hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
栄養状態を反映する発現バイオマーカーの体系的作出と利用

前年度までに、申請者のグループが有するユニークな技術(スマートインキュベータ、低コスト多検体RNA-Seq、統計モデリング・機械学習)を駆使しつつ、イネ、ネギ、タバコを材料として、約2500サンプルのRNA-seqデータの取得と、それらのデータを用いた解析によって、根からの直接吸収量と菌根菌を経由した吸収量のそれぞれのリン量などに対する発現マーカーの作出を行った。また、これらの解析の過程で、発現マーカー作出のための新規データ解析手法を開発した。今年度は、検証用データを取得し、吸収経路別のリン量マーカーの精度の評価を行った。また、独自に開発した手法により、遺伝子ごとに発現マーカーに寄与する確率を推定し、その確率の高い遺伝子のリストに既知のリン吸収関連遺伝子が含まれていることを確認した。このことから、リストの他の遺伝子に未知のリン吸収機構にかかわる遺伝子が含まれていることが示唆された。また、糖の転流速度を推定するマーカーや、気温など周辺物理環境を推定するマーカーの開発に着手し、プロトタイプを得た。昨年度に取得したイネ、ネギ、タバコのデータの解析を進めるとともに、その結果をもとに、スマートインキュベータを活用して、様々な時刻、気温、光条件下で、窒素、リン条件を変えて栽培した追加サンプルを取得する。それらのサンプルを低コスト多検体RNA-seqライブラリ調整システムに供することで数百サンプル規模の追加トランスクリプトームデータを取得する。また、昨年度より開発に取り組んでいる新規の発現マーカー計算手法のライブラリ化などの整備と、性能の評価を進める。昨年度と今年度のデータをあわせて、特にリンの汎用発現マーカーの試作版を作出する。並行して、野外トランスクリプトームデータを用いて、発現マーカーの利用方法の検討を行う。申請者らのグループではこれまでに圃場のイネ(日本晴/コシヒカリのCSSL、BIL、タカナリ/コシヒカリのCSSL)からえた約4000サンプル分、自然集団のシロイヌナズナ近縁多年草(ハクサンハタザオ)からえた約2000サンプル分のトランスクリプトームデータを蓄積している。これらのデータに発現マーカーを適用することで、野外環境下での栄養状態の推移を推定する。例えば、ハクサンハタザオの2年間の季節変動データから栄養状態の年周変動が明らかにできると期待される。また、イネのサンプルに関しては対応する葉の冷凍サンプルが残っており、窒素量などを測定することも可能である。これらの結果、サンプルを活用し、今後の分子機能解析のターゲットとするべきタイミングを明らかにする。昨年度までにえられたイネ、ネギ、タバコのトランスクリプトームデータの解析を行うことで、汎用発現マーカーの作出と評価を行う。特に、リンに関するマーカーに注力して研究を進める。リンマーカーに関してはその吸収経路を区別して評価可能なことを示唆するデータをすでに得ている。そこで、今年度は吸収経路を区別した評価がどの程度の精度で行えているかを評価する。また、昨年度までに開発してきた、予測性能だけでなく結果の解釈性を高めた発現マーカー計算手法を活用することで、吸収経路特異的リンマーカーの計算に含まれた遺伝子のリストから、各吸収経路に関与する遺伝子の候補を提示し、可能であれば機能解析を行う。
ガレクチンネットワークによるAGE代謝制御機構の解明と診断への応用

ガレクチン3はβガラクトシドのほかにAGEと相互作用することが示唆されていたがその詳細は不明であった。本研究ではガレクチン3が単独でAGEを認識する際のAGEの構造と親和性特性の詳細を明らかにし、さらにガレクチンファミリーの各種AGEに対する詳細な親和性特性を明らかにした。これらの分子間の親和性の差を利用したガレクチンネットワークの存在から、AGEの代謝制御が可能である事を明らかにした。また、これらのガレクチン群を用いたAGEバイオセンシングにおける前処理法を確立した。本研究の進展により各AGE群と関連性の高い疾患の診断におけるガレクチンネットワークを介した応用展開の基盤が形成された。本研究計画の主題は、AGE関連疾患の克服をめざした、ガレクチンネットワークによるAGE代謝制御機構の解明および新規診断法の開発である。ガレクチンネットワークとAGE代謝制御機構の全貌の解明を行うために、様々な分子形態を有するガレクチン群と各種糖鎖群を配置したマイクロチップを作成し、AGE代謝に深く関与しているレクチンや糖鎖の網羅的相互作用解析を展開する。さらにガレクチンネットワークを介したAGE群の詳細な挙動解析を指標としたAGE関連疾患診断用バイオセンサチップの開発を行う。ガレクチン3は、各種AGEのうちカルボキシエチルリジン-AGEと強い相互作用を有する事を既に明らかにしているが、さらに様々な構造を有するAGEとの相互作用解析を行った結果、グリセロアルデヒド-AGEに対し強い相互作用を示す事が示された。また、ガレクチン3は、カルボキシエチルリジン-AGEやメチルグリオキサール-AGEとは相互作用を示さない事から、ガレクチン3は、AGEの糖領域とタンパク質領域の両方のある特定の構造を特異的に認識している事が示唆された。ガレクチン3がAGEのどの領域を優先的に認識しているかについては、グリセロアルデヒド-AGEの糖化領域であるグリセロアルデヒドと、メチルグリオキサール-AGEの糖化領域であるメチルグリオキサールはどちらも炭素数が3であるものの、メチルグリオキサールのケト基や水酸基の数などの化学構造がグリセロアルデヒドのそれとは異なることから、ガレクチン3はこれらの構造の違いを厳密に認識している事が明らかになった。また、解糖系においてメチルグリオキサールは反応副生成物として生成され、解糖系のメインストリームから外れている事から、メチルグリオキサール-AGEはガレクチン3のターゲットとはなり得ないということが示唆された。ガレクチン3が各種AGEのうちカルボキシエチルリジン-AGEと強い相互作用を有する事を明らかにしたが、さらに様々なAGEとの相互作用解析を行った結果、ガレクチン3はグリセロアルデヒド-AGEに対し強い相互作用を示す事が明らかとなった。また、ガレクチン3はカルボキシエチルリジン-AGEやメチルグリオキサール-AGEとは相互作用を示さない事から、ガレクチン3はAGEの糖領域とタンパク質領域の両方のある特定の構造を特異的に認識している事が明らかとなった。ガレクチン3がAGEのどの領域を選択的に認識しているかについては、グリセロアルデヒド-AGEの糖化領域であるグリセロアルデヒドと、メチルグリオキサール-AGEの糖化領域であるメチルグリオキサールはどちらも炭素数が3であるものの、ケト基や水酸基の数などの構造が異なることから、ガレクチン3はこの構造の違いを厳密に認識している事が考えられた。ガレクチン群とAGEの分子認識を解析した結果、AGE群はガレクチン1やガレクチン4に全く認識されなかった。また、メチルグリオキサール-AGEはガレクチン8にのみ認識されたため、ガレクチン8は他のガレクチン群とは異なるAGE排除機構に関与している事が考えられた。ガレクチン3が認識するカルボキシエチルリジン-AGEに対し、ガレクチン9はガレクチン3よりもさらに強い結合で認識する事が明らかとなった。この事から、ガレクチン3とガレクチン9はガレクチンネットワークを構築する事で競合的にAGE排除機構を制御している事が示唆された。最終年度ではこれらのガレクチン群を用いたAGEバイオセンシングにおける前処理法の確立にも成功したため、本研究において各AGE群と関連性の高い疾患の診断におけるガレクチンネットワークを介した応用展開の基盤が形成された。本年度に進めたガレクチン3とAGEに関する親和性解析については、既に学会発表を行っており、論文投稿の準備が進んでいる。また、各種ガレクチンとAGEとの相互作用に関する研究については、ガレクチン3がAGEの糖領域の構造を厳密に認識する事が示され、さらにAGEのタンパク質領域と糖領域の両方を認識することで初めてAGEと相互作用することを初めて見出している。研究を開始して1年が経過したが、次年度の研究計画を展開するための研究結果が上がっており、総じて「おおむね順調に進展している」と考えられる。

糖鎖生物学、糖進化ガレクチン3と各種AGEとの相互作用解析について、AGEの詳細な化学構造と相互作用特性に関するエビデンスを得る事ができたため、今後は当初の計画通り、AGEに付加した糖領域の構造がガレクチン3とAGEの相互作用の阻害物質になりうるか、さらにはAGE受容体複合体形成とガレクチンネットワークとの関係を明らかにしていきたい。また、これらの分子間ネットワークを搭載したマイクロチップを作成することで、AGE関連疾患因子とガレクチンネットワークの挙動解析が可能な診断用マイクロチップへと研究を進展させていきたい。
共存状態を持つ合意形成モデルにおけるネットワークトポロジーの効果

本研究では、ネットワーク構造を通じて相互作用を持つ多要素系を、結合要素系という枠組みに従ってモデル化し、その挙動を解析した。具体的には、ネットワーク上で相互作用を持つ多数の「双安定系」が、秩序相から無秩序相に転移することを示すことや、秩序相での緩和過程において、他の要素との結合の本数が多い要素から順に緩和することを明らかにした。さらに、ネットワーク上の平均場近似を用いた解析により、こうした緩和が生じる理由や、全体の緩和時間のパラメーターへの依存性を示した。また、連続極限を考えることで、秩序相から無秩序相への転移におけるスケーリング則や、十分時間が経過したのちの定常状態について議論した。これを通じて、実世界において普遍的に観測される構造である「スケールフリーネットワーク」を通じて相互作用する多要素系の、典型的な挙動の一つを予言し、スケールフリーネットワークの機能的意義に関する一定の知見を与えた。また、スケールフリーネットワーク上の挙動を端的に理解するために有効であるとされてきた平均場近似が、動的過程にも適用できることを初めて示した。本研究の主眼はあくまで、スケールフリーネットワークの一般的特性の理解にある。しかし、本研究のモデルが、複数のコミュニティが互いに結合している状況を想定した合意形成モデルに類似していることから、実世界の現象の解析に寄与する可能性が潜在しているものと期待される。一つの研究テーマに関して詳しくまとめたが、さらなる発展研究まで及ばなかった点については不満が残るため。一般企業への就職により、本テーマの直接的追求は中断することになるが、当該企業での課題である、複雑ネットワークの理論を用いた市場の分析を通じて、複雑ネットワークが持つ機能的意義の探求を継続する。
青年期の愛着スタイルが個人的ならびに社会的適応性に及ぼす影響

本申請研究では、親密な他者との関係性について論じるに際し、その理論的背景に発達的視座を有する青年・成人期の愛着理論(Hazan & Shaver,1987)の観点から、青年・成人期の愛着スタイル、すなわち、自己ならびに他者への信念や期待が、親密な対人関係に及ぼす影響について検討を行った。その際、回答者本人からだけでなく、その人たちとつながりの深い、友人や母親からもデータを収集することで、個人内ならびに個人間双方の適応性に青年期の愛着スタイルが及ぼす影響について検討した。まず、前年度(平成17年度)に実施した親密な友人関係のペア調査(102組)では、青年・成人期の愛着スタイルが、親密な友人関係における自己認知や本人の関係満足度といった個人的な適応性と関連するだけでなく、友人からの印象(親密な関係における他者認知)や友人関係における双方の関係への評価を考慮した個人間の適応性とも関連することが示された。それらの研究結果をまとめ、「社会心理学研究」に投稿した結果、「青年期の愛着スタイルと友人関係における適応性との関連」という研究タイトルで2007年3月号に掲載された。また、本年度(平成18年度)は、青年期の子どもとその母親を対象とした親子のペア調査(209組)を実施し、青年・成人期における愛着の世代間伝達に関して、当初想定していた仮説モデル、すなわち、"1.母親の愛着スタイル、2.母親の養育態度認知、3.子どもによる母親の養育態度認知、4.子どもの愛着スタイル"というプロセスを辿って愛着の世代間伝達は起こり得るというモデルを支持する結果が得られた。それらの研究結果について、関連学会で発表を行い、また、学術論文としてまとめて、現在、学術論文として、審査付きの学会誌に投稿中である。
極性交互反転電解法によって生成した機能性酸化皮膜と析出するナノ粒子の化学的性状

生体親和性と骨誘導能を向上させるためのチタンの表面処理として,カルシウムとリンを含む酸性の電解液中でチタンを電極として極性を交互に反転させ電解した.極性反転により電解処理するとチタン表面にリンを含んだ酸化皮膜が生成し,その表面にはナノ粒子のリン酸カルシウムが析出した.酸化皮膜の特性とリン酸カルシウムの析出挙動を明らかにした.チタンを電極として,カルシウムとリンを含む酸性溶液中で,極性を交互に反転しながら低電圧で電解する新しい極性交互反転電解法を採用することで,ナノメートルオーダのリン酸カルシウム(CAP)化合物がチタン表面に析出する.この電解処理によって生成した機能性酸化皮膜の構造とナノ粒子のCAP化合物の析出機構を解明することを目的に研究を計画し遂行した.極性交互反転電解法によって生成した酸化皮膜の特性とCAP化合物およびその析出機構から,生体親和性により優れる新しい表面創製を提言する.生体親和性と骨誘導能を向上させるためのチタンの表面処理として,カルシウムとリンを含む酸性の電解液中でチタンを電極として極性を交互に反転させ電解した.極性反転により電解処理するとチタン表面にリンを含んだ酸化皮膜が生成し,その表面にはナノ粒子のリン酸カルシウムが析出した.酸化皮膜の特性とリン酸カルシウムの析出挙動を明らかにした.種々の無機イオンを含む電解液中で極性を交互に反転しながらチタンを陽極酸化処理すると,生成した酸化皮膜中に無機イオンを取り込んだ(ドープ)機能性酸化皮膜がチタン表面に生成する場合がある.どのような無機イオンが酸化皮膜中にドープされるかを種々の電解液を用いて検討した.さらに皮膜の化学的特性と皮膜に析出するリン酸カルシウム(CAP)の結晶とその形態を検討するために,カルシウムおよびリンを含む電解液中でチタンを電極として極性反転による陽極酸化処理をおこなった.その結果,電解液としてリン酸やヨウ素酸ナトリウムの水溶液を使用すると,リンおよびヨウ素が酸化皮膜中にそれぞれドープされることがXPSの分析から分かった.ドープされたこれらの元素は,酸化皮膜の表面では5価イオンであり,皮膜最表面から内部に向かうほど5価のイオンが減少し,代わりにそれらの3価のイオンが出現した,これらのイオンは最表面から酸化皮膜厚さのほぼ半分の深さから検出された.イオンの価数の変化から,陽極酸化の際に酸化皮膜の成長とともにドープされたイオンがチタンに還元されたと考えられる.なお,酸性の電解液よりアルカリ性のそれのほうが酸化皮膜中にイオンがドープされやすかった.析出したCAPの結晶とその形態は,電解液pH3,電流密度100mA/cm^2では平均粒径1,0002,300nmのアパタイトとブルシャイトが,また電流密度50mA/cm^2以下では平均粒径50nmのブルシャイトの粒子が凝集した100200nmの大きさの粒子が析出した.電解液pH2,電流密度100mA/cm^2では,平均粒径130nmのブルシャイト粒子のみが観察された.したがって,電解液のpHおよび電流密度は,析出する結晶相と析出粒子の大きさに影響をおよぼすと考えられる.[研究目的]リン酸カルシウムを溶解した酸性液中で,チタンと白金板を電極とし,極性を交互に反転して電解処理すると,チタン表面に生成した酸化皮膜中にPがドープされ,リン酸カルシウムが析出することがわかった.そこでチタンの表面特性と析出するリン酸カルシウムについて検討した.[材料と方法]Al3B合金とSiウエハーをターゲットとして,鏡面研磨したCP-TiにAl,BとSiをそれぞれスパッタコーティングした.これらを試料とした.リン酸水溶液にハイドロキシアパタイト(HAp)を溶解した電解液を準備し,試料と白金板の間に研磨用バフをはさんだサンドイッチ構造の電極を用意し,この電解液中で,20VDCを10分間印加して電解処理した.この際,電極の極性を1分毎に反転させた.電解処理後,チタンの表面に析出した粉末のX線回折(XRD)をおこなった.さらに,高速フーリエ変換赤外分光光度計(FTIR)とX線光電子分光法(XPS)にて分析した.[結果]XPSの分析からコーティング処理した試料表面には,AlとBおよびSiの酸化物が検出された.しかも,島状に存在していた.XRDから,いずれの試料からもリン酸カルシウムの析出が認められ,HApは低結晶性であった.FTIRから,水酸基とリン酸基およびHPO_4^<2->に帰属するピークが認められた.XPSから求めたCa/P原子比は,1.2-1.5であった.XPSのデプスプロファイルから,酸化皮膜中にはAlとSiがドープされないことが分かった.Bはその結合エネルギ値がP2sのそれとほぼ同じであるため酸化皮膜中へのBのドープは不明であった.以上のことから,Al,BとSiの酸化物がチタンの酸化皮膜上に存在すると低結晶性のCa欠損型HApが析出することがわかった.ハイドロキシアパタイト(HAp)を溶解したリン酸水溶液を電解液として,チタンを極性交互反転電解するとナノ粒子のリン酸カルシウム(CAP)が析出した.チタンを極性交互反転電解する際,チタンを正極または負極としてそれぞれ電解(電解電圧は20VDCとした)した.その際に生成される酸化皮膜とCAPの析出挙動を検討した.

その結果,チタンが正極の場合は,酸化皮膜が生成するがCAPの析出は観察されなかった.表面分析装置XPSを用いて酸化皮膜の化学的特性を解析したところ,酸化皮膜からはTi,O,OH,H_2OとPが検出された.一方,チタンが負極の場合は,チタン上にCAPの析出が認められた.析出したCAPは,電圧の印加時間が短いとブルッシャイト(DCPD)やモネタイト(DCPA)であった.長時間の電圧印加ではHApが同定された,負極の場合,電解液の還元によって生成された水酸化物イオンとリン酸イオンとが反応し,リン酸イオンの化学種が変わり,これとカルシウムイオンとが反応しDCPDまたはDCPAが析出したと考えられた.電圧の印加時間が長いと,最初に析出したDCPDやDCPAはさらにカルシウムイオンと反応し,それらがHApに転化すると推測した.この転化反応は電解液の温度も寄与すると思われた.極性交互反転において負極から正極に反転した場合,析出したCAPがわずかに溶出する可能性が示唆された.以上のことから,チタンの酸化皮膜の生成および電解によっておこる還元反応とがCAPの析出に大きな役割を演じていると推測されたチタンを電極として,CaとPを含む酸性の電解液中で極性交互反転電解をおこなうと電極には酸化皮膜が生成し,電解初期ではBrushite(CaHPO_4・2H_2O,DCPD)とPortlandite(Ca(OH)_2,CH)が析出した.電解時間が長くなると析出したDCPDが消失しHydroxyapatite(Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2,HAp)が生成した.そこで極性交互反転電解作用とHApの生成について検討した.電極が正極の時は電極上に酸化皮膜が生成し,XPS分析からTi,O,OH,H_2OとPが検出された.Pは酸化皮膜の表面側ではP^<5+>,金属側ではP^<4+>またはP^<3+>であり,OとPを含む機能性酸化皮膜であった.電極が負極の時はDCPD,CHとHApが析出した.析出反応を解明するために,チタン電極近傍でSb//Ag/AgCl電極を用いてpHを測定した.その結果,電極が負極の時,電極近傍はアルカリ性となった.電解作用によりOH^-イオンが生成されたためであり,pH指示薬においても確認された.電極が正極の時は電解液のpHに大きな変化はなかった.電解液中のリン酸イオン種は,pHに依存し,電極近傍のpHがアルカリ性になるとその付近ではHPO_4^<2->イオンが増加する.したがって,DCPDが析出しやすくなる.またCa^<2+>とOH^-とが反応しCHが析出した.電解によって生成するOH^-イオンがDCPDやCHの析出に寄与していると思われる.また,電解の初期に析出したDCPDにOH^-イオンが作用し,非晶質のリン酸カルシウム(XRDにより確認した)となり,その後HApを生成する転化反応がHApの析出機構と推測した.転化反応には機能性酸化皮膜も寄与していると思われる.HApの結晶粒子はナノメートルオーダーであった.これは酸化皮膜の半導体的性質が電解時の電流を抑制するため結晶成長が抑制されたと考えられる.
磁場印可によるＸ線ＣＣＤ検出器の性能向上

X線CCDは、X線望遠鏡の標準的な焦点面検出器となっており、中でも空乏層の厚い背面照射型CCDが主流になりつつある。ただし、背面付近は電場が弱く電荷雲が大きく広がるため、エネルギー分解能が悪く荷電粒子バックグラウンドが高い傾向がある。そこで本研究では外部から磁場を印加する事で電荷の広がりを抑え、性能を改善する事を試みた。その結果、0.3テスラの磁場印可で、電荷の水平転送方向への分割のされ方に明確な変化が認められた。また、エネルギー分解能に有意性は低いものの改善の傾向が見られた。本研究により、磁場でCCD内の電荷の動きを制御するという画期的な手法への道が開かれたと言える。本研究の目的は、宇宙空間での利用を念頭に、X線CCD検出器(カメラ)の性能向上を磁場印可と言う独自の手法により達成することである。それを実現するために、シミュレーションによるパラメータの最適化と実験室実験による検証という2つの方向からのアプローチを行う。本年度は、実験に必要な試験系の整備を中心に研究を行った。CCD実験では、暗電流を押さえるためにCCDを-100°C程度かそれ以下に冷却する。それには、CCDを真空槽に設置し機械式冷凍機で冷却する必要がある。当然、真空槽はX線照射や磁場印可が可能な大きさでないといけない。そこで、新たにCCD用の真空槽およびパルスチューブ冷凍機を導入し、試験系の整備を行った。試運転の結果、-120°Cまで冷却可能であることが確認できた。これと並行して、CCDの駆動・読み出しに必要な回路系の整備を行った。CCDを動作させるには、電荷の転送と読み出しのために、数種類のクロックを印可する必要がある。このクロック信号を生成するドライバ基板の整備を行った。また、クロック信号に従って読み出された信号は、増幅と相関多重サンプリングののち、フレームデータとして計算機に取り込む必要がある。これを入力クロックと同期して行う、ビデオ基板とA/D変換基板の整備も行った。上記整備を行うに当り、X線CCDカメラ開発の経験が豊富で本研究のアドバイザーでもあるマサチューセッツ工科大学の研究協力者と意見交換を行い、そのアドバイスをCCDの動作温度設定やカメラの構造に反映させた。今後、CCD検出器として主流をなす背面照射型CCDでは、空乏層内で電荷が拡散し易い傾向がある。そこで、磁場印可により電荷の拡散を押さえ、それによる性能向上を実験室実験により検証するのが本研究の目標である。今年度は、(1)真空槽および冷却系の整備の継続、(2)CCDの駆動読み出し系の改良、(3)磁場印可によるCCD内の電子雲拡散の抑制実験、(4)荷電粒子によるバックグラウンドの低減実験、を当初の目的として研究を進めた。真空槽及び冷却系の整備は終わり、CCDを安定して-100°C程度に冷却できるようになった。また、CCDの駆動読み出し系については、本実験に必要なレベルでの整備は終わっているものの、ノイズレベルがやや高いため、来年度も引き続き読み出し回路基板の改良を行う予定にしている。これらの整備の段階で、真空槽内の駆動読み出し回路系からのアウトガスが、CCDに付着する現象が認められた。CCDにアウトガスが付着すると、X線の検出効率が低下するため、ベーキングを行うなどしてアウトガスを減らす対策を取った。一方、磁場印可によるCCD内の電荷拡散の抑制実験については、ほぼ準備が終わった段階で、永久磁石による磁場の印加方法について検討を行った。また、バックグラウンドの低減実験についても、ガンマ線源コバルト60を照射することでバックグラウンドを模擬できることから、どのように照射するのが良いか検討を行った。本研究の目的は、人工衛星に搭載しての使用を念頭に、磁場印可という独自の手法でX線CCDカメラの性能向上を達成することである。まず、準備段階の研究において、CCDのノイズ低減とコンタミネーション防止手法を確立した。具体的には、複数のグラウンドを適切に分離し、アナログ系配線のシールドを強化することで、読み出しノイズを電子数換算で約7個に下げる事ができた。また、真空槽内でCCDと共存する部品には、CVCMが0.1%以下の材料を使用し、80°Cで1週間程ベーキングを行った。これにより、CCDへのコンタミネーションが許容値(10μg/cm2)以下に抑えられることを、TQCMによる実測で確認した。これらの成果は、ASTRO-H衛星に搭載予定のX線CCDカメラにも応用された。

磁場印可実験は、浜松ホトニクス社製の背面照射型p-channel CCD(空乏層厚200μm)を用いて、ラジオアイソトープ55Feからの5.9 keVの特性X線に対する性能を評価することで行った。事前検討では、有意な変化を得るには1T程度の磁場強度が必要と見積もられたが、ネオジム磁石を用いた磁気回路で簡便に印加できたのは0.3Tであった。磁場印可の有無でのエネルギー分解能を比較したところ、磁場印可なしで238.3±4.9 eVだった分解能が、CCDに垂直に0.3Tの磁場を印可することで225.4±5.7 eVとわずかながら改善した(誤差は90%)。一方、信号電荷の広がりには、有意な変化は見られなかった。また、予想外の結果として、縦転送の方向と垂直な向きにsplitする電荷の量が、磁場印可の有無および磁場の向きで有意に変化した。本実験により、シリコン内の電荷の動きが外部磁場で制御でき、それによりCCDの性能向上が計れることが示された。今後、CCDの性能向上のためのユニークな方法として活用できる道が開けたことになる。年度始めに、4つの達成目標を設定した。そのうち、真空冷却系については予定通り整備が終わり、駆動読み出し系についても、ほぼ終了している。この間、アウトガスがCCDに付着するという想定外の問題が生じたが、ベーキングを徹底することで解決することができた。磁場印可による電荷拡散の抑制実験とバックグラウンドの低減実験については、ほぼ準備が終わりあとは実施するだけなので、おおむね順調に進展しているということができる。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究については、当初の予定通り進める予定である。これまでの研究で、アウトガスによるCCDの汚染と言う想定外の問題が生じたが、ベーキングにより解決することができたので、当初の研究計画に大きなインパクトはない。次年度は最終年度に当たるので、早急に実験結果を出し、学会発表や論文発表を通して結果を公表していく予定である。
看護教員コンピテンシーモデルの開発と検証

本研究は、看護教員コンピテンシーモデルを開発し検証することであり、開発に向けて国内外の文献を収集し、その結果を「看護教員コンピテンシーモデルの開発に向けた文献的考察」(日本看護研究学会第23回九州・沖縄地方会学術集会)としてまとめた。特に海外による看護教員のコンピテンシーには教育的な理論を踏まえた視点が含まれており、それらの内容を我が国におけるコンピテンシーにおいても検討していく必要性が示された。上記の結果を通して、看護教員コンピテンシーモデルを構成する概念を整理した。全国看護系大学に所属する看護教員を対象に、本モデルに対する調査用紙を作成した。看護教員コンピテンシーモデルの開発と検証として、倫理審査委員会に審査後、各調査項目が看護教員としての能力や資質を評価できる項目であるかという視点から、10名の看護教員に意見を求め検討した。その結果、調査項目の表現や内容について指摘事項があったため検討した。大幅な変更ではなかったが、再度倫理審査委員会に報告し承認を得た。最終的なモデルは、1学習を支援し促進する(16細項目)、2学習者専門職としての職能開発と社会化の促進を行う(11細項目)、3教育・学習に関する評価を行う(8細項目)、4カリキュラムを理解し参画する(10細項目)、5研究に取り組み社会貢献に関わる大学教員としての責務を果たす(9細項目)、6組織運営における自己の役割を果たす(8細項目)として構成された。今後は、本調査用紙を用いて、全国調査を行うとともに、本調査内容の普及を図る予定である。看護教員のコンピテンシーモデルを構成する調査項目の作成にあたって、倫理審査委員会に申請・承認後、雪だるま式により、10人の看護教員からの調査項目に関する意見を求めた。それによって調査項目の表現などを修正し変更したため、再度、倫理審査委員会に承認申請を行った。看護教員による指摘事項を修正し、調査項目の適切性を図ったため、時間を要することとなった。看護教員のコンピテンシーモデルとして6つの大項目と62の細項目が見出された。今後は、本調査用紙を用いて、全国の看護系大学に所属する看護教員を対象として、調査を行い、本モデルを構成する項目の意義・有用性について検証を進める。また、グループインタビューや研究会を開催しながら、本モデル項目が看護教員のコンピテンシーを表現できているか、さらに看護教員のキャリア促進に向けて貢献できるかどうかについて検討する予定である。本研究では、次世代看護教員の能力育成とキャリア発達に貢献できることを目指して、本研究代表者によるライフストーリー研究結果(主要なテーマ:看護に関わる人材の育成を目指して大学教員として研鑽していく、組織に関わる課題に取り組みながら適応していく、看護・看護学を拠り所にしながら伝えていく)、WHOによるThe nurse educator competencies2)とNLN(National League of Nursing)によるCNE(Certified Nurse Educator)3)を参考にしながら、看護教員(nurse educator)コンピテンシーモデルの開発と検証を行い、本モデルの普及を図ることである。そのために、本研究では、看護教員のコンピテンシーの焦点をあて、我が国におけるコンピテンシーモデルを開発し検証することを目的としている。平成29年度では、国内国外の文献から看護教員コンピテンシーモデルを開発することであり、WHOとNLNが作成したコンピテンシーモデルについて翻訳し、本研究者による質的研究から見出された項目と比較を行った。その結果、我が国では看護教員の臨床経験が看護教員として活動する上において重要であることが確認された。しかし、国外文献の改訂版入手の遅延があったこと、WHOとNLNにモデル項目の問い合わせをしたが回答を得られていないことがあった。このため、看護教員コンピテンシーモデルの項目は抽出されたが、確実性が乏しく、看護教員20名への調査へと進展することができなかった。平成30年度においては、現在作成している看護教員コンピテンシーモデルについて看護教員と国内看護系大学教員に対し調査を進める予定であり、今年度内に調査可能として遂行する予定である。平成29年度の看護教員コンピテンシーモデルの開発において、国外文献の改訂版入手の遅延があったこと、WHOとNLNにモデル項目の問い合わせをしたが回答を得られていないことがあった。このため、WHOとNLNによるコンピテンシー項目をどの程度参考として開発するかについて検討することとなった。また、コンピテンシーモデルの開発において、WHOでは、Competency Validation Rubricを教育学から採用し開発を進めていたことが明らかになった。国内の看護教員のコンピテンシーモデルの開発においても、入手できた国内外文献でよいのか、教育学領域で活用されているValidation Rubricを採用するかどうかの検討をした。特にCompetency Validation Rubricを翻訳したが、教育学の専門性の高い用語が使用されており、本研究者間において、日本語として十分な理解を得ることが困難であったこと、5段階にてコンピテンシーの概念の適切性を問う内容が複雑であること、開発しているコンピテンシーモデルのvalidationとして採用するには理解不足になる可能性があること、等から議論を行っていった。研究者間における共通理解を得ることに時間を要した。これらの事情により、看護教員コンピテンシーモデルの項目は抽出されたが、各項目の適切性や評価方法の確実性が懸念され、看護教員20名を対象とした調査へと進展することができなかった。

本研究は、看護教員コンピテンシーモデルを開発し検証することであり、開発に向けて国内外の文献を収集し、その結果を「看護教員コンピテンシーモデルの開発に向けた文献的考察」(日本看護研究学会第23回九州・沖縄地方会学術集会)としてまとめた。特に海外による看護教員のコンピテンシーには教育的な理論を踏まえた視点が含まれており、それらの内容を我が国におけるコンピテンシーにおいても検討していく必要性が示された。上記の結果を通して、看護教員コンピテンシーモデルを構成する概念を整理した。全国看護系大学に所属する看護教員を対象に、本モデルに対する調査用紙を作成した。看護教員コンピテンシーモデルの開発と検証として、倫理審査委員会に審査後、各調査項目が看護教員としての能力や資質を評価できる項目であるかという視点から、10名の看護教員に意見を求め検討した。その結果、調査項目の表現や内容について指摘事項があったため検討した。大幅な変更ではなかったが、再度倫理審査委員会に報告し承認を得た。最終的なモデルは、1学習を支援し促進する(16細項目)、2学習者専門職としての職能開発と社会化の促進を行う(11細項目)、3教育・学習に関する評価を行う(8細項目)、4カリキュラムを理解し参画する(10細項目)、5研究に取り組み社会貢献に関わる大学教員としての責務を果たす(9細項目)、6組織運営における自己の役割を果たす(8細項目)として構成された。今後は、本調査用紙を用いて、全国調査を行うとともに、本調査内容の普及を図る予定である。看護教員のコンピテンシーモデルを構成する調査項目の作成にあたって、倫理審査委員会に申請・承認後、雪だるま式により、10人の看護教員からの調査項目に関する意見を求めた。それによって調査項目の表現などを修正し変更したため、再度、倫理審査委員会に承認申請を行った。看護教員による指摘事項を修正し、調査項目の適切性を図ったため、時間を要することとなった。平成30年度においては、以下のことを進めていく。1.WHOとNLNおよび本研究者の研究結果(看護教育の高等教育化時代における看護教員のライフストーリー研究)を比較・考察を整理し論文として投稿する。2.現在作成している看護教員コンピテンシーモデルの各項目を研究者間で再度見直し、調査項目としての明確性を高める。3.看護教員20名をリクルートする。対象となる看護教員は、新人から経験年数10年以上を含める。上記1の看護教員コンピテンシーモデルの各項目についてその適切性を看護教員に対し、郵送もしくは聞き取りの調査する。調査にあたっては、Competency Validation Rubricのなかから、わかりやすく理解しやすい用語を参考にしながら取り出し、validationを進める。また、調査対象となった看護教員からは、看護教員のコンピテンシーについて幅広い観点からの意見も収集する。4.上記3の結果を踏まえ、研究者間にて修正した看護教員コンピテンシーモデルを議論し作成する。5.上記の4.について、国内看護系大学教員に対し調査協力の依頼を行い調査用紙の配布と回収を郵送にて行う。
スプライシングアイソフォーム間の機能部位の差異推定法の開発

選択的スプライシングにより生じるタンパク質(スプライシングアイソフォーム)の中で、機能が明らかになっている例は少ない。そこで、個々のスプライシングアイソフォームがそもそも機能を持つかどうかを推定する方法の開発を行った。開発した方法を用いて、タンパク質の立体構造形成に重要な疎水性コアの一部を欠失するスプライシングアイソフォームの評価を行ったところ、実際には約20%程度のスプライシングアイソフォームが機能を持つ可能性を初めて明らかにした。1.スプライシングアイソフォームの機能的重要性の評価:平成23年度に開発したスプライシングアイソフォーム(以下、SI)の機能的重要性を見積もる指標(RNA-seqを用いたmRNAの発現情報、および、選択的スプライシングにより影響を受ける部位の位置の6種類のモデル生物種間における保存情報)に加えて、平成24年度はプロテオミクス解析のデータベース(PeptideAtlas)を用いたタンパク質発現情報も機能的重要性の評価指標とした。これらの指標を用いて、タンパク質の立体構造形成に重要な疎水性コアを失っていて、機能的重要性が低いと考えられるSIの評価を行った。その結果、ヒトにおいて、約1/4の疎水性コア欠失型SIが実際には機能的重要性が高いと考えられることを初めて明らかにした。この中で、複数の評価指標を満たすことにより機能的重要性がより高いと推定されるものについてその特徴を調べたところ、マルチドメインタンパク質のいずれかのドメインを失う、もしくは、立体構造を不安定化する場合が多く、ドメイン構成の変化によってSI間での機能的差異が生じることが示唆された。2.解析結果および解析ツールの公開:1.の評価指標のもとになった選択的スプライシングの解析結果について、AS-ALPSデータベースにより公開した。さらに、日本語化したAS-ALPSデータベースも公開することにより、国内の高校などにおいて選択的スプライシングの解析実習を行い易くした。また、RNA-seqなどの解析により新規のスプライシングバリアントが見つかった場合に、それらがどのような機能的差異を持つかを推定する情報を提供するツールであるAS-EASTを公開し、平成24年度は、AS-EASTにおいてスプライシングバリアントにコードされるSIの立体構造が推定できるようにした。1.スプライシングバリアントの発現情報解析:公開されているヒトのRNA-seqのデータを用いて、これまでに開発してきた選択的スプライシングのデータベースであるAS-ALPSに登録されているゲノム、および、転写産物の塩基配列に対するマッピングを行った。その結果、タンパク質の機能部位や疎水性コアが欠損しているスプライシングアイソフォームをコードするスプライシングバリアントであっても、NMDにより分解されることなく、組織特異的に発現している例を確認できた。また、RNA-seqのデータをゲノム上にマッピングした結果については、AS-ALPSから閲覧できるようにインターフェースを構築した。これにより、AS-ALPSに登録されているスプライシングバリアントが、どの組織で多く発現しているかについて、ユーザーが容易に調べられるようになった。2.高等真核生物における選択的スプライシング情報の収集:ヒトとマウスに加えて、ショウジョウバエ、線虫、シロイヌナズナ、イネの全ゲノムデータおよび転写産物データを用いて、AS-ALPS構築に用いたパイプラインにより解析を行い、選択的スプライシング情報の収集を行った。得られた結果を用いて生物種間で位置が保存された選択的スプライシングにより影響を受ける部位の解析を行ったところ、疎水性コアが変化することでタンパク質立体構造が不安定化すると考えられる場合であっても、複数の生物種間で保存されている場合が多数見られた。また、収集した選択的スプライシングの情報、およびそれらの保存性の情報は、AS-ALPSから閲覧できるようにした。1.および2.の解析により、スプライシングアイソフォームの重要性をmRNAの発現情報および生物種間の保存性の情報により見積もるアルゴリズムの基礎を構築でき、さらに、立体構造の不安定化が機能の多様化に寄与している例が多いことが示唆された。本課題は、高等真核生物において多数生じているスプライシングアイソフォーム間の機能の差異をバイオインフォマティクスにもとづいて推定することを目的としている。特に、タンパク質の立体構造が不安定化すると考えられるスプライシングアイソフォームがデータベース中から多く見つかるにもかかわらず、その生物学的な意義が分かっていないものがほとんどであることに着目している。そのため、平成23年度は、それらのアイソフォームの重要度を推定するアルゴリズムの開発を中心に行った。研究計画に挙げたスプライシングバリアントの発現解析、および、選択的スプライシングの保存解析にもとづいたスプライシングアイソフォームの生物的な重要度を見積もるアルゴリズムについて、その基礎を作成することができた。よって、おおむね順調に目標を達成していると考えている。一方で、見積もった重要度を実験的に知られている事実に照らし合わせて妥当性を検証することについてはまだできていない。そのため、平成24年度は、この点についても推進して行く。平成23年度に開発したアルゴリズムを用いて重要度が高いと推定された立体構造未知のスプライシングアイソフォームについて、実験的なデータが得られているものについては、推定結果の妥当性を検証する。

さらに、それらについて選択的スプライシングによる影響の度合いや、disorder予測の結果に基づいた立体構造推定の難易度により分類を行う。その結果、立体構造推定が容易と判定されたスプライシングアイソフォームについては、通常のホモロジーモデリング法と同じ手順により立体構造推定を行う。また立体構造推定が困難と判定され、disorder領域が少ないスプライシングアイソフォームについては、立体構造環境の適合度を加味したアラインメントを行い、そのアラインメントに基づいてホモロジーモデリングを行う。さらに推定したモデル構造は分子動力学シミュレーションにより構造安定性を評価するなどして、信頼性の高いモデル構造であるかを確認する。以上により推定された立体構造と、実験的に決定されている同じ遺伝子由来の別のスプライシングアイソフォームの立体構造に基づいて、アイソフォーム間の機能部位の違いを比較し、生化学的な機能の差異について解析を行う。また、これらの解析結果を一般ユーザーが閲覧することができるインターフェースをAS-ALPS上に構築する。現在査読審査中となっている論文の投稿が当初の予定よりも遅れたこと、および、スプライシングアイソフォームについて実験的に機能が調べられている例の情報収集が始められなかったことなどにより、一部の予算を平成24年度に繰り越した。これらについては、平成24年度の7月までに使用する予定である。また、交付申請時に平成24年度に請求する予定であった研究費については、以下のような使用計画を立てている。(物品費)老朽化したPCの買い替え、および、データバックアップ用の大容量NASを7月までに購入する。(旅費)6月、および、12月に国内学会において成果報告を行う。(人件費・謝金)既知スプライシングアイソフォームについての情報収集を8月12月に依頼する。(その他)新たな論文の投稿を10月までに行う。
音声コミュニケーションにおけるノンバーバル発話の研究

本研究のはじめに「対話構造」、「アクティブ・リスニング」を主なテーマとして、招待講演や国内および国際会議での発表を多く行った。本プロジェクトにより、新たな技術を得てはいないが、自然音声対話に関しての合成と認識手法に関して理解を深めることが可能となった。また本研究はEUのプロジェクトであるSocial Signal Processingに影響を及ぼした。さらに大規模マルチモーダルコーパスを数カ国の大学と協力して収録し、ウェブページhttp://www.speech-data.jp/nick/mmx/d64.htmlにそのデータベースを掲載した。最後に本研究で開発された画像処理モジュール、音声処理モジュールを含み、簡単な会話が可能なロボット"Herme"を完成させた。"Herme"は現在アイルランドに展示されており、ロボットとの対話音声コーパスの収録を行っている。本研究は、発話音声のノンバーバル情報処理システムの研究開発である。従来の研究成果である大規模自然対話音声コーパスに依拠した、語彙的情報以外の「気持ちのやり取り」に利用される発話音声の特徴分析・抽出アルゴリズム・統計的モデル化の研究を行う。さらに、ノンバーバル発話のオントロジーと共に、感情や情動情報を伝える発話様式の文法構造を構築する。多くの言語モデルは、文字言語に現れない、意図的情報の情報処理を可能にするためのものである。つまり、笑い、りきみ、などのノンバーバル情報を含む並列的なコミュニケーション・チャネルの利用による話者の意図解釈技術の開発を目的とする。本研究は、ノンバーバル音声コミュニケーションにおける情報処理技術の開発のために、自然対話インタラクションのデータ作成と分析を行う。本年度は、新たなデータ収集技術により、画像と音声データの収集、対話インタラクションデータの分析、インタラクション・ダイナミクスのアノテーション情報生成等を行った。多文化インタラクションを検討するために、被験者を使ってマルチモーダルなどのアノテーションを手動作業で行った。これは今後のコアデータとなるもので、データへの広いアクセスを容易にするために、ウェブベースのツールとデータ表示手法の検討も行っている。コンピュータが人間の対話を理解するためのこの技術は、ノンバーバル行動に示されるパラ言語情報を、センサーとして全方位カメラを使ってキャプチャーする技術であり、現在、自動抽出し処理するソフトの開発検討を進めると同時に、その評価も行っている。このシステムは談話を通して観る非言語情報の分析を容易にするものである。また、初期データ収集には、短期雇用の被験者を使って行った。成果発表については、ジャーナル誌での発表、国内および国際会議におけるプレゼンテーション、および、本への招待執筆などがある。また、EUにおける大規模マルチモーダル研究の中心であるCOST2102、および、音声合成研究開発の中心のECESSの二つのEU主要コンソージアムへの参加や、サマースクールの主幹メンバーであったことは、欧州において我々の今後の研究方向を提言する重要な機会となった。このことは、日本同様、我々の先導的研究アプローチが、ひいてはEUのマルチモーダル談話研究の主要テーマとなっていくことに繋がる。アイルランド協力研究者の来日は本年度実現していないが、この点については、私自身が次年度後期、アイルランドのトリニティ大学で共同的に研究をする予定があり、対話音声の声質分析については補完する予定である。この技術は、コンピュータが人間の対話を理解するためのものであり、ノンバーバル行動に示されるパラ言語情報を処理するものである。本年度は本研究の2年目にあたり、初年度に作成した画像と音声データを利用して、対話インタラクションの分析を続け、インタラクション・ダイナミクスに対する韻律の役割、対話参加者態度の情報収集技術の改良を行った。研究成果については、「対話構造」、「アクティブ・リスニング」を主なテーマとして、招待講演や国内および国際会議での発表を多く行った。それらについてはジャーナルペーパーに纏めつつある。また、EUにおける大規模マルチモーダル研究の中心であるCOST2102に参加した。北欧及びバルト諸国のサマースクール主幹メンバーを務め、本ロジェクトのマルチモーダル対話データを利用できた。アイルランドとの協力研究では、研究代表者が2度アイルランド、ダブリン大学音声研究部を訪れ、昨年収集したマルチモーダル対話データ及び分析結果を交換し、相手方ソフト及びノウハウを得た。対話アノテーション・プラグマディックスにおける国際的に著名なヨキネン氏を半月招待した。その方法・結果は本プロジェクトのウェブページで公開した。さらにこれにより、国際会議LRECのチュートリアルワークショップの招待講師を共に務めた。そのテュートリアルテーマ「Non-verbal Communication and Interactive Systems」については、Springer-Verlag社から出版依頼を得た。

さらに本年度3月には、COST2102のインターナショナルスクールをダブリン大学で、研究代表者自身がその担当者となる。本研究は、ノンバーバル音声コミュニケーションにおける情報処理技術の開発ために、自然対話インタラクションのデータ作成と分析を行う。この技術は、コンピュータが人間の対話を理解するためのものであり、ノンバーバル行動に示されるパラ言語情報を処理するものである。本年度は本研究の3年目にあたり、引き続き新しいコーパス収録とWEB作成,書き起こし作業を行った。ダブリン大学でCOST2102と共同でのインターナショナルスクールを開催、研究代表者自身がその担当者となった。研究成果として、"ActiveListening and Synchrony"という今までなかった研究課題を動かした。InterSpeechの国際会議スペシャルセッションで"Active Listening and Synchrony"を取り上げた。EUの大規模研究ネットワーク、SSP. KET (A European network of excellence in social signal processing)のオープニングセッションにてキーノートスピーチの招待講演を行った。また去年作成した我々のデータルベースがSSP NETのウェブページ下(http://sspnet .eu/)にFree Talkという名前で公開された。スウェーデンのKTHとダブリン大学と共同でダブリンにて2日間5人の対話をHDビデオ5台、全方位カメラ2台、オーディオ12本、モーションキャプチャー5台を用いて収録し、大規模マルチモーダルコーパスのデータベースを作成した。またウェブサーバーhttp://www.speech-data.jpを構築し、本研究は、ノンバーバル音声コミュニケーションにおける情報処理技術の開発ために、自然対話インタラクションのデータ作成と分析を行う。本年度は本研究の最終年度にあたる。研究成果として、本研究で開発された画像処理モジュール、音声処理モジュールを含み簡単な会話可能な会話ロボット"Herme"を完成させた。ヨーロッパの言語資源協会であるELRA(European Language Resources Association)の理事及び副会長に就任。本研究により"SSP"(Social Speech Processing)という分野が立ちあがった。
複合機能有機材料(超伝導・スピン液体・新規相転移等)の開発

κ型BEDT-TTF塩に対する一軸性ひずみの影響を調べる事により、超伝導転移温度と二次元伝導面内で局在スピンが形成する三角格子構造の異方性との相関関係を明らかにした。ほぼ正三角形のスピン格子を持つ物質においてスピン液体状態を発見し、さらに超伝導転移温度が一軸性ひずみによって約2倍に上昇する事を見出した。EDO-TTFとその誘導体の錯体開拓を行い、(EDO-TTF)_2PF_6塩において1光子当たり約500分子が1.5ps以内に準安定状態に移る超高速・高効率の光誘起相転移を起こすことを見出した。また、TP-EDOTから特異な磁気構造を持つMott絶縁体を得た。MDABCOとCo-ポルフィリンを含む三成分イオン性C_<60>錯体において、C_<60>アニオンラジカルが2+2型に結合した二量体の存在を明らかにした。また、同じ成分を持つ別錯体でCo-ポルフィリンにMDABCOとC_<60>^-の両方が配位し、常磁性-反磁性転移を伴うCo-C(C_<60>^-)結合の可逆的解離-生成を起こす物質を得た。1-アルキル-3-メチルイミダゾリウム(C_nMI)とFe^<III>X_4^-(X:Cl,Br)やTEMPOラジカル部位を含む陰イオンからなる常磁性イオン液体を開発した。ブチル基以上の長鎖アルキル基を持つC_nMI陽イオンとAu^I(CN)_2陰イオンを用い、液体状態で青色蛍光を呈する室温溶融塩を得た。また、ピレン骨格を含む陰イオンを用いて、液体状態で約500nmに蛍光帯を示すC_4MI塩(融点43°C)を作製した。インドリンとTCNQの部分骨格を持つD-n-A分子に系統的に置換基を導入し、その詳細な物性解析の結果から電荷移動度の制御や見積もり法を確立した。ピリミド縮環型TTFに種々の化学修飾を行い、有機単一成分としては高導電性の分子を得た。シトシンとTCNQ誘導体からなる電荷移動錯体を作製し、高い自己集合能や高導電性を示す錯体を得た。擬二次元三角格子構造を持ち、超伝導相に隣接するスピン液体_κ-(ET)_2Cu_2(CN)_3の^<13>C NMR測定を行なった。^1H NMR測定と同様に磁気秩序は観測されなかったが、5K以下でNMR吸収線の発散が確認された。内部磁場の静的な不均一性に由来すると考えられる。低対称分子EOET-TTFを用いて、三角格子構造を持つ_κ-(EOET-TTF)_2GaCl_4を得た。約40Kで金属-絶縁体転移が起きるが、2Kまで磁気秩序は観測されなかった。幾何学的フラストレーションとの関係については現在検討中である。分子変形を伴った金属-絶縁体転移を示す(EDO-TTF)_2PF_6の低温(絶縁)相にレーザー光を照射したところ、極めて高効率かつ超高速に光誘起相転移が起きることを見出した。湿度により伝導性が変化する(BO)_2Br(H_2O)_3