hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
侵入奇胎の成因に関与する遺伝子の探索

侵入奇胎となった雄核発生奇胎と自然寛解した雄核発生奇胎由来の絨毛外栄養膜細胞の初代培養細胞(EVTs細胞)の発現パターンを比較し、侵入奇胎特異遺伝子の同定を目指した。15例の雄核発生奇胎の初代培養を行ったが、侵入奇胎になった症例は、1例のみであり、当初の目的には十分ではなかった。初代培養を行い純化したEVTs細胞と培養前の絨毛における、key遺伝子の発現を比較した。また、絨毛の分化制御に重要であるインプリント遺伝子のメチル化状態を確認し、EVTs細胞では、p57KIP2の発現が増加しているが、発現増加機序としては、メチル化以外の制御機構が関連していると考えられた。本研究は、侵入奇胎特異遺伝子の同定が目的である。胞状奇胎組織は、細胞性栄養膜細胞・合胞体性栄養膜細胞・中間型栄養膜細胞・間質細胞の複数の細胞集団から構成されている。このためターゲット遺伝子の絞り込みが困難になっているのではないかと考えた。そこで、胞状奇胎絨毛の初代培養を行い、純化した絨毛外絨毛細胞におけるmRNAの発現を侵入奇胎になった症例と自然寛解した症例で比較することにより侵入奇胎特異遺伝子の抽出を試みた。初期絨毛初代培養の報告(Blood 106: 428-435, 2005)に準じて、胞状奇胎の初代培養を行い、これまでに、12例の胞状奇胎で初代培養を行った。本年施行した6例のうち1例が侵入奇胎を発症した。この症例を含めて、培養開始48時間後に絨毛外絨毛細胞(EVT様細胞;EVTs)を回収した。EVT特異マーカーであるHLA-G抗体によるMACS法により、HLA-G発現細胞の純化を行った。RNAを抽出し、RT-PCR法によって、beta Actin, HLA-G, p57KIP2, hCG, HIF-1の発現を検討した。HLA-G, p57KIP2, hCG, HIF-1の発現は、侵入奇胎発症例と、自然寛解した症例ではっきりした差を認めなかった。また、同時に抽出したEVTsゲノムDNAを用いて、胞状奇胎組織のゲノムとの間のメチル化に差があるかをインプリント遺伝子であるKvDMRについて検討した。胞状奇胎の初代培養を継続し、侵入奇胎発症例を含めてEVTsを獲得し、MACS法でEVTを純化し、マイクロアレイ解析を進める予定である。初期絨毛初代培養の報告(Blood 106: 428-435, 2005)に準じて、胞状奇胎の初代培養を行い、これまでに、15例の胞状奇胎で初代培養を行った。本年施行した3例の胞状奇胎の中で侵入奇胎になった症例はなかった。本年は、雄核発生奇胎絨毛と、初代培養を行い純化した絨毛外絨毛細胞(EVT様細胞;EVTs)のゲノムDNAのメチル化状態の変化について検討した。EVTsの純化に際して、HLA-G抗体を用いたMACS法によりEVTs細胞の純度を高めた。従来のEVTsのおよそ半数が、HLA-G抗体結合分画として回収された。このHLA-G抗体結合EVTsを用いて、メチル化特異的MLPA法を用いて、絨毛の分化に深く関係する11番染色体上のKvDMRインプリント制御領域のメチル化状態を検討した。KvDMR領域で制御されていると考えられるp57KIP2はEVTsでmRNAレベルでの増加が確認されていたが、KvDMR領域のメチル化状態は、絨毛細胞(細胞性栄養膜細胞・合胞体性絨毛細胞、間質細胞、絨毛外絨毛細胞が含まれる)と培養純化したEVTsでは変化がなかった。EVTsへの分化に伴うp57KIP2の発現上昇は、メチル化以外の制御機構があることが推定された。マイクロアレイ解析により同定を試みる。この際、初代培養を行い、純化した絨毛外絨毛細胞におけるmRNAの発現を侵入奇胎になった症例と自然寛解した症例で比較することにより抽出を試みる。初期絨毛

初代培養の報告(Blood 106: 428-435, 2005)に準じて、胞状奇胎の初代培養を行い、これまでに、6例の胞状奇胎で初代培養を行った。本年に行った6例はすべて自然寛解した症例であったため、侵入奇胎特異遺伝子の抽出は施行できなかった。現在も継続して初代培養を続けている。低酸素濃度条件下の初代培養を行った。2例では、1検体を2分し、通常酸素濃度条件下と低酸素濃度条件(2% O2)下で並行して行った。低酸素下でも、通常条件下と同じように培養可能であることが確認された。培養開始48時間後に絨毛外絨毛細胞(EVT様細胞;EVTs)を回収し、RNAを抽出した。RT-PCR法によって、beta Actin, HLA-G, p57KIP2, hCGの発現を(1)絨毛、(2)EVTs、(3)低酸素EVTsの3通りで比較した。hCGはEVTs・低酸素培養EVTsにくらべて、絨毛で発現量が高かった。HLA-Gおよびp57KIP2は培養前の絨毛にくらべてEVT・低酸素培養EVTsで発現が亢進していることが確認された。HLA-Gおよびp57KIP2の発現は低酸素負荷の有無により変わらなかった。また低酸素負荷により発現が亢進すると考えられるHIF-1の発現についても検討したが、mRNAレベルでの変動は認めなかった。本年度の研究で、胞状奇胎絨毛の初代培養が、正常絨毛初代培養と同じように可能であることが明らかになった。また、低酸素条件下でも培養が可能であった。侵入奇胎となった症例の純化した絨毛外絨毛細胞を獲得し、マイクロアレイ解析を進める予定である。本年施行した初代培養症例で、侵入奇胎発症例が1例であった。雄核発生奇胎では20-30%で侵入奇胎が発症するため、20症例の初代培養を行うと、4-6例程度の侵入奇胎例が発生する。本年は初代培養が6症例と十分ではなかった。胞状奇胎手術が不定期に施行されるため、培養実施率を上昇させるのが困難であった。本年施行した初代培養症例で、侵入奇胎発症例がなかった。初代培養を継続し、20症例を目標とする。継続して、培養を行うことで、侵入奇胎を発症した絨毛外絨毛細胞を確実に回収する。本年度に当科で施行した、胞状奇胎手術は20例であったが、初代培養実施率は30%(6/20)であった。次年度は、培養実施率を上昇させ、EVTを確実に回収してゆく。またマイクロアレイの情報と文献情報を合わせて、侵入奇胎特異遺伝子の候補となるタンパク質に対する抗体を用いて、免疫染色を施行する(侵入奇胎症例・自然寛解症例各20例)。本年度は、十分な検体数のEVTが獲得できたのが、年度末に近い時期であったため、予算の一部が執行できなかった。次年度に当初の予定通り、マイクロアレイ受託研究を始め、細胞培養維持費、免疫染色用抗体費用として使用予定である。細胞培養維持費、低酸素培養器維持費、マイクロアレイ受託研究費として使用予定。
地震波干渉法を用いたHi-netデータによる三次元構造解析と時間差調査手法開発

本研究は、地震波干渉法を強震度地震計に適用し、日本全土の浅層速度構造解析及び時間差調査手法の開発することを目的として行った。日本全土の構造解析を行う際、新たに震源及び受振器を設置するのはコストと時間の面から実際的ではない。そこで、本研究では既に設置されている強震度地震計とそれに記録された自然地震を用いて浅層速度構造の解析を行い、それを年別、月別に平均値を取る事で時間差調査を行った。本研究では防災科学技術研究所が設置している地震計を用いた。この地震計は地表と坑井内の両方に受振器が設置されており、その受振記録に地震波干渉法を適用する事で坑井内受振器を仮想震源とし、地表受振器で受振した波形を得ることが出来る。得られた波形を元に波の到達時間を推定するという方法を全地震計に適用し、日本全土の年別浅層S波速度構造を得た。速度構造は検層データとよく合致しており、また、年ごとに安定していた。さらに、これらの速度は降水量と負の相関があった。これは水分によって浅層地盤の有効応力が減少した為と考えられる。受振器の水平2成分を用いる事により、異方性を調べる事が出来、その異方性からプレートの沈み込みによる応力方向を推定する事が出来た。ここで提案した手法の応用として、東北地方太平洋沖地震(以下、東北沖地震)によって引き起こされた速度変化を解析した。地震波干渉法適用後の波形から、北東日本約1200kmに渡り、約5%のS波速度低下が起こったことがわかった。S波速度は地盤強度と関連している事から、東北沖地震により浅層地盤が軟弱化したと考えられる今年度実施した研究は主にGraphic Processing Unit (GPU)による高速弾性波動シミュレータの開発と相互コヒーレンス型地震波干渉法の提案、改良である。本研究は最終的に日本全土の構造解析を行う予定であるが、データ量が増えることにより、データの処理にかかる時間は飛躍的に増大する。その中でも数値シミュレーションは非常に計算時間のかかる解析の一つである。数値シミュレーションは手法の正しさなどを検証する為に欠かすことの出来ない解析である。通常は画像処理に用いるGPUを数値シミュレーションの用いることで、巨大な並列計算環境を構築し、従来のシミュレータの14倍(二次元)、10倍(三次元)の計算速度を実現した。これにより、従来では困難であった大規模弾性波シミュレーションを短時間で行うことが出来る。次に、地震波干渉法の新たな計算手法を提案、改良した。地下を可視化するために反射法地震探査技術は広い分野で用いられている。地震波干渉法は通常必要となる人工震源を使わずに、地震や交通ノイズ等のノイズ源を用いて反射法地震探査を行う為の技術である。地震波干渉法はすでにいくつかの計算方法が提案されているが、これらはノイズ源によって精度の良い結果を得ることが出来ない場合がある。そこで、本研究ではより広範囲のノイズ源に適用することが可能な相互コヒーレンス型地震波干渉法を提案、改良した。また、この手法の実データへの適用として、従来の手法では困難であった交通ノイズへの適用を行い、明瞭な擬似ショット記録及び反射断面図を得ることが出来た。S波速度は地盤強度と関連している事から、東北沖地震により浅層地盤が軟弱化したと考えられる
日本の植民地政策:起源過程と庶民の反応

この研究プロジェクトの主な目的は1910年1930年の朝鮮半島での日本の植民地政策を検討することである。この政策に関しての当時の知識人や新聞・雑誌記者、政治家等のそれぞれの意見を参考にこの問題を総合的に理解し、朝鮮人や日本人のみではなく欧米人の立場からも検証した。具体的に以下の問題点を検討した。1)朝鮮の植民地の歴史は19世紀末から20世紀にかけての世界の植民地の歴史上どこに位置するか。2)朝鮮半島の植民地支配は、日本の他の植民地支配(例えば蝦夷、琉球諸島や台湾)との類似点と相違点は何か。3)朝鮮併合時、植民地政策を同化主義に決定するにあたりどのような疑問点が生じたか。4)同化主義を植民地政策とすることにした場合、同化させる朝鮮人に対してどのようなイメージを想像したか。5)日本「人種」加入のメリットを朝鮮人にどのようなプロセスで説明したか。6)朝鮮人はこの同化政策に関し、どのような反応を示したか。このプロジェクトでは、朝鮮半島での日本の植民地政策は大日本帝国においては周辺(peripheral)に位置するものであったと結論づけた。それはイギリスでのアイルランドやスコットランド、フランスでのアルジェリア、さらにドイツでのアルザス・ロレーヌと類似点があり、植民地的レトリックとして同化主義を謳いながら、植民地的行動は分離化を表明した。日本の場合には、朝鮮人との古代における人種関係をレトリックとして論証し、日本人の指命は500年間の朝鮮時代(1392-1910)に中断されたこの関係を修復し、朝鮮人が日本人に追い付くための指導を行うことであったと考えた。この政策に関して、朝鮮人の反応は賛否両論であった。日本人の指導は必要と認識した人々も反対者の中にいたが、彼らは日本人の朝鮮人に対する不遜で不平等な態度から朝鮮半島での日本人の存在を反対した。今年度の研究は第一段階、即ち1910年以前の日本に植民地制度を作るため、欧米から受けた影響について焦点を当てた。先ず西洋、特にフランス、イギリス、ドイツ、及びアメリカ、の植民地制度を調べ、当時の日本知識人の植民地に関しての発言を見、欧米から受けた影響を検証した。特に岩倉使節氏に参加した人々の意見等を読み、欧米からの影響が大である事が明確となった。次にこの影響は日本の朝鮮併合以前の植民地経験に現れているかを調査し、この制度を欧米の植民地経験と比較した。現在までの研究結果は次の3点である。1)日本の知識人は植民地制度の例として西洋の国々の外在的ではなく、内在的な植民地(outer vs.inner colonialism)を利用したケースが多いこと。欧米の影響を調査するならアフリカ・アジアのケースよりも欧米の延長主義(例えばドイツのアルザス・ロレ-ヌの植民地政策)の例が日本の植民地制度には適応されること。2)日本の植民地政策は内在的で、非大和民族(例えば琉球列島、蝦夷島や明治維新以降の旧蕃のそれぞれの民族)を同化することであること。3)1985年から内地で作成した制度の主な部分を台湾植民地に輸出したこと。来年度の研究は第二段階、即ち日本の朝鮮植民地の統治制度を中心に調査する予定である。特にこの段階は1910年代1920年代、つまり寺内正毅から斎藤実の両朝鮮総督の時代までを調査する。この調査は今年度の研究結果が日本の朝鮮植民地にも適応されるという前提で、次のポイントを詳細に調査する。1)朝鮮及び朝鮮人に対しての日本人の印象。2)この印象を元にして朝鮮人を日本化するために3つの手段。

a)朝鮮及び朝鮮人に対しての日本人の印象。b)マスメディア(主に新聞)、c)朝鮮人の内地研修旅行。今年度の研究は第二段階、すなわち日本の朝鮮植民地における統治制度を中心に調査を始めた。主に当時の雑誌(『日本及び日本人』、『中央公論』、『教育時報』『朝鮮医学会雑誌』など)や新聞を調査し、当時の日本人が朝鮮人に対し、どのようなイメージを持っていたのかを検証した。日本人は、朝鮮に対する植民地政策を正当化するために、この朝鮮人のイメージを想像した。これは、この研究の第一段階で調べた沖縄、北海道、台湾、さらに日本列島で利用された同化政策の正当化と同様で、遠い昔、朝鮮人と日本人は同じ民族であったので、同化の過程はさほど困難ではない、と多くの日本人は論じた。日本人は、明治維新で文明化される以前の彼ら自身の姿を、朝鮮と朝鮮人に見ていた。しかし、いつの頃からか両民族は離れ、日本民族は朝鮮民族より進歩し、朝鮮民族は退歩したと考えていた。この「朝鮮問題」に関して議論した当時の日本の知識人は、進歩した日本人は遅れた朝鮮人を救う必要があると論じ、自国の植民地政策の正当性を示そうとした。これに対する朝鮮人の反発も著名人の日記などにより、調査を行った。彼らの意見はさまざまで、上記の思想に賛成した朝鮮人もいたが、多くは日本の植民地政策に反対していた。朝鮮の問題は朝鮮民族で解決し、必要に応じて日本に援助を求めればよいという意見が多数であった。来年度の研究は朝鮮語の新聞を資料に研究を進める予定である。まず、1910年から朝鮮語で発行された『毎日日報』から、日本政府が朝鮮人を日本人化するためにどのような手段を使い、どう進めていったのかを調査する。さらに、1920年代から許可された朝鮮語の民間新聞『東亜日報』により、日本政府の行った同化政策に対して、朝鮮人が自らのアイデンティティを作成しようとしたことを検証し、この研究を終了する予定である。今年度の研究は第三段階、朝鮮人の反応について調査を行った。これは地理的、政治的、また一般生活により反応はさまざまであった。資料は、総督府に提出された朝鮮人による1920年代の日本植民地政策についての意見書、雑誌に投稿された論文、日記等、さらに朝鮮語の新聞「東亜日報」の記事を利用して、独立の概念、日本の朝鮮統治政策、朝鮮人の文明という三つのポイントで、朝鮮人の日本統治下の植民地に対しての反応を調査し、このプロジェクトを終了した。この研究の結果は、以下の4点に絞られる。(1)朝鮮人の日本の植民地政策に対しての反応は多岐にわたり、急進独立派(例えば共産主義者等)から日本植民地政策に協力した親日派まであり、各グループの朝鮮人と朝鮮半島に対してのイメージや思想は大きく異なっていた。(2)「東亜日報」はこの両極端の中でも、いわゆる漸進主義に属する文化民族主義者の思想に似た意見を発表した。朝鮮は直ちに独立はできないが、近い将来に独立を獲得するために準備をする必要がある。(3)朝鮮の近代新聞史をみると、新聞は日本人の朝鮮半島での活動を厳しく批判する一方で、日本と朝鮮の将来を分けては考えられないと認め、日本人が朝鮮人を平等と考えるならば両国の協力関係を作れると述べた。(4)日本人は朝鮮人との関係を再考できなかったために朝鮮人のサポートが得られず、同化主義政策は1920年代末までは成功しなかった。
活性化グリア細胞を介した網膜傷害に対するスタチンの抑制効果の検討

スタチン全身投与による神経保護作用を、ラット視神経挫滅モデルを用いて検討した。挫滅創にはCD68陽性細胞の集積がみられ、その周囲でMCP-1免疫活性が亢進していた。またCD68,MCP-1、TNF-αなどの遺伝子発現亢進が認められた。スタチン全身投与はこれら炎症性変化および網膜神経節細胞死を有意に抑制した。また培養アストロサイトのNF-κB活性化を抑制した。スタチンはアストロサイトのNF-κB抑制を介して、網膜神経節細胞に対し保護作用を示す可能性が示唆された。活性化グリア細胞を介した網膜神経細胞の傷害機序のうち、活性化グリア細胞から分泌されるTNF-αの神経毒性に関して、RGC-5株を用いて検討した。TNF-αに暴露により、用量依存的、時間依存的にアポトーシスを介した細胞死が惹起された。活性化グリアから分泌される一酸化窒素(NO)は、TNF-αによる細胞死を増強させた。TNF-α誘発神経細胞死は、NF-κBを阻害すると顕著に増強され、NF-κBの制御が神経保護のために重要であると考えられた。またこのin vitroの実験系で、NOがNF-κBをニトロソ化し、結果的にNF-κBを抑制することでのTNF-α誘発細胞死を増強させる機序が明らかになった。スタチンのNF-κBへの作用と、神経保護については現在検討中である。ついでin vivoの実験系で、ラット視神経を挫滅して、網膜神経節細胞死を惹起するモデルを用い、どのような生理活性物質が挫滅視神経で発現し、網膜神経節細胞死に関与しているかを検討した。視神経挫滅後1週間で視神経を摘出し、RNAを抽出してreal time-PCRで遺伝子発現の変化をみると、傷害部視神経ではTNF-α、誘導型一酸化窒素合成酵素、endothelin-1(ET-1)、endothelin-B(ETB)受容体、GFAPの発現亢進が有意に認められた。グリアの活性化に重要なET-1の作用を、ETB受容体拮抗剤で阻害すると、視神経挫滅による網膜神経節細胞死は有意に抑制された。スタチン(5mg/kg/day)を浸透圧ミニポンプで全身投与すると、挫滅視神経におけるET-1およびTNF-αの発現が有意に抑制された。TNF-αには軸索傷害作用が報告され、前述した挫滅視神経でのET-1の作用を考えあわせると、スタチン投与は網膜神経節細胞に対して保護的に作用する可能性が考えられる。この点についても現在実験中である。ラット視神経を挫滅し、1週間後に挫滅創を観察すると、マクロファージ/ミクログリアのマーカーであるCD68陽性細胞の遊走がみられた。これらの細胞はendothelin-B(ETB)受容体陽性で、endothelinを分泌し、アストロサイトを活性化し、グリア療痕形成に関与していた。ETB受容体遮断剤を視神経挫滅前に浸潤させると、網膜神経節細胞死は抑制され、グリア療痕形成も軽減された。スタチンを浸透圧ミニポンプで全身投与し、プラセボ群と比較すると、CD68陽性細胞の集積が抑制され、視神経でのTNF-α、iNOS発現も抑制された。一酸化窒素(No)はTNF-α誘発神経細胞死を増強するが、スタチン(simvastatin 3.0mg/kg/day)投与により、これら細胞傷害物質が同時に抑制されるのが確認された。さらにアストロサイトの活性化に関与するendothelin、および活性化マーカーであるGFAPの発現も抑制された。CD68陽性細胞の遊走抑制は、スタチンがアストロサイトでのケモカイン発現を抑制している可能性が考えられた。スタチンによる神経保護の分子機構を明らかにするため、視神経アストロサイトの培養系を用いて検討した。アストロサイトにTNF-αを暴露すると、NF-kBの核内移行が誘導されることをゲルシフトアッセイで確認した。またNF-kB転写活性の影響下にあるiNOS発現の亢進が、western blotで認められた。この系にsimvastatin(1.0μM)を添加すると、NF-kBの核内移行とiNOS発現の抑制が認められた。したがってスタチンはアストロサイトに働き、NF-kBの活性化を抑制する可能性が示唆された。グリア細胞でのNF-kBの抑制は炎症反応全体を軽減させる可能性があり、他の実験系での追試を考慮している。昨年までの研究で、視神経挫滅時には挫滅創にCD68陽性のマクロファージ・ミクログリアが遊走し、endothelinを分泌し、周囲のアストロサイトを活性化して、neuro-inflammationを惹起しながらグリア瘢痕を形成することを明らかにした。またneuro-inflammationの抑制で、神経保護作用が期待できることを示した。

スタチンはNFκBを抑制することから、neuro-inflammationを抑制し神経保護作用が期待できる。そこでsimvastatinを浸透圧ミニポンプで全身投与し、vehicle投与群を対照に神経保護作用を比較検討した。実験には視神経挫滅モデルを用い、simvastatin(1mg/kg/day)は視神経挫滅の1週間前から全身投与した。その結果、simvastatinは網膜神経節細胞死を有意に抑制した。挫滅後3日で視神経挫滅部を免疫組織学的に検討すると、simvastatinはCD68陽性細胞の集積を抑制し、また白血球遊走を促進するケモカインであるMCP-1の発現を抑制していた。Real-time PCRによる検討でも、simvastatinはvehicle controlに比べて、CD68, MCP-1, ET-1, GFAP, TNF-α, iNOSの遺伝子発現を有意に抑制した。視神経由来の培養アストロサイトを用いた系での検討でも、simvastatin(1.0 μM)はNFκBのリン酸化、核移行、DNA結合能などを有意に抑制することが確認できた。したがってsimvastatinの神経保護作用の機序として、アストロサイトのNFκBを抑制することで、neuro-inflammationを抑制している可能性が示唆された。スタチンによるグリア細胞の活性化抑制がin vivoで確認でき、アストロサイトの培養系でスタチンがTNF-α刺激によるNF-kBの核内移行を抑制することがゲルシフトアッセイで認められている。24年度が最終年度であるため、記入しない。より臨床的意義が高い手法で視神経でのアストロサイト、ミクログリアを活性化し、スタチンによる抑制を検討する。具体的には視神経炎モデル、実験的高眼圧モデル、NMDA硝子体内注入などを予定している。
脂質膜表面を介したDNA構造体の自己組織化と機能創出

本研究では,DNAオリガミナノ構造体を脂質二分子平面膜上へと濃縮し,二次元結晶状の構造へと自己集合化させる手法を確立した.自己集合の構成単位とするDNAナノ構造体の形状やDNAナノ構造体間の連結様式を変更することで,様々な二次元パターンのDNA集合体を脂質二分子平面膜上に構築できることを実証した.構築した自己集合構造は異種分子で修飾することが可能であり,タンパク質分子や他のナノ構造体等を規則的に配置するための足場として利用可能である.本研究では,DNAナノテクノロジーと人工脂質膜形成技術の融合に基づく機能性界面の創出と応用展開を目指している.本年度の主な成果を以下に示す:(1)脂質膜上でDNAオリガミが拡散できる程度の適度な吸着条件を探ることで,人工脂質膜界面に濃縮されたDNAオリガミを二次元自己集合化させることに成功した.自己集合の構成単位とするDNAオリガミの形状やDNAオリガミ間の相互作用の様式を変更することで,多種多様な二次元パターンのDNA集合体を脂質膜上に作成可能であることも示された.(2)液中原子間力顕微鏡(液中AFM)を用いた経時観察により,自己集合化構造の成長過程を直接可視化した.特にDNAオリガミ間の連結にπーπ相互作用を利用した場合においては,単量体,及び数個数十個程度からなる多量体が膜上で互いに結合と解離を繰り返しながら,大型の格子構造へ成長していく様子が観察された.加えて,格子中の点欠陥が溶液中の単量体によって補填・修復される様子を捉えることにも成功した.これらの動的過程の可視化は,二次元自己集合化のメカニズム理解,及び高効率・高収率な格子形成を実現する上で基礎的な知見となりうる.(3) DNA鎖の修飾を介して,DNAオリガミの二次元自己集合化構造上へタンパク質分子を規則的に配置することを試みた.あらかじめビオチン標識したDNAオリガミを二次元自己集合化させ,液中AFM観察中にストレプトアビジン溶液を導入することで,標識位置に対する特異的な結合を実時間で観察することに成功した.当初計画していた脂質膜界面でのDNAオリガミの二次元自己集合化と複数の二次元パターンの構築を達成でき,それにともなう技術の蓄積がなされたため.また,得られた自己集合化構造上へのストレプトアビジン分子の規則的配置も達成できた.これらにより,次の応用展開に向けた基盤技術は整ったと考える.本研究では,DNAナノテクノロジーと人工脂質膜形成技術の融合に基づく機能性界面の創出を目指して研究に取り組んできた.特に,脂質平面膜界面においてDNAオリガミ構造体を二次元格子構造へと自己集合化・自己組織化させ,その間隙や表面に分子を配置していくことで,構造や機能の拡張を図ってきた.平成27年度は,人工脂質平面膜界面にDNAオリガミ構造体を吸着・濃縮させることで,種々の二次元格子構造へと自己集合化させる手法を確立した.高速液中原子間力顕微鏡(高速AFM)を用いた経時観察により,自己集合化構造の成長・補填・修復過程を直接可視化するとともに,得られた二次元格子構造上へタンパク質分子を規則的に配置することにも成功した.平成28年度は,あらたに相補鎖形成に基づくプログラムドアセンブリ技術を導入することで,二種の十字型DNAオリガミ構造を人工脂質平面膜上に交互に配置し,二次元格子構造へと成長させることに成功した.さらに,この格子構造によって仕切られた空間に対して相補的な形状を有するDNAナノ構造体を新規に作成し,配置していく手法を考案・検討した.本手法が,前年度に示したタンパク質分子による格子表面の機能化と両立可能であることも確認できた.まとめると,人工脂質平面膜上におけるDNA構造体の階層的な自己集合化・自己組織化技術の開発が進展し,多様なパターンや表面機能を有する二次元DNA集合体の構築が実現できたと考える.本研究では,DNAオリガミナノ構造体を脂質二分子平面膜上へと濃縮し,二次元結晶状の構造へと自己集合化させる手法を確立した.自己集合の構成単位とするDNAナノ構造体の形状やDNAナノ構造体間の連結様式を変更することで,様々な二次元パターンのDNA集合体を脂質二分子平面膜上に構築できることを実証した.構築した自己集合構造は異種分子で修飾することが可能であり,タンパク質分子や他のナノ構造体等を規則的に配置するための足場として利用可能である.申請者が確立した手法では,自己集合に伴って,DNA構造体によって仕切られた脂質膜のコンパートメントも構築できる.現在,このコンパートメントを利用した分子配置や機能化を検討している.さらに相補鎖形成に基づくプログラムドアセンブリ技術の導入やDNAオリガミの特定面への疎水基導入を行うことで,人工脂質二分子膜に支持された自己集合化構造内における構造単位の表裏及び方向性の制御も可能であると考える.DNAナノテクノロジー
多種感覚によって構成・維持される視覚的意識の心理脳科学的解明

本研究では、運動誘発盲によって視覚的アウェアネスが消失している視覚刺激(ターゲット)と、瞬間的な聴覚刺激(ホワイトノイズ)の時空間的な呈示位置が一致している場合には、消失した視覚的アウェアネスが再び生起するという現象を、通常の実験環境における比較的狭い範囲の視野のほかに、大視野においても生じることを実験的に確認した。この実験では、聴覚刺激の呈示位置や呈示そのものがランダムに決められていたために、実験参加者は試行開始前にいずれの条件が呈示されるかを予期することはできない。それにもかかわらず、視聴覚刺激が同一の位置から呈示された場合には、そのほかの条件と比べて視覚刺激の消失時間が短くなった。このことは、実験参加者の反応は聴覚刺激が提示されると常に視覚刺激が再び現れたと反応することや(反応バイアス)、突然呈示された聴覚刺激に対する驚愕反応ではないことを示す。次に、聴覚刺激の呈示による視覚的アウェアネスの回復までの潜時を検討した。その結果、視覚刺激の消失にあわせて瞬間的に聴覚刺激が呈示されると、消失から0.4秒後には視覚的アウェアネスが回復し始めることを示した。このような回復効果は、聴覚刺激の強度とともに促進されることが示された。これらの結果から、視覚刺激に対するアウェアネスが消失しても、一定の空間範囲内で、反応バイアスなどによらない視聴覚間相互作用が生じ、消失した視覚的アウェアネスを回復させることが明らかになった。この研究は基礎心理学会第28回大会で優秀発表賞を受賞した。本研究では、運動誘発盲によって視覚的アウェアネスが消失しているターゲットと、瞬間的なホワイトノイズの時空間的な呈示位置が完全に一致している場合には、消失した視覚的アウェアネスが再び生起するという現象を、通常の実験環境における比較的狭い範囲の視野のほかに、大視野においても生じることを実験的に確認した。この実験では、ホワイトノイズの呈示位置や呈示そのものがランダムに決められていたために、実験参加者は試行開始前にいずれの条件が呈示されるかを予期することはできない。それにもかかわらず、視聴覚刺激が同一の位置から呈示された場合には、そのほかの条件と比べて運動誘発盲の持続時間が短くなった。このことは、実験参加者の反応はホワイトノイズが鳴ると常にターゲットが再び現れたと反応することや(反応バイアス)、突然呈示されたホワイトノイズに対する驚愕反応ではないことを示す。その結果、ターゲットの消失にあわせて瞬間的にホワイトノイズが呈示されると、消失から0.4秒後には視覚的アウェアネスが回復し始めることを示した。このことは、ある感覚のアウェアネスが生起するためには、刺激が呈示されてからおよそ0.5秒の間持続した神経活動が必要であるという神経生理学的知見と符合する(Libet,2004)。これらの結果から、ターゲットに対する視覚的アウェアネスが消失しても、一定の空間範囲内で、反応バイアスなどによらない視聴覚間相互作用が生じ、視覚的アウェアネスを回復させることが明らかになった。
ヒト吸収歯根にセメント芽細胞を移入し歯根再生を試みる基礎研究

本研究の目的は、既に吸収が進行した歯根の新生セメント質による再生である。一旦形成されると骨組織とは異なり代謝活性が低いことが知られるセメント質の再生を、基質合成能の高いセメント芽細胞を局所に移入することにより細胞生物学的に実現させる。臨床応用を見据えた場合、矯正治療に伴う歯根吸収は象牙質に及ぶ比較的大きいものもあり、誘導されるセメント質量が大きくなければならないため、セメント形成能のできるだけ高いセメント芽細胞のクローンを選別し、単離を進めた。移入を計画しているヒトセメント芽細胞は既に単離が終了しており、hTRETとBmi-1の遺伝子導入により不死化されている。これらの不死化セメント芽細胞を培養し、アリザリン染色を用いて石灰化能の高い細胞株の選別を進めた。さらに、セメント芽細胞を歯根吸収面に移入するにあたり、移入条件の至適化も重要となるため、ヒト羊膜ヘセメント芽細胞を播種する実験を進めた。セメント芽細胞をヒト抜去歯の歯根吸収面に移入する際、ヒト羊膜にセメント芽細胞を播種させて歯根を被覆する。本実験では、セメント芽細胞が歯根吸収面に定着し、セメント質が再生するまでの期間、細胞のスカッフォールドとしての機能を羊膜に期待している。まず、一卵膜分のヒト羊膜を入手し、絨毛膜の除去を行い、歯根被覆に適切な大きさを検討している。現在羊膜シートの上でセメント芽細胞を培養し、播種する条件を検討している。およそ1週間羊膜上でセメント芽細胞を培養すると、羊膜表面はアリザリン染色に濃染を示す石灰化能の高い環境となることがわかっており今年度は歯根表面に人工的に吸収窩を作成してセメント芽細胞を移入する手技条件を検討した。今後はサンプルを免疫不全マウスSCIDmiceの背部皮下に移植するin vivoの実験に移行していく計画である。臨床応用を見据えた場合、矯正治療に伴う歯根吸収は象牙質に及ぶ比較的大きいものもあり、誘導されるセメント質量が大きくなければならないため、今年度は、セメント形成能のできるだけ高いセメント芽細胞のクローンを選別し、単離を進めることを目標とした。これらの不死化セメント芽細胞を培養し、アリザリン染色を用いて石灰化能の高い細胞株の選別を準めた。さらに、セメント芽細胞を歯根吸収面に移入するにあたり、移入条件の至適化も重要となるため、今年度はまずヒト羊膜へセメント芽細胞を播種する実験を進めた。今後の実験計画では、セメント芽細胞をヒト抜去歯の歯根吸収面に移入する際、ヒト羊膜にセメント芽細胞を播種させて歯根を被覆する予定である。今年度は一卵膜分のヒト羊膜を入手し、絨毛膜の除去を行い、歯根被覆に適切な大きさを検討し裁断、保存を行った。現在羊膜シートの上でセメント芽細胞を培養し、播種する条件を検討しており、およそ1週間羊膜上でセメント芽細胞を培養すると、羊膜表面はアリザリン染色に濃染を示す石灰化能の高い環境となることがわかってきた。今後は歯根表面に人工的に吸収窩を作成してセメント芽細胞を移入し、サンプルを免疫不全マウスSCIDmiceの背部皮下に移植するin vivoの実験に移行していく計画である。

およそ1週間羊膜上でセメント芽細胞を培養すると、羊膜表面はアリザリン染色に濃染を示す石灰化能の高い環境となることがわかっており今年度は歯根表面に人工的に吸収窩を作成してセメント芽細胞を移入する手技条件を検討した。今後はサンプルを免疫不全マウスSCIDmiceの背部皮下に移植するin vivoの実験に移行していく計画である。
耐熱進化時に発現する新規クオラムセンシング機構の解析

大腸菌の45°C適応進化時に現れるクオラムセンシング様の相互作用に関して、クオルモン様の相互作用物質の同定・解析、相互作用の生理的解析、45°C適応進化大腸菌におけるゲノム解析による変異解析を行い、45°C適応は43°C適応までと同等の変異速度で達成された後、極端な変位速度の向上が見られたこと、発見した相互作用は45°C適応過程特異的なものであり乳酸が主要な役割を果たしている可能性があることを発見した。また、相互作用は、45°C適応進化初期に強く表れ適応と共に弱まってゆくことが示された。研究計画に従って、1.クオラムセンシング機能評価系の構築45°C耐熱進化時に観察された濃度依存的な増殖様式において、大腸菌密度が非常に低密度高密度での増殖速度や細胞分布を解析し、クオラムセンシングの強く表れる大腸菌は低濃度での増殖が不安定で、大腸菌のサイズにバラツキが大きいことが判明した。2.クオルモンの精製・構造解析クオラムセンシングが観察される大腸菌の培養液より培養上澄みを大量に取得するための大量培養系を構築し、有機物質分析手法(有機溶媒抽出等)と生化学的分析手法(カラム精製)を組み合わせてクオルモンの精製を行った。その結果、バイオアッセイにて増殖誘導効果を持つ分画を得た。活性分画の構造解析を行い、ウラシルを同定した。バイオアッセイにてウラシルに増殖誘導活性を確認した。3.クオルモンの化学合成・機能解析同定されたウラシルおよびその誘導体に対するバイオアッセイ系を検討した。4.クオルモン作用機作の生理学的解析ウラシルに対する大腸菌への増殖誘導活性等の計測を行い、45°C等の高温に適応していない大腸菌では、増殖誘導活性を示さないことを確認した。5.上述の成果に関して進化学会シンポジウムにて発表を行った。1.クオルモンの精製・構造解析クオラムセンシングが観察される大腸菌の培養液より大量上澄調製系を構築し、有機物質分析手法(ソックスレー抽出)と生化学的分析手法(疎水性相互作用、ゲル濾過)を組み合わせてクオルモンの精製を行った。その結果、LH20カラムを用いた疎水性相互作用クロマトグラフィーとゲル濾過クロマトグラフィーにて活性画分の分離に成功し、前年度同定されたウラシルとは異なる物質であることを^1H-NMR解析にて確認した。2.クオルモンの化学合成・機能解析分離された活性画分の構造解析においてウラシル以外の複数種類の物質の混合物であることが確認され量的に更なる構造解析用の精製が不可能であったため、混合物質として機能解析を行い、ウラシルより強い増殖誘導活性を有することを確認した。3.クオラムセンシングの生理学的意義の解析クオラムセンシングにより高温環境で相互作用する大腸菌は、形態的・生理的にヘテロな表現型を示すこと見いだした。この大腸菌は、相互作用の無い(弱い)環境では経時的に増殖速度が多様に変化するヘテロな増殖を示すが、上澄みによる相互作用が生じることで、均一性を増し経時的に一定した先祖株に似た増殖様式をもつようになることを確認した。この結果は、相互作用により遺伝的浮動が誘発されやすくなることで高温適応が促進される可能性を示唆している。4.上述の成果に関して分子生物学会にて発表を行った。1.クオルモンの高感度高精度精製・構造解析45°C適応大腸菌の培養液に含まれる相互作用分子の高感度検出系を構築し、昨年度までの約8倍高感度な検出系の構築に成功した。この検出系を用い、大量培養した45°C適応過程大腸菌の培養上澄みより、弱い疎水相互作用をもつゲル濾過カラムクロマトグラフィーとGPC(Gel Permeation Chromatography)の2段階精製により、単一成分の相互作用分子の精製に成功した。NMR解析により、相互作用分子は乳酸であることを確認した。2.クオルモンの機能解析45°C適応大腸菌に乳酸を作用させ、その濃度依存性を解析し、濃度依存的に相互作用が増加してゆくこと、それ以上の濃度では増殖阻害に転じることを確認し、乳酸が目的とする相互作用候補分子として妥当なものであることを確認した。3.クオラムセンシングの生理学的意義の解析高温環境で相互作用する大腸菌は形態的・生理的にヘテロな表現型を示すが、上澄み無しの培養では、FACS解析で確認される2つの細胞集団間で経時的な増殖特性が変化し互いに相互抑制的な増殖を示すが、上澄み添加培養では2つの集団は独立に増殖することが確認された。このことは、相互作用がヘテロな集団が協調的な増殖を制御し、細胞集団の適応・進化を促進していることが示唆された。本研究の成果として発表された論文の内容が4件の新聞発表として報道された。
接続とリーマン計量の研究

研究代表者藤村茂芳はにおいて「一定なQ-断面曲率をもつ不定値四元数Kahler多様体は平坦な四元数空間と局所的にQ-射影的対応にあること」とその計量が満たすべき条件について発表した.今回その条件を使って,このような計量が具体的にどのように局所的に表されるかをまとめることができ,「同,II」として論文を準備中である.また完備,連結な四元数Kahler多様体が自明でないQ-射影変換を許容すれば,一定なQ-断面曲率をもつ四元数射影空間と等長になることがわかり,として論文をまとめるべく準備中である.研究分担者荒井正治と山田修宣は共同で研究し,遠方で発散するポテンシャルをもつSchrodinger作用素に対して,重みつきHilbert空間に属する固有関数を有する,実数でない固有値の存在,非存在について論じ論文にし,研究分担者土井公二はHilbert保型型式についてのL-関数の特殊値を調べ論文を発表した.また研究分担者山田俊雄は確率微分方程式の解に対するPicard近似とNewton法を論じて発表し,更にエネルギー零の加法的汎関数についてlocal timesの合成積型変換,Radon変換を用いてその表現を得て論文にした.(これら4件については「II,研究発表」参照).研究分担者中嶋史図雄は「半群・言語とその周辺」研究集会(1993,中央大学)において,「On the augmented hull of free regular bands」と題して,free regular bandの表現を利用して直接augmented hullの構造を決定したことを発表した.(文中敬称略)研究代表者藤村茂芳はにおいて「一定なQ-断面曲率をもつ不定値四元数Kahler多様体は平坦な四元数空間と局所的にQ-射影的対応にあること」とその計量が満たすべき条件について発表した.今回その条件を使って,このような計量が具体的にどのように局所的に表されるかをまとめることができ,「同,II」として論文を準備中である.また完備,連結な四元数Kahler多様体が自明でないQ-射影変換を許容すれば,一定なQ-断面曲率をもつ四元数射影空間と等長になることがわかり,として論文をまとめるべく準備中である.研究分担者荒井正治と山田修宣は共同で研究し,遠方で発散するポテンシャルをもつSchrodinger作用素に対して,重みつきHilbert空間に属する固有関数を有する,実数でない固有値の存在,非存在について論じ論文にし,研究分担者土井公二はHilbert保型型式についてのL-関数の特殊値を調べ論文を発表した.また研究分担者山田俊雄は確率微分方程式の解に対するPicard近似とNewton法を論じて発表し,更にエネルギー零の加法的汎関数についてlocal timesの合成積型変換,Radon変換を用いてその表現を得て論文にした.(これら4件については「II,研究発表」参照).研究分担者中嶋史図雄は「半群・言語とその周辺」研究集会(1993,中央大学)において,「On the augmented hull of free regular bands」と題して,free regular bandの表現を利用して直接augmented hullの構造を決定したことを発表した.(文中敬称略)
セイヨウナシ枝変わりの赤着色変異機構の解明と育種的利用

セイヨウナシの果実は通常、緑または黄色い果皮を示すが突然変異により赤い果皮を示す品種がいくつか存在する。本研究では、赤く着色する形質が日光を必要とするアントシアニンの蓄積によるものであることが明らかとなった。また、果皮の赤着色には全面着色タイプと陽光面着色タイプの品種が存在するが、アントシアニンの蓄積パターンは着色タイプではなく各品種固有の蓄積メカニズムを示すことが示唆された。このアントシアニン蓄積に関わる遺伝子のゲノム構造を確認したところ各遺伝子の近辺に大きな欠損や挿入等は認められず、1塩基多型等のわずかな変異もしくは非転写領域の変異に起因するものである可能性が高いと考えられた。赤着色変異セイヨウナシ`スタークリムソン'の遮光果実と通常果実の果皮を開花期から収穫期、追熟終了まで経時的に採取し、その果皮におけるアントシアニン生合成系遺伝子の発現解析を行った。通常果実と遮光果実で比較を行った結果、全ての遺伝子において通常果実における遺伝子発現が遮光果実を上回っており、中でもANSにおいてその差が約7万倍と非常に大きいものであった。またこの最も大きな発現量の差が認められた6月は、果皮に含まれるアントシアニン含量が最も上昇した時期であることも確認され、このことからセイヨウナシの果皮における着色にはANSが非常に強く関与していることが示唆された。また、セイヨウナシの赤着色には全面着色タイプと陽光面着色タイプが存在するが、これらの着色タイプの違いが果皮に含まれるアントシアニン含量やその生成パターンに違いがあるかを確認するため`バートレット'の枝変わり変異体で全面着色タイプの`ロージーレッドバートレット'、陽光面着色タイプの`マックスレッドバートレット'、`バートレット'の後代で陽光面着色タイプの`カリフォルニア'を用い、生育期間および追熟期間中の果皮の色素含量を経時的に調査した。その結果、`ロージーレッドバートレット'は生育期間中アントシアニン含量が増加を続けており、他の品種とは全く異なるアントシアニン合成を示した。一方、陽光面着色タイプの`マックスレッドバートレット'や`カリフォルニア'は67月がアントシアニン合成のピークを迎え、`スタークリムソン'と同様の傾向を示した。これらのことから、セイヨウナシの果皮において、アントシアニンは着色タイプによってその合成能が異なるわけではなく、特定の品種に固有の色素メカニズムが存在することが明らかとなった。`バートレット'の枝変わり変異体で全面着色タイプの`ロージーレッドバートレット'、陽光面着色タイプの`マックスレッドバートレット'、`バートレット'の後代で陽光面着色タイプの`カリフォルニア'を用い、生育期間の果皮における、アントシアニン生合成に関与する遺伝子ANS、UFGTおよび転写因子myb10の発現解析を行った。その結果、UFGTの発現量は生育初期の6月において各品種で特に差がみられ、その時期は赤着色品種の着色開始時期と重なっていた。また、ANSの7月、UFGTの6月の発現量はmyb10の発現量が増加した翌月に増加した。このことから、myb10はANSまたはUFGTの発現を調節する転写因子であることが示唆された。この結果は、これまでの`スタークリムソン'における発現解析の結果、すなわち着色機構にはANSが重要であることをさらに裏付けるものであった。また、上記4品種に加え、`ドワイエネ・ドゥ・コミス'、`リーガル・レッド・コミス'、`クラップス・フェボリット'、`スタークリムソン'および`バラード'を用いたDNAブロット分析の結果、myb10およびUFGTのコード領域には大きな欠損・挿入などはみられず、赤着色形質はそれらの遺伝子の翻訳領域内の大きな変異によるものではないと考えられた。このことから、1塩基多型などのわずかな変異もしくは非翻訳領域における何らかの変異が着色形質の変異に影響を及ぼしている可能性が示唆された。しかしながら着色変異は複数の品種に見られる表現型であるが、着色パターンの同じ品種でも色素蓄積や関連遺伝子の発現パターンが異なっており、各品種固有の変異が存在する可能性が高く着色変異の原因解明にはそれぞれの変異前原品種と比較した個別の調査が必要であると考えられる。昨年までの研究で,セイヨウナシ果実の赤着色形質にアントシアニン合成に関わるANS遺伝子およびUFGT遺伝子が強く関与し,それらの遺伝子の発現はmyb転写因子によって調節されることが示唆されている。それを踏まえて今年度は,赤着色に関わるアントシアニン生合成関連遺伝子ANS遺伝子、UFGT遺伝子および転写因子myb10についてDNAブロット分析によるゲノム構造解析を行い、枝変わり前後の着色メカニズムの違いがゲノム上に存在するかどうか検証した。昨年度予備試験的に行ったDNAブロット分析では一つの制限酵素を用いたが、今年度は3種類の制限酵素を使用し、セイヨウナシ緑色果皮品種およびその枝変わりと後代品種の計8品種、すなわち`バートレット'の枝変わり変異体で全面着色タイプの`ロージーレッドバートレット'、陽光面着色タイプの`マックスレッドバートレット'、`バートレット'の後代で陽光面着色タイプの`カリフォルニア'、全面着色タイプの`スタークリムソン'および原品種`クラップス・フェボリット'、全面着色タイプの`リーガルレッド・コミス'および原品種`ドュワイネ・デュ・コミス'についてゲノム構造解析を行った。その結果、品種では多型が認められたが、これらの多型は原品種と枝変わり品種間や後代の品種間で同じであり着色形質との関連性は低いと推察された。

すなわち、したがって、赤着色形質を制御する鍵因子は1塩基多型などのわずかな変異もしくは非転写領域の変異に起因するものである可能性が高く、それらを明らかにするためにはコード領域内外のシーケンス解析などによりさらに詳細な解析が必要であると考えられる。セイヨウナシの果実は通常、緑または黄色い果皮を示すが突然変異により赤い果皮を示す品種がいくつか存在する。本研究では、赤く着色する形質が日光を必要とするアントシアニンの蓄積によるものであることが明らかとなった。また、果皮の赤着色には全面着色タイプと陽光面着色タイプの品種が存在するが、アントシアニンの蓄積パターンは着色タイプではなく各品種固有の蓄積メカニズムを示すことが示唆された。このアントシアニン蓄積に関わる遺伝子のゲノム構造を確認したところ各遺伝子の近辺に大きな欠損や挿入等は認められず、1塩基多型等のわずかな変異もしくは非転写領域の変異に起因するものである可能性が高いと考えられた。これまで、全面着色形質を示す`スタークリムソン'について、果皮における色素蓄積と遺伝子発現の解析により、アントシアニジン合成酵素遺伝子(ANS)がセイヨウナシの果皮におけるアントシアニン合成に非常に強く関与していることが示唆された。平成26年度には陽光面着色タイプと他の全面着色タイプの解析から同様にANSが着色機構に重要であることを示し、加えて転写因子myb10がANSまたはUFGTの発現を調節することが示唆された。また遺伝子構造解析からmyb10およびUFGTのコード領域には大きな欠損・挿入などがないことが明らかとなり、1塩基多型などのわずかな変異が関与していることが示唆されている。これらの結果はおおよそ申請時の計画に沿って解析が進められた結果であるが、遺伝子構造解析についてはDNAブロット分析について切断する制限酵素を新たに増やした解析を27年度に行う予定である。果樹園芸学平成27年度は、現在育成中である赤着色系品種を用いた分離集団の調査を中心に研究を遂行する。全面着色タイプである`スタークリムソン'と緑色果皮を示す`ラ・フランス'との正逆交雑によるF1集団について表現型の確認を行う予定である。調査する表現型については開花が見られた系統については果皮色を、未開花系統については葉色について調査を行い、加えて得られた表現型データをもとに集団内でバルクを組みRAPDやSSR等の分子生物学的手法により分子マーカーの作成を試みる。また、遺伝子構造解析についてはDNAブロット分析に用いる制限酵素を増やし、より詳細な解析を進めるとともに、非翻訳領域の解析も行う予定である。平成25年度では、セイヨウナシにおける赤着色変異がアントシアニン生合成経路において、どの部分で変異が起きているのかを明らかにすることを目的とした。今年度行った赤着色変異体`スタークリムソン'における経時的な色素含量と遺伝子発現の調査の結果から、アントシアニジン合成酵素遺伝子(ANS)がセイヨウナシの果皮におけるアントシアニン合成に非常に強く関与していることが示唆された。
遺伝子組み換え食品の安全性についてのSTS的・リスリ論的研究

本研究計画はこの年度で最終年度を迎え、これまでの研究の現年までの集大成と総まとめ、そして各方面への成果の発表などをおこなった。なかでも、以下の業績にもあるように、金森・小林らによる著書(『負の生命論』および『誰が科学技術について考えるのか』が刊行され、また今回の業績には含めなかったが、本研究グループのメンバーである中島秀人と金森修の共同編集にかかる『科学論の現在』(勁草書房、2002年)、また小林傳司と本研究グループの協力者である藤垣裕子の共同編集による『科学技術と公共性』(玉川大学出版、2002年)の出版には、本研究会の成果が合計で17本の論文(編者の編集方針なども含む)となって公表されたことをはじめ、塚原による神戸GMO/STS研究会での神戸での国際シンポジウムの報告書『東アジアにおける科学・技術・社会』(2003年)の刊行、および平川、塚原、中島らによる『現代思想』を中心とした各誌への多くの関連論文の発表などをおこない、本研究の成果を広く世に問うこととなった。また海外への本研究プロジェクトの成果の「発信」としては、中島によるアメリカ・科学社会論学会(4S)での成果の口頭発表、台湾・台北における東アジアSTS会議の席上での塚原による口頭発表、(塚原・平川・中島の共著論文)「East Asian Comparative Studies on the GMO and thePubric : Japanese case」を行い、関係各方面からの注目を受けた。なお後者の会議には金森・中島も参加し、おのおの成果の発表を行っている。以上のように本研究グループによるGMOのSTS的・リスク論的な観点からの検討は、大きな成功を収めた。将来的に、これらの成果をステップに、さらなる研究計画の展開も構想中である。本研究会では、以下のような研究計画を遂行した。4月-7月研究計画の準備・研究体制の構築6月大塚(広島経済大学)および林真理(工学院大学)を招請し、第一回の研究集会(神戸大学)7月-(夏季)海外調査:中島韓国のGMOとSTS綾部ヨーロッパにおけるGMO塚原インドネシアなどアジアのGMOとSTSこの間、国内での資料収集・情報のサーヴェイなど、幅広い活動を展開。10月-12月夏の調査の結果のまとめ。情報の整理。平川を中心としたチームによる農水省関連の「コンセンサス会議」のモニターリング12月GMOについての公開シンポジウムの開催と、研究集会(神戸大学)1月欧文による中間報告書の作成(リスボンでの報告)中島を中心とした韓国・ソウルでの「東アジアSTS会議」の開催構想の検討。2月ポルトガル・リスボンにおけるGMOに関するEUベースのSTS会議に、本研究会から、三浦伸夫(神戸大学)を派遣。日本での研究活動の報告。ヨーロッパでの研究活動について、ひろく世界的なネットワークを構築本研究プログラムは、前年度に形成した、関西事務局体制(神戸大学・塚原と京都女子大学・平川が中心)、および東京における基軸となる研究事務局(東工大・中島と東大・綾部)の体制において、STS的方法論の検討と、GMOをめぐるさまざまな観点の検討を重ねた。研究体制・研究の内容的な新機軸、および国際面・国内面での研究体制の協力・企画の情況は以下のとおりの進展をみた。1本年あらたに加わったメンバーである小林傳司・金森修および木原英逸らの観点が、中島秀人・綾部広則の東京事務局体制に加え、STS的についての理論的な方向性を与えて社会的な研究の組織化に大きな前進を見ており、三上の理論的考察もここに加わる。2やはり新たなメンバーである大塚善樹による研究は、平川・中島(家田)