hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア・アフリカにおける多言語状況と生活文化の動態

本研究は、アジア・アフリカにおける多言語状況の変化と、その中での生活文化の動態を、学際的共同研究を通じて明らかにすることを目的としたものである。そこにおいては、言語学、文化人類学、歴史学等の諸分野の視点を相互に取り入れつつ、以下の諸点から研究を進めた。(1)多言語状況データベースの構築。ケニア、ウガンダ、タンザニア、コンゴ、南アフリカ共和国、ナミビア、セネガル、カーボ・ベルデ、モロッコ、エジプト、フランス海外県のレユニオン島などのアフリカ諸国、フランス、ベルギー、イギリスなどのヨーロッパ諸国、中国、台湾、インドネシア、パラオ、ビルマ、インド、ネパール、シリア、トルコなどのアジア諸国について(おいて)、憲法やその他の法規における言語(多言語)の扱い、国会、官公庁等における使用言語、教育・放送での使用言語、国勢調査での母語・使用言語調査のありかた等の点について調査を行ないデータを収集した。(2)多言語観の変遷の研究、および、フィールドにおける多言語状況と生活文化の動態を具体的に研究するため、上記の国々において(ついて)資料収集を含む調査・共同研究を実施し、事例研究を行った。それにより、それぞれの対象地域における多言語状況の具体的様相がその複雑性とともに明らかになるとともに、多言語化の要因には、移民、都市化、民主化、植民地化/征服・国家形成などがあることが、具体的状況とともに明らかになった。なお、適宜研究を開催し、情報交換、相互調整を行なった。以上の成果として、多言語状況を分析する諸論文と多言語状況データベース構築用のデータ集の2部からなる報告書を刊行した。また「多言語状況データベース」をホームページに掲載した。1.研究会の開催アジア。アフリカにおける多言語状況の変化と、その中での生活文化の動態を、学際的共同研究を通じて明らかにするために、研究会を7月、10月、3月に開催した。そこでは、言語学、歴史学、人類学の各分野から、アジア・アフリカ諸地域の多言語状況と研究上の問題点についての発表があり、討論をも通じて多言語状況への接近方法や認識の相異が明らかになった。2.多言語状況データベース用フォーマットの作成多言語状況データベースを構築するため、そのフォーマットを作成した。そこに含まれる大項目は:対象国(地域、行政区分)の一般的状況、憲法、国語・公用語、教育、放送、国勢調査、出版物、その他、であり、その下に小項目が含まれる。これを日本語、英語で作成し、電子メールで各研究分担者、研究協力者に配布した。3.多言語状況データベースの構築アジア・アフリカの各国(地域)についての当該データベース作成作業を各研究分担者、研究協力者に割り当て、必要な場合には現地調査も行ってデータベースを構築する作業を開始した。その結果、今年度中に、ナイジェリア、ケニア、ネパール等々の国々に関するデータベースが構築された。なお、ホームページへの掲載は、アジア・アフリカ言語文化研究所の府中外語大キャンパスへの移転にともなう、ネットワーク・システムの変更のため、予定より若干遅れている。4.海外での現地調査上記1で述べた目的を、生きた資料に基づいて深め、また、多言語状況データベースを構築するために、一部の研究分担者、研究協力者が、ネパール、ナイジェリア等において、実地に多言語状況とその中での生活文化の調査をおこなった。1.研究会の開催アジア・アフリカにおける多言語状況の変化と、その中での生活文化の動態を、学際的共同研究を通じて明らかにするために、研究会を7月、10月、3月に開催した。2.多言語状況データベース用フォーマットの配布昨年度,多言語状況データベースを構築するため、そのフォーマットを作成した。そこに含まれる大項目は:対象国(地域、行政区分)の一般的状況、憲法、国語・公用語、教育、放送、国勢調査、出版物、その他、である。

このフォーマットを、昨年度に引き続き、新規の研究協力者に配布した。3.多言語状況データベースの構築アジア・アフリカの各国(地域)についての当該データベース作成作業を各研究分担者、研究協力者に割り当て、必要な場合には現地調査も行ってデータベースを構築する作業を,昨年度に引き続き行った。その結果、今年度は、レバノン、インドネシア等々の国々に関するデータベースが構築された。なお、ホームページへの掲載は、アジア・アフリカ言語文化研究所の府中外語大キャンパスへの移転にともなう、ネットワーク・システムの変更のため、予定より若干遅れている。4.海外での現地調査上記1で述べた目的を、生きた資料に基づいて深め、また、多言語状況データベースを構築するために、一部の研究分担者、研究協力者が、レバノン、タンザニア等において、実地に多言語状況とその中での生活文化の調査をおこなった。(1)海外および国内での資料収集とまとめ平成13年度に作成した多言語状況データベースフォーマットにもとづき、コンゴ、ウガンダ、タンザニア、カメルーン、ナイジェリア、セネガル、中国、台湾、ブルネイ、インドネシア、パラオについて、対象国(地域、行政区分)の一般的言語状況、国語・公用語、ならびに憲法、教育、放送、国勢調査、出版物などに用いられる言語に関して、現地調査によりデータを収集し、またすでに集めていたデータを国内で整理する作業を継続した。上記調査には、一部、大学院生など研究協力者の協力を得た。(2)その他調査および国際会議出席研究分担者名和が12月9日-12日にインドのマイソールで開かれた9TH INTERNATIONALHIMALAYAN LANGUAGESSYMPOSIUMに参加し、ビャンスの多言語状況についてのペーパーを読み、合わせて資料収集を行った。また、研究分担者小田が9月12日から25日までレユニオンで実地に多言語状況とその中での生活文化の調査を行った。(3)多言語状況データベースの作成・入力作業上記(1)のアジア・アフリカの各国(地域)についての多言語状況データベース作成・入力作業を、研究代表者、研究分担者が、自身あるいは研究補助者の協力を得て行った。なお、実際の現地調査の実態に合わせて、質問票の日本語版と英語版の整合性を計った。成果の一部は、以下のウェッブサイト参照。http://www.aa.tufs.ac.jp/tagengo/本研究は、アジア・アフリカにおける多言語状況の変化と、その中での生活文化の動態を、学際的共同研究を通じて明らかにすることを目的としたものである。そこにおいては、言語学、文化人類学、歴史学等の諸分野の視点を相互に取り入れつつ、以下の3点から研究を進めた。(1)多言語状況データベースの構築。
脳卒中患者における病的な疲労感と全身持久力の関係：新たな運動療法の開発を目指して

平成30年度は、脳卒中患者における病的な慢性疲労感(脳卒中後疲労)と全身持久力にかかわる運動生理学的指標の関係について横断的に検討し、以下の4つの研究成果が得られた。1回復期病院に入院中の脳卒中患者を対象に、入院時における脳卒中後疲労の有無と退院時における日常生活活動の関係について解析した。その結果、入院時における脳卒中後疲労の有無は、退院時における日常生活活動の自立度を予測する因子であることを示した。2脳卒中患者における全身持久力の低下にかかわる運動生理学的な要因を解明するために、漸増負荷運動時における酸素摂取量の増加と呼吸・循環・代謝機能の関係について解析した。その結果、換気性作業閾値での運動では心拍数と動静脈酸素較差、最大努力運動では1回換気量と心拍数が関連することを示した。3脳卒中後疲労の有無によって、漸増負荷運動時における呼吸・循環・代謝機能の応答に違いがあるかを解析した。年齢や性別などの基本的な属性には、脳卒中後疲労の有無で有意差を認めなかった。脳卒中後疲労がある脳卒中患者は、脳卒中後疲労がない患者に比べて運動中の呼吸数の増加量や運動終了時の自覚的運動強度が有意に大きかった。一方で、その他の運動生理学的指標や最大負荷強度には脳卒中後疲労の有無による有意差を認めなかった。4最大努力運動時の酸素摂取量(最高酸素摂取量)ならびに定常負荷運動(換気性作業閾値の80%の強度)の開始時における酸素摂取量の応答速度(酸素摂取動態)と脳卒中後疲労の関係を解析した。解析の結果、脳卒中後疲労は最高酸素摂取量よりも酸素摂取動態と関連することが示された。したがって、運動に対する運動生理学的応答の遅れが脳卒中後疲労に関連すると考えられた。今年度の研究成果は、脳卒中後疲労の発症メカニズム解明に向けた学術的基盤として重要な知見であると考えられた。研究手法として、全身持久力にかかわる運動生理学的な要因を呼吸・循環・代謝機能に分けて解析する方法を確立することができた。そのうえで、当初の計画通りに脳卒中後疲労と全身持久力にかかわる運動生理学的指標との関係について横断的な解析を行い、学会発表に向けて研究成果をまとめることができた。また、研究成果を学術論文にまとめ、海外の学術誌へ投稿することができた。令和元年度は、横断的検討のための十分な対象者数を確保し、横断的解析から得られた成果を学術論文として公表する。また縦断的な評価も行い、脳卒中後疲労の経時的変化と全身持久力にかかわる運動生理学的指標の関係についても検討する。さらに、解析手法を発展させ、呼吸・循環・代謝機能を制御する自律神経の機能と脳卒中後疲労の関係についても検討する予定である。本研究の最終年度では、脳卒中後疲労と運動生理学的指標の縦断的な関係ならびに脳卒中後疲労と自律神経機能の関係について研究成果をまとめ、学術論文として報告する。そのうえで、当初の研究目的である脳卒中後疲労に関連する運動生理学的バイオマーカーを特定し、脳卒中後疲労の発症機序の解明と治療手段の確立に寄与する学術的基盤を構築する。

また縦断的な評価も行い、脳卒中後疲労の経時的変化と全身持久力にかかわる運動生理学的指標の関係についても検討する。さらに、解析手法を発展させ、呼吸・循環・代謝機能を制御する自律神経の機能と脳卒中後疲労の関係についても検討する予定である。本研究の最終年度では、脳卒中後疲労と運動生理学的指標の縦断的な関係ならびに脳卒中後疲労と自律神経機能の関係について研究成果をまとめ、学術論文として報告する。そのうえで、当初の研究目的である脳卒中後疲労に関連する運動生理学的バイオマーカーを特定し、脳卒中後疲労の発症機序の解明と治療手段の確立に寄与する学術的基盤を構築する。自律神経機能を評価するために当初購入を予定していた計測機器(ユメディカ)に比べて、より安価な計測機器(バイタルセンサーVM500)を購入できたことが、主な理由である。所属研究機関が千葉県から長野県に変更したことに伴い、研究実施施設がある千葉県へ計測のために移動する必要がある。次年度使用額は研究実施施設への旅費として使用する。
複2倍性野生種S.acauleの遺伝学的解析およびジャガイモ育種への利用

約700種類のrandom decamer primerを用いて、Ryadg抵抗性系統との相関をもつバンドを探した。そのうち、103のプライマーで予備的に相関のあるものを見つけた。これから5種のプライマーについて分離後代(34系統)で連鎖が存在することを確認した。このなかで、ひとつのバンドは現在約97%の確立で抵抗性/感受性を選抜できる。このバンドについては試験系統のなかに抵抗性の確認ができていないものが含まれているので、>99%以上の選抜効率が得られる可能性がある。独立した異なる品種間(15系統)での試験でも同様な結果が得られている。現在、このバンドについてできるだけ多様な系統で適用性をテストしつつある。これはすべて独自の運営でありプライマーやPCR産物のDNAシークエンス情報は未発表であるので、総轄性独占性がある。また、まだ後代検定や多様な品種への検定を行っていないプライマーが上記103のなかにかなりあるので、より有効性の高いものが出る可能性も残っている。当マーカーは実用新案程度の知的所有権保護が期待される。複2倍性4倍体野生種の利用法には次の様な利点が考えられる(Watanabe et al.,1994)。1)雑種一代はsesquiploidに相当し,多様な組み換えがおこりうる。これは,4倍性の品種が同質4倍体であること野生種が二つの異なるゲノムからなる複2倍性であることから考えられる。2)異数体等遺伝分析様材料が作出できる。3)戻し交雑が可能で,2倍性および4倍性両方の育種材料ができる。4)雑種一代および戻し交雑第一代でも十分な農業形質が認められる(Watanabe et al.1992,1994)。これらの知見に基づき、各種S.acaule由来のintrogression linesを育成し、次の様な実験作業を行った。1)既成のF1やBC1よりS.acaule由来のintrogression linesを育成し、実験系統として50系統を使用した。2)育成されたintrogression linesでのPLRV、PVX,PVY等ウイルス抵抗性および一般形質の評価をおこなった。特に、PVY抵抗性遺伝子Ryadgについての評価を行い、抵抗性系統を選抜した。また、Bc1における収量性も評価し、これらと抵抗性および分子マーカーとの相関関係を調査した。3)異数体を細胞遺伝学的に同定した。4)RFLP/RAPD分子マーカーを適用し,複2倍性4倍体野生種由来の染色体片の導入をintrogression linesで調査し、特に野生形質との関係の有無を調査した。
急性動脈閉塞症における再開通ショックに関する研究-血漿濾過による壊死物質の同定と選択的除去について-

昨年度の血漿中K^+イオンの除去に続いて,本年度は血漿分画分離装置の作製と,それにより分離された分画の性状について検討することにした.分離装置を作製するためにあたっての問題は,最初,使用を予定していたヴィタファイバー3P10(アミコン社)の内腔容積が,実際に使用してみると, 200mlと大きすぎることであった.このため容積30mlの特注品を作製中である.そこで,撹拌型濾過装置にて平均孔径おのおの20〓, 30〓, 50〓の限外濾過メンブレンを組み合わせ血漿分画分離装置を作成した.ラットの大動脈を6時間遮断した後解除し0.2μmの孔径をもつマイクロフィルテーションにて下大静脈より血漿を採取し,この血漿を血漿分画分離装置にて,分子量にして10^4以下, 10^45×10^4, 5×10^410^5, 10^5以上の4群の血漿分画を得ることに成功した.4群の血漿分画について,これらを正常ラットに静注し,血圧の変化,観察した.その結果,いづれの分画も血圧を低下させる作用を示した.今後, K^+イオンを除去したおのおのの分画について検討することが,長時間連続投与した場合の尿量の変化,臓器障害について検討することが必要である.昨年度の血漿中K^+イオンの除去に続いて,本年度は血漿分画分離装置の作製と,それにより分離された分画の性状について検討することにした.分離装置を作製するためにあたっての問題は,最初,使用を予定していたヴィタファイバー3P10(アミコン社)の内腔容積が,実際に使用してみると, 200mlと大きすぎることであった.このため容積30mlの特注品を作製中である.そこで,撹拌型濾過装置にて平均孔径おのおの20〓, 30〓, 50〓の限外濾過メンブレンを組み合わせ血漿分画分離装置を作成した.ラットの大動脈を6時間遮断した後解除し0.2μmの孔径をもつマイクロフィルテーションにて下大静脈より血漿を採取し,この血漿を血漿分画分離装置にて,分子量にして10^4以下, 10^45×10^4, 5×10^410^5, 10^5以上の4群の血漿分画を得ることに成功した.4群の血漿分画について,これらを正常ラットに静注し,血圧の変化,観察した.その結果,いづれの分画も血圧を低下させる作用を示した.今後, K^+イオンを除去したおのおのの分画について検討することが,長時間連続投与した場合の尿量の変化,臓器障害について検討することが必要である.急性動脈閉塞症における血栓摘出後発症する血流再開症候群に対して、プラズマフェレージスを臨床応用することの問題点を解明することを目的に、ラットを用い、大動脈周囲に自作のバルン付カフを装着し、体外より意識下に大動脈遮断解除操作を可能とした下半身急性循環障害モデルを作成し、2時間,3時間,6時間,8時間の大動脈遮断の後、遮断解除し、ラットの意識下に血圧を測定した結果、3時間遮断では解除後2時間後より血圧が低下しはじめたが死亡には至らなかった。6時間,8時間遮断では血圧が回復せず死亡した。血漿分画分離装置に必要な備品の購入がおくれたことから、イオン交換樹脂を用いて【K^+】イオンを除去した場合について、大動脈遮断解除後の血圧を比較検討した。方法は、下半身急性循環障害モデルを用いて、下大静脈より脱血し、アサヒメディカル社にて試作された孔径0.2μmのセルロースアセテート中空線維中に導入し、これより漏出する血漿成分をイオン交換樹脂の円柱を通した後、頚静脈より還流した。2時間,3時間,6時間,8時間の各群について検討した。その結果、対象群に比べ、血圧の低下の時期を遅延させることが出来たものの、死亡を回避することが出来なかった。血漿分画分離装置作製にあたって、最初計画したアミコン社の中空線維ヴィタファイバー3P10の内腔容積が大きすぎることが判明した。今後、容積30ccのホーロファイバーを試作することとした。その間、撹拌型濾過装置にて基礎実験を進めている。
燃え尽き症候群としての不登校病態把握・治療・予防と体内時計に関する遺伝子の解析

日本の学生たちに認められる不登校状態は成人の慢性疲労症候群に極めて類似した臨床的特徴を持っている。私たちはこれまでの基礎的な研究により不登校状態においては以下のような医学生理学的問題が背景に存在することを確認してきた。即ち1)自律神経機能異常、2)糖代謝異常、3)睡眠覚醒リズム、深部体温リズム、ホルモン分泌日内リズムの異常などの生体リズム障害、4)脳機能の全般的低下が認められる。この研究はこの様な病態の一つ一つを解明する事により不登校状態の病態を明らかにし治療法を確立することを目的としたものである。今回これらの問題点の中からまず自律神経機能の状態を把握のためにR-R間隔の解析を行った。患者は9-18歳までの345名、コントロールとして健康な学生50名の協力を得た。結論として不登校状態においては副交感神経構成成分(HFC)が交感神経構成成分(LFC)に比して有意に抑制されていることが明らかになった。つまり疲労回復の機能が低下による疲労の蓄積が起こっていることが考えられるのである。また脳機能低下の指標として認知力低下が上げられるためP300について検討したところ、タイプ1:潜時延長を示すグループ、タイプ2:non-targetにも反応を示すグループ、タイプ3:正常反応グループの三つのパターンが観察された。タイプ1は認知力低下、タイプ2は「間違ってはいけない」と言う過緊張の表れと考えられこれまでに報告のない特徴的なものである。更にこれまでに蓄積したキセノンCTを用いた脳血流分布の検討から不登校状態においては左の前頭葉、左右の視床における血流量低下が確認されている。これは脳機能低下状態を反映し学生にとっては情報が入りにくい状態を示しており勉強が手に付かないことや成績の低下、怠けと考えられてきた怠堕な生活状態を説明する事が出来ると考えられる。私たちは不登校状態にある学生生徒700名以上を診察しており彼らの中核症状が、集中力、思考力・判断力、持久力の低下にあることを観察してきた。彼らは一様に疲れ果てており、少しも自分の思うような働きをしてくれない身体と頭を抱え不安と焦りと自暴自棄的な思いで毎日を過ごしている。このような中枢神経の疲労状態をこれまで医学生理学的に検討した研究が見られないのは不登校が未だに怠けとして捕らえられているからにほかならない。今回私たちは彼らの脳内の時計「体内時計」に狂いが生じており、睡眠と覚醒リズム、深部体温リズム、ホルモンの日内分泌リズムに狂いが生じており時差ぼけ状態のような生体リズムの混乱を示すことを明らかにした。彼らの7080%は睡眠覚醒リズムの異常を伴っており、30%程度が朝の気分不良を示す。気分の悪さのほとんどは自律神経症状であり、実際にレーザードップラー、SSR、R-R間隔解析により彼らのほぼ全員に自律神経機能障害を確認することができた。更に深部体温リズム検査では、1)最低と最高体温の温度差が非常に小さく、睡眠時の体温低下が悪く、また最低体温の出現時間がずれていることがわかった。この状態は睡眠中の脳神経細胞の休養が十分に取れていないことを表しており彼らに中枢性の疲労が慢性的に存在することを明らかにした。更にホルモン(コルチゾール、βーエンドルフィン、メラトニン)の日内分泌を測定では分泌時間が大幅に遅れるなどリズム障害が存在している。このように彼らに認められる睡眠障害、体温調節障害およびホルモン分泌障害は時差ぼけ状態における医学生理学的状態に一致する。この生体リズム障害を基盤とする学生たちの不登校状態をメラトニンを用いて治療しており効果を上げている。今後更に分子遺伝学的立場から、画像解析的立場から研究を進める私たちは不登校状態にある学生生徒1000名以上を診療しており彼らの中核症状が、うつ状態および睡眠障害を中心として集中力、思考力・判断力、持久力の低下状態にあることを観察してきた。このような中枢神経の疲労状態を医学生理学的に検討した研究が見られないことから私たちはこれまで彼らの脳内の時計「体内時計」、について検討し睡眠覚醒リズム、深部体温リズム、ホルモン日内分泌リズムに狂いが生じ時差ぼけ状の生体リズムの混乱を示すことを明らかにしこの時計の狂いが慢性的な疲労を産むのではないがと考えるに至った。彼らの大多数が睡眠覚醒リズムの異常を伴っていることから、今回は睡眠障害に注目し、35名について彼らの脳の温度を反映する深部体温とコルチゾール分泌日内リズムについて検討した。睡眠リズムは正常型(n=4)、睡眠相遅延型(n=15)、非24時間性睡眠型(n=5)、過眠型(n=8)、その他(n=3)に分類した。深部体温測定では、コントロールと比較して不登校群において日内振幅が有意に小さく、夜間の深部体温が有意に上昇しており特に過眠群でこの傾向が目立った。コルチゾールは、コントロール群に比べ不登校群で分泌量の低下が認められた。更に不登校群の中で正常型に比べると睡眠障害を有する群でコルチゾールが早朝にピークを示さない日内リズム異常が有意に多いことが観察された。正常状態では深部体温最低時間とコルチゾールのピーク時間とは一定した間隔が保たれているが睡眠障害群ではこの関係が破綻していることが確認された。このことは不登校状態の学生たちの脳内の時計に時差ぼけ的混乱が生じておりこの混乱が慢性的精神活動低下状態を作り出している可能性を示唆している。

若年層における生活リズムの問題は想像以上に彼らの能力を低下させている可能性が明確となり今後のこの分野の研究は急を要する大きな問題である。日本の学生たちに認められる不登校状態は成人の慢性疲労症候群に極めて類似した臨床的特徴を持っている。私たちはこれまでの基礎的な研究により不登校状態においては以下のような医学生理学的問題が背景に存在することを確認してきた。即ち1)自律神経機能異常、2)糖代謝異常、3)睡眠覚醒リズム、深部体温リズム、ホルモン分泌日内リズムの異常などの生体リズム障害、4)脳機能の全般的低下が認められる。この研究はこの様な病態の一つ一つを解明する事により不登校状態の病態を明らかにし治療法を確立することを目的としたものである。今回これらの問題点の中からまず自律神経機能の状態を把握のためにR-R間隔の解析を行った。患者は9-18歳までの345名、コントロールとして健康な学生50名の協力を得た。結論として不登校状態においては副交感神経構成成分(HFC)が交感神経構成成分(LFC)に比して有意に抑制されていることが明らかになった。つまり疲労回復の機能が低下による疲労の蓄積が起こっていることが考えられるのである。また脳機能低下の指標として認知力低下が上げられるためP300について検討したところ、タイプ1:潜時延長を示すグループ、タイプ2:non-targetにも反応を示すグループ、タイプ3:正常反応グループの三つのパターンが観察された。タイプ1は認知力低下、タイプ2は「間違ってはいけない」と言う過緊張の表れと考えられこれまでに報告のない特徴的なものである。更にこれまでに蓄積したキセノンCTを用いた脳血流分布の検討から不登校状態においては左の前頭葉、左右の視床における血流量低下が確認されている。これは脳機能低下状態を反映し学生にとっては情報が入りにくい状態を示しており勉強が手に付かないことや成績の低下、怠けと考えられてきた怠堕な生活状態を説明する事が出来ると考えられる。
中規模渦による深層の南極周極流駆動メカニズム-回転水槽による室内実験-

南極周極流は南極大陸の周りをかなり深層まで東向きに流れていることが知られている。この成因は一般には海の上を吹く風によるものと漠然と考えられていることが多いが、力学的には、風のストレスが直接深層に影響を及ぼすことはありえず、また、Ekman収束・発散を介しても、密度成層を突き抜けて深層までその影響を及ぼすメカニズムは考えにくい。そこで、回転水槽を用いて室内実験を行い、初期擾乱として等方的な乱流を与え、擾乱の非線形加速により最終的に極の周りに東向きの流れが形成されるかどうか確かめることが、この研究の目的である。14年度は主に、実験水槽の製作にあて、15年度に水槽の改良と実験、16年度には可視化装置を改良して、多くの実験を行い、解析を行った。実験水槽は円筒形で毎分100回転させることで、水深を同心円状に変化させ、β効果を生み出した。初期擾乱発生装置は、幾度も試行錯誤を繰り返し、最終的には、初期に水中に挿入した棒を引き抜くことで、初期擾乱を発生させることにした。流れの可視化は、水中に分散させたスチレンビーズに、発光ダイオードを並べて作ったシート状の光をあて、表面張力や水面上の風の影響のない水槽中央部での流れを可視化することに成功した。実験では、複数の大きさの初期擾乱を与えて、何度も実験を行ったが、すべて、かなり強い東向きの流れを得た。これを山田らの数値計算と比較すると、数値計算では、極を中心とする同心円状の海では西向きの流となる確率が高く、極をずらすと東向きになる結果となっていたが、実験では常に東向きの流れとなる。これは、数値計算では境界条件がスリップ条件となっており、同心円状の海での境界で運動量を与えることができないためであると考えられる。【回転水槽の製作】この実験では、乱流が非線形相互作用で平均流を形成する前に減衰してしまうことを防ぐために、粘性による減衰を非常に低く抑えるかということが必要である。水槽の深さは深いほど流れの減衰が小さくなるので、通常の実験室の中で実験可能な限界に近い80cmの深さの水槽を製作し、それを高速に回転させるための回転台を製作した。また、期待される周極流の相対的な回転数は、水槽全体の回転数の0.1%程度なので、水槽の回転数は0.01%以上の高い安定性が求められる。そのためこの回転台は通常のサーボモーターではなく、ステッピングモータをコンピュータ制御するようにした。現在、調整中ではあるが、この目標は十分に達成できる見通しである。【底摩擦を考慮した数値計算】また、室内実験では底摩擦による減衰を避けることができないが、これまでの数値計算はすべて水平粘性のみを考慮し、底摩擦の影響を考慮していなかった。そこで、粘性の形によらずに周極流が現れることを確かめるため、室内実験で実現できる範囲の底摩擦を考慮して、数値計算をやり直した。その結果、室内実験で実現可能なパラメータ範囲で周極流が得られること、また底摩擦か水平摩擦かという摩擦の形態はそれほど大きな影響を持たないことが確認できた。【その他の基礎実験】乱流発生装置、および可視化方法に関する予備実験を行い、もっとも効率的かつ安定的に実験が行える方法を試行錯誤で探った。この結果をもとに、現在、乱流発生装置と可視化装置の製作中である。【実験装置の製作】14年度に製作を始めた実験装置の初期擾乱発生装置、可視化方法を完成させ、実験を始めた。

初期擾乱発生装置は、幾度も試行錯誤を繰り返し、最終的には、初期に水中に挿入した棒を引き抜くことで、初期擾乱を発生させることにした。この方法は、引き抜いた棒の束が、カメラの視界を遮ってしまうため、当初は別の方法を考えていたが、この方法が最も確実に擾乱を発生させられること、また、引き抜いた棒を遠心力で2つに割ることで、カメラの視界を確保する方法を開発できたことで、この方法を採用することにした。【実験】上記実験装置で、数値計算と比較できる条件で実験を行い、流れの様子をデジタルビデオで記録した。この動画の解析することで、最終的に、平均流が形成されていることが確認できた。しかしながら、一通りの動作確認の後、いくつかの実験を始めた時点で、回転台のモータの軸が折れてしまい、実験継続ができなくなってしまった。この原因は、初期擾乱発生装置を、当初考えていたものから変更したため、モータの軸に過大な負荷がかかってしまったことによるものであると考えられる。【回転台の再製作】上記故障に対処するため、回転台を再設計し、モータの軸に負荷のかからない構造の回転台を再度製作しなおすことにした。これまでの回転台は、回転台下部の軸のみで回転部分を支えていたが、新しい回転台は上部にも軸を設定し、多少のバランスの崩れにも耐えられるような構造にした。現在、新しい回転台はほぼ完成し、まもなく、実験が再開できる予定である。南極周極流は南極大陸の周りをかなり深層まで東向きに流れていることが知られている。この成因は一般には海の上を吹く風によるものと漠然と考えられていることが多いが、力学的には、風のストレスが直接深層に影響を及ぼすことはありえず、また、Ekman収束・発散を介しても、密度成層を突き抜けて深層までその影響を及ぼすメカニズムは考えにくい。そこで、回転水槽を用いて室内実験を行い、初期擾乱として等方的な乱流を与え、擾乱の非線形加速により最終的に極の周りに東向きの流れが形成されるかどうか確かめた。実験水槽は円筒形で毎分100回転させることで、水深を同心円状に変化させ、β効果を生み出した。流れの可視化は、水中に分散させたスチレンビーズに、発光ダイオードを並べて作ったシート状の光をあて、表面張力や水面上の風の影響のない水槽中央部での流れを可視化することに成功した。実験では、複数の大きさの初期擾乱を与えて、何度も実験を行ったが、すべて、かなり強い東向きの流れを得た。これを山田らの数値計算と比較すると、数値計算では、極を中心とする同心円状の海では西向きの流となる確率が高く、極をずらすと東向きになる結果となっていたが、実験では常に東向きの流れとなる。これは、数値計算では境界条件がスリップ条件となっており、同心円状の海での境界で運動量を与えることができないためであると考えられる。
抗がん剤投薬前診断のための次世代ペプチドアレイ

細胞内キノームをプロファイリングできるペプチドマイクロアレイの開発に成功した。まず、キノーム評価に必要な新規キナーゼ基質ペプチドの開発を行い、このマイクロアレイを用い、実際に薬物刺激における細胞のキノーム変化を評価に成功した。さらに、制癌剤の効果をキノームをもとに評価することにも成功した。特異基質の開発が困難なチロシンキナーゼに関しては、個々のキナーゼに会合するSH2ドメインの配列をもとに、標的キナーゼを補足できるリガンドペプチドの開発に成功し、これを基質ペプチドと共固定することで、特異性を確保しつつ感度を向上させることができた。最終的にがんの治療効果判定に供しえるツールの開発を達成できた。本研究では、創薬や疾病の診断に有効な、細胞内プロテインキナーゼ活性を網羅的に評価し、プロファイリングできるキノーム評価用ペプチドアレイを開発することを目的としている。本年度は、がんにおける制癌剤の効果を判定できる投薬前診断、および制癌剤開発のためのアレイの検討を行った。制癌剤としては、イレッサを用い、これに対して感受性のHCC827細胞、耐性のA549細胞、およびその中間のIC50値を有する種々の細胞を用い、各細胞に30 nM及び300 nMのイレッサを添加後の細胞内キノームの計測を検討した。その結果、耐性細胞では、キノームに大きな変化は見られなかったのに対し、感受性細胞では多くの基質においてリン酸化率の低下がみられ、キノームによりイレッサの効果が判定可能であることが分かった。また、感受性細胞と耐性細胞の比較により、双方とも、イレッサの本来の効果であるEGFRキナーゼの活性は同等に低下しているが、耐性細胞では、それを補償するためにSrcパスウェイの活性が更新しており、これがA549細胞の耐性の機序であることを明らかにすることに成功した。実際、ウェスタンブロッティングにより、EGFRとSrcの活性を評価したところ、ペプチドアレイにより予想された結果を証明することができた。さらに、感度の高いキノームプロファイリングを実現するため、新規なキナーゼ基質ペプチドを設計し、これを評価した。特に、セリンスレオニンキナーゼの活性検出感度が悪かったためこれらの基質を検討したところ、数種の反応性の良い気質を見出した。また、検出系においても、用いたPhosTagの結合力が本質的にセリンスレオニンキナーゼ基質のリン酸化部位に対して小さく、感度低減の原因になっていることを明らかとし、リンカー部位の長い新規なPhosTagの検討を開始した。前年度、開発したペプチドアレイにおいて、チロシンキナーゼ活性の検出感度は満足できるレベルであったが、セリン・スレオニンキナーゼ活性の検出においては、PhosTagの検出感度が低いため、問題が生じていた。そこで、PhosTagに変わるリン酸化部位結合分子プローブの開発を試みた。種々の金属錯体の開発を試み、いくつかでリン酸基の検出に成功したが、感度はPhosTagと同程度であった。そこで、PhosTagの物性を再度、詳細に検討したところ、最初にPhsoTagと蛍光基標識ストレプトアビジンを混合してから検出に供するほうが感度が高いことを見出した。さらに詳細な検討から、その場合、遊離のPhosTagが残存して感度低下の要因になっていることも分かったので、予算を繰り越してその検討を行い、高感度な検出形を実現した。また、測定間の再現性を確保するため、基板内に外部標準を配置することを考え、その基盤内での配置を最適化することで、基板の位置に依存したばらつきや基板間のばらつきを解決することができた。さらに、阻害剤探索に有用と考えられる新規な基質ペプチドの探索を行い、種々のキナーゼに対する新規基質を開発できた。これまでに、細胞内のプロテインキナーゼ活性を計測することに成功したが、特にセリンスレオニンキナーゼに関しては、PhosTagの検出感度が低い問題があった。そこで、この改善のため、詳細に検討したところ、PhosTagとCy3標識ストレプトアビジンを最適な混合比で混合した場合でも、遊離のPhosTagが存在することを見出し、これを限外ろ過で除去することで感度を大きく改善することができた。また、チロシンキナーゼに関しては、基質の特異性に問題があったが、基質配列のみでは解決が困難であった。そこで、チロシンキナーゼが相互作用するタンパク質ドメインの配列を利用したペプチドを設計し、これを基質と共固定することで、このペプチドで標的チロシンキナーゼを捕捉・濃縮することを検討した。具体的にはSrc、Abl、JNKを用いてこの手法を検討したところ、検出感度の大幅な改善を実現できた。また、基板間のばらつきを抑えるために、ペプチドの固定化の際に同一ロットを用い、細胞破砕液のキナーゼ活性を標準基質で検定し、これで標準化することで再現性のよいアレイを達成した。

最後に、このマイクロアレイを用いて、複数のEGFR阻害剤のキノームプロフィールを評価したところ、それらの特性に応じたキノームプロフィールが得られることが分かり、本アレイの実用性が確認できた。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定した成果はほぼ達成できているが、リン酸基検出の感度のみ、新たに検討項目として浮上し、検討の結果、その解決法は見出せつつある。生体関連化学今年度までに、細胞内のキノームのプロファイリングが可能なペプチドマイクロアレイの基盤技術はほぼ完成した。今後は、PhoTag検出システムの最適化を確立し、チロシンキナーゼ阻害剤の性能評価が可能な基質のセットとともに、当該目的のためのマイクロアレイを実現していく。本研究においては、細胞内キノームを正確に評価できる次世代ペプチドアレイの開発を最終目標としている。当初は、S/N比を上げるためにアドレッサブルアレイを検討したが、その後の各種の条件最適化により、ペプチドを固定化hしたアレイにおいても、同等のS/N比が実現できたことから、より簡便で実用性の高いペプチド固定型アレイの検討を進めることとした。初年度は、薬物投与時における細胞内キノーム変化を評価可能なアレイの基本条件を確立することを目的としていたが、実際、イレッサを用いて、その感受性や耐性をキノームにより表現できることを実証できた。これまでにも種々のペプチドアレイにおいてキノーム解析が検討されているが、すでに他の手法で明らかとなったキナーゼ変化を確認するものばかりであり、今回のように得られたキノームから実際に動いているキナーゼを解明した例はない。本成果は、実際の薬物でのキナーゼ活性総体としての評価を可能にした世界で初めてのものであり、今後の研究の基礎を確立したものといえる。ただ、セリンスレオニンキナーゼの検出においては、感度の点で問題があり、これを次年度から改善する必要がある。しかし、当初予定したキノーム評価用ペプチドアレイの基本的の条件や計測法に関しては確立することに成功しており、予定通りの達成度をいうことができる。次年度からの研究としては、今年度確立したペプチドアレイ評価のための種々の条件を用い、さらに確度と再現性(信頼性)の高いペプチドアレイの実現に向けた検討を行う。今年度はキノームが大きく変化する制癌剤を用いて検討したが、制癌剤は複数のキナーゼパスウェイを同時に動かすため、その詳細な解析は困難である。そこで、次年度からは、特定のキナーゼが特異的に変化することが分かっているサイトカインや、特定のキナーゼに対するsiRNAの投与前後でのキノーム計測を検討し、標的キナーゼの活性が予想された通り計測できることを実証していく。そのためには、キノーム評価検討と同時に、さらに標的キナーゼに対して感度よくリン酸化率が変化する基質の探索、リン酸化部位の検出条件の最適化などを検討する。特にリン酸化反応における溶液の拡散の問題が浮上している。現在は厚さ50 umの空間のあるカバーガラスの空間に細胞破砕液を注入して基板上のペプチドと反応させているが、このように極小の空間では溶液の攪拌の問題が反応率に大きく影響し、再現性の低下を招くことがわかってきた。
ヒト腎腫瘍におけるCD57の発現に関する研究

Conventional RCCについてはchrmosome 3pの領域において3-4領域におけるLOHが示唆されていたが、我々はVHLおよびFHIT遺伝子座を含む3p14.2-25に及ぶ領域が連続的に欠失していることを証明し、papillary RCCやchromophobeRCCに比較し、その頻度が圧倒的に高いことを証明した(Cancer Res 2003;63:455-457)。現在、CD57の発現を免疫組織学的に検討中である。これまで我々は日常の病理診断において鑑別の困難な腎腫瘍の鑑別診断に使用できるマーカー(vinculin, paxillinなど)の発見に関与してきた。また、通常型腎細胞癌では色素嫌性腎細胞癌や乳頭状腎細胞癌と比較し、VHLやFHIT geneのlocusのLOHが高頻度に出現することを証明した(Sukosd F, Kuroda N, et al.Cancer Res., 2003)。この事実は、3p14.2-25の連続的なLOHがVHLと他の証明されていない3p内の癌抑制遺伝子の両方のLOHを同時にきたす可能性を示唆しており、通常型腎細胞癌の発生をより一元的に理解するうえでこれまでにない画期的な報告となった。平成15年度には腎腫瘍の様々な組織型、とくに乳頭状腎細胞癌、肉腫様腎細胞癌、腎好酸性腺腫の臨床的、病理学的および分子生物学的(特に染色体異常を中心として)な側面をreview articlesにまとめ、今後のヒト腎癌研究の方向性について概説した(Kuroda N, et al.Histol.Histopathol., 2003)。また、これまでとは異なる組織型であるlow-grade tubular-mucinous renal neoplasmの神経内分泌への分化を免疫組織化学および電子顕微鏡の側面より証明し、新しい疾患概念の特徴をより鮮明に描き出すこととなった(Kuroda N, et al.Pathol Int., 2004)。さらに、多発性嚢胞腎より発生した集合管癌について報告した(Kuroda et al.Int J Surg Pathol., in press)。現在、腎腫瘍の鑑別に使用できるCD57をはじめとする他のマーカーの同定を試みている。
新規分泌性シグナル因子Tiarinによる背側神経組織分化の解析

脊椎動物の中枢神経系は領域特異的に背腹軸に沿った極性を有している。背側領域の中枢神経組織の発生制御解析は腹側領域に比して遅れている。中枢神経系背側領域の初期決定に関わる分泌性シグナルの分子実体と誘導源の解明のため、我々はこれらの観点からアフリカツメガエルの系を用いてスクリーニングを行い、前脳を含めた中枢神経系の背側領域の分化を誘導する新規分泌性シグナル因子Tiarinを同定した。本研究では、Tiarinによる中枢神経系の背側領域分化誘導の制御機序を胚・細胞レベルで明らかにするため、Tiarinタンパクがどのようなシグナル伝達系の活性化または抑制によって、細胞分化を制御しているかを明らかにした。まず、Tiarinは既存の背腹軸に関与するシグナル(Shh, Wnt, BMP)との強い相互作用によって働くのかを検討した。その結果、これらのシグナル因子と物理的な結合や受容体の競合などの直接的な相互作用は認められなかった。さらなる細胞内シグナルの検討から、Tiarinとこれらの因子のクロストークは下流シグナルのレベルのみに認められることが判明した。シグナル解析のためにはTiarinタンパクの大量作成が必須であり、293細胞を用いてmg単位の産生に成功した。このタンパクを用いての結合実験から、受容体の多く発現する細胞を複数同定した。プルダウン法により、結合膜タンパクを精製し、複数の候補タンパク質をプロテオミクス的手法によって選別した。さらにTiarinのファミリー遺伝子をニワトリ胚およびマウス胚より複数単離した。そのうちマウスのmONT3について発現解析をノックイン法で行い、神経系や中胚葉組織などの特異的な発現を検出した。ニワトリのcONT1はニワトリ胚での強制発現で神経堤細胞の産生が亢進することを見いだした。近年、中枢神経系の腹側領域のパターン形成にShhが決定的な役割を果たしていることが明らかにされてきた。一方、背側領域の中枢神経組織の発生制御解析は腹側領域に比して遅れている。中枢神経系背側領域の初期決定に関わる分泌性シグナルの分子実体と誘導源の解明のため、我々はこれらの観点からアフリカツメガエルの系を用いて次ページにあるようなスクリーニングを行い、前脳を含めた中枢神経系の背側領域の分化を誘導する新規分泌性シグナル因子Tiarinを同定した。本研究では、Tiarinによる中枢神経系の背側領域分化誘導の制御機序を胚・細胞レベルで明らかにするため、Tiarinタンパクがどのようなシグナル伝達系の活性化または抑制によって、細胞分化を制御しているかを明らかにする。Tiarinは既存の背腹軸に関与するシグナル(Shh,Wnt,BMP)とは異なるシグナリングを用いていることがわかってきている。シグナル解析のためにはTiarinタンパクの大量作成が必須であり、バキュロウイルスを用いてこれに成功した。さらに受容体結合実験に有用なアルカリフォスファターゼ融合のTiarinタンパクを作成し、機能的であることをアフリカツメガエルのアニマルキャップアッセイで確認した。マウス・ニワトリ胚から3つのTiarin関連遺伝子の単離に成功し,さらにアフリカツメガエルで新規のTiarin関連遺伝子を単離した。マウスの遺伝子は現在ノックアウトマウスを作成中である。

中枢神経系背側領域の初期決定に関わる分泌性シグナルの分子実体と誘導源の解明のため、我々はこれらの観点からアフリカツメガエルの系を用いてスクリーニングを行い、前脳を含めた中枢神経系の背側領域の分化を誘導する新規分泌性シグナル因子Tiarinを同定した。本研究では、Tiarinによる中枢神経系の背側領域分化誘導の制御機序を胚・細胞レベルで明らかにするため、Tiarinタンパクがどのようなシグナル伝達系の活性化または抑制によって、細胞分化を制御しているかを明らかにした。まず、Tiarinは既存の背腹軸に関与するシグナル(Shh,Wnt,BMP)との強い相互作用によって働くのかを検討した。その結果、これらのシグナル因子と物理的な結合や受容体の競合などの直接的な相互作用は認められなかった。さらなる細胞内シグナルの検討から、Tiarinとこれらの因子のクロストークは下流シグナルのレベルのみに認められることが判明した。シグナル解析のためにはTiarinタンパクの大量作成が必須であり、293細胞を用いてmg単位の産生に成功した。このタンパクを用いての結合実験から、受容体の多く発現する細胞を複数同定した。プルダウン法により、結合膜タンパクを精製し、プロテオミクス的手法によって解析を行い、また、ES細胞の試験管内分化系を用いて、Tiarinタンパクの神経分化への影響の解析を予備的に行った。
軟骨由来抗腫瘍因子(CATF)の精製とCATF産生細胞株の樹立

1.ウシ胎仔軟骨からの軟骨由来抗腫瘍因子の精製ウシ胎仔軟骨の1Mグアニジン塩酸抽出物をアセトン分画(4565%)し,限外3過により得た分子量2-30万の画分(粗CATF)を限外3過によりさらに分子量2-10万と10-30万の画分に分画すると,血管内皮培養細胞に対する増殖阻害活性, B16メラノーマ固型腫瘍に対する増殖阻害活性,及びニワトリ漿尿膜(CAM)での血管誘導阻害活性はいずれも後者にみられた.そこで分子量10-30万の画分をさらにDEAE-セファロースイオン交換クロマトグラフィーにかけ食塩濃度勾配で溶出すると血管内皮細胞増殖阻害活性は塩濃度0.3M付近に溶出し,又,比活性は約70倍に上昇した.さらに,この画分は強力なB16メラノーマに対する抗腫瘍活性とCAMにおける腫瘍血管誘導阻害活性を示した.2.ウサギ肋軟骨初代培養細胞によるCATFの産生ウサギ肋軟骨初代培養細胞の培養上清が血管内皮細胞の増殖を特異的に阻害し,また, B16メラノーマ固型腫瘍の増殖及び同腫瘍によるCAMの血管誘導を阻害することを見出した.すなわち,ウサギ肋軟骨培養細胞がCATFを産生していることが明らかとなった.3.CATF産生培養細胞株の樹立マウス肋軟骨成長軟骨の2代目の培養細胞より細胞株を樹立した.本細胞は成長軟骨細胞の分化機能の指標である副甲状腺ホルモン応答性や高アルカリフォスファターゼ活性を有し,無限増殖能を獲得している.一方,ヒト軟骨肉腫からも軟骨細胞の分化機能を保持した培養細胞株を樹立した.両細胞共にその培養上清中にはウサギ肋軟骨初代培養細胞の培養上清とほぼ同程度の血管内皮細胞増殖阻害活性が存在した.従って,両細胞ともCATFを産生しているものと考えられる.1.ウシ胎仔軟骨からの軟骨由来抗腫瘍因子の精製ウシ胎仔軟骨の1Mグアニジン塩酸抽出物をアセトン分画(4565%)し,限外3過により得た分子量2-30万の画分(粗CATF)を限外3過によりさらに分子量2-10万と10-30万の画分に分画すると,血管内皮培養細胞に対する増殖阻害活性, B16メラノーマ固型腫瘍に対する増殖阻害活性,及びニワトリ漿尿膜(CAM)での血管誘導阻害活性はいずれも後者にみられた.そこで分子量10-30万の画分をさらにDEAE-セファロースイオン交換クロマトグラフィーにかけ食塩濃度勾配で溶出すると血管内皮細胞増殖阻害活性は塩濃度0.3M付近に溶出し,又,比活性は約70倍に上昇した.さらに,この画分は強力なB16メラノーマに対する抗腫瘍活性とCAMにおける腫瘍血管誘導阻害活性を示した.2.ウサギ肋軟骨初代培養細胞によるCATFの産生ウサギ肋軟骨初代培養細胞の培養上清が血管内皮細胞の増殖を特異的に阻害し,また, B16メラノーマ固型腫瘍の増殖及び同腫瘍によるCAMの血管誘導を阻害することを見出した.すなわち,ウサギ肋軟骨培養細胞がCATFを産生していることが明らかとなった.3.CATF産生培養細胞株の樹立マウス肋軟骨成長軟骨の2代目の培養細胞より細胞株を樹立した.本細胞は成長軟骨細胞の分化機能の指標である副甲状腺ホルモン応答性や高アルカリフォスファターゼ活性を有し,無限増殖能を獲得している.一方,ヒト軟骨肉腫からも軟骨細胞の分化機能を保持した培養細胞株を樹立した.両細胞共にその培養上清中にはウサギ肋軟骨初代培養細胞の培養上清とほぼ同程度の血管内皮細胞増殖阻害活性が存在した.従って,両細胞ともCATFを産生しているものと考えられる.1.ウシ胎仔軟骨由来のCAFEの精製ウシ胎仔軟骨のIMグアニジン塩酸抽出物をアセトン分画(4565%)し、限外3過により得た分子量2-30万の画分(crude CATF)を眼外3過によりさらに分子量2-10万と10-30万の画分に分画すると血管内皮細胞増殖阻害活性、invitroでのB16メラノーマに対する抗腫瘍活性及び鶏卵漿尿膜での血管誘導に対する阻害活性はいずれも後者にみられ、前者には認められないことが判明した。そこで分子量10-30万の画分をさらにDEAEセファロースイオン交換クロマトグラフィー(食塩濃度匂配)で分画すると血管内皮細胞増殖阻害活性は塩濃度0.3M付近に溶出し、又、比活性は約70倍に上昇した。なお、この画分はB16メラノーマ固形腫瘍の増殖を強力に阻害し、又、同種瘍による鶏卵漿尿膜の血管新生も強力に阻害した。すなわち、CATFは腫瘍による血管新生を阻害することにより腫瘍の増大を阻止することが明らかになるとともに、同因子の部分精製法が確立できた。2.ウサギ肋軟骨初代培養細胞によるCATFの産生ウサギ肋軟骨初代培養細胞のconditionediumが血管内皮細胞のinvitroでの増殖を特異的に阻害し、また、B16メラノーマ固形腫瘍の増殖及び同腫瘍による鶏卵漿尿膜の血管誘導を阻害することを見出した。すなわち、ウサギ肋軟骨培養細胞がCATFを産生していることが明らかとなった。3.マウス肋軟骨成長軟骨由来の株細胞の樹立上記、初代培養細胞ではCATFの材料源として用いるには限界があるので、軟骨細胞の株化を試み、マウス肋軟骨成長軟骨より継代75代以上でも、活発に増殖する株化軟骨細胞の樹立に世界で初めて成功した。なお、細胞培養にC【O_2】
広範患者資料の画像データを含むデータベースシステムの構築運用に関する研究

コンピューターネットワークを利用したデーターベースシステムを構築することにより、同時に複数のパーソナルコンピューターから、同一のデータベースへの接続が可能となった.そのため、多くの患者の情報を効率よく蓄積、検索することが可能となり、データ容量の大きな画像データも取り扱うことが可能となった.また、本研究の臨床応用として、構築されたデータベースシステムを用いて平成3年から平成5年までの2年間における大阪大学歯学部第一補綴科の来院患者の中より、顎口腔機能異常患者を抽出した.そして、顎関節の同時多層断層写真やMRIによる画像診査の結果と、初診時の現症との関連性を分析することにより、顎口腔機能異常患者の診断について重要な情報が得られることを第89回大阪大学歯学会例会にて口頭発表を行った.また同様に、種々の条件を用いて対象患者を、データベースから検索し抽出することにより、特定の材料を用いて歯冠修復を行った患者の予後について、咬合彎曲の形状と顎口腔機能の関連性についての研究発表を行った.今後は、本研究で得られたデータベースシステム構築、運用に関する知見をもとにして、蓄積される情報量をさらに増加させ、より多角的な視点から検索、分析を可能とするとともに、現在、歯学部附属病院内に設置が進められているコンピュータネットワークに接続することにより、より活用の範囲を広げるようシステムの改良を行っていく予定である.コンピューターネットワークを利用したデーターベースシステムを構築することにより、同時に複数のパーソナルコンピューターから、同一のデータベースへの接続が可能となった.そのため、多くの患者の情報を効率よく蓄積、検索することが可能となり、データ容量の大きな画像データも取り扱うことが可能となった.また、本研究の臨床応用として、構築されたデータベースシステムを用いて平成3年から平成5年までの2年間における大阪大学歯学部第一補綴科の来院患者の中より、顎口腔機能異常患者を抽出した.そして、顎関節の同時多層断層写真やMRIによる画像診査の結果と、初診時の現症との関連性を分析することにより、顎口腔機能異常患者の診断について重要な情報が得られることを第89回大阪大学歯学会例会にて口頭発表を行った.また同様に、種々の条件を用いて対象患者を、データベースから検索し抽出することにより、特定の材料を用いて歯冠修復を行った患者の予後について、咬合彎曲の形状と顎口腔機能の関連性についての研究発表を行った.今後は、本研究で得られたデータベースシステム構築、運用に関する知見をもとにして、蓄積される情報量をさらに増加させ、より多角的な視点から検索、分析を可能とするとともに、現在、歯学部附属病院内に設置が進められているコンピュータネットワークに接続することにより、より活用の範囲を広げるようシステムの改良を行っていく予定である.