細胞軸策終末における伝達物質放出は、1)脱分極によるCaチャネルの活性化、2)Ca濃度上層、3)シナプス小胞の膜融合、4)小胞内の情報伝達物質の拡散という複数の複雑な機構を介し達成される。本研究では、電位変化から伝達物質放出に至る機構について生理学的知見を基に数理モデルを構築した。

本モデルは、電流-電圧特性やパルス幅-膜容量特性など双極細胞の電気生理学的特性を十分に再現した。構築したモデルにより、視細胞-双極細胞-神経節細胞という光情報の直接経路のネットワークモデルを構成することが可能になった。
時間領域と周波数領域における電磁界振動連成解析

電磁界数値解析法に移動境界問題を導入した数値解析法を提案している。重合格子法とFDTD法を用いることで2つの慣性系を数値解析に導入することができ、ローレンツ変換を考慮した光速に近い場合にも適用できるFDTD法を提案できた。任意方向移動と回転運動に適応しよい結果を得ることができた。重合格子法とFDTD法を組み合わせ、電磁界振動連成問題の数値解析法を提案している。これまでは、ガリレイ変換を考慮した低速の場合に適用できる数値解析法であったが、今年度は新たに高速の場合にも適用できるようにローレンツ変換を考慮した電磁界振動連成問題の数値解析法を提案している。重合格子法を用いた手法を厳密解、移動境界適合座標系と比較した結果、この結果は両者とよく一致することを証明できた。重合格子法は、移動境界適合座標系に比べて移動距離を長く取れる特徴があり、今後、広い範囲に応用ができる利点があるため、MEMSをはじめモバイル通信機器に応用できる手法であることを確認でき、今後この手法を応用していけることを確認した。従来から提案してきている移動境界適合座標系を用いた手法は周波数領域で検討を行い、その結果は2008年9月電子情報通信学界和文論文誌に掲載された。今年度、新たに提案した重合格子法については2008年7月のIEEEAP-S2008、PIERS2008、で発表した。ローレンツ変換を導入した高速の場合にも適用できるように発展させた手法は、2008年11月の電気学会電磁界理論研究会で発表したのをはじめ、2009年3月のACES2009でも発表した。さらに2009年6月のIEEEAPS2009で発表の予定である。MEMSに応用した研究成果は、2009年6月のIEEEAPS2009で発表の予定である。以上述べたように、成果は、国内外の学会で発表し、よい評価を得ている。電磁界数値解析に移動境界問題を導入した数値解法を提案してきている。この手法はFDTD法と重合格子法を組み合わせた手法である。平成20年度にはガリレイ変換を考慮した場合に適用できる手法を提案し、理論値とのよい一致を見た。しかし、電磁界では光速に近い場合を取り扱うため、ローレンツ変換を考慮した数値解析法が必要とされている。そこで、平成21年度は重合格子法とFDTD法を用いることで、2つの慣性系を数値解析に導入することを考案し、ローレンツ変換をFDTD法に導入することを可能にした。また、移動速度によって2つの慣性系における時間格子、空間格子が時々刻々変動するが、重合格子法によって空間格子を補間し、時間格子にも補間を行うことでこの問題を解決できた。この結果、高速の場合にも適用できる電磁界数値解析法を確立でき、プラズマ内の電子の運動解析、光・マイクロ波デバイスの解析など広く応用できることが期待される。これらの成果のうち、ローレンツ変換に関する成果は2009年10月に論文誌IEEJ Trans.FMに掲載されたほか、2009年8月のPIERS2009,11月の電磁界理論シンポジウムなどで発表した。この成果は学会で高く評価され、2009年9月の電子情報通信学会ソサエティ大会シンポジウム、2009年12月の電子情報通信学会マイクロ波シミュレータ研究会第1回公開研究会で招待公演を行った。また、従来から取り組んでいる応用として、可変機能デバイスへの応用に関する研究は、2009年9月に、論文誌MASAUM Journal of Basic and Applied Sciencedに掲載され、2009年6月のIEEEAPS2009で発表した。以上、述べたように、成果は国内外の学会で発表し、その独創性について高い評価を得ている。平成21年度には重合格子法とFDTD法を用いることで、2つの慣性系を数値解析に導入することを考案し、ローレンツ変換をFDTD法に導入することを可能にした。平成22年度は、任意の運動にも適用できることを証明するため、この手法を3次元問題や回転問題に適用し、高速で回転する物体の電磁界解析を行うことができた。この結果を理論直と比較し、よい一致をみた。このことより、この手法は、光、マイクロ波デバイスの解析だけではなく、カーボンナノチューブなどの数値解析に適用できることを証明でき、広く応用が期待される。これらの成果のうち、3次元問題に関する成果は、2010年のACES2010で発表し、Proc.of ACES2010に掲載されている。回転問題や斜め方向運動などの研究成果は、Proc.of IEEE2010、Proc.of AP-RASC2010、Proc.of ACES2011などに掲載されている。また、これらの成果をまとめた論文は、ACES Journalに掲載が決定している。国内では、2010年5月の電気学会電磁界理論研究会、9月の電子情報通信学会ソサエティ大会、11月の電気学会電磁界理論研究会などで発表した。
弥生農耕の起源と東アジア-炭素年代測定による高精度編年体系の構築-

弥生時代の開始が紀元前10世紀末であることが明らかとなった。その後、日本列島各地へは約500年かかってゆっくりと拡散していった。さらに青銅器・鉄器の渡来が弥生前期末以降であり、弥生文化の当初は石器のみの新石器文化であることが確実となった。本研究の目的は、弥生時代の始まりについて炭素14年代を用いて実年代を推定し、日本における弥生農耕の起源を再検討することである。平成16年度は、国内では北海道から沖縄まで、海外では韓国・中国・ロシアの約150遺跡の土器付着炭化物・木炭等、総計約1800点を採集した。これらの資料と昨年度までに収集していた年代測定用試料の中から、北部九州、中国地方、近畿地方の縄文晩期から弥生時代の資料約520点を、AMS法を用いて炭素14年代を測定した。その結果、以下のことが分かった。1.北部九州での灌漑水田稲作のはじまり(弥生早期)は、紀元前930年前後と推測された。2.畿内の弥生時代前期の始まりは、地域差はあるが、紀元前700600年頃である。西日本の弥生時代前期末から中期の始まりは紀元前400350年頃であると推定される。3.土器付着炭化物の海洋リザーバー効果についてもδ^<13>C値を用いて推定することが可能となった。4.土器付着物の由来がC3植物であるかC4植物であるか、海産資源であるかをδ^<13>C値と炭素と窒素の比率により検討した。その結果、近畿地方の弥生時代の資料でヒエ・アワに由来するものがあることがわかった。平成17年度は、西日本の縄文時代晩期から弥生時代を中心に、土器付着炭化物・木炭・種子など約1,600点の資料を収集した。年代測定は、日本版較正曲線の作成のための資料を含む669点を選び1,015測定を実施した。土器付着炭化物の内容分析についても、炭素と窒素の同位体分析による海洋リザーバー効果の有無やヒエ・アワなどの雑穀の利用について検討した。中国の資料の年代測定については、中国社会科学院考古研究所と共同研究協定を結び、2名の研究員を受け入れて試料の前処理について研修を行い、18年度から中国の試料の年代測定を行うこととなった。17年度の研究成果は以下の通りである。1.弥生時代の始まりは、世界基準の較正曲線が2004年版(IntCal04)に訂正されたが、これまでの較正年代に大きな変化はなく、紀元前900年頃と推測される。2.樹木年輪の測定が行われた資料を用いて、弥生時代の日本版較正曲線を作る作業に着手した。その途中経過ではあるが、世界基準の較正曲線(IntCalO4)と日本版との大きなずれはない。3.北部九州では、渡来人が水田稲作農耕をもたらした弥生早期の段階では、縄文晩期の土器が弥生土器と併用されていた可能性が高くなった。中国・四国・近畿地方への弥生農耕の広がりも、初期の段階では従来の縄文集落と新しい弥生集落が並存していたと推測される。縄文社会から弥生社会への移行はゆるやかに進んだようである。18年度は、年代測定約950点と日本版較正曲線作成のための木材年輪資料約200点を年代測定した。その結果、弥生時代の始まりが紀元前10世紀後半というこれまでの結果がほぼ確実となった。また、雑穀の中でキビが滋賀県琵琶湖畔の弥生前期の遺跡で栽培されていたことを年代測定により確認した。さらに、今年度から動物骨のコラーゲンを抽出し、その測定結果を得て海洋リザーバー効果の検討を行った。これらの研究成果を地元の研究者と協議するための研究会を滋賀県と大分県で実施した。中国の資料の測定については、中国社会科学院考古研究所から3名の研究者を1ヶ月間招聘し、中国青海省の遺跡出土木材で中国の研究者が年輪年代を測定した資料を、我々の研究グループで炭素14年代測定を実施した。まだ、ごく一部分の測定ではあるが、中国の年輪年代による実年代推定と炭素14年代測定による実年代推定値がほぼ一致した。また、中国の古代遺跡出土の穀類についても炭素14年代測定を行い、ごく微量の資料でも考古学から推測される年代とほぼ同じ年代を得ることが出来た。日本版較正曲線の問題については、紀元前650年頃に世界基準にはないデータのブレが見られたが、この時期については1年刻みで宇宙線量を測定している研究分担者の山形大学の櫻井教授のデータでも認められており、世界基準とは若干ずれがある可能性が明らかとなった。この時期は弥生前期に相当し、これまでの測定値でも考古学上の土器形式と一致しない較正年代が得られていた時期であった。海洋リザーバー効果の問題については、土器付着炭化物と同時期の植物種子・貝殻・魚骨・陸獣骨の年代測定を実施すると同時に、土器付着炭化物のδ^<13>値や窒素・炭素の重量比などを測定して検討した。

平成19年度は、150遺跡の考古資料706点と日本版較正曲線作成のための樹木年輪試361点の総計1067点を年代測定した。それらは九州から北海道までの遺跡を含んでいる。これらの成果を以下にまとめた。1. 3年間の研究成果を国立歴史民俗博物館の企画展示『弥生はいつから!?-年代研究の最前線-』〔展示代表者・今村峯雄・展示期間平成19年7月3日(火)9月2日(月)〕として実施した。2.日本版較正曲線の整備を進めていくと、紀元後1世紀から2世紀頃の世界基準の較正曲線は実際よりも古い年代を示す可能性が高いことが明らかとなった。従来、古墳時代の年代に関して、炭素14年代測定結果と考古学編年とずれていたが、世界基準に問題があったことが明らかとなった。3.北上市で行った現地研究会では、縄文晩期の亀ケ岡文化の終末について議論を行った。また、名古屋での現地研究会では、東海地方への弥生文化の波及時期を検討した。そして、この地域では水稲だけではなくアワ・ヒエ・キビなどの雑穀栽培も盛んに行われていた可能性が高いことが明らかとなった。1.弥生文化の開始年代について今年度はこの研究の最終年度に当たるため、弥生文化の開始時期を確定するために、各地の土器付着炭化物の炭素年代測定をさらに進めた。その結果、北部九州に紀元前10世紀末に水田稲作が伝わったことがほぼ確定した。さらに、近畿地方には紀元前600年頃、中部地方にはその直後に伝わったことが明らかとなった。日本海側では青森には紀元前4世紀に水田稲作が伝わり、その後東北地方に南下した可能性が考えられる。このように弥生農耕は数百年の時間をかけて日本列島にゆっくりと広がったことが明らかとなった。2.日本版較正曲線の整備についてこの研究を進める過程で、木材の年輪年代研究の成果を利用して、紀元前1000年から紀元後400年頃までの日本版較正曲線の作成を行った。その結果紀元前後から紀元後300年頃までは世界基準とずれており、その間の実年代は世界基準で計算した場合は50年から100年古くなることが明らかとなった。3.金属器の渡来について従来は弥生時代の当初から、青銅器と鉄器が伴っているといわれたが、この5年間の研究の結果、金属器は前期末に初めて日本列島に渡来し、日本で本格的に使用されるのは弥生時代中期以降である二とがわかった。これらの研究成果については一般向きの出版物にまとめて公表した。
北魏仏教石窟における交脚菩薩形弥勒の伝播と受容‐雲岡初・中期窟の編年問題を中心に

平成22年度は、雲岡石窟を中心とする中国山西省の仏教遺跡の現地調査を行い、これらの遺跡の仏教造像、とりわけ弥勒造像の図像が持つ地域的な特徴を明らかにすることを主目的として研究を遂行した。夏季八月には雲岡石窟研究所の協力をいただき、雲岡初期・中期窟の現地調査を行った。まず昭和初期の写真および映像資料との比較対照のもと、石窟の補修箇所や造像の欠損部分の確認などの作業を行い、ここ数十年での石窟寺院の相貌の変化をふまえた上で、石窟造営過程と図像プログラムについての復元的研究を行った。特に、造営年代の違いや造営に携わった工人グループの違いといった造営事情が反映されやすいと思われる、石窟寺院を荘厳する装飾文様や、窟内造像の着衣形式などの細部に注目し、形状の確認と線図の作製を行い、その変遷を系統立てて把握することを目指した。また石窟全体の構造を現場で詳細に観察することで、追刻箇所の有無、壁面造像の造営順序の前後関係について考察を行った。加えて、中期双窟に表現された説話図像についても、ガンダーラ造像の浮彫図像との比較対照に基づき、従来の主題解釈の再検討を行い、従来ガンダーラにしか存在しないとされていた説話図像が、雲岡石窟に伝播していたことを指摘するという成果を挙げた。このほかに、山西省博物院、博物館を見学し、石窟や仏教寺院址から請来された造像を確認した。加えて応県木塔、五台山の古刹、天龍山石窟などの現地調査を行い、資料の収集に努めた。
TARPのリン酸化によるAMPA受容体輸送の制御機構

本申請研究では、シナプス可塑性の分子実体であるAMPA受容体の細胞内輸送の制御機構を、AMPA受容体の副サブユニットであるTARP(Transmembrane AMPA receptor Regulatory Protein)と様々な輸送制御タンパク質群との間のリン酸化によって制御されるダイナミックな相互作用という視点から解明し、シナプス可塑性の全体像、並びに記憶・学習の分子メカニズムを明らかにしていくことを目的にしている。昨年度に9つのリン酸化部位を様々な組み合わせでアスパラギン酸、あるいはアラニンに置換した変異TARPをGST融合タンパク質として精製し、これがSNX17に結合するか否かを解析した。今年度は同様の方法を用いてTARPとAP-1そしてAP-2, AP-3との結合がリン酸化によってどのような影響を受けるかを解析した。その結果、AP-1とTARPの結合に必要なセリン残基の脱リン酸化のパターンはAP-2、AP-3とは異なることが明らかになった。また、光によってAMPA受容体の輸送を制御する新しい光制御ツールPhotonSABERを開発し、小脳プルキンエ細胞におけるAMPA受容体のエンドサイトーシスがと運動学習との関連性を直接的に解析した。PhotonSABERを小脳プルキンエ細胞に特異的に発現するノックインマウスを作製し、このマウスから小脳切片を作製した。光刺激を与えていない状態で特定の電気刺激をプルキンエ細胞に与えると正常に長期抑圧が誘導されたが、同様の刺激を光照射と共にあたえると長期抑圧は誘導されなかった。さらにこれらのマウスの運動学習も光照射によって阻害された。これまでの研究でTARPとSNX17、あるいはAP-1、AP-2,、AP-3との結合に必要な脱リン酸化セリン残基の位置が明らかになってきた。このことはTARPが脱リン酸化状態に応じて様々な輸送制御タンパク質と特異的に結合する可能性を示唆している。さらに個体レベルでの運動学習の形成にAMPA受容体の輸送がどのように関与しているかを光によって小脳プルキンエ細胞のAMPA受容体のエンドサイトーシスを制御する技術を開発して明らかにしつつある。これらのことから本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。これまでの研究によりAP-1、AP-2、AP-3、SNX17との結合に必要なTARPの脱リン酸化セリン残基が異なることが明らかになって来ている。そこでセリン残基に変異を導入することで特定の輸送制御タンパク質との結合だけ結合できない変異TARPを作製し、このTARPの過剰発現が神経細胞内でのAMPA受容体の輸送にどのような影響が見られるかをエンドソーム、ゴルジ体、リソソームなどの細胞内小器官のマーカータンパク質およびAMPA受容体を免疫組織化学的手法を用いて解析していく。また今年度開発した光によるAMPA受容体のエンドサイトーシス制御技術を用いて、様々な脳機能に対するAMPA受容体の輸送の役割も明らかにしていく。本申請研究では、シナプス可塑性の分子実体であるAMPA受容体の細胞内輸送の制御機構を、AMPA受容体の副サブユニットであるTARP(Transmembrane AMPA receptor Regulatory Protein)と様々な輸送制御タンパク質群との間のリン酸化によって制御されるダイナミックな相互作用という視点から解明し、シナプス可塑性の全体像ならびに記憶・学習の分子メカニズムを明らかにしていくことを目的としている。今年度は、野生型TARPあるいは9個のリン酸化されるセリン残基を様々な組み合わせでアスパラギン酸(リン酸化状態を模倣)やアラニン(脱リン酸化状態を模倣)に置換した変異TARPのC末領域をGST融合タンパク質として精製し、このタンパク質にSNX17が結合するか否かをGST-pull-down法によって解析した。その結果4つ以上の部位がリン酸化されたTARPはSNX17との結合性が失われることが示された。またこれらの変異体を培養海馬神経細胞内に導入し、LTPおよびLTDの誘導に対する影響を解析したところ、LTP誘導時およびLTD誘導時ともに細胞表面のAMPA受容体量の変化は見られなかった。これらの結果からTARPとSNX17の結合がシナプス可塑性に重要である可能性が示唆された。さらにsiRNAを用いたSNX17をノックダウンし、LTPの誘導にどのような影響があるかも解析した。その結果siRNAによりSNX17をノックダウンした神経細胞ではLTP誘導刺激を加えても細胞表面へのAMAPA受容体の輸送は見られなかった。これに対しscramble RNAを導入した細胞ではLTP誘導刺激により細胞表面のAMPA受容体の数が増加することが示された。以上の結果よりSNXとTARPの結合によりLTP誘導時にAMPA受容体の輸送が制御されていることが示唆された。今年度の研究成果として【課題1】(SNX17、AP-1、synt7とTARPとの結合がどのように制御されているかを解明)に関しては、TARPの9つあるリン酸化部位の内、4つ以上の部位がリン酸化された場合はSNX17と解離することが明らかになった。また、SNX17との結合性が失われた変異TARPを神経細胞に導入するとLTPおよびLTD誘導刺激を与えても細胞表面のAMPA受容体の数に変化が起きないことが明らかになった。このことからシナプス可塑性の誘導にTARPとSNX17との結合が重要であることが示唆された。そこで【課題3】(これらのタンパク質との制御された結合の生理学的意義、つまりAMPA受容体ーTARP

複合体の細胞内輸送やシナプス可塑性、および脳機能にどのような役割を果たしているかを解明)のために、神経細胞にsiRNAを導入してSNX17のノックダウンを行った。事前にはsiRNAによるノックダウン効率が悪く、十分にタンパ質量が減少しない可能性も考えられたが、実際にはsiRNA導入により有意なSNX17のタンパク質量の減少が見られた。そこでこの神経細胞にLTP誘導刺激を加え、細胞表面へのAMPA受容体の輸送が引き起こされるか否かを免疫組織化学的手法を用いて解析したところ、LTP誘導刺激前後で細胞表面のAMPA受容体の量は変化しなかった。これに対してscramble RNAを導入した神経細胞では細胞表面のAMPA受容体の量は有意に増加した。これらの結果からSNX17のシナプス可塑性への関与が示唆されている。本申請研究では、シナプス可塑性の分子実体であるAMPA受容体の細胞内輸送の制御機構を、AMPA受容体の副サブユニットであるTARP(Transmembrane AMPA receptor Regulatory Protein)と様々な輸送制御タンパク質群との間のリン酸化によって制御されるダイナミックな相互作用という視点から解明し、シナプス可塑性の全体像、並びに記憶・学習の分子メカニズムを明らかにしていくことを目的にしている。昨年度に9つのリン酸化部位を様々な組み合わせでアスパラギン酸、あるいはアラニンに置換した変異TARPをGST融合タンパク質として精製し、これがSNX17に結合するか否かを解析した。今年度は同様の方法を用いてTARPとAP-1そしてAP-2, AP-3との結合がリン酸化によってどのような影響を受けるかを解析した。その結果、AP-1とTARPの結合に必要なセリン残基の脱リン酸化のパターンはAP-2、AP-3とは異なることが明らかになった。また、光によってAMPA受容体の輸送を制御する新しい光制御ツールPhotonSABERを開発し、小脳プルキンエ細胞におけるAMPA受容体のエンドサイトーシスがと運動学習との関連性を直接的に解析した。PhotonSABERを小脳プルキンエ細胞に特異的に発現するノックインマウスを作製し、このマウスから小脳切片を作製した。光刺激を与えていない状態で特定の電気刺激をプルキンエ細胞に与えると正常に長期抑圧が誘導されたが、同様の刺激を光照射と共にあたえると長期抑圧は誘導されなかった。さらにこれらのマウスの運動学習も光照射によって阻害された。これまでの研究でTARPとSNX17、あるいはAP-1、AP-2,、AP-3との結合に必要な脱リン酸化セリン残基の位置が明らかになってきた。このことはTARPが脱リン酸化状態に応じて様々な輸送制御タンパク質と特異的に結合する可能性を示唆している。さらに個体レベルでの運動学習の形成にAMPA受容体の輸送がどのように関与しているかを光によって小脳プルキンエ細胞のAMPA受容体のエンドサイトーシスを制御する技術を開発して明らかにしつつある。これらのことから本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。
MRIによる脳内機能的結合性評価のリハビリテーション科学への応用

課題を伴わない安静時の機能的MRIによって観察される脳内機能的結合性について、その発生メカニズムを神経線維連絡の観点から検討した。左右大脳半球を連絡する神経線維が先天的に欠如している2症例において、左右大脳半球間の機能的結合性が観察され、そのパターンは、交連線維を有する健常対照群と同等のものであった。2症例は、知的低下を有さず、職業を有して社会的生活を営んでおり、先天的な脳構造欠如があっても、発達成熟過程において代償的な機構が働きうることが示唆された。MRIによる脳内機能的結合性評価のリハビリテーション科学への応用を目指し、安静状態下での機能的結合性の特性に関する基礎的検討として、機能的結合性と神経線維連絡の関係に着目した研究を行った。先行研究においては、脳梁離断術前後において半球間機能的結合性が大きく変化(離断術後に機能的結合性が減少)する事から、機能的結合性の基盤メカニズムとして脳部位間の神経線維連絡が重視されている。そこで、機能的結合性と神経線維連絡との関係をより明らかにするために、先天性脳梁無形成者を被験者とし、MRIにより安静状態下の機能的結合性を測定した。その結果、被験者は左右大脳半球を連絡する交連線維が先天的に欠如しているにも関わらず、半球間機能的結合性が認められた。また、先天性脳梁無形成者における半球間機能的結合性のパターンは、性別と年齢を統制した、脳梁を有する対照群で観察されたパターンと同一であることが示された。この先天性脳梁無形成者は、知的低下を認めず、日常生活活動も問題なく営んでいた。本症例は脳梁無欠損という脳の解剖学的構造が特異な状態であるにも関わらず、生まれてからの脳の成熟過程において、代償的な機構が構築され、脳の生理学的動態として半球問機能的結合性が認められたと同時に、機能的にも健常例と同等である事が示された。この結果は、機能的結合性の特性に関する議論のみならず、脳の可塑性について新たな知見を与えるものであり、平成22年度に開催される16th Annual Meeting of the Organization for Human Brain Mapping(6月、スペイン)、第33回日本神経科学大会(9月、神戸)にて研究報告を行うための準備を行った。平成21年度に実施した実験により、先天的に脳梁の全部分が欠損している者(脳梁全欠損者)を被験者とし、左右大脳半球を連絡する交連線維が先天的に欠如しているにも関わらず、脳梁を有している健常例と同等の半球間機能的結合性が認められる結果を得ていたため、この研究成果を平成22年度に開催された16th Annual Meeting of the Organization for human Brain Mapping、および第33回日本神経科学大会にて報告した。さらに、先天的に脳梁が部分的に欠損している者(脳梁部分欠損者)を新たに被験者として招き、交連線維の残存状態と半球間機能的結合性との関連について実験的に検討したところ、交連線維の結合を有しない脳部位間においても機能的結合性が認められることが明らかとなった。脳梁全欠損者を被験者として行った実験結果と併せ、これらの結果は、半球間機能的結合性は神経線維連絡を基盤とする、という従来の学説とは異なる結果を示しており、学術的意義が高い。さらには、実験に参加した脳梁欠損者は、先天的に脳構造が健常例とは異なるにも関わらず、知的機能は健常例と同等であり、さらには、脳の機能的活動状態も健常例と同等であることから、長期に渡る脳の成熟過程を通じて、代償的な神経機構が構築されたことが示唆され、リハビリテーションの理論的基盤となる脳の可塑性についても、新たな知見を与えるものと考えられる。MRIによる脳内機能的結合性評価のリハビリテーション科学への応用を目指し、安静状態下での機能的結合性の特性に関する基礎的検討として、脳梁完全欠損者および脳梁部分欠損者を対象とし、機能的結合性と神経線維連絡の関係に着目した研究を行った。脳梁完全欠損者、脳梁部分欠損者とも、脳梁が欠損している以外に脳構造の解剖学的異常は認められず、また、両名とも、知的機能は正常範囲内にあり、社会活動にも特に支障をきたさない状態であった。左右大脳半球間に機能的結合性が認められたことは平成22年度に実施した実験により明らかとなっていたが、年齢・性別をマッチさせた健常群データと脳梁欠損者とのデータの比較の方法に問題があった。そのため、平成23年度には、健常群データの再解析を実施し、ブートストラップ法によるリサンプリングにより、健常群の分布推定を厳密に行い、その上で脳梁欠損者のデータと比較した。

その結果、実験に参加した脳梁完全欠損者、脳梁部分欠損者とも、健常群と同等の機能的結合性パターンを有していることが明らかとなり、この研究成果を平成23年9月に開催された第1回国際医療福祉大学学会にて報告した。さらに、頭部外傷による高次脳機能障害者を対象とし、機能的結合性と高次脳機能障害との関連について検討を行った。接続する神経線維の離断が想定される脳部位間の機能的結合性が低下している結果が得られたが、先の脳梁欠損者の実験によって得られた結果を併せて考えると、直接的な神経線維連絡を有しない脳部位間にも機能的結合性が生じる可能性は否定できず、それが、高次脳機能障害者の有する障害の改善と関連することも想定され、今後、継時的な測定の必要性が示唆された。
1580年代のイギリス演劇

1580年代における(劇)作家の概念は揺れていた。すでにそれは中世来の、社会(の特権階級)により集合的に受け容れられている文化の理想のたんなる口上役は脱しつつあった。しかし、己れの個人的意見を述べるという近代的な概念とも相当かけ離れたところにいる。いわば、二つの概念の分水嶺のところに当時の作家はいたのであり、それが彼らの作品に独自の魅力を与えていたのであった。すでに最初の民衆劇場は建てられていた。女王をパトロンに戴く成人劇団もやがて誕生してくる。民衆劇が芸能としての市民権をうるのが、この年代なのであった。これはまた、印刷術の導入から約一世紀、大衆文化がようやく育ちつつある時期でもあった。しかし、国民全体の憧憬の眼差しは、いぜんとして宮廷風に注がれている。両者折衷の中で宮廷風が僅かに優位を占めるというのが、当時の文化状況であった。こうした中で、軸足を大きく民衆側に傾ける事件が起こる。後半に突然見られた悲劇の開花で、暴君劇も被害者悲劇も一気に大輪の花をつける。これには大学才人の登場が大きく与るが、社会全体を覆う愛国的好戦主義の影響も無視できない。一方、「世相は変わる」ものの、喜劇は旧態依然たる状態に留まっている。宮廷劇は全盛ながら、書く側が切実な動機を欠くから、優美ながら活力に乏しい。古典的な劇概念が模索されているものの、観客が王と道化が共存する「雑種の」土俗的な喜劇に愛着を残している限り、急速な進歩は望めない。劇場、劇団といったハード面が整備されつつも、戯曲という肝腎のソフト面が全体として追いつかなかった時期、作家像、文化概念、虚構意識すべてにおいて新旧二つの潮流が鬩ぎあいつつ、1590年代という未曾有の演劇の隆昌期を準備しつつあった時期、1580年代とはそういう時期なのであった。本研究の最終目標は、シェイクスピア中心のエリザベス朝演劇史の書きかえに置かれている。1580年代から急速に活性化した演劇は、90年代に入り産業として定着すると、大学才人たちがもっていた知的エネルギーと宗教改革が生みだした新しい人間への教育・救済機関としての役割を急速に失ってゆく。これは自他ともによる一種の「封じこめ」の結果と思われるが、それはどのようにしておこったのか、80年代に注目した第一の理由は、その変質の見極めにある。今年度の研究は、そうした中心テーマとの関係でこの新「機関」としてのマーロウ劇のありように向けられた。その劇を政治的・宗教的イデオロギーから読み直すとどう読めるか、彼は一般に大衆劇場の観客をいかに操作したか、といった問題を巡ってである。そこに浮かび上ったのは、解答を提示するかわりに、観客にある種の期待と予測を与えつつそれをつねに裏切る形で思弁を促さんとする彼の作劇術であり、そうした誘導により自らの急進主義や体制批判の受入れを容易ならしめんとする彼の計算であった。勿論、演劇が市民権をえたともいえる女王一座結成の意義やその背景、シドニーを中心とする宮廷人の政治的挫折と詩人や劇作家としての誕生過程の関連性なども検討の対象にはなった。しかし、80年代の演劇興行の主体像の解明は、まだ緒についただけというのが本音であろう。来年度以降は、当局による反劇場主義の実態、アマチュア演劇の大衆劇場への流入プロセス、そして「封じこめ」による民衆文化との乖離を考察対象としたい。

本研究の最終目標は、シェイクスピアを中心とするエリザベス朝演劇史の書きかえに置かれているが、第二年目に当たる今年度の作業は、1580年代が演劇の開花に果たした役割を、主として喜劇や文化研究から追うことに費やされた。とはいえ、悲劇の考察が疎そかにされたわけではなく、昨年のマーロウに引続き、キッド劇を対象とされ、作品にみられる黙示録的構造と主人公の最後の沈黙との矛盾から、『スペイン悲劇』が現実政治の中で占める位置といったものが詳細に検討された。喜劇研究は、主としてグリーンを中心に行われた。彼の劇にみられる前衛的な手法と方法論的無自覚の関係、決定論的世界観に基づく暗い情念世界への理解とロマンスという形式への執着といったさまざまな矛盾を通して、80年代を代表する大学才人という新しい知的な劇作家の劇や散文が、当時の演劇興行や出版文化を支えた脆い経済基盤の下で、結局旧体制と低俗な読者層に奉化するさまが明かにされた。これを補うかのように、ロッジがみせた牧歌にマンスからリアリスティックな小説への移行が、大衆路線をとるべく残酷な流血場面などを多用しているにも拘らず、彼らの受けたヒューマニスト的教育が仇になり、雑多なリアリズム散文と純度の高い散文の奇妙を混淆を生みたしているさまなども語られた。こうした大学才人の知識人としての宿命と限界は個人的中傷合戦においてすら顕著で、たんなる個人改悪が文学観や一般的人生観、国士的ポーズ等でいかに巧みに武装されているか、にも拘らず、それが「家門」の重視と、軽薄な「学問」の運用への憎悪といった、単純な渊源に発しているかも明らかにされた。あわせて、分析後誌学による印刷業者ダンターの仕事の全容解明もなされた。エリザベス朝演劇は比較的早くから今日知られる形をとったと考えられがちだが、実はそうではない。二百年に及ぶその伝統の殆んどにおいて、教区を中心に行われる祝祭や事業のための余興の「部分集合」に留まっていた。道徳劇という一つの祖型が民衆レヴェルで登場するのが宗教改革以後、劇が軌道に乗った80年代からみれば僅か40年ほどしか前にすぎない。エリザベス朝演劇は、信じられない速さで急成長を遂げたことになる。それがさまざまな歪みを生む。近代的装いの下に、旧態依然たる劇概念をはじめ、夛くの遺物を残す。しかし、その不調和は結果的にはプラスに作用する。未曾有の豊饒なる劇世界は、この不調和の調和の産物であった。演劇の隆昌化は、観客との良好な関係によっても築かれた。エリザベス朝演劇を支えた底辺は低い社会層が、マープリレート論争に明らかなように、彼らはピューリタンを「無礼講の王」とみなし、彼らと祝祭的連帯感を深めた。これが革命に結晶する社会変革の起爆剤になるが、劇場がそのための重要な場所を提供したことは疑いを容れない。ジャーナリズムの確立する以前の社会において、現実政治への批判や意見の具申を行う腹話術的な働きも、当時の演劇の繁栄を考える際に無視できない側面であろう。80年代から進む女王の老齢化に合わせて、世嗣のなさや若い寵臣の横暴さを非難したり、ポルトガルの王位継承に擁してイギリスの反スペイン感情を巧みに説いた劇が人気を博した所以である。大衆はそこから世論形成の指針を与えられたに違いない。当時はまた、作家概念の形成期でもあったが、詩人が自らのプレスティッジを高めたためにいぜん優位を保っていた手稿文化の幻影をいかに巧みに利用したか、シェイクスピアとマーロウの創造的影響関係についても、新たな知見が夛々得られた。
有機磁性伝導体の開拓とその物性

本年度は以下のπ-d相互作用に基づく有機磁性伝導体の構造および物性について研究を行った。1.昨年までに見出したハロゲン置換基を持つドナーを用いたπ-d相互作用系(EDO-TTFBr_2)_2FeX_4の反強磁性的相互作用発現の機構を明らかにする目的で、硫黄置換体を用いたほぼ同型構造を持つ(EDT-TTFBr_2)_2FeBr_4の物性を検討した。磁性イオン間に直接の接触がないにもかかわらずこの物質は11Kと比較的高い温度で磁気相転移を示す。このd電子系の示す相転移点においてはπ電子系の示す電気伝導度に異常が見られるとともに、極低温において大きな負の磁気抵抗が見いだされた。また実験で得られた磁気抵抗曲線をHubbardモデルにπ-d相互作用を取り込んだモデル計算を用いて再現することに始めて成功した。以上より本物質は本研究課題においてこれまで見出してきた数々の物質群の中でもとりわけπ-d相互作用が強く働いた系であると結論できる。2.TTP系ドナーBDH-TTPと、Reinecke塩型錯体Cr(isoq)_2(NCS)_4(isoq=isoquinoline)の高圧下における磁性について検討した。Cr塩においては、常圧の転移点7.6Kが0.94GPaでは16.6Kへとほぼ直線的に上昇する一方、残留磁化の値は減少していった。常圧における結晶構造解析の結果より、有機ドナー分子と金属錯体アニオンとの間の一次元交互鎖からなる二次元シート構造をとっていることが明らかになっている。分子場近似による解析により、残留磁化の減少が分子間相互作用増大により説明されること、および相転移温度決定要因として上記一次元鎖間、特にd電子系アニオン分子間の相互作用が支配的であることが示された。有機伝導体はπ電子系からなる多様な電子相をもつ系であり、ここに局在不対電子を有するd電子系を導入することにより、π-d相互作用に基づいた磁性・伝導共存系などの新規物質系の開拓が期待される。本年度は、このような観点に立って、3つのテーマについて研究を行い、以下の結果を得た。〔1〕(DMET)_2FeBr_4、及び(EDTDM)_2MBr_4は伝導を担う有機π電子層とアニオンの局在Feスピン層の交互積層からなる同形物質であり、π電子層は1D電子系、局在スピン層は2D正方格子を形成する。(DMET)_2FeBr_4の15Tまでの面内及び面間磁気抵抗の測定を行った。面内磁気抵抗はT_N以下において、大きな負の磁気抵抗を示し、磁化容易軸方向ではスピンフロップ磁場で異常が観測された。また、面間の輸送現象では、容易軸方向でのスピンフロップに伴なう異常の他、困難軸方向では、もう一つの異常が観測された。同型物質(EDTDM)_2FeBr_4では、50Kで金属-絶縁体転移を起こすことが見出された。また、この系のFeスピンは3Kで反強磁性転移をすることが明らかとなった。T_<MI>以下の温度で、磁化率に異方性が発現することが明らかとなった。T_N以下での磁化はスピンフロップ磁場以上でも大きな異方性が見出された。(DMET)_2FeBr_4、(EDTDM)_2FeBr_4でのこのような特異な挙動は伝導π電子とFeの局在スピンの間に大きな相互作用が存在することに起因する。(2)(DIEDO)_2M(mnt)_2(M=Ni,Pt)はDIEDOとM(mnt)_2の1D鎖からなる物質であり、DIEDO鎖は90K付近で金属-絶縁体転移を起こす。M(mnt)_2は局在スピンを持ち、1D強磁性系となることが見出された。これらの物質は強磁性相互作用を有するはじめての金属性有機物である。(3)EDO-TTFBr_2のCl、Br、I錯体新物質を作成した。Cl、Br錯体はそれぞれ2D、1D金属であることが見出された。1.分子性反強磁性体(EDTDM)_2FeBr_4のESR測定および高圧下電気伝導度の測定を行った。同系物質である非磁性GaBr_4塩中に磁性イオンFeBr_4を1%混入した系ではπ電子系のESRシグナルのg値は著しい温度変化をもち、π-d相互作用を介したボトルネック効果を示している。一方FeBr_4塩の高圧伝導度には、基底状態がSDW相から金属相へと変化する圧力付近においT_N=3.0K付近で活性化エネルギーに異常が見出され、磁性d電子の挙動が伝導π電子に強く影響を与えていることが示唆される。2.既に見出されているπ-d相互作用系(DMET)_2FeBr_4のハロゲン・カルコゲン置換体である(DMET)_2FeCl_4および(EDS-TTF)_2FeBr_4の構造・物性を検討した。(DMET)_2FeCl_4の伝導度の活性化エネルギーには、反強磁性転移点(T_N=2.8K)付近で異常が見出され、π電子系・d電子系間の相関が明らかになった。

一方(EDS-TTF)_2FeBr_4ではドナーアニオン間の非常に近いSe...Br分子間接触にもかかわらず、磁性イオン間にはほとんど相互作用が見られない。これはドナーのSe置換により、π電子系とd電子系との重なりが減少したためと解釈できる。3.ハロゲン置換基を持つドナーを用いた新規π-d相互作用系(EDO-TTFBr_2)_2FeBr_4を開発した。この塩の磁性率のWeiss温度(Θ=-20-30K)、反強磁性転移点(T_N=13.5K)から強いπ-d相互作用の存在が示唆される。反強磁性的相互作用発現の機構として、結晶中でのドナーとアニオンのBr原子間の非常に近い分子間接触を介した、磁性d電子によるドナーのπ電子系に引き起こすスピン分極が働いていると考えられる。本年度は以下のπ-d相互作用に基づく有機磁性伝導体の構造および物性について研究を行った。1.昨年見出したハロゲン置換基を持つドナーを用いた新規π-d相互作用系(EDO-TTFBr_2)_2FeBr_4の反強磁性的相互作用発現の機構を明らかにする目的で、同型構造を持つ(EDO-TTFBr_2)_2FeCl_4の物性を検討した。FeCl_4塩においてはFeBr_4塩に見られた磁性アニオン同士のハロゲン...ハロゲン接触は見られない一方、ドナー・アニオン間のハロゲン...ハロゲン接触は保たれている。FeCl_4塩のπ電子系は室温から30K付近まで金属的電導性を保つ一方、磁性d電子系はT_N=4.2Kにおいて反強磁性転移を示した。さらにT_Nにおいて電導度の活性化エネルギーに明らかな異常が見出された。これらの結果はd電子系とπ電子系との間の相互作用の存在を示している。また(EDO-TTFBr_2)_2FeBr_4の磁気構造のモデル計算による説明を試みた。隣接磁性アニオン同士の相互作用に加えてπ電子系を介した相互作用の存在を考慮することで常磁性→反強磁性→らせん磁性の逐次相転移が可能となり、異方性磁化率の実験結果が定性的に説明された。2.チアクラウンエーテル配位子を有するスピンS=1をもつNi(9S3)_2と、スピンS=1/2をもつジチオレン錯体Ni(bds)_2、Ni(tdas)_2とからなる塩を作成した。これらの塩では平面状のジチオレン錯体がNi(9S3)_2を井戸型に取り囲み、d電子系(Ni(9S3)_2)の硫黄配位子とπ電子系(ジチオレン錯体)の硫黄原子間に近接した接触が存在する。Ni(tdas)_2ではT_N=2.3Kにおいて反強磁性相転移が認められた。一方Ni(bds)_2塩ではT_N=6.3Kで弱強磁性転移を示すことが、交流磁化率およびμ^+SRの結果から明らかになった。1.昨年までに見出したハロゲン置換基を持つドナーを用いたπ-d相互作用系(EDO-TTFBr_2)_2FeX_4の反強磁性的相互作用発現の機構を明らかにする目的で、硫黄置換体を用いたほぼ同型構造を持つ(EDT-TTFBr_2)_2FeBr_4の物性を検討した。磁性イオン間に直接の接触がないにもかかわらずこの物質は11Kと比較的高い温度で磁気相転移を示す。このd電子系の示す相転移点においてはπ電子系の示す電気伝導度に異常が見られるとともに、極低温において大きな負の磁気抵抗が見いだされた。また実験で得られた磁気抵抗曲線をHubbardモデルにπ-d相互作用を取り込んだモデル計算を用いて再現することに始めて成功した。以上より本物質は本研究課題においてこれまで見出してきた数々の物質群の中でもとりわけπ-d相互作用が強く働いた系であると結論できる。