hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジスルフィド結合の形成を利用したＤＮＡの構造変化の検出と分子認識機構解明への応用

前年度の課題として実験者毎の再現性の問題があったが、反応容器や酸素の供給方法等を検討することにより元の反応速度に近い結果を得ることができたので、シスプラチン付加体、塩基欠落部位、(6ー4)光産物のそれぞれを有し主溝を挟んで二つのメルカプトブチル基またはメルカプトプロピル基を持つ計6種類の2本鎖について、HPLCのピーク面積を求めて原料の消失と鎖間ジスルフィド結合の形成をグラフ化した。その結果、固定された折れ曲がりを有するシスプラチン付加体の場合にはジスルフィド結合の形成速度がアルキル鎖の長さに依存したのに対し、塩基欠落部位と(6ー4)光産物ではいずれも同様にその依存性が見られなかったことから、これらの損傷を有するDNAの動的構造変化を捉えることができたと結論づけた。次に、この方法をタンパク質のDNA認識機構の解明に応用することを目指した。研究代表者らは以前にヌクレオチド除去修復の損傷認識においてUV-DDBタンパク質が損傷部位に結合してDNAを折り曲げることを明らかにし、次に働くXPCタンパク質はそのようにして形成されたDNAの折れ曲がり構造を認識するのではないかというモデルを提唱した。これを証明するためにジスルフィド架橋により固定された折れ曲がりDNAを利用することにしたが、(6ー4)光産物を有するDNAには架橋なしでもXPCタンパク質がある程度結合したため、損傷としてシクロブタンピリミジンダイマー(CPD)を使用した。また、前年度に解明されたNMR構造ではメルカプトブチル基を用いた場合にベンド角が非常に大きかったため、メルカプトペンチル基も試した。架橋されたCPD DNAを32Pで標識しXPCタンパク質と混ぜてゲル電気泳動を行うと、架橋がない場合と有意な差で複合体のバンドが検出された。この結果は、上記のDNA認識モデルが正しいことを示している。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物有機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。申請書に記載した当初の計画の中で実験結果の再現性が懸念されたが、操作手順を詳細に見直すことにより高い再現性を得ることができた。また、塩基欠落部位についても信頼性の高い結果が得られたため、試料を調製して連携研究者に構造解析を依頼した。2本鎖の安定性が十分ではなかったので塩基配列を変更して再調製と再測定を行ったためまだ構造決定には至っていないが、平成25年の夏までにはその結果を得られそうである。当初懸念された合成上の問題点は解決したが、あらためて実験結果の再現性に問題が生じた。しかし、定性的には実験結果が再現されており、UV-DDBタンパク質の結合がなくてもジスルフィド結合により固定された折れ曲がり構造が得られているので、操作手順を再検討することにより反応速度を制御できればあと1年で研究目的を達成することが可能である。今年度の成果を(6-4)光産物を有するDNAに応用し、UV-DDBタンパク質およびXPCタンパク質のDNA認識に関する研究を行う。メルカプトアルキル基と(6-4)光産物を有するオリゴヌクレオチドの合成法を検討する必要があるが、既報に従って塩基部無保護法を試してみる予定である。反応速度を制御するための条件検討を行い定量性のある実験法を確立すると同時に、ジスルフィド結合により固定された折れ曲がりを有するDNAに対するXPCタンパク質の結合を調べて、ジスルフィド結合のないものと比較することにより損傷DNA上でのタンパク質の置き換わりの機構を解明する。
スパースモデリングの深化によるMRスペクトルスコピーへのデータ駆動学的アプローチ

GABAのピークに重なっている高分子の信号除去のため、1.45ppmと1.95ppmへのRF照射によるエディティングを行い、精度の向上を図った。他のアミノ酸を含む代謝物混合GABAファントムでは2峰性のピークが観測されたが、ヒトでは2峰性のピークの観測は希であった。この現象について学会や研究会での調査したところ、他施設でも同様の結果が得られていることが分かった。他の物質の混入や他の代謝物との結合などが2峰性のピークが見られない一因であると考えられ、また、文献値ではGABAの横緩和時間が比較的長いことから、交換速度など直接の結合以外も含めて原因を考えるべきであるという結論に至った。この問題の解決法の一つはCrと重複していないピーク用いた波形分離による直接の観測であると考えたが、3Tマグネットを用いた検討では有意義な結果を得る事ができなかった。この手法を実現するには、さらに高い磁場環境でケミカルシフトを広げることで、GABAの信号とグルタミンなどの波形分離を行う必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。画像を中心に技術が進歩しているMRI装置では、パルスシーケンスの工夫で脳内のアミノ酸などの比較的低分子の代謝物が観測できることが報告されている。主に計測できるアミノ酸としてはN-アセチルアスパラギン酸、クレアチン、コリン化合物などのメチル基(N-CH3)があり、その他に比較的エコー時間の短いシーケンスを用いる事で興奮性アミノ酸のグルタミン酸やグルタミン、糖の一つであるmyo-イノシトールなどの代謝物が観測される。これらの代謝物は変性疾患や腫瘍などで大きく変動することが報告されているが、一般の神経活動と関連した脳内代謝物の変動に関する報告は少ない。近年、心理学領域における脳機能画像の研究が進み、神経活動の抑制の個人差などの研究も進められている。われわれは両眼に異なる画像を呈示し、優先的に認知される画像の切り替わり(視野闘争)における脳活動抑制の特性と、そうした活動を司る視覚野領域における抑制系アミノ酸であるγアミノ酪酸(GABA)の脳内濃度と関連に着目した。脳内GABA濃度は1mM程度であり存在量が少ない。また、ヒトの脳から観測されたGABAのMRスペクトルには、試薬のGABA水溶液で観測されるスペクトルで見られる分裂パターンが認められないことが多い。一般にスペクトルで分裂パターンが認められない場合は、磁場の不均一によって全てのピークが幅広になることが原因として挙げられる。また、3.0ppmには高分子の信号が重なっていることが報告されていたが、我々はその他に消え残りのクレアチンのピークの重なりも分裂パターン消失の原因の一つであることを突き止めた。また、このクレアチンピークはMRのパラメータである繰り返し時間(TR)を延長することで抑制できることが分かった。さらに照射RFの帯域を狭くし、照射位置を1.45ppmと1.95ppmとしてスペクトルを差し引くことで1.7ppm付近ある高分子のピークと結合している3.0ppmの信号を抑制することが可能となった。さらにプログラムの開発が必要であるが、その他の部分については順調に進展している。クレアチンのピークおよび高分子由来の信号抑制をより安定化させることで、さらにGABAに対する感度の高い信号が得られるような改良が必要である。その上でピーク波形の分離を行うことにより、正確な脳内GABA濃度が計測できると考えられる。また、両眼視野闘争のfMRIの結果を元に抑制の程度をグループ分けし、当該領域のGABA濃度との関連を調べていく計画である。
石炭液化油の化学構造に関する研究-ヒドロ芳香族構造-

石炭液化油は, 1)種々の芳香属環構造, 2)これに宿合するナフテン環構造(ヒドロ芳香属環), 3)これら環構造に置換するアルキル基, 4)官能基の各構造要素からなる.報告者らはこれ迄に(1)および(2)を化合物タイプ(芳香環およびナフテン環数)として構造解析を行なう方法,およびこの解析結果の表示法を提案してきた.しかし,この方法ではヒドロ芳香環の絶体構造の決定には至らず,分子量が同じで異なる環構造を持つ異性体環の区別が難かしい.そこで本研究ではヒドロ芳香環のPα-CaCO_3触媒による脱水素反応を適用して,生成した多環芳香属化合物のGC-MS分析からヒドロ芳香属化合物の化学構造を究明することを目標とした.昭和61年度では,住友金属工業(株)PDUによって製造された石炭液化油の軽質留分を試料とし,脱水素反応の予備的実験を実施した. HPLCで分別した化合物クラスのFr-M(1環芳香属化合物類)の脱水素反応を行ない,この反応生成物を再びHPLCによって芳香化クラス毎に分離すると, Fr-Mの他にFr-D(2環), Fr-T(3, 4環)およびFr-PP(多環芳香族類)の生成が認められ,これよりFr-M中にモノー,ジー,トリナフテノベンゼン類の存在が実証された.昭和62年度は前年度の研究結果を踏まえて, SRC-IIおよび赤平炭液化オイル分を試料とした.ナフタレン型2環芳香族化合物クラス(Fr-D1)について脱水素反応を行ない,ヒドロ芳香族構造を明らかにした.SRC-IIはテトラヒドロアンスラセン類は僅少であり,大部分は5員環ナフテン型のアセナフテンおよびジナフテノナフタレン類である.これに対して,赤平炭液化油オイル分は6員環ナフテノナフタレン類,ジナフテノナフタレン類のヒドロ芳香族成分が主成分である.今後はヒドロ芳香族化合物のGC-MSによって異性体の環構造の究明をねらう.石炭液化油は, 1)種々の芳香属環構造, 2)これに宿合するナフテン環構造(ヒドロ芳香属環), 3)これら環構造に置換するアルキル基, 4)官能基の各構造要素からなる.報告者らはこれ迄に(1)および(2)を化合物タイプ(芳香環およびナフテン環数)として構造解析を行なう方法,およびこの解析結果の表示法を提案してきた.しかし,この方法ではヒドロ芳香環の絶体構造の決定には至らず,分子量が同じで異なる環構造を持つ異性体環の区別が難かしい.そこで本研究ではヒドロ芳香環のPα-CaCO_3触媒による脱水素反応を適用して,生成した多環芳香属化合物のGC-MS分析からヒドロ芳香属化合物の化学構造を究明することを目標とした.昭和61年度では,住友金属工業(株)PDUによって製造された石炭液化油の軽質留分を試料とし,脱水素反応の予備的実験を実施した. HPLCで分別した化合物クラスのFr-M(1環芳香属化合物類)の脱水素反応を行ない,この反応生成物を再びHPLCによって芳香化クラス毎に分離すると, Fr-Mの他にFr-D(2環), Fr-T(3, 4環)およびFr-PP(多環芳香族類)の生成が認められ,これよりFr-M中にモノー,ジー,トリナフテノベンゼン類の存在が実証された.昭和62年度は前年度の研究結果を踏まえて, SRC-IIおよび赤平炭液化オイル分を試料とした.ナフタレン型2環芳香族化合物クラス(Fr-D1)について脱水素反応を行ない,ヒドロ芳香族構造を明らかにした.SRC-IIはテトラヒドロアンスラセン類は僅少であり,大部分は5員環ナフテン型のアセナフテンおよびジナフテノナフタレン類である.これに対して,赤平炭液化油オイル分は6員環ナフテノナフタレン類,ジナフテノナフタレン類のヒドロ芳香族成分が主成分である.今後はヒドロ芳香族化合物のGC-MSによって異性体の環構造の究明をねらう.1)石炭液化油は極めて複雑な成分の混合物であるので、この化学構造の究明には、主要な構造部分を(1)芳香環数(Ra)(2)芳香環に縮合したナフテン環数(Rn)(3)これらの環構造に置換するアルキル基炭素数(Cal)の各々で構造持徴を把握するのが適当である。我々はこの概念に基づいて、これ迄に液化油の′′Ra-Rn-Calダイヤグラム′′による化学構造の表示法を提唱し、これによる特性化を試みてきた。本研究ではヒドロ芳香族構造を脱水素反応による化学的手法に基づいて、既往のヒドロ芳香族構造に関する知見を実証することを目的としている。2)石炭液化油試料は住友金属工業(株)1屯1日PDU装置によって製造された液化油の軽質留分である。これを【NH_2】カラムのHPLCによって化合物クラス毎に分離し、芳香環数を揃えた各フラクションを得た。Fr-M(1環芳香族類)のPd-Ca【CO_3】触媒を用いた脱水素反応生成物を再びHPLCによって化合物クラス毎に分離すると、2環(Fr-D),3,4環(Fr-T)および多環(Fr-PP)芳香族類の生成が認められた。

反応収率は72%であり、この化合物クラスの各収率は、Fr-M:22.5%,D:25.0%,T:3.8%,PP:3.9%(Fr-M試料基準)であった。Fr-Mを脱水素して得られた各化合物クラスについて、MSスペクトル解析によって生成物の芳香環数を解析した。Fr-M-D(Fr-Mの脱水素生成物D)でナフタレン,アセナフテン,モノナフテノナフタレンの各同族体が、Fr-M-Tではアントラセン/フエナントレン同族体の生成が確認された。脱水素反応前后の芳香環数の変化から、Fr-Mにはモノ-およびジナフテノベンゼン類の存在が確証された。3)昭和62年度では1,2,3,多環芳香族類について、これらのヒドロ芳香族化合物の化学構造を究明し、併せて既往のRa-Rn-Clダイヤグラムの結果と比較して化学構造を解明する。
一般住民コホートの全脊椎ＭＲＩ検診データを用いた脊椎疾患のエビデンス解明

本研究は、全脊椎MRI検診を含む疫学調査を実施し、脊椎疾患のエビデンス解明を目的として行われた。和歌山県の一般住民集団を対象として、MRI検診への参加を表明した1,011名(男性335名、女性676名、平均年齢66.3歳)のうち、MRI画像を解析できた977名の頚椎および985名の腰椎画像所見と臨床情報を解析した結果、頚髄圧迫の有病率は24.4%、腰部脊柱管狭窄症の有病率は9.3%で、本邦の年齢別人口構成にあてはめると、日本における頚髄圧迫者数は1470万人、腰部脊柱管狭窄症有病者数は580万人と推定された。これらは、今後の脊椎疾患の予防対策を進める上で基盤となる重要な疫学指標である。研究初年度である今年度は、一般地域住民集団において車両搭載型MRI撮像装置用いて実施した全脊椎MRI画像と、検診時に収集した400項目以上の詳細な臨床情報のデータベース化作業を進めるとともに、蓄積されたデータベース情報の中から頚部脊柱管狭窄と腰部脊柱管狭窄のデータを用いて検討を行い、一般住民における有病率の解明を行った。MRI検診への参加を表明した1,011名(男性335名、女性676名、平均年齢66.3歳)のうち、ペースメーカー装着その他不適応者や体動による画像読影困難者を除外して、MRI画像を解析できた977名の頚椎および985名の腰椎画像所見と臨床情報を解析した結果、対象集団の頚髄圧迫の頻度は全体で24.4%であり、男女別では男性29.4%、女性22.4%で有意に男性に多く、男女ともに50歳代以降に経年的に頚髄圧迫の頻度が高かった。これを本邦の年齢別人口構成にあてはめて計算すると、日本における頚髄圧迫者数(40歳以上)は1470万人(男性780万人、女性690万人)にのぼることが明らかとなった。また、対象集団における腰部脊柱管狭窄症の有病率は9.3%(男性10.1%、女性8.9%)で、男女ともに50歳代以降に有病率が高値を示す傾向となり、同様に本邦の年齢別人口構成にあてはめて計算すると、日本における推定有病者数(40歳以上)は580万人(男性300万人、女性280万人)にのぼることが明らかとなった。一方、MRI画像評価システムでは自動計測のためのアルゴリズムを開発中であり、また脊椎疾患の疾患感受性遺伝子探索研究ではゲノムワイド関連解析と高密度ジェノタイピング法を用いて候補領域の絞り込み作業を進めている。本研究初年度に、日本人一般住民集団における中高年者の頚部脊柱管狭窄(頚髄圧迫)および腰部脊柱管狭窄症の有病率と推定有病者数を解明できた意義は大きいと考えられる。本研究では、一般住民コホートにおける脊椎MRI検診を実施して、脊椎疾患の疫学指標の解明をおこない、研究者らが開発した脊椎画像解析ソフトを用いて計測を行い、脊椎疾患と関連する因子について検討することを目的としている。今年度は研究者らが開発した脊椎画像解析ソフトに関しては、ポインティングによる各指標の計測アルゴリズムの検討を行い、操作の簡便化を進めた。また脊椎疾患の疾患感受性遺伝子探索研究では、脊椎計測指標により表現型を定義した変形性脊椎症において、疾患感受性候補領域の絞り込みを行い、有望と思われる候補領域における精査を行い、疾患感受性遺伝子多型について検討を行った。今後、他のコホートサンプルも用いて再現性の検討を進める予定である。前年度までに、全脊椎MRI検診データの解析を行って、頚部脊柱管狭窄症および腰部脊柱管狭窄症の有病率を明らかにし、狭窄と運動指標との関連について検討し、脊柱管狭窄があると、臨床的に狭窄症症状が無いにもかかわらず歩行速度など運動能力が低下することを明らかにしたが、今年度は更に、腰部脊柱管狭窄を重症度別に検討して論文報告(Osteoarthritis Cartilage 21:783-8, 2013)を行う一方、頸椎から腰椎までの全脊椎における椎間板変性の有病率を解明し、椎間板変性が年齢、肥満と関連すること、また腰椎椎間板変性が腰痛と関連することを明らかにして論文報告(Osteoarthritis Cartilage 22:104-10, 2014)した。本研究では、一般住民コホートにおける脊椎MRI検診を実施して、脊柱管狭窄症など脊椎疾患の基本疫学指標の解明をおこない、研究者らが開発した脊椎画像解析ソフトを用いて計測を行い、脊椎疾患と関連する因子を環境因子と遺伝因子の双方のアプローチにより解明することを目的としている。

研究初年度である昨年度に、全脊椎MRI検診データの解析を行って、頚部脊柱管狭窄症および腰部脊柱管狭窄症の有病率を明らかにし、学会報告した。更に、狭窄と運動指標との関連の解明を進め、脊柱管狭窄があると、臨床的に狭窄症症状が無いにもかかわらず歩行速度など運動能力が低下することを明らかにした。この結果は今年度論文報告した(Osteoarthritis Cartilage 20: 1103-1108, 2012.およびSpine (Phila Pa 1976) 37: 1892-1898, 2012.)。他の脊椎疾患についても解析中である。MRIを用いた全脊椎椎間板変性に関する分析を行った結果、脊柱の複数の特定部位における変性の有病率が高いことが判明し、立位におけるメカニカルストレスと椎間板変性との関係に関する知見を得た(論文投稿準備中)。一方、脊椎疾患の疾患感受性遺伝子探索研究では、画像解析プログラムによる脊椎計測指標により表現型を定義した変形性脊椎症において、疾患感受性候補領域の絞り込みを行っているが、ゲノムワイド関連解析の結果と、さらに複数のコホートでの解析結果から、再現性のある有望な領域を明らかにすることに成功した。今後さらに精査をおこなって、疾患感受性遺伝子の同定を行っていく。全脊椎MRI画像データと臨床情報のデータベース化、そのデータを用いた脊椎疾患の疫学指標の解明、さらにMRI画像評価システムの開発と脊椎疾患感受性遺伝子探索研究が進行中であり、おおむね計画に沿って進行中である。特に研究初年度である今年度は、従来レントゲン検診では成し得なかった頚部脊柱管狭窄(頚髄圧迫)と、腰部脊柱管狭窄症の一般住民集団における有病率を解明することができ、それらの日本人推定有病者数を解明することができた。これらは、今後の脊椎疾患の予防対策を進める上で基盤となる重要な疫学指標であり意義は大きい。25年度が最終年度であるため、記入しない。全脊椎MRI画像データと臨床情報データベースの解析から、頚部脊柱管狭窄症と腰部脊柱管狭窄症の一般住民集団における有病率を解明し、狭窄と運動能力低下との関連を解明して論文化することができた。椎間板変性など他の脊椎疾患の解析も進んでいる。画像解析システムも開発が進行しており、遺伝子解析においても変形性脊椎症における有望な疾患感受性領域の解明に成功しており、計画は順調に進展していると考えられる。本研究課題の計画変更はなく、次年度以降、当初の計画に従い、研究を進めていく。
月経前喘息における活性化好酸球の生状態での走査電子顕微鏡観察

末梢血好酸球を2.5%グルタルアルデハイドで固定後,白金ブルーで染色し,低真空走査型電子顕微鏡で観察した.通常の電子顕微鏡観察では試料は乾燥しており,さらに試料の表面に金属を蒸着するため,細胞表面はすでに人工産物となっている.低真空走査型電子顕微鏡は試料室の真空を低くすることにより細胞を含水状態で観察できる.今回の観察では表面のみでなく,内部の核を透見できた.precollにより好酸球を正比重と低比重に分けると低比重のものは表面の突起の高さが高く,細胞内に空胞形成と考えられる透亮像がみられた.一部の細胞ではしばしば爆発的に膜の一部が隆起していた.細胞径は正比重のものは小さく,低比重のものは大きいものと小さいものがあった.好酸球の膜表面にはIgGレセプター,IgEレセプター,補体レセプターが存在し,低比重好酸球ではレセプター数の増加が認められている.今回の正比重,低比重での表面の差は低比重好酸球のレセプターの増加と活性化,リガンド親和性の増加を反映していると考えられた.透過電顕による観察では活性化好酸球の形態変化で最も特徴的なのは顆粒の変化で,顆粒の辺縁への移動,顆粒中のcrystalloid coreの消失,顆粒内容の放出像,空胞形成などが報告されている.この顆粒の状態を観察するため,好酸球をpipes bufferを用いた2.5%グルタルアルデハイドで固定後,ペルオキシダーゼ染色を施行中である.月経周期による変動については未検討となった.これらの結果の一部は第50回日本アレルギー学会総会において発表した.健常女性4名の月経期,卵胞期,黄体期に末梢血を採取し,6%Dextranを加えて白血球層をとり,さらにPercoll比重遠沈法にて好酸球を分離し,2.5%glutalalaldehydeにて固定した.細胞懸濁液をpoly-L-lysineにてガラス板に吸着させ.3%白金ブルー液30分にて染色したのち.20%DMSOに5分浸け.低真空走査型電子顕微鏡にて観察した.正比重の好酸球では表面の突起の丈が短いのに対し,低比重の好酸球では突起が大きく波打ち,表面に穴があいて細胞内から外への物質の放出がおこっているものもみられた.内部の核や顆粒はやや透見できたが,十分ではなかったため,サポニンにより膜に微小な孔をあけ,染色液の浸透をはかる,またはオスミウム染色への変更を試みたが,著変なかった.また,膜がこわれて,一部脱落しているものがみられ,中に顆粒がぎっしりと詰まっている様子が観察された好酸球の脱顆粒は好中球,好塩基球のような開口分泌とは異なり,膜の破壊を伴うといわれるため,この分泌様式を知る意味で表面観察をつづけるとともに,内部の顆粒の状態をみるため,凍結研磨法を試行中である.現在のところ,内部の状態がいまだ安定して観察できないため,月経周期による検討は加えていない.末梢血好酸球を2.5%グルタルアルデハイドで固定後,白金ブルーで染色し,低真空走査型電子顕微鏡で観察した.通常の電子顕微鏡観察では試料は乾燥しており,さらに試料の表面に金属を蒸着するため,細胞表面はすでに人工産物となっている.低真空走査型電子顕微鏡は試料室の真空を低くすることにより細胞を含水状態で観察できる.今回の観察では表面のみでなく,内部の核を透見できた.precollにより好酸球を正比重と低比重に分けると低比重のものは表面の突起の高さが高く,細胞内に空胞形成と考えられる透亮像がみられた.一部の細胞ではしばしば爆発的に膜の一部が隆起していた.細胞径は正比重のものは小さく,低比重のものは大きいものと小さいものがあった.好酸球の膜表面にはIgGレセプター,IgEレセプター,補体レセプターが存在し,低比重好酸球ではレセプター数の増加が認められている.今回の正比重,低比重での表面の差は低比重好酸球のレセプターの増加と活性化,リガンド親和性の増加を反映していると考えられた.透過電顕による観察では活性化好酸球の形態変化で最も特徴的なのは顆粒の変化で,顆粒の辺縁への移動,顆粒中のcrystalloid coreの消失,顆粒内容の放出像,空胞形成などが報告されている.この顆粒の状態を観察するため,好酸球をpipes bufferを用いた2.5%グルタルアルデハイドで固定後,ペルオキシダーゼ染色を施行中である.月経周期による変動については未検討となった.これらの結果の一部は第50回日本アレルギー学会総会において発表した.
インスリン波形の情報処理機構の解明

生体内の血中インスリンパターンは複数のパターンからなり、その時間パターンは代謝制御に重要であることが報告されて理いる。しかしながら、インスリンがどのように下流の複数の代謝を制御しているかは不明のままである。我々は実験とシミュレーションを用いた解析から、AKT経路がインスリンの異なる時間パターンを多重化し、下流の分子を時間パターン依存的に選択的制御できることを明らかにした。我々は、同じ分子活性であっても異なる時間波形に異なる情報をコードする"時間情報コーディング"の存在を明らかにすべく、インスリンシグナル伝達経路に注目している。本年度我々は、ラット肝臓由来のFao細胞を用いてインスリンシグナル伝達経路の中心的分子であるAKTと、その下流分子であるGSK3βとS6Kのリン酸化、そして同じくAKTの下流に位置するG6Paseの転写量の細かいtime courseとdose responseを測定し、これらの分子が同じAKTという上流分子を持つにも関わらず時間波形が異なることを見出した。これらの結果はAKTの下流の分子がAKTまたはインスリンの異なる入力波形に応答している可能性を強く示唆している。つまり、インスリンシグナル伝達経路が"時間情報コーディング"を用いてインスリンの時間波形にコードされた情報を処理している可能性が強く示唆された。そこで、このメカニズムを明らかにするべく時間波形を再現する単純化した微分方程式モデルを作成し、上記の分子の時間波形を再現することに成功した。現在モデルの解析を行いメカニズムの解明を目指しているが、少なくともS6Kの脱リン酸化制御にはインスリン依存的な未知の制御が存在することをモデルの解析から見出し、これがS6Kのリン酸化の時間波形を作り出すために必須であることを見出している。本研究では、同じ分子活性であっても異なる時間パターンに異なる情報をコードする"時間情報コーディング"の概念に基づき、インスリン波形の情報処理機構の解明を目指した。我々は、ラット肝臓由来のFao細胞を用いてインスリンシグナル伝達経路の中心的分子であるAKTと、その下流分子であるGSK3βとS6Kのリン酸化、そして同じくAKTの下流に位置するG6Paseの転写量の時系列データを取得し、これらの分子が同じAKTを上流に持つにも関わらず時間パターンが異なることを見出した。そこで、このメカニズムを明らかにするべく上記分子の時間パターンを再現する微分方程式モデルを作成し解析を行った。その結果、(1)ps6KはiFFLというネットワーク構造によりpAKTの時間変化に応答していること、pGSK3β,G6Paseは同じネットワーク構造であるにもかかわらず、(2)pGSK3βはpAKTに対する時定数が小さいためpAKTの時間パターンに追随できること、(3)G6PaseはpAKTに対する時定数が大きいためpAKTの一過的な時間パターンに追随できないが、pAKTに対するEC50が小さいため低濃度のpAKTの変化には応答できること、が明らかになった。次に、血中インスリンの時間パターンを模した刺激を与えたところ、pS6Kは追加分泌様刺激に、G6Paseは基礎分泌様刺激に特異的に応答し、pGSK3βはいずれの刺激パターンにも応答できることが明らかになった。つまり、AKT下流の分子はネットワークモチーフやkineticsの違いを用いることで、インスリンの特異的な時間パターンに応答していることが明らかになった。さらに、これらの特徴はラットの初代培養幹細胞でも保存されていることを明らかにした。以上の結果は、インスリンが異なる血中の時間パターンを用いて生体内の応答を制御している可能性を示唆している。以上の結果は研究代表者らによりMol.Cell(2012)に発表された。
陰イオンを層間にもつアンチモン層状化合物の合成と反応に関する研究

1.新規層状化合物(Sb_4O_5)(ReO_4)_2を,アンチモン・レニウム水和酸化物SbOReO_4・2H_2Oの封管中での熱分解により合成し,その構造をX線回折により決定した。(Sb_4O_5)^<2+>という組成で,010面に平行に広がる陽イオン性の層からその構造はできている。層の中のアンチモン原子には3個の酸素が三角錐状に結合しており,これらのSbO_3三角錐が稜,および頂点を共有することにより2次元的な層を形成している。これらの層の間には,四面体上の過レニウム酸イオンが存在する。アンチモン原子は,過レニウム酸イオンの酸素原子とも長い結合をつくっており,この結合によって本化合物の3次元的な構造が維持されていると考えられる。これらの過レニウム酸イオンを他の陰イオンで置換しようとする試みは成功しなかった。カチオン性酸化アンチモン層を有する化合物の構造を比較検討し,これらの化合物では層間の陰イオンとカチオン層との相互作用が構造上重要であることが示唆された。2.Re-Re結合をもつ新化合物SbRe_2O_6をSbOReO_4・2H_2Oとレニウム金属との反応により合成した。X線構造解析の結果,この化合物の構造は,ルチル型構造の101面に平行な面を切り出したと見なすことができるRe_2O_6層とこれらの層をつなぐアンチモン原子とからできていることがわかった。Re_2O_6層は稜を共有して連結している2個のReO_6八面体を含んでおり,この2個の連結した八面体におけるRe-Re距離は2.519(1)Åであった。本化合物と類似の構造をもつBiRe_2O_4ではRe_2O_6層は酸素原子がディスオーダーしているが,本化合物ではRe_2O_6層はABABという順序で規則的に積み重なっている。新化合物(Sb_4O_5)(ReO_4)_2の構造を単結晶X線構造解析により決定した。その結果,この化合物が,(Sb_4O_5)^<2+>という組成を持つカチオン性の層の間に,ReO_4が入った三斜晶系の結晶構造を持つことがわかった。この化合物を構成する3価アンチモンは,3つの酸素と結合して3角錐型のユニットを作り,このユニットが酸素を共有して連結することにより,やや複雑なSb_4O_5一重層が形成されている。この層からは,アンチモンの孤立電子対が上下に突き出ているため,ReO_4-イオンは層に近づけず,ReO_4-イオンと酸化アンチモン層とは,静電的な力によって結合している考えられる。したがって,酸化アンチモン層間のイオンは,構造化学的に見ると,他の陰イオンと置換可能と予想される。そこで,カチオン性酸化アンチモン層間を反応サイトとする陰イオンの交換反応を種々の陰イオンについて試みた。しかし,種々の陰イオンを含む酸を反応させたところ,酸化アンチモン層の分解が起こり,陰イオンの交換には現在のところ成功していない。そこで,アンチモン層に,酸素と強く結合する金属を導入し,アンチモン層を強化するという方針で,種々の金属の導入を検討した。しかし,反応を試みた金属酸化物はすべてアンチモン層とは独立に化合物を形成し,混合金属酸化物層の形成は見られなかった。

これは3価のアンチモンが独自の配位形式を持つため,他の金属とは立体化学的に混ざることが困難なためであると結論した。これらの研究の過程で,レニウム-アンチモン混合酸化物系に新しい相が存在することが発見され,この相を現在同定中である。昨年度の研究の結果,新化合物(Sb_4O_5)(ReO_4)_2は,(Sb_4O_5)^<2+>という組成を持つカチオン性の層の間に,ReO_4-が入った構造を持つことがわかったので,層間の過レニウム酸イオンを他の陰イオンと交換することを試みた。そのため,種々の陰イオンを含む無機酸をこの化合物と反応させたところ,酸化アンチモン層の分解が起こることがわかり,酸化アンチモンの層が加水分解しやすいこと示された。そこで,アンチモンを部分的にアンチモンと置換できると予想される類似の金属(スズなど)で置換し,アンチモン層を強化することを試みたが,混合酸化物層は得られず,添加した金属イオンはアンチモン層とは独立に化合物を形成することがわかった。このため,層状アンチモン酸化物の合成するという方向で,新たに3価アンチモンを含む種々混合酸化物系について探索を行ったところ,新化合物SbRe_2O_6(1)が得られた。単結晶X線構造解析の結果,この新化合物は,2個のレニウム原子が金属-金属結合によって結びついているという特異な構造を有することがわかった。化合物1は,ビスマス化合物BiRe_2O_6とよく似た構造で,いずれの化合物も,レニウムと酸素が作る層を金属原子M(M=Sb,Bi)が結ぶ付けた構造をとっている。しかし,レニウム-酸素層の積み重なり方がこれら2つの化合物で異なっており,Mの配位形態が両者で違っている。化合物1では,アンチモン原子は非共有電子対を赤道方向にもつ三方両錘型配位構造を持っている。
「デ・ステイル」とジョージ・アンタイルの構成美学

2年目は、ニューヨーク公共図書館に所蔵された「アンタイル・コレクション」を閲覧し、1年目の成果と合わせて分析した。アンタイルは「Pianist - Futurist(ピアニスト-未来派)」といった表現で戦略的に自らを売り込んでいた。しかし、20世紀初頭に活躍した「イタリア未来派」と直接的な接点はなく、思想も大きく異なっていたことが、1924年の「デ・ステイル」誌に寄稿された「機械音楽のマニフェスト」の内容から明らかになった。「未来派」の思想が「人間による機械の模倣」に端を発していたのに対し、アンタイルはむしろ「機械による人間の模倣」に挑戦しようとしていた。1920年代にヨーロッパで爆発的に隆盛したプレイヤー・ピアノを《バレエ・メカニック》に導入しようとしたいきさつには、この新たな楽器にいち早く目をつけていたイーゴル・ストラヴィンスキー(1882-1971)との交友が関与していた。しかし、ストラヴィンスキーが辿った道と同じく、複数のプレイヤー・ピアノの同期の困難により、アンタイルが最初に思い描いていた音響構造による《バレエ・メカニック》は実現に至らなかった。この時期のアンタイルの美学的思想は、とくに「デ・ステイル」の画家ピート・モンドリアン(1872-1944)の「新造形主義(ned-plasticism)」と呼応していたことがわかった。モンドリアンは、「個別的な思想」を排除し、「抽象化」することを謳ったが、アンタイルはその美学を音楽分野で演繹した。アンタイルは「音楽の抽象化は振動を通じては達成できない、つまり音が鳴っている状態では成し得ない」と考えた。そしてそれを体現すべく、《バレエ・メカニック》の最後に、最大約20秒続く無音を置いた。アンタイルは新たなテクノロジーを、単に物珍しい媒体として興味本位に捉えたのではなく、独自の時間空間美学を表現するために用いた。本年度は、パウル・ザッハー財団にて、ジョージ・アンタイル(George Antheil, 1900-59)の1925年版の《ジャズ・シンフォニー》のパルティチェルを閲覧・分析した。作曲プロセスのすべてを辿れているわけではないが、パルティチェルのみからわかる範囲では、おおよそ1ページごとに加筆されており、これ以前の段階にスケッチが書かれているであろうことが予想された。パルティチェル上には多くの訂正が見られた。なかでも特徴的であったのは、多層的に素材を書き足していくその方法論であり、それによってジャズの要素とモダニズムの要素のバランスを整えているようであった。また、打楽器の使い方に、《バレエ・メカニック》に通じる「機械性」が認められた。雑誌『デ・ステイル』のなかのアンタイル執筆部分の著作を読み、アンタイルの根底にある構成美学を解読するという課題については、現在、一定の結論にまでは達していない。その理由は、著作を読むにつれ、絵画などの空間芸術と、音楽における時間芸術とのあいだで、部分と全体の主題を語る際になにがしかの差異があるように思われ、その点についてより深く解釈を突き詰めていく必要があることがわかったからである。「デ・ステイル」は、画家で建築家のテオ・ファン・ドゥースブルフ(Theo van Doesburg, 1883-1931)を中心とした造形芸術グループであるだけに、とくに絵画における空間芸術を念頭においた思想が構築されており、それが音楽の構成法にそのまま活かされていると言い切れるのか、という疑問が生じている。新たな課題として、空間芸術と時間芸術の平行関係について言及する際に、それぞれの研究領域においてどのように語られているのかという方法論上の問題を解明しながら、次年度の課題に取り組みたい。方法論上の新たな課題が生じているため。

次年度は、《バレエ・メカニック》における作曲プロセスの分析を、映像との関連から行う。《バレエ・メカニック》の自筆譜を精査し、作曲プロセスを明らかにする。その際にローダーの映像分析を参照しつつも、アンタイルが映像をどのように捉えたかに留意して楽曲分析を行う。本年度の研究成果をふまえ、最終的に、1920年代の作品におけるアンタイルの楽曲構成法を「デ・ステイル」の構成美学と照らして紐解く。
顔・身体認識理解への統合認知進化学的アプローチ：「発達－文化－進化」の観点から

顔や身体は社会的な刺激であり、それらが発信する情報は多岐にわたるが、現生種間での比較研究を主軸とする比較認知科学では、種や個体に関する情報の認識の研究が圧倒的に多く、性別、年齢、健康状態などそれ以外の重要な情報の知覚・認識については、十分に解明されているとはいいがたい。本研究計画では、顔と身体が共有する「信号発信器官」と「全体的処理」という2つの類似性から、顔認識と身体認識の諸相を比較認知科学的に検討し、その相互関係について、系統発生的制約と収斂ー多様性の観点から明らかにしていく。本年度は以下に示す4つの課題について検討を進めた。(1)身体知覚における1次構造/2次構造の影響の比較認知発達研究:チンパンジーとヒトを対象に、身体の全体的処理に関する身体化と既知性の影響を検討し、ヒトとチンパンジーでは身体化と既知性の寄与に種差があることが示唆された。(2)顔・身体認知と年齢認知の関係:チンパンジーとボノボを対象に赤ちゃん顔の認識に関して、アイトラッキングや視覚探索課題を用いて検討を進めた。その結果、チンパンジーでは赤ちゃん図式と幼児色の相互作用が強く観察された。また、ヒトを対象に赤ちゃん図式の再生における文化差についても検討を始めた。(3)チンパンジーにおける情動的注意の研究:表情表出に含まれる情動的情報がどのようにチンパンジーの注意を捕捉するかについて複数の課題で検討を進めている。オブジェクト検出に長けた課題であっても、表情間の情動価の違いによる注意の捕捉の程度に差がみられることが示唆された。イルカおよびウマにおける身体知覚:イルカ、ウマそしてチンパンジーを対象に同時弁別課題を用いた種弁別課題を実施した。各種テストを行い、それぞれの種が異なる手がかりを使用してい折る可能性が示唆された。当初設定した課題はそれぞれに順調に進展している。着実にデータを蓄積し、その成果を学会発表や論文として公表することができた。研究は順調に進捗している。次年度は最終年度であるので、それぞれの課題を最終段階にまでもっていき、それぞれに結論を導き、さらなる展開への足掛かりを築いていきたい。
震災時における地域活動力低下の予測に基づく東京湾岸域の地震危険度評価に関する研究

本研究課題は、都市の地震災害危険度を評価するにあたり、当該地域の地震脆弱性を、生活圏・都市圏・国レベルへと広範囲の自治体に対応したリスクマネジメントの一環として定量的に評価するための手法の提案したものである。評価対象としては、経済的ポテンシャルの高い広範囲の地域(東京湾岸域など三大都市圏及び地方都市を含む)を選定している。そこで、都市に潜在する地震被害種・時系列別毎の脆弱性と、その地域間の影響波及(地震災害脆弱引力・地震災害脆弱ポテンシャル)を加味した地震災害脆弱性評価手法を提案し、以下の如くに定量評価を行い、従来はあまり考慮されてこなかった「脆弱性」と「地震被害量」の関係を、政令都市や地方都市の事例を挙げてその相互関係を定量的に示すことができた。すなわち、(1)「社会活動力」の概念を示し、その震災時の低下量による地震脆弱性評価法を示した。(2)1995年阪神・淡路大震災前の近畿圏を対象として評価手法の妥当性を検証し、実被害と正の高い相関を有することを示した。(3)地震災害脆弱性評価結果からそれぞれの評価段階において、それぞれの地域・都市は固有の地震災害脆弱性を有していることを定量的に明示した。(4)時代とともに都市地域社会が変貌し、それによって震災の様相も新たな展開を示すことに鑑み、未来都市の地震脆弱性評価の予備的研究の一環として、高齢者人口比・非木造建物比など防災面から見た都市構成の未来予測手法を提案した。以上を要するに、本研究は、地震危険度評価対象項目を、人的被害や物的被害のみならず、地震災害の実態を踏まえたより広範囲な被災項目をも対象とし、且つ被災地域の相互影響効果を考慮した新たな評価手法を提案し、その有用性を東京湾岸域など日本の3大都市圏を事例対象として示したものである。我が国の首都圏では経済・社会等の中枢機能が所謂"一極集中"の状況にある。しかし、近年の社会活動においては、大都市圏中心部がその周辺地域との相互作用を有し、ネットワークシステムとして地域が形成されている。このシステムは、主な社会活動の拠点となる中枢都市、それに依存する住宅都市・ニュータウン地域等地域個々に固有の性質をもたらしている。このような個々の性質をもった一まとまりの地域が地震災害により被害を被ると、直接被害、間接被害を含め、被害は甚大にかつ複雑なものとなることが考えられ、地域間の相互作用は防災分野において非常に重要とされる課題である。さらに、地震危険度評価では、上述した事象を考慮し、様々な地域特性を加味した総合的な地震危険度評価が肝要である。そこで本研究課題においては、東京湾岸域における地震災害を対象に、震災における間接被害を定量的に把握することと,被災地域からその周辺の地域へと波及していく影響を定量的に捉えることを研究目的として、その評価指標に先に提案した「経済活動力」に加えて、「社会活動力」による評価法を提案した。すなわち、東京都区部直下地震(M=7.2),南関東地震(M=7.9)等の被害地震を想定して東京湾岸域の地震被害予測を行い,これを基に震災時活動力評価を行った。この評価結果より,東京湾岸域における活動力低下は兵庫県南部地震時の兵庫県以上に著しく,物的被害では比較的軽微に評価されている地域でも活動力の低下は非常に大きくなっていることを示した。また,企業の経済活動(経済活動力)における影響以上に,人々の就業・消費活動(社会活動)での影響が大きく他地域へと波及してゆくことを示し,これにより東京湾岸域における地震被害想定では,経済支障の間接被害のみでなく,社会活動の間接被害の波及をも検討する必要性があることを示した。

都市圏の社会活動を背景に、その地域が地震により被害を受けると、直接被害、関節被害を含め被害は甚大且つ複雑になる。したがって、地震危険度評価にあたっては、災害関連事象及び対象地域を広範囲の規模で考慮し、様々な地域特性を把握・加味した総合的な地震危険度評価を行うことが必要である。そこで本研究は、地域の地震災害危険度を評価するにあたり、当該地域が地震に対する脆弱性をどの程度有しているかを、生活圏・都市圏・国レベルへと広範囲の自治体に対応したリスクマネジメントの一環として定量的に評価するための手法を提案することを研究目的としたものである。また、地震脆弱性の評価対象としては、社会的に重要と考えられる経済的ポテンシャルの高い広範囲の地域(三大都市圏及び地方都市を含む)を選定した。以上の研究目的に対して、地域や都市に潜在する地震被害種・時系列別毎の脆弱性及びそれらを総合した地震災害脆弱エネルギーと、その地域間の影響波及(地震災害脆弱引力・地震災害脆弱ポテンシャル)を加味した地震災害脆弱性評価手法を提案し、上記の三大都市圏及び地方都市を対象として、以下の如くに定量評価を行った。(1)1995年阪神・淡路大震災前の近畿圏を対象として評価手法の妥当性を検証し、実被害と正の高い相関を有することを示した。(2)地震災害脆弱性評価結果からそれぞれの評価段階において、それぞれの地域・都市は固有の地震災害脆弱性を有していることを定量的に示した。以上により、従来はあまり考慮されてこなかった「脆弱性」と「地震被害量」の関係を、政令都市や地方都市の事例を挙げてその相互関係を定量的に示すことができた。
近代イギリスにおける選挙と政治参加の文化史研究:ロンドンを中心に

本研究は、18世紀後半から19世紀前半にかけてのイギリスの首都ロンドンにおける選挙と民衆政治を対象として、政治文化史のアプローチから、人びとの政治参加とその意味、政治的リーダーシップのありよう、世論形成にかんして考察することで、新たなロンドン史像を構築し、ひいては首都の重要性が軽視されがちな近代イギリス史の見直しを試みたものである。2009年度は、イギリスの首都ロンドンを構成する都市共同体=選挙区のひとつ、ウェストミンスタにかんして、重点的に研究を進めた。(1) 18世紀・19世紀初頭の選挙や政治参加、世論形成を、文化史的アプローチから考察する本研究では、当時の手稿史料にくわえて、新聞・雑誌、選挙パンフレット、さらには視覚史料として諷刺版画が重要な史料となる。そこで2009年8月から9月にかけて、ロンドンの英国図書館ならびに同図書館コリンデイル分館、国立中央公文書館、ロンドン大学歴史学研究所等において、18世紀後半から19世紀初頭の選挙や民衆政治にかんする史料の収集・調査を実施した。また研究にあたり、『ウェストミンスタ歴史データベース』など各種電子データベースも活用した。(2)本年度の研究調査から得られた知見をふまえて、2009年9月のSixth Anglo-Japanese Conference of Historiansでは、'Belisarius the counterfeit?Lord Cochrane, war and British radicalism, 1807-1818'と題する報告を行ったほか、Penelope Corfield教授(ロンドン大学ロイアル・ホロウェイ校)やMiles Taylor教授(ロンドン大学歴史学研究所所長)をはじめイギリスの研究者との意見交換を進めた。さらに、同年11月に開催された第107回史学会大会においても、「ナポレオン戦争とイギリス急進主義-コクリン卿の事例を中心に」という題目で、研究の中間報告を実施した。これらの報告では、首都の選挙区における海軍の政治的・文化的意味を当時の議会改革運動の関係から考察しており、2010年度に論文が日本語・英語双方で公表される予定である。1.研究の第2年度にあたる2010年度は、2009年度に引き続き、イギリスの首都ロンドンを校正する都市=選挙区のひとつ、ウェストミンスタの選挙と政治文化の調査・分析を1807年から1837年までの時代を対象にして進めた。そのさい、1832年の選挙法改正によって選挙区の特徴が変容したことをふまえつつ、首都の改革運動における同選挙区の重要性、エヴァンズ将軍などの議員のリーダーシップの意義について再検討をおこなうことで、首都の政治文化における連続性をあきらかにした。2.以上にくわえて、本年度は、ウェストミンスタに隣接するロンドン・シティ(The City of London)の選挙と民衆政治についても、本研究が設定した検討時期の前半期にあたる1780年から1806年までを対象に研究を実施した。まず、同選挙区を代表した議員の経歴などの基礎的事項を確認したうえで、2010年8月から9月にかけて、ロンドンの英国図書館ならびに同図書館コリンデイル分館、ロンドン大学歴史学研究所などにおいて、新聞・定期刊行物などの史料の収集・調査を進めた。本年度の調査から、ひとまずは首都の民衆政治における急進化の進展と、根強い政府支持の傾向の双方を確認した。(1)研究の第3年度にあたる2011年度は、2010年度に引き続き、イギリスの首都ロンドンを構成する都市選挙区のひとつ、ロンドン・シティ(The City of London、以下シティと略記)の選挙や民衆政治をめぐる問題の調査・分析を、1780-1806年ならびに1807-1837年の各時期を対象にして進めた。そのさい、すでに研究調査を実施したウェストミンスタ選挙区との比較を通じて、この2つの選挙区の共通点・相違点にとくに留意して研究を進めた。まず、2010年度から開始したシティ選出の庶民院(下院)議員をめぐるプロソポグラフィ的調査を継続して実施し、データベースの作成を進めた。そのうえで、ロンドン大学歴史学研究所、英国図書館(British Library)、同図書館新聞図書館で収集した新聞・定期刊行物・政治パンフレット等を分析した。以上をつうじて、ウェストミンスタと同様に、1800年前後にはじまる政治的急進化の傾向は確認したものの、シティのローカルな政治動向に左右されていたこと、また帝国=植民地をめぐる政治政策のうえで、シティの見解がかならずしも一致していなかったと推定するにいたった。(2)本研究の成果として、まずウェストミンスタ選挙区の事例にかんしては、論文「ナポレオン戦争とイギリスのラディカリズム-コクリン卿の事例から」を『史学雑誌』(史学会編)に投稿したほか、論文「18世紀イギリスにおける海軍提督の政治的利用と論争-ウェストミンスタ選挙区の事例から」を『西洋史学』(日本西洋史学会編)に投稿し、現在査読もしくは原稿修正中の状況にある。また、ロンドン・シティ選挙区の事例にかんしては、本研究により得られた知見をふまえて、イギリス本国史とイギリス帝国史の統合、本国議会や政治文化における商業利害集団・植民地利害集団の歴史的意義を考察した論考、「18世紀イギリス帝国・議会・選挙区」を、秋田茂・桃木至朗編『歴史学のフロンティア2-帝国論とグローバル・ヒストリー-』(大阪大学出版会、2013年刊行予定)に掲載される予定である。
圧負荷肥大心におけるトランスフォーミンググロースファクター-β1の役割

〈目的〉圧負荷による肥大心の線維化にアンギオテンシンIIによるTGF-βの発現亢進が関与しているか否かを検討する。〈方法〉6週齢Sprague-Dawleyラットを用い腹部大動脈腎動脈直上にて径0.9mmの縮窄を形成し、圧負荷群とする。同様の手術を施行したラットにアンギオテンシンII(AngII)受容体拮抗薬を血圧降下を認めない量にて投与する群を設け、AngII拮抗薬投与群とする。疑似手術を施行した群(Sham手術群)を加え3群とし術後1,3,7,14,28日にて屠殺後、以下について比較検討した。〈結果〉血圧:圧負荷群とAngII拮抗薬投与群でSham手術群に比して、術後3日目から有意に上昇した。心重量/体重比:圧負荷群でAngII拮抗薬投与群やSham手術群に比して、術後7日目から有意に増加した。TGF-βメッセンジャーRNAの発現:圧負荷群で他2群に比して、術後1日目で2倍、3日目で1.5倍増加し、7日目以降は他2群と同等の発現に戻った。I型コラーゲンメッセンジャーRNAの発現:圧負荷群で他2群に比して、術後1日目は差を認めなかったが、3日目で1.8倍、7日目で2.3倍に増加した。14日目以降は他2群と同等の発現に戻った。左室間質および血管周囲の線維化:術後28日において、圧負荷群で他2群に比して、間質線維化および血管周囲の線維化が有意に認められた。心重量/体重比、TGF-βとI型コラーゲンメッセンジャーRNAの発現および左室間質および血管周囲の線維化においてAngII拮抗薬投与群ではSham手術群と有意差を認めなかった。以上から、圧負荷による左室肥大では、AngIIによるTGF-βの発現亢進が細胞外物質の産生を増加させ、肥大心の線維化を促進させることが考えられた。
免疫応答における抗原提示細胞としての樹状細胞

樹状細胞の抗原提示能は、その機能的成熟の過程と深く関連していることが明らかにされている。しかし、これまでの研究で樹状細胞には貪食活性(phagocytosis)が認められないことから、粒子状抗原に対する免疫応答の誘導における機能には疑問がもたれていた。そこで、分化段階の異なる樹状細胞を比較的容易に調製可能な、骨髄細胞の培養によりin vitroで増殖分化が誘導された樹状細胞を用い、それらの食作用能と抗原提示機能を検討し、以下の結果を得た。細胞の形態ならびに細胞内及び細胞表面抗原の発現から比較的未熟と考えられる樹状細胞は、抗体被覆ヒツジ赤血球を結合し、この一部を細胞内に取り込むだけでなく、ラテックス粒子をも貪食する活性を保持していることが示された。また、この活性はマクロファージに比べるとはるかに微弱であったが、細胞内には各種消化酵素活性が検出され、非特異的エステラーゼ活性も陽性であった。しかし、成熟した樹状細胞では、既に報告されているように貪食活性は認められず、細胞内消化酵素活性も低下し、非特異的エステラーゼ活性は消失していた。このような未成熟な樹状細胞は、結核菌(BCG)生菌に対しても食作用能を発揮し、12時間の共培養により平均2個程度の菌体の取り込みが認められると同時に、その後の培養により細胞表面MHCクラスII抗原の発現量の増加も観察された。そして、これらの細胞は、in vitroにおいては特異的T細胞の増殖応答を誘導し、また生体内に接種すると所属リンパ器官でBCG特異的T細胞の活性化を誘導することが示された。以上の結果より、樹状細胞は未熟な段階では貪食作用を発揮し、感染免疫応答においても抗原提示細胞として機能していると考えられる。
メガイベントにおいて災害復興がもつ意味の複層性：RWC釜石開催をローカルから問う

本研究は、被災地・岩手県釜石市を事例として、複層的なステイクホルダが「ラグビーワールドカップ釜石開催」をどのように価値づけしているのか、その価値づけに基づいてどのような行為をしているのか、そしてステイクホルダ間でどのような相互作用がなされているのかなどを綜合的に解明するものである。スポーツ・メガイベントを契機とした「開発」の位置付けがステイクホルダそれぞれによって異なるという本研究の視角から得られる知見は、「開発論」を実践的に深化させる意義を持つと考えられる。