hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいポリエンマクロライド抗生物質の構造と作用機作に関する研究

グルコノバクタ-W-315株の生産する抗生物質AB-315は性質のよく似た一群の抗生物質であり、ペンタエンを部分構造にもつポリエンマクロライド抗生物質である。本抗生物質はポリエン系抗生物質でありながら、細菌にのみ有効であり、眞菌類には殆ど活性を示さないユニークな抗生物質である。この研究においては、培養液中に最も量的に多い画分2について單離精製し、その作用機作の解明を行った。画分2は大腸菌を使用したIu vivoの蛋白合成系に対してのみ著しい阻害が認められ、蛋白合成の阻害が一次作用点と推定された。さらにIu vitroのポリウリジル酸に依存したポリフェニルアラニンの合成が強く阻害される事がわかった。また人工mRNAとしてポリアデニル酸およびポリシチジル酸を用いて、夫々ポリリジン、ポリプロリンの合成に対する阻害をみると、いずれも著しく阻害されることがわかった。これに関連して上記三種類の人工mRNAを用いてMiscodingにたいする画分2の作用を檢討した結果、いずれも影響は認められなかった。また、アミノアシルtRNA合成反応にたいして全く阻害作用を示さないが、フェニルtRNAのリボソームへの結合は著しく阻害した。標識したピューロマイシンを用いたペプチジルピューロマイシンの生成に対し、画分2は阻害せず、従ってペプチド転移反応の阻害作用を有しないと結論した。GTPに依存した転座反応にたいしても画分2は全く阻害作用を示さなかった。以上の結果より画分2はアミノアシルtRNAのリボソームへの結合を阻害することによる蛋白合成阻害を示し、この阻害が抗菌活性の主要な作用機作であることが判明した。
色素系有機多層膜カラースペクトルセンサーの開発

スペクトル可変型光センサの実現および設計指針を得るために、有機多層構造型の光電変換素子を作製し、有機色素に特有な光フィルタ効果やエキシトン解離効率のバイアス電圧依存性について詳細に検討した。具体的には、各種色素と積層膜の可視吸収スペクトル、電流-電圧特性、短絡光電流スペクトルおよびバイアス電圧印加時の光電流スペクトルの測定を行い、多層構造光電シミュレーションと比較した。光電特性の計算は光起電力効果、光の反射・透過・吸収を考慮したモデルによって行った。用いた有機色素は、p型半導体的性質を示すフタロシアニン誘導体、キナクリドン誘導体、n型半導体的性質を示すペリレン誘導体である。また、基板としてはガラス基板を、電極材料としてはITO、Au,Alを用い、それぞれの色素とのオーミック接触やショットキー接触を形成した。その結果、以下の知見を得た。1.pnp型3層構造セル(Al/CuPc/PTCDI/QC/ITO)で、光電流スペクトルのピーク波長のバイアス電圧依存性が確認された。【.+-。】1.5[V]のバイアス電圧でピーク波長が600nmから650nmに変化した。2.光起電力効果、および光の反射・吸収・透過を考慮した数値計算と光電流スペクトルおよびバイアス電圧依存性の測定結果の比較により、上記1のスペクトル感度のバイアス電圧による制御性は光フィルタ効果やエキシトン解離効率の電界依存性によるものであることが確認された。3.各色素層の膜圧によりスペクトル感度が変化することがわかった。有機多層構造型光電変換素子のスペクトル感度設計に際しては、用いる色素材料の光電定数だけでなく各色素層の膜厚設計・制御も非常に重要であることが分かった。以上の結果より、有機色素が持つ特有の透過・吸収スペクトルを利用したスペクトル可変型カラーセンサー開発への指針が得られたと考えられる。【.+-。
非局所弾粘塑性構成式による粘土のせん断帯解析と内部構造変化

粘性土の大変形時、特に破壊時近傍の状態を正確にシミュレートすることを目的とし、特に粘性土内部の間隙水の動き・体積ひずみ及びせん断ひずみの変化について詳しく検討した。また、岐阜大学保有の走査型電子顕微鏡により、せん断帯及びせん断帯付近の内部構造変化を確認し、数値解析により得られたせん断帯及びせん断帯付近の応力・ひずみ状態と照合することを試みた。二つの非局所理論(コセラ連続体理論と勾配依存理論)を数値解析に適用した場合、平面ひずみ条件下においてメッシュサイズ依存性が現れる変形解析において、粘土供試体内部の種々の変形状態(せん断ひずみ・偶応力・間隙水圧の分布等)を把握することにより、メッシュサイズ依存性を回避できることを確認した。また、勾配依存理論については、粘塑性体積ひずみの二階空間勾配項を弾粘塑性構成式に加え、勾配項にかかる係数を変化させることにより、粘塑性体積ひずみをコントロールし、その結果、変形の集中の度合いを制御できる(せん断帯の幅がゼロにならない)ことを確認した。これら二つの数値解析において共通する、材料の持つ特性長さ(例えば粘土粒子の粒径)が、粘土の局所的変形(せん断帯)にどのように関係するかについて詳しく検討するために、走査型電子顕微鏡を改良し、粘土の変形時のせん断帯およびせん断帯付近を観察した。せん断帯近傍では、粘土粒子がある一定の基準をもって変形していることが観察できた。その一方、せん断変形による粘土粒子の乱れの影響がどの程度の範囲までおよぶかまでは詳細に把握できなかった。この点については、今後の課題として問題が残された。粘性土の大変形時、特に破壊時近傍の状態を正確にシミュレートすることが本研究の目的である。粘土の変形解析を行う際、本研究のように有限要素法を用いる場合、メッシュサイズ依存性という問題が存在することが広く知られている。この問題は、数値解析に非局所理論を適用させることで回避ことが多くの研究者により報告されている。本研究では、この非局所理論の'勾配依存理論'及び'コセラ連続体理論'の2つを有限要素解析に適用し数値解析を行っている。コセラ連続体理論を適用した場合には、平面ひずみ条件下においてメッシュサイズ依存性が現れる変形解析において、本手法を適用させることにより、粘土供試体内部の種々の変形状態(せん断ひずみ・偶応力・間隙水圧の分布等)を把握することにより、メッシュサイズ依存性を回避できることを確認した。勾配依存理論については、粘塑性体積ひずみの二階空間勾配項を弾粘塑性構成式に加え、勾配項にかかる係数を変化させることにより、粘塑性体積ひずみをコントロールし、その結果、変形の集中の度合いを制御できる(せん断帯の幅がゼロにならない)ことを確認した。これら二つの数値解析において共通する、材料の持つ特性長さ(例えば粘土粒子の粒径)が、粘土の局所的変形(せん断帯)にどのように関係するかについて詳しく検討するために、今後、走査型電子顕微鏡を改良し、粘土の変形時のせん断帯を観察できるようにする。
金属/化合物半導体系界面の制御と評価

金属/半導体系における界面の形成過程や原子レベルの構造を理解することは、半導体テクノロジー分野での技術改良の点で大変重要である。それ故、この種の界面の研究はここ10年巾広くなされてきている。しかし、上記の系の「半導体」を「化合物半導体」に置き換えてみると、それに関する研究がほとんどなされていないのが分かる。本研究では、金属/化合物半導体系としてSn/InSb(111)Aを選び、その界面系のごく初期を走査トンネル顕微鏡法(STM)を用いて調べた。この系については、今までに反射高速電子回折(RHEED)法、あるいはDV-Xα法という分子軌道計算による研究がなされてきている。しかしながら、Snが基板であるInSb(111)A-2x2表面上のどこに吸着するのかという問いに対しては、STMのような実空間での直接観察法を用いての答えは今までなされないでいた。Sn吸着のための基板であるInSb(111)Aの2x2表面は、約460°Cでのアニールにより清浄化された。STM観察の結果、この(111)A-2x2表面は従来報告されているIn-vacancy buckling構造を持つことが確認できた。たとえば、高バイアス下での観察ではIn-vacancybuckling構造を持つことが確認できた。たとえば、高バイアス下での観察ではIn-vacancy近くの第二層を構成するSbの孤立電子対に対応する像が、また低バイアス下では最表面のInと第二層目のSbがつくる結合性軌道に起因する像が見えた。時折、[112]あるいは[112]方向に垂直な2原子層ステップの存在も観察でき、またこれらの像は電子計数モデルで合理的に解釈できた。当該年度は、本研究補助金により購入したSTM制御用ワークステーションと既存のSTM高温加熱ステージとの接続を行い、表面構造が既に確立されているInSb(111)A-(2×2)清浄表面の観察を通してその装置の性能を評価した。その結果の概要を以下に示す。STM観察は、超高真空中でSb_4分子線を照射しながら、基板温度460°Cに加熱して清浄化したInSb(111)A面を、定電流モード(試料バイアス電圧+1.2V、トンネル電流10pA)の測定条件で行った。得られたSTM像には、(2×2)周期をもつ三回対称の輝点が見られ、(2×2)再配列構造の存在を示唆する。InSb(111)A-(2×2)表面は、Inの空孔が周期的に形成された、In-vacancy buckling modelであることが広く認められている。この表面では、再構成により表面ダングリングボンドが消失し、最表面In原子には非占有軌道が、空孔に近接するSb原子には非共有電子対が存在していると考えられる。したがって、InSb(111)A-(2×2)表面の非占有状態STM像の輝点は、最表面In原子に存在する非占有軌道に、暗部はIn原子の空孔に、それぞれ対応すると言える。以上の結果は、STM制御用に購入したワークステーションとSTM高温加熱ステージとの接続に成功したこと、さらに、原子レベルの分解能をもったSTM観察が可能となったことを示す。走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて、InSb(111)A-(2×2)表面および同表面上へのSn吸着の初期段階を、初めて原子スケールで観察した。得られた結果を以下にまとめる。(1)InSb(111)A表面の加熱清浄化に適切な温度領域は、460°C近傍の非常に狭い範囲(約20°C)である。また、加熱に伴う同表面からのSbの脱離はステップから優先的に生じる。

(2)InSb(111)A-(2×2)表面の原子分解能STM像は、バイアス電圧に依存してその特徴が変化する。これら三タイプの原子分解能像のいずれも、過去に提唱されたIn vacancy buckingモデルに基づき、矛盾無く解釈する事が出来る。すなわち、非占有状態像では最表面In原子の空軌道が、高バイアス占有状態像では空孔に近接した第二層Sb原子の孤立電子対が、低バイアス占有状態像では最表面In原子と第二層Sb原子との結合軌道が、それぞれSTMで観察される。(3)InSb(111)A-(2×2)表面上には、ステップ・エッヂが<112^^->もしくは<1^^-1^^-2>方向に垂直な、三種類の二原子層ステップが存在する。これらのステップに対し「electron counting model」に基づく構造モデルを提唱した。(4)InSb(111)A-(2×2)表面上におけるSnは、テラス上で周期性を持たずに吸着する。また、Sn初期吸着位置は、最表面に形成されたIn空孔位置、第二層Sb原子の直上、最表面In原子の直上の三種類である。これら三つのSn初期吸着位置の内、最表面に存在するIn空孔位置が最も優先的である。以上の結果は、InSb(111)A-(2×2)表面の微細構造および同表面上でのα-Sn薄膜の安定成長機構の解明に関して、重要な知見を与えるものである。
津波による漂流物が建築物に与える衝撃荷重特性と被災規模の定量的評価

平成29年度までの研究成果から、津波漂流物は流体の流れ場の中にあることから、時々刻々と変化する流体との相互作用の影響を考慮する必要があることが明らかとなった。平成29年度に開発した被衝突構造体を解析会を用いた仮想弾性境界で近似したMPS法(以後ハイブリットMPS法と呼ぶ)は、被構造体からの戻り流れを考慮できないという弱点があった。平成30年度は、昨年度までに開発した数値解析法の弱点を克服すべく、次の2つの研究目標を設定した。第1の目標は、昨年度開発したハイブリットMPS法にミラー境界を導入することにより被衝突構造体からの反射流の影響を考慮できる解析法を開発し、その有用性を水素実験結果との比較から明確にする。第2の目標として被衝突構造体ー漂流物ー津波遡上流の3つの連成を統一的に解析できるUnified MPS法(以後UMPS法と呼ぶ)を開発し水槽実験により本解析法の有用性を明確にすることである。最終的に本研究では、丸鋼を用いた水槽実験結果と上記2つの解析法の結果を比較して次のような知見を得た。(1)剛性が高い条件では密度波の伝達が速くなるため計算が安定しなくなることから計算時間刻みを細かくし擬似圧縮率1.0×10-7で計算することで剛性の高い物体の計算を実行できることを確認した。(2)UMPS法の弾性体モデルを用いて衝突実験の再現を行ったところ衝突時間,変位は共に9割程度の再現が可能であり,弾性体モデルで得られた構造物変位と実験剛性を用いてフックの法則より衝突力を求めたところ9割程度の再現できることを確認した。(3)上記の2つの結論より本研究で提案した2つの数値解析法は、津波漂流物による衝衝突荷重を実用上十分な精度で推定できることを明らかにした。平成28年度においては、津波漂流物の発生が顕著となる港湾や津浪条件を選定及び設定するために、津波伝播・津波遡上並びに漂流シミュレーションを実施することで、港湾の脆弱性を明確にし、検討対象港湾を選定する作業を進めながら、プログラム・コードの開発と水槽実験を次のように実施した。A.津波伝搬と漂流物評価(増田)申請者らが有する津波伝搬シミュレーションプログラムを用いて,南海・東南海・東海三連動地震津波を中央防災会議予測レベルで再現し(これは既に実施可能),津波浸水深・津波波高が高く,港湾施設と居住地域が隣接する,あるいはコンテナ埠頭がそれと隣接するなどの地域を選定する作業を実施し、その結果清水港を検討対象港湾として選定した。本研究活動では大学院生と卒研生の研究協力を受けながら,数値計算を実施した。その際,GISソフト(既に利用中)を用いて対象になり得る地域選定のデータベースを構築した。(数値計算とGISによるデータベース構築のためにパソコンを必要とするため購入した。B.MPS-FEMを用いたオイラー・ラグランジュカップリング法の開発(増田、居駒、惠藤)申請者らはMPS法コードだけでなくFEMによる構造解析のインハウス・コードも有している。本FEMコードでは非線形解析や大変形・崩壊解析はできない。まず,MPS法による流体ー漂流物連成系に与えられる壁面上(境界上)での流体圧力または衝突圧力(節点荷重)を元にして,壁面表面の変形に伴う境界変位速度を同時にMPS解析部分とFEM解析部分とで境界条件を接続させる,オイラー・ラグランジュカップリングによる計算システムを構築する為の文献研究を実施した。C.水槽実験(居駒・惠藤)数値計算の検証用データ取得を主たる目的と実験計測システムを構築していくための基礎実験として,津波による物体(剛体)漂流とそれによる衝突荷重(衝撃荷重)計測実験を実施した。検討対象港湾の選定が終了しており、津波伝播シミュレーションの結果を基に港湾津波ハザードマップを作成し、対象港湾の脆弱性が明らかになっている、また、粒子法(MPS法)を用いた津波漂流物による衝突荷重の計算精度が水槽実験結果との比較から検証されている。従って、より合理的な粒子法(MPS法)-有眼要素法(FEM)カップリング手法の本格的な定式化及びプログラム開発の検討を現在行っている。また、数値シミュレーションに必要な基本データ例えば断層パラメータ、対象港湾の地形データ等の収集、作成も同時に実施している。以上により研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。平成29年度としては,津波漂流物-津波遡上流-被衝突構造物の相互干渉を合理的且つ実用的に評価できる数値シミュレーションシステムの構築が主要な目標であり,流体と漂流物は、粒子法(MPS法)でモデル化し、被衝突構造物を有限要素法でモデル化する手法(これを手法Aと呼ぶ)についての定式化及びアルゴリズムを連携研究者も含めて徹底的に議論しその結果、手法Aは、両手法の離散化の解像度を適正なレベルに保つためには数値計算容量及び時間共に過大となり実際の設計等を考えた場合に実用的でないという結論に至った。そこで、我々の研究グループでは、被衝突構造物の要素部材及びその構造的特性を弾性体に限定することにより構造体の変形特性を解析解でモデル化する手法を開発することに決定すると同時にその開発に着手した。この手法では、披衝突構造体を仮想的な弾性境界でモデル化しその解析解をMPS法のアルゴリズムの中に組み込み、津波漂流物ー津波遡上流ー構造物の連成相互干渉効果を弾性変形の範囲内で厳密に考慮できる数値シムレーション手法であり,本手法をMPS・仮想弾性境界カップリング法(MPS・VEB法)と呼ぶことにする。

MPS・VEB法を用いることにより値計算の容量及び時間共に実用的な範囲に収める事に成功した。MPS・VEB法による数値シミュレーションの妥当性を確認するために水槽実験を実施した。水槽実験では、予備実験で厳正に剛性を測定した片持ち弾性梁にコンテナを想定した津波漂流物を衝突ささせ変形量及び衝突荷重を計測し本手法のシミュレーション結果と比較し最大衝突力及び変形量は、実用上問題ない範囲の精度を有していることを確認した。従って、平成29年度の成果実績としては、要素部材の弾性範囲内ではあるが津浪漂流物ー津波遡上流ー構造物の連成相互干渉を適正に評価できる数値シミュレーション法の開発に成功したことである。実績報告から明らかなように要素部材の弾性変形を考慮した衝突荷重を評価することは可能であり、同時に被衝突構造体のMPS法でのモデル化であるがそれに関する開発方針も我々の研究グループ内で明確になっており、評価法の妥当性を検証する水槽実験のノウハウも前年度までに蓄積されている。以上により本研究は、順調に進行していると判断できる。平成29年度までの研究成果から、津波漂流物は流体の流れ場の中にあることから、時々刻々と変化する流体との相互作用の影響を考慮する必要があることが明らかとなった。平成29年度に開発した被衝突構造体を解析会を用いた仮想弾性境界で近似したMPS法(以後ハイブリットMPS法と呼ぶ)は、被構造体からの戻り流れを考慮できないという弱点があった。平成30年度は、昨年度までに開発した数値解析法の弱点を克服すべく、次の2つの研究目標を設定した。第1の目標は、昨年度開発したハイブリットMPS法にミラー境界を導入することにより被衝突構造体からの反射流の影響を考慮できる解析法を開発し、その有用性を水素実験結果との比較から明確にする。第2の目標として被衝突構造体ー漂流物ー津波遡上流の3つの連成を統一的に解析できるUnified MPS法(以後UMPS法と呼ぶ)を開発し水槽実験により本解析法の有用性を明確にすることである。最終的に本研究では、丸鋼を用いた水槽実験結果と上記2つの解析法の結果を比較して次のような知見を得た。(1)剛性が高い条件では密度波の伝達が速くなるため計算が安定しなくなることから計算時間刻みを細かくし擬似圧縮率1.0×10-7で計算することで剛性の高い物体の計算を実行できることを確認した。(2)UMPS法の弾性体モデルを用いて衝突実験の再現を行ったところ衝突時間,変位は共に9割程度の再現が可能であり,弾性体モデルで得られた構造物変位と実験剛性を用いてフックの法則より衝突力を求めたところ9割程度の再現できることを確認した。(3)上記の2つの結論より本研究で提案した2つの数値解析法は、津波漂流物による衝衝突荷重を実用上十分な精度で推定できることを明らかにした。粒子法(MPS法)-有限要素法(FEM)カップリングによる数値計算システムの構築を行う。本計算システムの精度を水槽実験結果との比較考察により検証する。本数値計算システムの計算時間の短縮を図る手法を検討し、その成果を数値計算システムに導入することにより本システムを確立する。本数値計算システムを用いて対象港湾に隣接する危険施設、例えば石油貯蔵タンク等に津波漂流物が衝突した場合を想定した数値シミュレーションを実施し、施設の被害状況を明らかにすると同時に2次被害の可能性に関して考察する。
パーキンソン病の視覚性錯認知出現機序に関する神経心理学と脳科学による検証

パーキンソン病(PD)が視覚機能障害を引き起こす報告はあるが,PDの視覚機能障害が遂行機能障害に関係なく,視覚知覚障害によって引き起こされるかどうかはまだ明らかになっていない.更にPDの視知覚障害と関連した神経機序も示されていない.本研究では,明らかな境界線が存在しないのにそこに形が形成されているように知覚処理がされるパターンによる形態知覚処理に着目し,テクスチャーの違いや主観的輪郭を刺激とした課題を作成した.平成30年度は,18 F-フルオロデオキシグルコース陽電子放出断層撮影法(FDG-PET)を使用してPD患者の安静時局所脳グルコース代謝を測定した結果とパターンによる形態知覚処理課題においてPD患者群で有意に低下していた刺激の成績との相関関係を解析した.結果,FDG-PETイメージングにて交差線対の識別能力の低下は,右後下側頭回,腹側視覚ストリームにおける外側後頭複合体(LOC)に対応する領域における代謝率の低下と有意に相関していた。また,Kanizsa型の主観的輪郭の形態知覚処理能力の低下は,右後下側頭回とLOCの一部の領域における代謝率の低下と有意に相関していた.これらの所見は,PD患者がLOCの機能不全によるパターンによる形態知覚処理の障害を特徴とした視知覚障害有していることを示した.予定していたFDG-PETイメージング研究の解析が実施できた.今後,公表に向けた準備にを進めていく必要がある.最終年度は,現在の研究成果の公開と錯綜図認知課題の標準化に向けたデータ収集を実施する予定.パーキンソン病の認知機能障害は,運動機能障害と同様に本人の社会生活を営む上での活動制限や参加制約を引き起こし,本人やその家族の生活の質の低下につながっている.そのパーキンソン病の認知機能障害のひとつとして視覚認知の障害があり,認知症発症との関連も示唆されており視覚認知障害の要因を明らかにし,適切なリハビリテーション方法を開発することが必要である.そのため,本研究では,パーキンソン病の視覚認知障害である視覚性錯認知の出現するメカニズムを解明することを目的とした.平成29年度の研究では,パーキンソン病による視覚性錯認知の出現と関連が予想される視覚腹側経路の視知覚機能を測定できる課題を作成し,パーキンソン病患者と健常対象者から取得したデータの解析を行った.作成した課題は,明らかな境界線が存在しないのにそこに形が形成されているように知覚処理がされるパターンによる形態知覚処理に着目し,テクスチャーの違いや主観的輪郭を刺激とした課題であり,パーキンソン病による運動機能障害等の影響を最小限とするために刺激への反応時間を測定するのではなく刺激に対する正誤を基に刺激提示時間を調節することですることで知覚処理ができる提示時間を測定できるように開発した.取得したデータを解析した結果,パーキンソン病患者の課題成績は,と健常対照群の課題成績と比較すると,提示された刺激の一部においてパターンによる形態を知覚するために必要な提示時間が延長していることが明らかになった.この結果は,パーキンソン病患者の視覚腹側経路のパターンによる形態知覚処理の低下が示唆された.現在までに作成した課題データの取得と解析が済んでおり,次年度に向けた準備が順調に進んでいる.パーキンソン病(PD)が視覚機能障害を引き起こす報告はあるが,PDの視覚機能障害が遂行機能障害に関係なく,視覚知覚障害によって引き起こされるかどうかはまだ明らかになっていない.更にPDの視知覚障害と関連した神経機序も示されていない.本研究では,明らかな境界線が存在しないのにそこに形が形成されているように知覚処理がされるパターンによる形態知覚処理に着目し,テクスチャーの違いや主観的輪郭を刺激とした課題を作成した.平成30年度は,18 F-フルオロデオキシグルコース陽電子放出断層撮影法(FDG-PET)を使用してPD患者の安静時局所脳グルコース代謝を測定した結果とパターンによる形態知覚処理課題においてPD患者群で有意に低下していた刺激の成績との相関関係を解析した.結果,FDG-PETイメージングにて交差線対の識別能力の低下は,右後下側頭回,腹側視覚ストリームにおける外側後頭複合体(LOC)に対応する領域における代謝率の低下と有意に相関していた。また,Kanizsa型の主観的輪郭の形態知覚処理能力の低下は,右後下側頭回とLOCの一部の領域における代謝率の低下と有意に相関していた.これらの所見は,PD患者がLOCの機能不全によるパターンによる形態知覚処理の障害を特徴とした視知覚障害有していることを示した.予定していたFDG-PETイメージング研究の解析が実施できた.今後,公表に向けた準備にを進めていく必要がある.今後は,パーキンソン病の視覚性錯認知の出現と関連した神経基盤を明らかにする研究に着手する予定である.最終年度は,現在の研究成果の公開と錯綜図認知課題の標準化に向けたデータ収集を実施する予定.次年度使用額が生じた主な理由として平成29年度に予定していた脳画像解析に必要な備品の購入を平成30年度に変更したことが挙げられる.平成30年度に脳画像解析装置を購入して研究を進めていく予定である.平成30年度に購入予定であった,刺激提示装置の追加購入を行わず実施したことがあげられる.最終年度は,研究成果の公開に向けた論文執筆や投稿にかかる費用への使用と錯綜図認知課題の標準化に向けて,刺激提示装置を購入および研究協力者への謝金に使用する予定である.
局所性ジストニアにおける神経伝達異常の解明-ドパミン系とアデノシン系に注目して

局所性ジストニアの病態を解明して、治療法の開発につなげるため、ポジトロンCTとMRIによる脳画像を検討した。原発性眼瞼痙攣(EBS)患者では健常者に比べ線条体のドパミンD_2受容体密度が減少、視床における脳ブドウ糖代謝が羞明のある場合に亢進、アデノシンA_1受容体密度には有意な変化はなく、一次運動感覚野の顔面領域における脳灰白質密度が重症度と罹病期間に相関して増加しており、脳における機能異常のメカニズムが明らかとなった。【背景及び目的】原発性眼瞼痙攣(EBS)は不随意な眼輪筋の収縮を特徴とし、局所ジストニアに属すると考えられている。その発症機序はいまだ明らかになっていないが、大脳基底核の関与が推測されている。大脳基底核は随意運動遂行時の筋トーヌスの調整や反射性筋収縮のコントロールに関与していると考えられている。我々は大脳基底核におけるドパミン神経伝達系とアデノシン神経伝達系に着目して、ジストニアの発症機序における両伝達系の関与を明らかにすることを計画した。今年度は、ポジトロン断層法(PET)を用いて基底核に存在するドーパミンD_2受容体密度の原発性眼瞼痙攣患者における変化を調べた。【方法】内服薬による治療を受けたことのないEBS患者群9例(男性2例、女性7例平均年齢53.7歳)および正常群9例(男性2例、女性7例平均年齢53.3歳)を対象とした。[^<11>C]racloprideとPETにより脳内ドーパミンD_2受受容体密度を測定し、比較した。【結果】原発性眼瞼痙攣患者群において、両側の線条体各部位(尾状核、被殻前部、被殻後部)でドーパミンD_2受受容体密度が健常群に比べ10-11%低下していた。【考察】EBSの発症機序として瞬目の中枢制御に関与する大脳皮質-基底核-視床ループの機能異常が推測されている。本研究によりドーパミンD_2受容体密度の低下に関連した瞬目反射抑制メカニズムの変化がEBS発症の一因となっている可能性が示唆された。神経薬理学的知見からは、10%程度の受容体密度変化自体、それ単独では病態の根本的原因となりえないと考えられる。従ってD_2受容体の変化は複数からなるジストニアの発症素因群のうちの一つと考えるべきであろう【背景及び目的】原発性腹瞼痙攣(EBS)は不随意な眼輪筋の収縮を特徴とし、局所ジストニアに属すると考えられている。今年度は、ポジトロン断層法(PET)を用いて基底核に存在するアデノシンA_1受容体密度の計測を進めると共に、既に取得したFDG-PET画像を用い、EBSに頻度高く伴う羞明症状と脳ブドウ糖代謝の関連を解析した。【方法】内服薬による治療を受けたことのないEBS患者群22例(羞明を伴う例:P群11例、羞明を伴わない例:NP群11例)および正常群44例を対象とした。脳ブドウ糖代謝の各群における相違を統計画像法(Statistical Parametric Mapping : SPM2)を用いて解析した。【結果】健常群と比較したときP群では両側視床の代謝亢進(P=0.002)が、NP群では上丘の代謝低下(P=0.005)が検出された。【考察】EBSの発症機序として基底核回路の機能異常があり、視床の代謝亢進として検出できることを既に我々は見いだしていたが(Suzuki J Neurol 2007 ; 254 : 890)、上丘の代謝低下を伴うEBSの一群が存在すること、EBSは羞明症状の有無によりその病態が異なる可能性が示唆された。EBSは機能的に単一の疾患ではなく複数の病態メカニズムが関与している可能性がある。このような病態理解は、今後の治療法の開発に役立つと期待される。今年度は、アデノシン受容体評価診断薬

^<11>C-MPDXとポジトロン断層法(PET)を用いて基底核に存在するアデノシンA_1受容体密度について検討した。【方法】内服薬による治療を受けたことのないEBS患者14例(男女各7名、年齢48.9±8.8歳)および健常者(HC)9例(男性2名女性7名、年齢51.4±4.6歳)を対象とした。PET検査は^<11>C-MPDX約300MBq投与後より60分間のダイナミック収集を行い、無採血Logan graphical analysis法により小脳を参照部位としてアデノシンA_1受容体密度を計測し、線条体に関心領域を設定し、患者軍と健常軍を比較した。【結果】EBS群とHC群で線条体のアデノシンA_1受容体密度に有意な違いは検出されなかった。【考察】EBSの発症機序として基底核回路の機能異常があり、視床の代謝亢進があること(Suzuki J Neurol 2007;254:890)、ドパミンD_2受容体密度の低下があることをこれまでに報告してきた(Horie Acta Neurol Scand 2009;119:49)。アデノシンA_1受容体について今回の検討ではEBS病態への明らかな関与を見いだすことはできなかった。今後ドパミンD_2受容体と拮抗関係にあるアデノシンA_<2A>受容体についても検討したい。
ベニコウジエキスの安全性評価：標準化および医薬品との相互作用を中心に検討

ベニコウジには紅麹菌(Monascus purpureus)が産生する複数のモナコリン類が含まれており、それらはコレステロール合成の律速酵素であるHMG-CoA還元酵素の阻害作用を有することから、ベニコウジはコレステロール低下作用を期待し、世界中で健康食品素材として使用されている。しかし、ベニコウジには医薬品成分として認められているロバスタチン(モナコリンK)やカビ毒であるシトリニンが含まれている場合があり、それらの成分が原因と考えられる筋損傷や肝障害等の健康被害事例もある。ベニコウジはその含有成分や含有量が標準化されておらず、製品ごとにばらつきがある。また、その含有量が表示されていないことも多く、それらが安全性評価を困難にする要因となっており、製品規格の標準化が急務である。そこで、本研究では、まず、ベニコウジ製品の標準化に向け国内外で販売されているベニコウジ含有健康食品中ロバスタチン(モナコリンK)やシトリニン量を測定し、その実態を把握することを目的とした。本年度は試料前処理方法および分析方法の検討を実施した。ベニコウジ中有効成分であるモナコリン類は複数存在するが、ベニコウジ中モナコリン類の90%程度を占めるモナコリンKおよびKAを選択し、それらはHPLC-UV法で、カビ毒であるシトリニンはHPLC-FL法で既報に従い分析条件を設定した(Li YG et al. J Pharm Biomed Anal 2004, Avula Bet al. J Pharm Biomed Anal 2014, Wu CL etal.JAOACInt 2011)。次年度は国内外で販売されているベニコウジを利用した健康食品(20種程度を予定)を、店頭またはインターネットで購入し、実際に製品中成分を分析する。交付申請書に記載した研究実施計画に従い、分析条件の検討を行った。製品分析に用いるHPLCの経年劣化による不具合があり、機器の調整に時間がかかり、分析条件の検討が遅れていたが、おおむね当初の予定どおり進展している。今後の研究も研究実施計画に従い実施する予定である。次年度は国内外で販売されているベニコウジを利用した健康食品(20種程度を予定)を、店頭またはインターネットで購入し、本年度検討した測定方法を用いて製品中ロバスタチン(モナコリンK)やシトリニンの分析を実施する。その後、ベニコウジの肝薬物代謝酵素に与える影響をその投与濃度や投与期間を考慮し、詳細に検討する。さらに、in vivo実験により得られた結果をもとに、医薬品との相互作用を検証する。当初、本年度に予定していた製品分析を次年度に変更したため、次年度使用額が生じた。次年度は本年度の残額を用いて、国内外のベニコウジ含有健康食品を購入し、検討した測定条件において製品分析を行う。その後、ベニコウジの肝薬物代謝酵素に与える影響を検討するために必要な消耗品を購入する。
幼児を持つ母親の歯科保健行動と歯周状況について(新しい歯周疾患評価法による地域集団の把握)

厚生省は,老後も豊かな食生活を維持することを目標に,80歳で少なくとも20本の歯を残そうという8020運動を提唱した。しかし,その要とも言える母子歯科保健については,乳幼児や一部の妊産婦と対象をした報告が多く,健康教室等に参加しない母親の口腔内状態やブラッシング行動に関する研究はほとんど行われていない。そこで,本研究では,母親の地域集団レベルでの実態を把握することを目的とし,受診率が比較的高い1歳6か月児健康診査に同伴した母親を対象として,歯周健診(口腔評価指数ORIを判定基準とする)と質問紙調査(歯科保健に対する認識の程度を評価する歯科保険行動目録HU-DBIを用いる)を行った。また,同時に,得られデータをもとにして,調査基準として用いたORIとHU-DBIの関連性についての検討を行い,以下のような結果を得た。1.母親の歯周状態については,ORIの判定基準で“特に良好(+2)"と認められた者は10.6%に過ぎず,“不良(-1,-2)"と判定された者は26.6%に達した。つまり,口腔に対する自己管理の不充分な母親が多いと思われる。2.母親のHU-DBIの平均値は4.92であった。個々の質問項目については,母親全体の43%は「老人になったら入れ歯になるのも仕方のないことだと思う」と答え,73%が「歯の治療は痛くなってから行く」と答えるなど,歯の健康に対する考え方や態度は消極的なものであった。3.ORIとHU-DBIとの間に相関係数の有意性が確認された(p<0.001)。しかし,得られたデータからの抽出実験を行ったところ,標本が小さい場合,ただ一回の調査で相関係数の有意性が認められたとしても,その信頼性に問題があることが示された。
保存性3'非翻訳領域を持つXRKHD3の神経組織における機能解析

本研究は初期発生におけるRNA制御マカニズムの一端を明らかにすることを目的としてアフリカツメガエル胚神経板に発見するRNA結合タンパク質XRKHD3の機能解析を行った。注目すべきことにXRKHD3の3'UTRには800塩基にわたり脊稚動物間で高度の保存された領域(3'LCUと命名)が存在したことから、XRKHD3はRNA結合ドメインにより標的RNAを制御するとともに、自身のmRNAも3'LCUを介して何らかの因子に制御されることが予想され、RNA制御を理解するうえで非常に興味深い因子である。まずXRKHD3の発生過程における役割を調べるためXRKHD3の過剰発現、機能損害実験を行った結果、XRKHD3は神経板の前後軸形成と中胚葉形成に影響を与えることが明らかになった。次に3'LCUの機能を明らかにするため、GFPレポーター解析を行った結果、3'LCUが存在するとmRNAの分解促進と翻訳促進の両方をうけることが明らかになった。このときXRKHD3を共注入するとレポーターmRNAの分解が促進されたことから、XRKHD3は3'LCUを介して自身のmRNAの分解に働くことが示唆される。これらの結果からXRKHD3はmRNAの分解に働くことを予想し、次に標的RNAの探索のためマイクロアレイによるディファレンシャルスクリーニングを行った。標的RNAの同定は進行中であるが、現在までの所、XRKHD3はFGFシグナルを制御していることがあきらかとなっている。以上の結果から、XRKHD3は3'LCUにおける制御によって自身のmRNA量と翻訳量が決定され、それによって決定されたXRKHD3のタンパク質量に従ってFGFシグナル量が制御されて正常な前後軸形式や中芭胚葉形成を促すと考えられる。本研究では、初期神経発生における分子メカニズム明らかにするため、アフルカツメガエル胚神経板に発現するXRKHD3の機能解析を行っている。本研究は、RNA結合タンパク質と予想されるXRKHD3によるRNA制御と、XRKHD3の脊椎動物間で高度に保存された3'UTRに注目しているところに特徴があり、これまでに以下の様な結果を得た。1,XRKHD3は神経板の前後軸の形成に関わるXRKHD3の発生過程における機能を調べるため、XRKHD3を過剰発現、機能阻害した胚において、神経板における各種マーカーの発現変化を調べた。その結果、過剰発現胚では後方のマーカーであるXcad3の発現が減少し、機能阻害胚では前脳・中脳マーカーであるOtx2など前方に発現する遺伝子の発現が減少した。このことからXRKHD3は何らかのRNAを制御することで神経板における前後軸の形成に関わることが示唆された。現在、XRKHD3が標的とするRNAを網羅的に解析するためマイクロアレイを行うことを予定している。2,XRKHD3は自身の発現抑制に関わることが示唆されるXRKHD3の3'UTRには、800bpの長さにわたって脊椎動物間で高度に保存された領域が存在する。この領域に注目し、発生制御における3'UTRの役割を調べることを目的として解析を行った。まず、この領域をGFPにつないだレポーターコンストラクトを作成し微量注入したところ、この領域はmRNAの分解を促進することが分った。さらにこの時、RKHD3自身を共注入すると分解が強く促進されたことから、RKHD3は3'UTRを介して自身の分解に働くことが示唆された。この結果と対応して、RKHD3の機能阻害により自身のmRNA量が上昇することを見いだした。現在、RKHD3の抗体を作成して、このmRNAの分解がタンパク質量の変化にどのように寄与し、発生制御に関わるのか検討することを予定している。
紫外光長波長域における光化学反応

対流圏オゾンの寿命を決めているラジカルの一つであるBrOの大気化学反応のうち、Br+O_3→BrO+O_2(反応1)の反応速度定数を測定するため、Cavity Ring-Down長光路吸収分光法を開発した。反応容器内に大気圧の窒素、微量の臭素およびオゾンを流した。臭素を532nmで光分解してBr原子を生成し、反応1により生成してくるBrO濃度の時間変化を追跡した。生成BrO濃度は10^<12>cm^<-3>オーダーであった。BrOのA-X(7,0)バンドのスペクトルを測定したところ、文献のスペクトルと一致していた。得られた反応1の速度定数は、4x10^<-12>cm^3/molecule・sであった。文献値とくらべ約3倍大きな値となった。臭素の光分解とBrOのプローブのタイミングを更に遅くしていくと、BrO濃度の減衰を観測することができた。この減少はBrO+BrOなる自己再結合反応とみなして、その速度定数を計算すると、1.9x10^<-12>cm^3/molecule・sが得られた。従来報告されているBrOの再結合反応速度定数には2種類あって、BrO+BrO→2Br+O_2(反応2)が2.62x10^<-12>cm^3/molecule・sで、BrO+BrO→Br_2+O_2(反応3)が3.06x10^<-13>cm^3/molecule・sである。測定はO_3過剰条件で行われたので、反応2で生成するBrは反応1によりすぐさまO_3と反応しBrOを再生する。そのため観測されたBrO減少の速度定数は反応3の速度定数と等しくなる。我々の値は文献値より約-6倍大きな値であった。
糖尿病における心・腎線維化機序に関わる新規骨髄由来細胞の同定と解析

全身GFP発現マウスの骨髄を野生型B6マウスに移植し,一側尿管結紮(UUO)を行うことで腎線維化モデルを作成した.心,腎に浸潤したGFP+CD45+Sca1+細胞に着目し,Fibroblastsとの共培養やCOL-GFPマウスを用いた骨髄移植による検討にて,CD45+Sca1+細胞の線維化誘導能とコラーゲン産生能を確認した.またCD45+Sca1+細胞よりRNAを抽出し,Genechipによる遺伝子発現解析を行った.共培養とフローサイトメトリーによる検証を経て,CD45+Sca1+細胞の中に更なる亜集団が存在することを示した.この細胞群はヒト末梢血にも存在し,腎機能の増悪に伴って増加した.ストレプトゾトシン腹腔内投与および一側尿管結紮(UUO)による糖尿病性腎症モデルを作成する前段階として,UUOモデルでの解析を行った.全身GFP発現マウスの骨髄をB6マウスに移植後に,UUOを行うことで骨髄移植+腎線維化モデルを作成した.経時的に体重測定,tail-cuff法による血圧測定,24時間蓄尿によるアルブミン尿定量および心エコーによる心機能評価を行った.線維化は,I型コラーゲンα1鎖のmRNA発現,組織のアザン染色およびハイドロキシプロリン法にて評価した.その結果,UUO群において,control群と比較して腎線維化が増悪することが示された.次に,心,腎におけるGFP陽性細胞の浸潤を,免疫染色およびフローサイトメトリーにて確認した.まずCD31との二重染色によって,GFP陽性細胞が血管内ではなく組織に浸潤していることを確認した.またI型コラーゲンとの二重染色にて,GFP陽性細胞が,線維化の強い部位に集積していることも確認した.したがって,このGFP陽性細胞が線維化を促進もしくは抑制することが推測された.フローサイトメトリーによる解析にて,GFP陽性細胞がCD45を発現していることを確認した.またCD3,CD11c,CD19,CD34,F4/80,CCR2,CCR7,CXCR4抗体等を用いて,同細胞のキャラクタリゼーションを解析した.その結果,CD45陽性かつ幹細胞マーカーも陽性となる細胞クラスターを同定した.ストレプトゾトシンを用いた糖尿病性腎症モデルを作成するに先立ち,骨髄移植+UUOモデルの実験を繰り返し行った.心,腎からの細胞単離,シングルセル化およびフローサイトメトリーにおける抗体濃度の設定に時間を要したが,CD45陽性で幹細胞マーカーも陽性となる新規の細胞クラスターを同定した.ストレプトゾトシン腹腔内投与および一側尿管結紮(UUO)による糖尿病性腎症モデルを作成する前段階として,UUOモデルでの解析を行った.その結果,線維化に関連する重要な細胞群が同定されたため,研究を継続した.全身GFP発現マウスの骨髄を野生型B6マウスに移植し,UUOを行うことで骨髄移植(BMT)+腎線維化モデルを作成した.次に,心,腎に浸潤したGFP陽性細胞の表面マーカーをフローサイトメトリー(FCM)にて解析し,CD45陽性かつMousestem cell antigen-1 (Sca1)も陽性となる細胞群(CD45+Sca1+細胞)に着目した.I型コラーゲン遺伝子プロモーターの下流にluciferase遺伝子をつないで過剰発現させたトランスジェニックマウス(COL-LUCマウス)より樹立したmouse embryonic fibroblasts(MEFs)と,ソーティングにて得られたCD45+Sca1+細胞を共培養したところ,CD45+Sca1+細胞に線維化誘導能があることが判明した.またI型コラーゲン遺伝子プロモーターの下流にGFP遺伝子をつないで過剰発現させたトランスジェニックマウス(COL-GFPマウス)を用いたBMTによる検討では,CD45+Sca1+細胞自身にコラーゲン産生能もあることが示された.次に,CD45+Sca1+細胞よりRNAを抽出し,Genechipによる遺伝子発現解析を行った.MEFsとの共培養とFCMによる検証を経て,CD45+Sca1+細胞の中に更なる亜集団が存在することを示した.この細胞群はヒト末梢血にても存在し,腎機能の増悪に伴って増加した.本研究にて,線維化に関連する新規骨髄由来細胞の同定に成功した.線維化メカニズムの新たな視点として今後も研究を推進する.全身GFP発現マウスの骨髄を野生型B6マウスに移植し,一側尿管結紮(UUO)を行うことで腎線維化モデルを作成した.心,腎に浸潤したGFP+CD45+Sca1+細胞に着目し,Fibroblastsとの共培養やCOL-GFPマウスを用いた骨髄移植による検討にて,CD45+Sca1+細胞の線維化誘導能とコラーゲン産生能を確認した.またCD45+Sca1+細胞よりRNAを抽出し,Genechipによる遺伝子発現解析を行った.共培養とフローサイトメトリーによる検証を経て,CD45+Sca1+細胞の中に更なる亜集団が存在することを示した.この細胞群はヒト末梢血にも存在し,腎機能の増悪に伴って増加した.今回同定した新規の細胞クラスターが,糖尿病状態で線維化にどのような影響を及ぼすかを検討する.フローサイトメトリーによる表面マーカーの検討および線維芽細胞との共培養による線維化誘導能の評価を行う.くわえて,siRNA,中和抗体もしくは阻害薬を用いてサイレンシングを行い,線維化に対する影響を評価する.腎臓内科
自己同期現象の学理と機械システムへの応用に関する研究

複数の非線形自励振動子が結合された系に生じる自己同期現象について,その発生メカニズムをはじめとした物理特性の解明および自己同期現象を利用した手持ち振動工具の開発の2つの研究課題に関して実験と数値計算の両面から検討した.まず,クーロン摩擦力に起因してスティック・スリップ振動が発生する振動子を2個,質点を介して結合したモデルにおいて,質点の質量の変化にともない振動子間の個体差に対する同期の発生範囲が変化することを確認した.この質量を最適値に設定した場合には,両振動子間に質点が存在せず,2個の振動子を直接結合した従来のモデルに比べて,非常に大きな振動子間の個体差に対して同期が生じることを明らかにした.このような現象が生じる理由について振動子間のエネルギー移動の観点から調べた.その結果,振動子間の個体差が増大しても両振動子が殆ど同じ振動振幅で運動するような同期振動が生じる場合に上記の現象が観測されることを示した.また,同期が発生限界となる条件を近似的に導出し,その条件の妥当性を数値計算との比較によって確認した.一方,振動ランマ(手で把持して使用するタイプの振動工具の一種)に向けた同期振動発生機構の開発を行った.本年度は,実際の工具の使用状況を鑑み,地面を打撃するために機構の大型化,ならびに工具と地面との接触状況について調べた.機構を地面に設置した場合にも,目的の設計指針を満足する理想的な同期振動が発生することを確認した.また,新たな応用例として,削岩機への応用を試みた.まず,基本的なモデルを考案し,そのモデルで発生する自己同期現象を高精度に解析可能な数値解析手法を整備した.そして,このモデルにおいても理想的な同期振動を実現可能であることを数値的に確認した.以上のような結果が得られたことから,自己同期現象を機械システムに応用することの意義の一端が示されたものと考える.機械システムおいてよく見られる,クーロン摩擦力によってスティック・スリップ振動が生じる非線形自励振動子を2個,ばね要素で直接結合した力学モデルを考案し,発生する自己同期現象に関して検討した.まず,自己同期現象の発生メカニズムを解明するため,結合要素を介して起こる振動子間のエネルギー移動を定量的に調べた.そして,振動子間における適切なエネルギー授受が自己同期現象の発生メカニズムであることを示した.また,本モデルでは,自己同期現象は振動子の特性が殆ど同じ場合に限り発生するという特徴を確認した.そこで,振動子間の個体差と同期の発生領域について検討するため,本モデルの結合部に自由度を付加する目的で質点を設置することによって,振動子間の結合形態を変更した力学モデルを新たに考案した.質点の質量を変化させると,同期の発生領域が変化することを数値的に示した.次年度は,このような特徴について実験的に示すとともに,その物理的要因について検討する予定である.自己同期現象の機械システムへの応用を目指して,手で把持して使用するタイプの振動工具に向けた同期振動発生機構を開発した.その基本モデルとして,直流モータと不釣合いおもりからなる非線形自励振動子を搭載した2振動子衝突モデルを考案し,その有効性について解析と実験の両面から検討した.2振動子衝突モデルで発生する自己同期現象の中に,振動工具に適する振動パターンを持つ同期解が自律的に発生することを確認するとともに,自己同期現象を機械システムに応用することの意義の一端を示した.次年度は,実機へのスケールアップ,ならびに機構で発生する振動が人体に伝播することによる影響について定量的に評価する予定である.複数の非線形自励振動子が結合された系に生じる自己同期現象について,その発生メカニズムをはじめとした物理特性の解明および自己同期現象を利用した手持ち振動工具の開発の2つの研究課題に関して実験と数値計算の両面から検討した.まず,クーロン摩擦力に起因してスティック・スリップ振動が発生する振動子を2個,質点を介して結合したモデルにおいて,質点の質量の変化にともない振動子間の個体差に対する同期の発生範囲が変化することを確認した.この質量を最適値に設定した場合には,両振動子間に質点が存在せず,2個の振動子を直接結合した従来のモデルに比べて,非常に大きな振動子間の個体差に対して同期が生じることを明らかにした.このような現象が生じる理由について振動子間のエネルギー移動の観点から調べた.その結果,振動子間の個体差が増大しても両振動子が殆ど同じ振動振幅で運動するような同期振動が生じる場合に上記の現象が観測されることを示した.また,同期が発生限界となる条件を近似的に導出し,その条件の妥当性を数値計算との比較によって確認した.一方,振動ランマ(手で把持して使用するタイプの振動工具の一種)に向けた同期振動発生機構の開発を行った.本年度は,実際の工具の使用状況を鑑み,地面を打撃するために機構の大型化,ならびに工具と地面との接触状況について調べた.機構を地面に設置した場合にも,目的の設計指針を満足する理想的な同期振動が発生することを確認した.また,新たな応用例として,削岩機への応用を試みた.まず,基本的なモデルを考案し,そのモデルで発生する自己同期現象を高精度に解析可能な数値解析手法を整備した.そして,このモデルにおいても理想的な同期振動を実現可能であることを数値的に確認した.以上のような結果が得られたことから,自己同期現象を機械システムに応用することの意義の一端が示されたものと考える.
国民性に関する意識調査データに基づく-文化の伝播変容のダイナミズムの統計科学的解析-

本研究の主目的は、以下1、2の通りであった。1.文明の伝播変容のダイナミズム解明のために、海外各所の「日系人・非日系人と日本人」の意識の国際比較に関する既存のデータの収集と整理を行い、「米国・西海岸の日系人の標本調査」を遂行する。2.我々が収集してきた意識の国際比較調査データを世界へ一般公開するために、データ・ベースの作成・整備と実践的検討を行う。本年度は、3ヵ年計画の総まとめとして、上記2の作業を進める一方で、1のデータ解析を中心として、文化の伝播・変容に関する総合報告する作業を遂行した。データ・ベースについては、(財)日本世論調査協会との協力により、ホームページ上に国民性に関する国際比較調査データを公開する作業を推進し、本研究の調査データも、これに沿った形での公開を検討し、近く公開実施が予定されている。日系人調査データの分析に関しては、既存のハワイやブラジルにおける日系人調査データを含めた国際比較調査データとの比較、検討の中で、例えば日本人や日系人に固有の人間関係のあり方や、宗教意識が解析された。前者については、「義理人情尺度」を構成することにより、日欧米の各国の中で、日本人・日系人固有の側面が把えられることが確認された。後者の宗教意識については、日本人は信心をしている者は1/3程度であるが、信心していない者も「宗教心は大切」と回答する安定した傾向が長年知られていたが、ハワイ、ブラジルとともに、米国西海岸の日系人においても同様の傾向が明確に観測された。さらに、日系人の中でも、2世と3世以上の世代間の変容があるようだが、より定量的には、今後、多くの複雑な要素を考慮した慎重な分析が必要である。特筆すべき点として、日系人が質問に回答する際、時には「米国人一般の集団」、時にはその中の「日系人の集団」を準拠とする認知的枠組の二重構造があることが判明した。本プロジェクトは、以下a),b)に重点がある。a)文明の伝搬のダイナミズム解明のための海外の各所の「日系人・非日系人と日本人」の意識の国際比較に関する既存データの収集と整理、及び未調査の「カリフォルニア日系人・非日系人の標本調査」b)データを世界へ公開するための「意識の国際比較調査データ・ベースの作成・整備と実践的検討」平成10年度は、上記a)を中心として、計画を遂行した。4月-8月既存の資料の検討と再分析を進める。特に、前年度遂行した日米オムニバス調査のデータ分析をし、調査項目の選定を進めた。9月-1月米西海岸日系・非日系人調査を実施(現地の調査代理機関に委託)。調査対象:18才以上のシアトル及びサンタ・クラーラ在住日系人調査法:ワシントン州キング郡とカリフォルニア州サンタ・クラーラ郡の日系人名簿に基づく無作為抽出法による標本調査で、訪問面接法により、質問票に基づいた聞き取り調査を遂行した(米側の調査機関NDPCが遂行した)。調査項目:「日本人、米国人、日系人固有の側面、日米共通の側面」を明らかにするように選定した。特に、人間関係、宗教、信頼感、不安感、家庭、健康、政治、生活満足度、諸々の社会意識、さらにリーダシップに関する項目等。12月吉野、山岡が訪米し、現地研究者から本調査研究に関するレヴューを受けた。1月データ・クリーニングと調査票のデータ入力(調査代理機関)。2ー3月集計分析報告作成。a)文明の伝搬のダイナミズム解明のための海外の各所の「日系人・非日系人と日本人」の意識