hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アデノウイルスを用いた神経系細胞種特異的遺伝子導入法の開発と神経再生への応用

アデノウイルスベクターを用いて、ある特定の遺伝子を局所的にしかもグリアと神経細胞を区別して導入し、より高度な「神経温存再生」を可能にすることが本研究の目的である。強力なプロモーター下にloxP-Stuffer(ストップコドン)-loxP-GFP(またはLacZ)をコードしているアデノウイルスと、細胞種特異的なプロモーターの下流でCreを発現するアデノウイルスベクターを構築し、これらの共感染により標的蛋白を神経系・アストロ系・シュワン系・骨格筋の各種細胞に特異的に発現させることを目指した。ニューロン特異的プロモーターとしてSCG10プロモーター、アストロサイト特異的プロモーターとしてGFAPプロモーターを用い、それぞれの細胞種特異的発現をするCre発現ウィルスを作成した。SCG10プロモーターについては、特異性を向上させるため、神経特異的サイレンサーエレメント(NRSE)を複数付加した。これらウィルスを培養系にてCre誘導性GFP発現ウィルスと2重感染させると、細胞種特異的にCre/loxPシステムが働き、CAGプロモーターからの強いGFPの発現が誘導された。さらに、この細胞種特異的発現はラット脳内へウィルス接種することでも、神経特異性やアストロサイト特異性は比較的保たれた。しかし、脳の部位によるプロモーターの活性の違いが若干影響し、一部の領域の神経細胞では、発現が弱かった。一方、シュワン細胞特異的プロモーターとして、当初BDNFのタイプIVプロモーターを考えていたが、より高い特異性とプロモーターの短縮化をはかるため、Oct6のプロモーターを組み込んだアデノウイルスの作成を試みた。Oct6は損傷後のシュワン細胞やシュワノーマなどの腫瘍細胞で強い発現が見られるため、シュワン細胞特異的な遺伝子導入のほか、シュワノーマの治療にも応用できる可能性が期待される。アデノウイルスベクターを用いることにより、ある特定の遺伝子を局所的にしかもグリアと神経細胞を区別して導入し、より洗練された「神経温存再生」を可能にすることが本研究の目的である。強力なプロモーター下にloxP-Stuffer(ストップコドン)-loxP-GFP(またはLacZ)をコードしているのアデノウイルスと、細胞種特異的なプロモーターの下流でCreを発現するアデノウイルスベクターを構築し、これらの共感染により標的蛋白を神経系・アストロ系・シュワン系・骨格筋の各種細胞に特異的に発現させることを目指している。このため本年度は、グリア特異的発現や神経特異的発現を行うためのCre発現ベクターシステムを構築を行った。神経特異的なプロモーターとして、神経に特異的に発現しているSCG10のミニマムプロモーターを基本とし、それにSCG10、シナプシン、Naチャネル、L1のサイレンサーエレメント(NRSE)を複数付加することにより、より特異的なプロモーターの作成を試みた。この結果SCG10のプロモーターに4種類のNRSE配列を前後に付加したプロモーターが、比較的神経特異性が高いことが明らかになった。また同様に、シュワン細胞やアストロサイトに特異的な蛋白のプロモーターを用いることで、グリア細胞種特異的なCre発現も試みた。アストロサイト特異的発現にはGFAPプロモーターが比較的高い特異性を呈した。一方、シュワン細胞特異的なプロモーターは、BDNFプロモーターを基本に現在改良を行っており、プロモーターの特異性の向上と軽量化を試みている。神経系細胞種特異的遺伝子導入を目指し、Cre/loxPのシステムを用いたアデノウイルス2重感染のシステムによって、ニューロン特異的、あるいはアストロサイト特異的発現を可能にするウイルスベクターを作成した。ニューロン特異的プロモーターとしてSCG10プロモーター、アストロサイト特異的プロモーターとしてGFAPプロモーターを用い、それぞれの細胞種特異的発現をするCre発現ウイルスを作成した。

SCG10プロモーターについては、より特異性を向上させるため、神経特異的サイレンサーエレメント(NRSE)を複数付加した。これらウイルスを培養系にてCre誘導性GFP発現ウイルスと2重感染させると、細胞種特異的にCre/loxPシステムが働き、CAGプロモーターからの強いGFPの発現が誘導された。さらに、この細胞種特異的発現はラット脳内へウィルス接種することでも、神経特異性やアストロサイト特異性は比較的保たれた。しかし、脳の部位によるプロモーターの活性の違いが若干影響し、一部の領域の神経細胞では、発現が弱かった。一方、シュワン細胞特異的プロモーターとして、当初BDNFのタイプIVプロモーターを考えていたが、より高い特異性とプロモーターの短縮化をはかるため、Oct6のプロモーターを組み込んだアデノウイルスの作成を試みた。Oct6は損傷後のシュワン細胞やシュワノーマなどの腫瘍細胞で強い発現が見られるため、シュワン細胞特異的な遺伝子導入のほか、シュワノーマの治療にも応用できる可能性が期待される。
塩基ミスマッチ依存的DNA転移反応機構の解析

Muは,DNA複製を伴う転移を繰り返すことでコピー数を増やすファージで,転移反応を触媒するMuトランスポゼースとMu配列の右端50bpと数bpのフランキング配列のみで転移反応を再構成することができる。Mu配列の右端50bpは,その末端塩基が転移反応の際に切断され,さらに転移先につなぎかえられる。Muトランスポゼースは,末端5bpから50bpの間の二つの順向き繰り返し配列に結合することが報告されている。これまで,Mu配列の末端塩基を置換すると転移が起きないばかりか,トランスポゼースの四量体とMu DNAからなる高次複合体も形成できないことが知られていた。これに対し我々は,末端塩基が置換されていてもフランキングDNAが対合していなければ高次複合体が形成されることを見出した。この複合体は切断活性は無いが,つなぎかえの活性はあるものであった。さらに,Mu配列の末端を含む5bpを欠失したDNAでも転移活性のある高次複合体と同様の複合体が生じることを見出した。さらに,Mu配列の右端50bpにある二つのMuトランスポゼース結合部位の問に5bpを挿入すると複合体が形成されなくなるが,11bpを挿入すると効率よく複合体が形成されることを発見した。挿入配列が長くなるにつれ複合体はほとんど形成されなくなるが,挿入配列にニックを導入し大腸菌のHUタンパク質を加えることで活性のある高次複合体が再び形成されるようになった。以上の知見は,酵素の結合部位と作用部位が相互作用しながら酵素活性の発現につながる複合体形成を制御していることを示すものである。また,Muのミスマッチ特異的転移反応を応用し,特定の遺伝子に変異を持つラット個体をライブラリーから特定する方法を開発した。Muファージは、自身のゲノムを細菌ゲノムに挿入し、引き続いて起こるDNA複製によってコピー数を増やすファージで、トランスポゾンやレトロウィルスの転移/挿入機構のモデル系として詳細に研究されてきた生物である。Muの転移は、転移酵素であるMuAがMu末端DNA配列に結合して形成される転移複合体(トランスポゾソーム)により引き起こされる。これまでになされた生化学的研究の大半は、転移複合体形成のメカニズムや酵素反応に関するものであり、転移標的の捕捉から転移反応までの制御に関する知見はほとんどない。我々はこれまでに、Muファージが試験管内再構成系において、転移標的としてDNAミスマッチを選り好みすることを見出していた。そこで、ミスマッチに転移する原因を追究することで、トランスポゾンの標的捕捉から転移反応にいたる分子機構を解析しようと考えた。まず、Muのミスマッチ部位への転移機構を解析するため、Muの転移標的DNA捕捉や組換えを蛍光を用いてリアルタイムで検出する系を構築した。これはMu DNAとミスマッチDNAなどを異なる蛍光色素で標識し、両者が接近した場合に起こるFRET(蛍光共鳴エネルギ移動)を指標にして反応を追跡するものである。その結果、転移反応は標的捕捉してから数分かかるような「遅い」反応であること、標的捕捉は転移反応が起きるまで可逆的であること、ミスマッチを捕捉した転移複合体は準安定になること、などが明らかになった。また、転移捕捉時に標的DNAが変性していることが示唆された。これらのことから、転移反応には標的の変性を伴う準安定な標的捕捉複合体の形成が必要であり、変性が容易なミスマッチ部位が選択的に転移標的として用いられると考えられた。
日本の金融自由化が銀行の行動に与えた影響について

日本の金融自由化が1975年に始まったとするともう既に20年以上経過していることになる。この研究の目的は実証的に日本の金融自由化が日本の地方銀行業の共謀度、又、超過利潤の永続性に与えた影響などを推定することである。これまでの研究をまとめると、銀行業成果が市場集中度と正の相関関係にあり,同時に市場集中度が高いほど銀行の技術的効率性も高いという結果が得られている。一方,日本の銀行業の共謀が高く,共謀度と市場集中度の間に正の相関関係があるという結果を得た研究もある。しかし、これらの研究では,数年のデータしか使用していないため、日本の銀行業の競争状況、又金融自由化が与えた影響を推定するには充分とは言えない。そのため、長期のデータを集め、2つのモデルを使用し、研究を進めることにした。1つは推測的変動(conjectural variation)モデルである。このモデルを使用し、銀行業の共謀度が推定できる。もう1つは部分調整(partial adjustment)モデルである。このモデルを使って、銀行業の長期利潤率、又、銀行業の利潤率がそれに近づく速度、すなわち超過利潤の永続性が推定できる。この2つのモデルを日本の地方銀行業にあてはめて、モデルを推定した。1965年から1995までの31年間の87行の日本の地方銀行業のデータを集めた。31年間の時系列クロス・セクションのデータ、すなわちこれはパネル・データなのでいくつかの統計的な問題,自己相関,不等分散性などが存在する可能性がある。研究の進めた結果、これらの問題が存在したので、その問題に見合った推定方法を、すなわち一般化最小二乗推定方法を使用した。2つのモデルを推定し,結果をまとめるとすると、日本の金融自由化が地方銀行業の共謀度、又、超過利潤の永続性に予想したよりあまり影響を与えておらず、今でも地方銀行業の共謀度と超過利潤の永続性が高いという結果を得た。日本の金融自由化が1975年に始まったとするともうすでに20年以上経過していることになる。そのため,今年度、まず,これまでの日本の銀行業に関連する研究を整理した。多数の研究から銀行業成果が市場集中度と正の相関関係にあり,同時に市場集中度が高いほど銀行の技術的効率性も高いという結果が得られている。しかし、これまでの研究では,数年のデータしか使用していないため、日本の銀行業の競争状況、又金融自由化が与えた影響を推定するには充分とは言えない。もう1つはしばしば投資論とインフレ論で使用されている部分調整(partial adjustment)モデルである。この2つのモデルを日本の銀行業にあてはめることにし,次にデータを集めた。自由化以前とそれが始まってから現在までの共謀度と超過利潤の永続性を推定するべきであるため,1965年から現在までの約30年間のデータを集めた。その後、集めた30年間の時系列クロス・セクションのデータ、すなわちパネル・データをコンピュータに入力した。このデータの分析、すなわちモデルの推定などは来年度の作業になる。

2つのモデルを推定し,結果をまとめるとすると、日本の金融自由化が地方銀行業の共謀度、又、超過利潤の永続性に予想したよりあまり影響を与えておらず、今でも地方銀行業の共謀度と超過利潤の永続性が高いという結果を得た。
抗体依存性細胞傷害活性を増強する免疫細胞療法の開発

本研究の目的は「抗体療法の効果を増強する細胞免疫療法の品質を均一化し、汎用性を高めること」であり、具体的に以下の3つに関し、研究を行っている。1遺伝子編集技術によりアロ免疫反応を回避した他家移植細胞療法モデルの作成2抗体と併用し抗腫瘍効果を発揮するキメラ型受容体遺伝子を導入した細胞株による細胞療法の確立3抗腫瘍効果の持続期間の長い細胞集団の生物学的特徴の同定である。1に関して、ゲノム編集技術を用いてT細胞受容体を削除したT細胞を作成中であるが、目的とする遺伝子編集細胞の作製において、ヒトT細胞受容体の多様性に起因すると思われる技術的問題により、目的とするT細胞受容体を削除したT細胞が得られていない。そのため、これまでと異なる作製方法を模索中である。2に関しては、既存の細胞株にキメラ受容体遺伝子導入を行い、抗体併用により抗腫瘍効果を発揮する新たな細胞株を作製した。しかしながら、同様の細胞株がすでに開発され特許出願されていることが判明した。そこで、付加的な機能を追加する改良を試みており、複数の細胞株を作製し機能を解析している。3について、遺伝子改変し作製したキメラ受容体発現免疫細胞においても、細胞表面のキメラ受容体発現が高いものと低いものや、抗腫瘍効果にばらつきが認められる。そこで各細胞集団をソーティング分取し、遺伝子発現の差を解析したが、効果に結び付く明らかな差を認めなかった。そこで、現在、免疫担当細胞の疲弊化マーカーの発現の差について解析中である。予定していた目的にクローンが得られないなど技術的困難に直面している、また、同様の研究に先行され改変を余儀なくされているため。具体的3つの目的のうち、新たな免疫細胞療法に使用可能な細胞株の作成に重点をおいて、特許取得や製品化をめざした研究を進める。1遺伝子編集技術によりアロ免疫反応を回避した他家移植細胞療法モデルの作成に関しては、CRISPRゲノム編集方法の見直しが必要であるため、再度デザインし異なる方法での遺伝子導入方法で挑戦する。2抗体と併用で抗腫瘍効果を発揮するキメラ型受容体遺伝子を導入した細胞株による細胞療法の確立については、付加的機能を加え特許取得製品化を目指す。3遺伝子導入細胞の抗腫瘍効果のばらつきに関しては、免疫担当細胞の疲弊化マーカーを用いて長期間効果が持続する細胞集団の同定を解析しているところである。技術補佐員の疾病による休業期間があったため、その期間の人件費の謝金で減少が生じたため。復帰後は、勤務時間数を増加させており、翌年度分の増加分の人件費として使用予定である。
心筋代謝イメージングの基礎的・臨床的研究

心臓は全身の各臓器へ血液を送り出すポンプとして絶え間ない収縮を繰り返し,これに要する巨大なエネルギーを冠動脈からの血流によって供給された代謝基質物質の代謝でまかなっている.本研究では,心筋局所におけるエネルギー代謝の状態を画像として描出することを目的として,新しい標識化合物の開発に関する基礎的検討とポジトロンCTを用いた虚血性心疾患における臨床的研究を行った.ポジトロンCTを用いた心筋血流と糖代謝の比較検討により,虚血心筋における糖代謝の亢進が明らかにされた.この糖代謝亢進は,安静時虚血部のみならず比較的新しい梗塞部や運動負荷によって誘発される虚血部でも認められた.梗塞部心筋では,比較的血流の維持されている小さな梗塞部や梗塞周辺部に糖代謝の亢進を認めた.一方,運動負荷によって誘発された虚血部でも,梗塞発症後に狭容冠動脈の再開通を生じて血流の回復が見られたのではないかと考えられる部位がその大部分であった.すなわち,虚血心筋における糖代謝の亢進は,代謝異常をともなう障害心筋の存在を示すものと考えられる.ポジトロンCTによる代謝イメージングの成果を日常の臨床核医学検査に還元すべく,ヨード標識グルコース誘導体の開発を行った.その結果合成されたヨードベンジルグルコース(IBG)は,グルコースと同様の機構によって細胞内に摂取されるが,ヘキソキナーゼによるリン酸化反応は受けないことが明らかとなった.以上の検討から,ポジトロンCTによる心筋代謝イメージングは臨床的に各種心疾患における心筋エネルギー代謝の評価に有用である.またヨード標識代謝物質の開発により,心筋代謝イメージングの日常臨床への応用も期待される.心臓は全身の各臓器へ血液を送り出すポンプとして絶え間ない収縮を繰り返し,これに要する巨大なエネルギーを冠動脈からの血流によって供給された代謝基質物質の代謝でまかなっている.本研究では,心筋局所におけるエネルギー代謝の状態を画像として描出することを目的として,新しい標識化合物の開発に関する基礎的検討とポジトロンCTを用いた虚血性心疾患における臨床的研究を行った.ポジトロンCTを用いた心筋血流と糖代謝の比較検討により,虚血心筋における糖代謝の亢進が明らかにされた.この糖代謝亢進は,安静時虚血部のみならず比較的新しい梗塞部や運動負荷によって誘発される虚血部でも認められた.梗塞部心筋では,比較的血流の維持されている小さな梗塞部や梗塞周辺部に糖代謝の亢進を認めた.一方,運動負荷によって誘発された虚血部でも,梗塞発症後に狭容冠動脈の再開通を生じて血流の回復が見られたのではないかと考えられる部位がその大部分であった.すなわち,虚血心筋における糖代謝の亢進は,代謝異常をともなう障害心筋の存在を示すものと考えられる.ポジトロンCTによる代謝イメージングの成果を日常の臨床核医学検査に還元すべく,ヨード標識グルコース誘導体の開発を行った.その結果合成されたヨードベンジルグルコース(IBG)は,グルコースと同様の機構によって細胞内に摂取されるが,ヘキソキナーゼによるリン酸化反応は受けないことが明らかとなった.以上の検討から,ポジトロンCTによる心筋代謝イメージングは臨床的に各種心疾患における心筋エネルギー代謝の評価に有用である.またヨード標識代謝物質の開発により,心筋代謝イメージングの日常臨床への応用も期待される.心筋局所におけるエネルギー代謝の状態を映像化し、心疾患におけるその病態について検討することを目的として、本年度は主としてポジトロンCTによる臨床的検索を中心とした研究を行った。血流分布を示すトレーサーとしてN-13標識アンモニアを用い、ブドウ糖代謝の指標とされるF-18標識フルオロデオキシグルコース(FDG)の分布と比較して検討した。虚血心筋では、血流分布とFDGの摂取率にしばしば相違が認められた。この相違は、安静時に血流低下を示す領域でブドウ糖代謝の亢進を示唆する場合と、安静時には明らかな血流低下が見られず、運動負荷によって虚血の誘発される領域でのFDGの取り込み増加を認める場合が存在した。これは、FDGの集積増加が単なる嫌気的解糖系の亢進によるものなのか、あるいは虚血心筋におけるエネルギー代謝基質物質の利用に変化を生じていることを示すものなのかについて、今後の顆題を残すものと考えられる。一方、脂肪酸代謝については、C-11標識の脂肪酸合成に関する基礎的検討を行った。脂肪酸のβ酸化を評価する目的のパルミチン酸と、脂肪酸の利用率を測定する目的の側鎖脂肪酸について、その標識法を確認した。更にI-123標識化合物として、側鎖脂肪酸(BMIPP)を合成し、その体内挙動に関する基礎的検討を行った。BMIPPは血中のエネルギー代謝基質物質の濃度によってはあまり影響されないが、冠動脈結索-再開通モデル(イヌ)で、Tl-201で調べた血流分布との間に明らかな分布の相違が認められた。またI-131標識BMIPPは、高血圧ラットで不均一な心筋分布を示した。これらの結果は、BMIPPおよびC-11標識側鎖脂肪酸による脂肪酸代謝イメージングの臨床応用について、その可能性を示すものと考えられた。
ペロブスカイト型希土類クロマイトの欠陥構造と耐熱合金の高温酸化皮膜の密着性

高温用金属材料の耐酸化性は表面に生成した酸化皮膜の剥離を抑制することが最も重要な因子である。従来より希土類元素を少量合金に添加すると酸化皮膜の密着性が著しく向上することが知られているが,その機構に関しては未だ明らかにされていない。本研究ではCr_2O_3を保護皮膜として生成する合金系におけるイットリウム(Y)の効果を明らかにすることを目的として,YCrO_3の熱力学的安定性と格子欠陥構造を調べた。すなわち,YイオンおよびCrイオンを含む混合硝酸塩水溶液の滴下熱分解法によりYCrO_3を合成し,YCrO_3の標準生成自由エネルギ-および高温電気伝導度の酸素分圧依存性を測定した。YCrO_3の標準生成自由エネルギ-の決定は,まずイットリウムイオン導電体と考えられる燐酸イットリウムを固体電解質としたPt,Y_2O_3,O_2/YPO_4/YCrO_3,Cr_2O_3,O_2,Ptで表されるイットリウム濃淡電池の起電力を測定しY_2O_3+Cr_2O_3→2YCrO_3なる反応の標準自由エネルギ-変化を△G°/kjmol^<-1>=-1.69×10^2+5.32×10^<-2>T(1202K〈T〈1414K)と求めた。つぎに,既報のY_2O_3およびCr_2O_3の標準生成自由エネルギ-の値からYCrO_3の標準生成自由エネルギ-を求めた。YCrO_3の格子欠陥構造は無添加およびCa添加YCrO_3の電気伝導度を1273Kから1473K,10^5Paから10^<-5>Paの酸素分圧下で交流インピ-ダンス法および直流4端子法により測定することにより検討した。その結果,無添加YCrO_3においてはイットリウムイオンの空孔は酸素分圧にほとんど依存せず原子比で10^<-3>であり,クロムイオン空孔および酸素イオン空孔はそれに比べて1桁以上小さいが,前者は高酸素圧側で後者は低酸素分圧側で増加することを明らかにした。以上の知見から,酸化クロム皮膜の生成機構をYCrO_3の安定性および欠陥構造との関係から検討し,皮膜の密着性に関する機構を提案した。
商船を利用した日本,オーストラリア間の海洋変動の反復調査

平成11年度、ADCPを搭載した鉱石運搬船「ファースト・ジュピター」は、6月にヨーロッパ航海から帰国した後、西オーストラリアに1往復、東オーストラリアに2往復、カナダに1往復、南アフリカに1往復して順調に海流データを収得した後、平成12年1月にシンガポールで保守のため3年振りのドッグ入りとなった。この時、広島大学の研究分担者2名がシンガポールに出張して、船底に取り付けられた音響ドップラー流速分布形(ADCP)を検査したところ、ポリウレタン製の音響窓の内側に少量のヘドロがたまっていたものの、ADCP自体に何ら損傷はなく、今後もADCP観測を支障なく続行できることが判明した。そして、ヘドロを取り除き、船底との間に段差が出来ないように音響窓を慎重に取りつけ保守・整備を完了した。平成12年2月20日2月22日に、研究代表者と広島大学の研究分担者2名が、外国人研究分担者のいるオーストラリア産業科学研究機構を訪問し、西太平洋とインド洋東部の観測データを交換すると共に、研究成果のまとめと今後の共同研究方策についての有益な会議を持った。本年度得られた主な研究成果を以下に列挙する。(1)北赤道反流は、99年1月にデータは存在しなかったが、99年7月データには北緯3°を中心とした非常に強い流れとして現れた。しかしながら、99年910月データでは再びほとんど認められなかった。(2)房総半島南方の黒潮は、99年7月データまでは離岸していたが、99年910月データでは接岸し、特に99年10月に流速が増大した。この流速の増大は、99年11月に遠州灘南方の黒潮が一時的に大蛇行流路を取っていたことと関係しているかもしれない。(3)北赤道海流の流軸は、99年1月には14°Nにあったが、それ以降はその中心を北緯10°あたりに移した。商船を利用したADCP観測は、順調に進行し1998年3月現在ではちょうど第8回航海が行われているところである。第1回、第2回、第4回、第5回、第6回航海は、日本とオーストラリアを結ぶ西太平洋を経度線にほぼ沿うような測線上で行われた。第3回航海は南アフリカ、第7回航海はカナダに向かって行われ、第8回航海はオーストラリアを経由してオランダに向かって行われている。第1回航海後半のデータが商船の乗組員が誤ってADCP電源を切ったために欠測となり、また第6回航海後半のデータが光ディスクへの書き込みエラーのため欠測となった以外は全てのデータの収得に成功した。第6回航海では、広島大学の教官・学生の計3名が直接商船に乗船し、ADCP観測と平行してXBTとXCTD観測を行い、20km30km間隔で航路に沿った水温・塩分の鉛直分布を計測した。1997年11月に、広島大学で本プログラムの研究推進会議を開催した。本年度に得られた、主な研究成果を以下に列挙する。(1)航路に沿った70m深から200m深までの高精度(約5cm/s)の流速の鉛直断面分布(水平測定幅10km、鉛直測定幅10m)を計測することに成功した。船底から70m深までは、航走する船舶が船底下方に誘起する剥離層のために正確な流速計測ができなかった。(2)この期間中、本州南方の黒潮流は比較的安定し最大流速は約120cm/sであった。

(3)ミンダナオ島沖の北赤道海流には、南北に二つの流軸が存在することが発見された。北側の分岐流が黒潮になり、南側の分岐流がミンダナオ海流になるものと考えられる。(4)黒潮と北赤道海流に挟まれた海域では東流、西流が交互し、海流場は空間的にも時間的にも大きく変動した。商船を利用したADCP観測は、順調に進行し1999年2月現在ではちょうど第16回航海がカナダのRoberts Baんkに向かって行われているところである。1998年度に行われた航海の内、第911航海は西オーストラリアのPort Hedland、第12回、14回航海は、西オーストラリアのDampier、第13回航海は南アフリカのSaldanah Bay、第15回航海は東オーストラリアのNewcastleを寄港地として行われた。これらの全航海においてADCPデータの収得にほぼ成功した。また、第11回航海では、広島大学と九州大学から教官2名と大学院学生1名が乗船しXBT,XCID観測を行った。本年度に得られた、主な研究成果を以下に列挙する。(1)船底直下の流速データを注意深く解析することにより、100m以浅で現われる非常に大きな鉛直流速が、船舶波によって発生することを見い出した。ADCPトランスデューサの取り付け位置が、ちょうど船舶波の山になっていることから、この船舶波の影響は水平流速には現われないことがわかった。(2)航路に沿った30m深から200m深までの高精度(約5cm/s)の流速の鉛直断面分布(水平測定幅10km..鉛直測定幅10m)を計測することに成功した。(3)北赤道海流は、1998年7月頃から、急激に勢力が弱まった。(4) 1997年8月と1998年8月の乗船時に得られた水温データを比較することにより、1998年8月の水温が1997年8月に比べて西太平洋全体で約3°C上昇していることがわかった。これは、1997/98エル・ニーニョが終息したためである。(5) 1997年データと比較して、1998年データには、亜熱帯反流はほとんど認められず、21°23°Nの海流の方向はむしろ西向きであった。(6)ミンダナオ島沖を南下するミンダナオ海流は、流速がミンダナオ島に近づくにつれ指数関数的に増大することが発見された。このミンダナオ海流の流路幅は約200kmで、この海域のロスビーの内部変形半径(約180km)と良く一致する。平成11年度、ADCPを搭載した鉱石運搬船「ファースト・ジュピター」は、6月にヨーロッパ航海から帰国した後、西オーストラリアに1往復、東オーストラリアに2往復、カナダに1往復,南アフリカに1往復して順調に海流データを収得した後、平成12年1月にシンガポールで保守のため3年振りのドッグ入りとなった。この時、広島大学の研究分担者2名がシンガポールに出張して、船底に取り付けられた音響ドップラー流速分布計(ADCP)を検査したところ、ポリウレタン製の音響窓の内側に少量のヘドロがたまっていたもののADCP自体に何ら損傷はなく、今後もADCP観測を支障なく続行できることが判明した。そして、ヘドロを取り除き、船底との間に段差が出来ないように音響窓を慎重に取り付け保守・整構を完了した。平成12年2月20日2月22日に、研究代表者と広島大学の研究分担者2名が、外国人研究分担者のいるオーストラリア産業科学研究機構を訪問し、西太平洋とインド洋東部の観測データを交換すると共に、研究成果のまとめと今後の共同研究方策についての有益な会議を持った。本年度得られた主な研究成果を以下に列挙する。(1)北赤道反流は、99年1月データには存在しなかったが、99年7月データには北緯3^○を中心とした非常に強い流れとして現れた。
ナノ空間流体の非線形性生成メカニズムの極限微視的計測による検証

これまでの研究で、Si基板上への生体適合性高分子2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)の付着の有無によって、ガラスコロイド探針を用いた水中での微小振幅シア応答が異なることを見出し、観測された特異的な二値的挙動が、探針ー基板間への水分子層の介在の有無によるのではないかとの仮説を立てていた。2018年度は、これを検証する目的で、ガラスコロイドに代わり、疎水性の表面を持つグラッシーカーボン球の探針を製作し、MPC基板吸着表面において同様の測定を行った。その結果、MPC分子が存在しているにもかかわらず、二値性が全く観測されず、また、振幅を変化させても、ガラスコロイド探針では観測されていた顕著な振幅依存性が全く観測されなかった。これは、ナノギャップ中のMPC分子が疎水性のコロイド探針から退けられてシア応答に寄与しなくなったためであると推測される。以上の一連の計測から、シア応答の二値的挙動やその顕著なシア振幅依存性に、MPC分子の存在がどう寄与しているかについての描像が明確になった。また、副次的な成果として、探針ー基板間に閉じ込められた2成分系の流体が、相分離する温度に接近する際に作用するとされる臨界カシミール力を計測することができた。ここでも粘弾性計測の考え方を用いて、臨界カシミール力の勾配と、同じく臨界性に起因する粘性抵抗係数の異常を同時計測した。液体中の相関長に近いかこれを下回る距離レンジである10-30 nm程度の距離で臨界カシミール力が直接測定された例はほとんどなく、臨界現象に関する統計力学的議論に大きく寄与する結果となることが期待される。以上2点の研究成果について、論文を執筆する段階まで漕ぎ着けることができた。研究の主たる課題である、高分子ー水複合系の非線形挙動に関する実験結果について、これまで決定的な解釈をつけることができずにいた。しかし、今年度新たに追加した実験結果によって、かなり明確な描像を打ち出せるようになり、論文として仕上げられる見通しが立ちつつある。いっぽう、本研究の手法を応用して行った臨界カシミール効果の計測では、これまで報告されたことのない距離レンジで明確なデータを提示することができ、相転移現象における複素応答計測という新たなアプローチを提示できる可能性を示すことができた。高分子ー水複合系の非線形挙動に関するこれまでの実験結果をまとめ論文として投稿することを計画している。最近の理論では、摺動する界面と流体の間で有限長さののスリップが生じる可能性が指摘されているので、これも考慮して最終的な解釈を固め、論文投稿する予定である。臨界カシミール効果については、まず現有のデータである親水性コロイドー親水性基板の組み合わせのデータについて解析を進め、できるだけ早期に論文として投稿するとともに、基板を疎水性のものに切り替えて臨界カシミール力がどのように変化するか検証することを計画している。高分子と流体の複合系が示す非線形性を探るため、ナノメータースケールのギャップ中で微小振幅のシアによる粘弾性計測を行った。高い親水性を持つ生体適合性高分子である2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)をSi基板上に吸着させ水和させた試料に、直径20 μmのガラスコロイド球探針を、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて接触させ、シアを及ぼして粘弾性応答を検出した。シアの振幅を1 nmから0.02 nm程度の範囲で掃引し、粘弾性から算出される緩和時間の振幅依存性をプロファイルにすると、3領域に大別される特異的な挙動を示した。最も振幅の大きな第1領域とそれに次ぐ振幅レンジの第2領域では、緩和時間には特徴的な双安定的が現れ、第1領域では不連続な飛びの間にニュートン的な平坦部が多く見られる。最も小振幅の第3領域ではこれまでの2値的性格が完全に消失し、荷重力への単純な依存性のみとなる。以上のデータを解釈するため、対照実験としてMPCを吸着させないSi基板を用いて水中で同様の測定を行い定性的な比較を行ったところ、第1領域での不連続的飛びは本質的にMPC基板と差異がないのに対し、第2領域では、探針が試料に与える荷重が弱いときにのみ緩和時間が低い値の分枝をとることが見いだされた。これは、低荷重の状態では親水性の探針と基板の間にニュートン的流体としての水が介在するのに対して、荷重が大きくなれば流体としての水は存在できず、固体同士の接触に近い状況になると解釈できる。この事実から類推して、前記のMPCの緩和時間の2値性も、水分子が探針ー基板間に介在するか否かの違いである可能性が考えられる。平成29年4月に前所属大学から現在の大学に異動した。それに伴い、研究の核となる自作の広帯域磁気変調式原子間力顕微鏡システムを、解体して前所属先から運搬し、再び現在の所属先で再立ち上げを行った。こうした工程に時間を要したのに加え、再立ち上げの途中で装置の制御回路に故障があり使用不能な状態であることが判明したため、その原因究明と修理にも想定外の時間を要した。そのため、当初想定してた実験の一部が未実施である。これまでの研究で、Si基板上への生体適合性

高分子2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)の付着の有無によって、ガラスコロイド探針を用いた水中での微小振幅シア応答が異なることを見出し、観測された特異的な二値的挙動が、探針ー基板間への水分子層の介在の有無によるのではないかとの仮説を立てていた。2018年度は、これを検証する目的で、ガラスコロイドに代わり、疎水性の表面を持つグラッシーカーボン球の探針を製作し、MPC基板吸着表面において同様の測定を行った。その結果、MPC分子が存在しているにもかかわらず、二値性が全く観測されず、また、振幅を変化させても、ガラスコロイド探針では観測されていた顕著な振幅依存性が全く観測されなかった。これは、ナノギャップ中のMPC分子が疎水性のコロイド探針から退けられてシア応答に寄与しなくなったためであると推測される。以上の一連の計測から、シア応答の二値的挙動やその顕著なシア振幅依存性に、MPC分子の存在がどう寄与しているかについての描像が明確になった。また、副次的な成果として、探針ー基板間に閉じ込められた2成分系の流体が、相分離する温度に接近する際に作用するとされる臨界カシミール力を計測することができた。ここでも粘弾性計測の考え方を用いて、臨界カシミール力の勾配と、同じく臨界性に起因する粘性抵抗係数の異常を同時計測した。液体中の相関長に近いかこれを下回る距離レンジである10-30 nm程度の距離で臨界カシミール力が直接測定された例はほとんどなく、臨界現象に関する統計力学的議論に大きく寄与する結果となることが期待される。以上2点の研究成果について、論文を執筆する段階まで漕ぎ着けることができた。研究の主たる課題である、高分子ー水複合系の非線形挙動に関する実験結果について、これまで決定的な解釈をつけることができずにいた。しかし、今年度新たに追加した実験結果によって、かなり明確な描像を打ち出せるようになり、論文として仕上げられる見通しが立ちつつある。いっぽう、本研究の手法を応用して行った臨界カシミール効果の計測では、これまで報告されたことのない距離レンジで明確なデータを提示することができ、相転移現象における複素応答計測という新たなアプローチを提示できる可能性を示すことができた。今年度に研究を行ったMPCの非線形性が、球状探針の親水性・疎水性によってどのように変化するかを探るため、これまでの親水性のガラスコロイド探針に代わり、疎水性のカーボン球探針を使用することを計画している。ただし、該当する探針には市販のものがないため、市販のAFMカンチレバーに、追加工としてカーボン球を接着する作業が必要である。信頼性の高い計測を実現するためには、幅20ミクロン程度という微小なカンチレバーに、顕微鏡下での手作業によって、再現性ある位置にカーボン球を貼付する手法を開発する必要がある。また、臨界現象と非線形性の間の関係にも注目している。相分離系の臨界状態を実現するために温度可変の計測に対応できるよう装置の改造なども進めていく予定である。高分子ー水複合系の非線形挙動に関するこれまでの実験結果をまとめ論文として投稿することを計画している。最近の理論では、摺動する界面と流体の間で有限長さののスリップが生じる可能性が指摘されているので、これも考慮して最終的な解釈を固め、論文投稿する予定である。
諸外国における「日本事情」教育についての基礎的調査研究

本研究に先行し、本研究組織中の長谷川、佐々木、砂川、細川の4名は平成4・5年度文部省科学研究費補助金(総合研究A)「外国人留学生のための『日本事情』教育のあり方についての基礎的調査研究」(課題番号04301098)を得て、国内の大学等高等機関における「日本事情」教育の教育状況を調査し、「日本事情」教育の向かうべき理論的方向を研究したが、本研究においてはその研究成果をさらに世界的視野に発展させ、世界の諸大学の「日本事情」教育について調査し、その結果をもとに、意見交換を行ないながら、「日本事情」教育の国際比較研究を行なった。その結果、「日本事情」という名称の特殊性、あるいは地域による教育方法の差異が明確になり、従来漠然と指摘されていたこと等が本調査研究によって確認されるとともに、今後の質的研究のための基礎が形成できた。今後はこうした研究をさらに深めるため、「日本事情」教育の内容についての理論・実践を具体的に検討することが必要となる。<研究目的>本研究は,国内での留学生教育のための設置科目「日本事情」を単なる言語教育の延長としてではなく,また日本研究の延長としてでもない,異文化理解教育に繋がる新たな可能性をもつ教育領域として捉え,その「日本事情」の海外での実状を海外日本語教育者・日本学研究者との協力の下に調査し,その上で「日本事情」教育の国際比較研究,「日本事情」教育のあるべき方向の考察を目的とした。<平成7年度当初計画>第2年度調査の準備として以下を行う。1)諸外国における「日本事情」教育の実状調査のためのアンケート作成。2)本調査の資料として,日本の留学生向け設置科目「日本事情」をビデオ撮影する。3)海外研究分担者の協力を得て,上記2資料を修正する。<研究実績>1)アンケート原案を作成・発送。2)国内4大学の「日本事情」授業をビデオ撮影・第1次編集を行った。3)国内研究分担者の海外派遣により,海外研究分担者との間に次年以降の研究協力体制を確立した。<問題点の発見>上記目的のため,海外「日本事情」教育の実状把握のためアンケート原案を作成,国内「日本事情」教育の実像を海外に紹介するため国内の4タイプの授業をビデオ化し,国内研究分担者の海外派遣時に携帯させ,海外研究分担者に試聴・評価をしてもらい原案修正を試みた。この過程で国内・海外の間に「日本事情」教育のスタンスに大きな差異があることが判明し,アンケート原案を修正しなければならなかった。このことは,教育の制度・哲学の相違をどのように克服しながら「教育の国際比較」を行い,かつ「母国での基礎教育」→「日本留学」という国際交流の模式すなわち国際的な教育協力・分業体制を考えていくべきかという挑戦しがいのある課題が発見できたものと評価している。1. 3年計画の第2年度の本年は、海外諸大学における日本事情教育が如何なる概念から成り立っているかの本調査を実施した。2.第1年度に発送したアンケートは回収率を更に上げるため、発送先の観点を見直して発送した。3.国内4大学で実施された留学生対象の「日本事情」授業のビデオを携帯し、オーストラリア、ニュージーランド、オランダ、連合王国、オーストリア、ドイツ、フィンランド、スロベニア、米国、フランス、タイ、シンガポール、ホンコンの諸地域における「日本事情」教育についての実態調査を実施した。4.本調査は、国内研究分担者を海外に派遣し、海外日本語学習者・教育者・日本研究者に日本国内で実施されている「日本事情」授業を視聴してもらい、ビデオビデオ授業の観点を解説しなから、現地の「日本事情」教育の観点からビデオ授業の評価をしてもらうことによって、各国の教授活動観・教育観についての比較資料を収集する方法をとった。5.アンケート資料の集計・評価、各国の教育観の比較検討については、継続作業中である。6.海外研究分担者を日本へ招聘し、現地側の「日本事情」教育観を確認し、7.に備えた。招聘は当初2名の予定であったが、予算の都合上1名となった。しかしながら、他の用件で来日中の海外研究分担者1名が、その席に加わり実質的には当初計画を果たせたこととなった。7.最終年次には海外研究分担者を日本へ招聘し、上記比較データについての検討協議会を開くことを決定。「日本事情」教育の位置づけの必要性・各国間の連絡協議の重要性を確認した。本研究に先行し、本研究組織中の長谷川、佐々木、砂川、細川の4名は平成4・5年度文部省科学研究費補助金(総合研究A)

「外国人留学生のための『日本事情』教育のあり方についての基礎的調査研究」(課題番号04301098)を得て、国内の大学等高等機関における「日本事情」教育の教育状況を調査し、「日本事情」教育の向かうべき理論的方向を研究したが、本研究においてはその研究成果をさらに世界的視野に発展させ、世界の諸大学の「日本事情」教育について調査し、その結果をもとに、意見交換を行ないながら、「日本事情」教育の国際比較研究を行なった。その結果、「日本事情」という名称の特殊性、あるいは地域による教育方法の差異が明確になり、従来漠然と指摘されていたこと等が本調査研究によって確認されるとともに、今後の質的研究のための基礎が形成できた。今後はこうした研究をさらに深めるため、「日本事情」教育の内容についての理論・実践を具体的に検討することが必要となる。
神経・筋症患の遺伝子治療に関する基礎的研究

筋萎縮性側索硬化症(ALS)を初めとする運動ニューロン疾患、筋ジストロフィーに代表される神経・筋疾患には、現在に至るまで有効な治療法は未だ確立されていない。この現状を打開するために、従来とは全く異なった遺伝子レベルでの治療法の確立が望まれている。今回、家族性ALS家系で新しいCu/Zn superoxide dismutase(SOD1)geneの変異(Asp90Val)を同定した。この遺伝子変異による運動神経変性を修復するために、ウイルスベクターを用いた遺伝子の導入の可能性を検討した。ウイルスベクターとしてHTLV-1ウイルス、アデノウィルス、アデノ随伴ウイルスベクターなどが考えられるが、HTLV-1ウィルスやアデノウイルスでは免疫源性、炎症惹起性が指摘されており、現在、アデノ随伴ウィルスベクターが候補となる。運動神経変性に対する神経栄養因子(neurotrophic factor)をラット胎児脊髄運動神経細胞移植片培養よりクローニングし、アデノ随伴ウイルス・ゲノムからEIA、EIB、E3遺伝子を欠損したウイルスDNAを持つ発現コスミドカセットに組み込み、このコスミッドカテットDNAと親ウイルスDNAをco-transfectし、継代培養にて精製ウイルスを得るよう、実験を進めている。今後、更に組換えウイルスの投与方法などを含めて、検討を重ね,神経筋疾患に対する遺伝子治療の治療法の確立を目指す.筋萎縮性側索硬化症を初めとする運動ニューロン疾患、筋ジストロフィーに代表される神経・筋疾患には、現在に至るまで有効な治療法は未だ確立されていない。この現状を打開するためには、従来とは全く異なった遺伝子レベルでの治療法の確立が望まれている。*成果の公表を見合わせる必要がある場合は、その理由及び差し替え期間を記入した資料(A4判縦長横書き1枚)を添付すること。今後、更に組換えウイルスの投与方法などを含めて、検討を重ね,神経筋疾患に対する遺伝子治療の治療法の確立を目指す.
精神疾患患者の継続的な受療行動分析に基づく包括的社会復帰支援システム・環境の構築

精神疾患患者の包括的な社会復帰支援システム・環境を検討するために以下の観点から継続的な調査分析を行った.(1)入院患者記録調査を基に,入院前後の環境移行を含めた患者動態を分析し,精神医療施設の病棟構成とこれからの回復支援環境に関する考察を行った.(2)入院患者記録調査と病棟内行動観察調査を基に,急性期病棟における患者の回復段階に見られる行動特性を分析し,療養環境整備に関する考察を行った.(3)精神医療施設退院後の居住環境・就労支援に関するヒアリング調査,居住施設環境実態調査をもとに,自立にむけた居住環境に関する考察を行った.日本の精神科病棟には,世界一多い約32万人が入院している.平成18年の障害者自立支援法の施行に伴う基本方針の中で,国は2011年までに精神科病院の入院患者5万人削減を目標値として定めた.しかし,入院患者が病院を退院してから社会復帰していくまでの具体的な支援方法・プロセス・環境については具体的な方策・指針は示されず,現状では,それぞれの病院の独自の取り組みに委ねられている.精神疾患患者が治療の段階に応じて適切な療養環境で過ごし,退院後も段階的に社会に復帰して行くことができるためのケアと環境の両面からの包括的な支援態勢の構築が求められているそこで,本研究では精神疾患患者が受ける治療・支援・療養環境からの影響を広義の受療行動と捉え,精神疾患患者の入院中から退院後に亘る受療行動について継続的に捉え分析を行う.そして,患者の治療や回復に応じた段階的支援態勢のあり方を実証的に示し,病院から地域の生活環境へ連続した包括的社会復帰支援システムと療養環境を提案・構築することを目的としている以下に本研究の課題を示す(1)医療施設内の患者の受療行動の解明これまで明らかにされてこなかった精神科医療施設内での患者の回復過程に伴う病棟移動,入退院経路などの受療行動の実態を明らかにする.また,医療施設内での患者の生活行動の実態を経時的な変化を含めて明らかにする(2)退院後の受療行動の解明精神疾患患者が医療施設から関連施設や居住施設へ退院後の受療行動の実態を明らかにする.また,退院後の生活行動について事例的に明らかにする(3)社会復帰支援環境の実態の解明退院後の居住環境についてグループホーム・ケアホームを対象として,居住形態,支援状況等を明らかにする.また,精神障がい者の就労支援環境について事例的に明らかにする精神疾患患者の包括的な社会復帰支援システム・環境を検討するために以下の観点から継続的な調査分析を行った.(1)入院患者記録調査を基に,入院前後の環境移行を含めた患者動態を分析し,精神医療施設の病棟構成とこれからの回復支援環境に関する考察を行った.(2)入院患者記録調査と病棟内行動観察調査を基に,急性期病棟における患者の回復段階に見られる行動特性を分析し,療養環境整備に関する考察を行った.(3)精神医療施設退院後の居住環境・就労支援に関するヒアリング調査,居住施設環境実態調査をもとに,自立にむけた居住環境に関する考察を行った.1.調査概要:精神科医療施設Kを対象に,退院患者・入院中患者・通所部門利用者の基本属性転記調査及び病棟・通所部門の非参与型観察調査を行った.また,調査期間内に関連施設に退院した患者については,退院先での生活状況について非参与型観察調査とスタッフへのヒアリング調査を実施した.2.調査結果概要:同施設を対象に2007度に実施した調査結果と比較し,基本属性や入退院経路,等の経年変化に関する分析を行った.(1)患者の年齢構成では大きな違いは見られないが,疾患分類ではFO(器質性精神障害)が減少し,F3(気分障害)がやや増加していた.入院回数では5回以上の患者が増加していた.(2)退院患者の入退院経路・病院内転棟状況をダイアグラムとして示した.精神科急性期病棟では,自宅からの入院と自宅への退院がともに増加している実態を明らかにした.(3)関連施設への退院した患者をみると,全般的には精神障害者生活訓練施設への他院が増加しているが,高齢患者が多い病棟からは介護保険施設への退院が増加していた.(4)病棟における観察調査からは,老人性認知症疾患治療病棟と精神科急性期治療病棟では食堂や談話コーナー等の共有スペースの利用に差異があることを明らかにした.前者では,共有スペースのなかでも利用される箇所が限られている一方,後者では,共有スペースが多様に使い分けられていた.(5)精神科急性期治療病棟における複数回に亘る継続的な観察調査からは,病棟内共有スペースの利用状況は入院患者の構成や属性によって変化することを示した.1.調査概要:昨年度に引き続き,精神科医療施設Kを対象に,退院患者・入院中患者・通所部門利用者の基本属性転記調査を実施した.病棟・通所部門の非参与型観察調査を行った.本年度は,入院患者の行動変化を連続的に把握するため,急性期病棟で7日間,通所部門で2日間の連続調査を実施した.また,調査期間内に関連施設に退院した患者については,退院先での生活状況について非参与型観察調査とスタッフへのヒアリング調査を実施した.2.調査結果概要:同施設を対象に2007・2008度に実施した調査結果と比較し,基本属性や入退院経路,等の経年変化に関する分析を行った.以下,主要な結果の概略を示す.(1)退院患者の6割を女性が占め,高齢化の傾向がある。

F3(気分障害)が増加傾向にある.全般的に軽快退院患者数が増加し,入院期間は短縮傾向にあるが,入退院を繰り返す患者が増加している.(2)退院患者の入退院経路・病院内転棟状況をダイアグラムとして示し,2007年から2009年までの変化を示した.関連施設へ退院した患者の移動について詳細に把握した.(3)退院患者の入院期間,入院場所,生活場所の変化を基に数量化III類とクラスター分析を用いて類型化を行い,主要な類型を見出した.(4)急性期病棟における7日間連続の観察調査を実施し,患者属性,行為内容,姿勢,行為場所の関係を明らかにした.(5)関連施設に退院した患者(28名)を対象に,退院後の就労や生活状況を継続的に把握し,社会復帰過程で求められる支援環境に関する知見を整理した.1.研究概要:(1)精神科医療施設Kを対象に2009年度までに得た過去3年間の全入院患者の属性調査結果,病棟内非参与型観察調査結果,治療プロセス等に関する医療者へのヒアリング調査結果を総合的に分析した.(2)国内外のWeb上で公開しているデータベースを用いて,精神科医療施設の療養環境・患者の受療行動等をテーマとした文献検索を行った.(3)精神疾患患者の社会復帰支援を積極的に行っている団体を対象に居住環境・就労支援に関するヒアリング調査を実施した2.結果概要:(1)これまでの継続的な調査結果を基に,病院内での病棟間移動および退院後の関連施設への移動を含めた,包括的な患者の受療行動について分析を行い,その結果を受療行動図として示した.次に,急性期病棟を利用する患者の病棟内行動特性について分析を行った.2008年10月,同年12月,2009年9月に実施した急性期病棟での属性調査と行動観察調査の結果を用いて,入院患者の行動の経時的に変化に着目した分析を行い,病室以外の共用空間での滞在場所・行為内容・姿勢等の詳細な観察調査記録をもとに疾患別・入院経過別の行動特性を明らかにした.また,2009年9月に実施した7日間連続の観察調査結果を基に,回復過程にある入院患者の行動変化について明らかにした.(2)精神科医療施設の療養環境・患者の受療行動等をテーマとした1960年代以降の既往研究リストを作成した.(3)精神疾患患者の退院後の就労支援を積極的に行っている団体の就労プログラム,就労環境,活動実態,等を把握した1.研究概要:1)精神疾患患者の退院促進に積極的に取り組んでいる2つの病院の患者記録データを基に,入院患者の患者動態について,入院前後の環境移行を含めて分析し,精神医療施設の病棟構成とこれからの回復支援環境について考察を行った.2)2007年2009年にかけて実施したK病院での入院患者記録調査と病棟内行動観察調査の結果を基に新たな分析を行った.これらの分析を通して,近年の精神医療施設の患者動態と急性期病棟における患者の行動特性を基に療養環境整備に関する考察を行った.2.結果概要:1)2病院計11病棟の入院前・退院後の生活場所,病棟別平均入院期間をもとにそれぞれの病棟を退院した患者の特徴を整理した.退院患者の入院回数,入院期間,入院前後の生活場所をもとに類型化を行い,それぞれ7つの類型に分類しその特徴を整理した.