hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線の生物作用を指標とした超音波の細胞生物学的,発生学的研究

(1)本研究では,医療に用いられているレベルの超音波による生物傷害を世代間に伝わる遺伝的影響と被照射個体に限られる発生学的影響にわけ,そのうち後者の影響を中心に調べた。(2)最初に,X線や超音波の生物作用を細胞,器官,個体レベルで定量的に調べるための新しい実験システムを作った。これによって,独創的な研究が可能になった。(3)超音波の影響を調べるのに常にX線照射群をポジテイブコントロールとして用いた。(4)調査項目は培養細胞では,細胞死,分裂阻害,細胞成分への影響を,ミジンコでは,生存日数,生涯産仔回数,生涯産仔数,一腹産仔数,複眼形成異常を,ヒドラでは,出芽速度,個体死,触手数などである。(5)これらの項目のうち,特にミジンコに関するデーターは生物の生涯(排卵前から死ぬまで)にわたり一匹ずつについて,処理時間との正確な対応の基に得られた(これもこの研究の独創的な面である)。したがって,この系を用いて,将来さらに詳細な研究が個体内の細胞単位で出来る。(6)X線の場合のように,超音波処理群では晩発性の影響や遺伝的影響は殆ど見られず,超音波による傷害の殆どは照射中かその直後に起こっていることが確認された。(7)超音波の個体レベルでの影響は,医療の診断に用いている出力で起きることをミジンコやヒドラを用いて示した。このことは超音波の利用の安全基準について検討する必要のあることを示唆するものである。(8)ラジカルの生成は超音波の生物作用の一因と考えられているが,ラジカルの影響は殆ど無いことをこの実験で確かめた。(9)ヒドラに弱い出力の超音波を照射したとき,無処理群より早い出芽が見られた,またミジンコでも産仔間隔の短縮が認められた。この様なホルメシス的影響が,骨折や腱切断の超音波による促進と関係するかについて細胞増殖と関係させて調べている。1.個体レベルでの超音波の影響をしるため,ミジンコとヒドラを用い,X線の効果をポジティブ・コントロールとして,以下の研究を行なった。(1)個体ごとに別容器に飼育し,1日当りの餌量,餌の種類を変えて生長速度を調べた。(2)両処理後のヒドラとミジンコの生存率,生存日数の線量依存性を調べた。両処理後の生存動態に大きな差がみられた。(3)卵胎生をするミジンコの産仔回数,平均産仔数,生涯あたり総産仔数に対する両処理の影響を調べた。高線量域で当然抑制が起ったが,低線量域ではむしろ増進効果がみられる様で,この点は現在研究中である。(4)ミジンコの発生異常と複眼あたりの個眼数を指標に両処理の影響を調べた。(5)ヒドラの出芽速度に対する影響を調べた。以上5項目のうち(2)(5)については日本放射線影響学会で3題報告した。また(1)については生物学技術研究会で本年3月報告する。上記研究は線量域,処理時期・方法など,更に検討して追究中である。(6)ヒドラの細胞増殖に対する影響をオートラジオグラフィー法を用いて,現在研究中である。2.細胞レベルでの超音波の影響をしるため。(1)培養細胞L5178Yの正常株と放射線感受性株を用いて,両処理後の細胞生残率,分裂能,G_2阻害,細胞内成分への影響などについて,現在研究中である。

超音波の生物学的影響をしるため,培養細胞,タマミジンコ,チクビヒドラを用い,X線の作用をポジティブコントロールとして,以下の実験を行なった.(1)初年度の各実験を反覆した.内容はヒドラの出芽速度,タマミジンコの生存日数,生涯産仔回数,総産仔数,平均産仔数,産仔速度などへの影響,(2)複眼形成への影響を線量域,出力を拡げて調べた影響は複眼原基形成期への照射で強く表はれる.(3)超音波の作用機構の一つとして,フリーラジカルの影響が示唆されているので,X線の場合と同様,防護剤であるミステアミン(MEA)を用いて調べた。培養細胞の生存率,G_2阻害,タマミジンコで(1)の各事項を指標として研究した。(4)チクビヒドラの出芽促進効果について.以上の項目中(2)(3)については日本放射線影響学会で2題,(4)については生物学技術研究会で発表した.また超音波の生物作用についてはびわ科学研究会で講演発表した.(5)本年度当初の研究予定にはなかったが,超音波のホルメティック効果を確かめるための系を作る試みを開始した.1つはヒドラを頭・尾部に切断し,再成後出芽するまでの時間を比較すること,もう1つは処理後の細胞の分裂速度をコロニーを形成する細胞数で比較することである.(6)X線感受性の異なる培養細胞株を用いて,これらの細胞株が超音波に対しても交又感受性を示すか調査を始めた.(1)前2年度とおなじく,照射中および,その直後に死ななかったミジンコを用いて生涯産仔数,生涯産仔回数,一腹産仔数,生存日数など,また同様のヒドラを用いて出芽速度,触手に対する超音波の影響をX線の場合と比較して調べた。超音波の場合非照射個体と差は認められなかった。(2)超音波の作用の一つとして考えられているラジカルの影響を調べるためにラジカルスカベンジャー(MEA)を用いた。ミジンコの生存日数,産仔数,ヒドラの出芽速度,培養細胞の生存率,分裂阻害などX線照射による傷害はいずれもMEAによって防護されたが,超音波の影響はMEAによって防護されなかった。(3)本年は超音波の複眼形成に対する影響を調べた。X線の場合には,個眼数の減少と個眼の形態異常が認められたが,超音波の場合には形態異常が主として見られた。眼の形成異常に対する高感受性の時期は眼の原基が形成される時期と一致した。(4)X線と超音波との交叉感受性を調べた。放射線感受性のL5178Y-M10細胞は超音波に対しても,L5178Y細胞より少し高い感受性を示した。(5)超音波照射群での出芽速度の増進がヒドラで認められた。その一つの原因は触手数の少ない子ヒドラが親ヒドラから離れることによることを認めた。この出芽促進に細胞増殖が関与するかについては,オートラジオグラフィー法と乾燥重量当たりの^3H-TdRの取り込みで,現在調査中である。(6)X線照射後に起きるSH含量,ATP含量の低下が超音波照射後にも見られるか調べているが,結論を出すのにもう少し実験を繰り返したい。(7)ヒドラは無限増殖をする。それで,X線と超音波を照射した後一個体も出芽出来なかったヒドラの割合からヒドラの個体の死亡率を調べた。
胸腺腫に対するステロイドパルス療法のメカニズムの解析

進行胸腺腫(正岡III期以上)に対し、術前ステロイドパルス療法が有効な治療法として確立した。このメカニズムの解析のため17年度の研究で胸腺腫、正常胸腺のin vitroでの培養に成功し、さらにステロイドとの共培養の結果腫瘍縮小のメカニズムを解析することが出来た。このメカニズムはまず腫瘍内のリンパ球がステロイドによりapoptosisとなる。腫瘍細胞内にもステロイドのレセプターが存在することが証明されステロイドにより腫瘍細胞もapoptosisとなることが証明された。しかしリンパ球のほうが感受性がよく、腫瘍細胞のレセプターの数にもばらつきがみられ、これが腫瘍の縮小の程度の差となっていることが判明した。実際臨床でも術前の穿刺細胞診を行い、FACSによりリンパ球を解析するとレセプターを多く発現しているCD4/CD8の分画が多く含む腫瘍ほど、ステロイドの効果は高かったことが証明された。一方抗がん剤の感受性に関しては各種の抗がん剤でin vitroによる解析を行った。使用した抗がん剤は5-fluoroucil(5-FU),cisplatin(CDDP),docertaxel(DOC),carboplatin(CBDCA),paclitaxel(PTX)である。胸腺腫とともに共培養したところ、ある一定の濃度異常で全ての抗がん剤でリンパ球、腫瘍細胞ともにapoptosisとなることが判明した。今後、臨床でのレジメンの決定とステロイドの使用方法が課題である。また術前のニードルバイオプシーを行いFACSで解析できれば、術前療法としてステロイドが有効か、また化学療法が有効であるかを解析することが可能である。インフォームド・コンセントを得たうえで摘出した胸腺腫を約23mm大に切り、V型96穴プレートの各穴に1個ずつ入れ、HOS条件(70%O2,5%CO2,25%N2)で様々な濃度のステロイド(glucocorticoid 1mmol,10mmol,100mmol,1000mmol/ml)で共培養した。このまま24時間、48時間培養し摘出した胸腺腫よりリンパ球を抽出し、(1)FACSによるCD4/8の分画の解析(2)AnnexinV/PIによるアポトーシスの解析CD4/8の分画の違いによるアポトーシスの影響を確認した。この結果アポトーシスに陥るリンパ球は未分化なリンパ球が中心で特にCD4+CD8+の領域のリンパ球が特にアポトーシスを起こしていることが解明された。又この領域のリンパ球にはこのステロイドのレセプターであるglucocorticoid receptorが高発現していることが証明された。又実際胸腺腫の患者からステロイドパルス療法前後のリンパ球を採取させて頂きin vitroの結果と比べた結果でも同様の結果が得られた。組織学的解析では実際患者からの胸腺腫をパラフィンブロックに保存し、組織学的に解析し特にTUNNEL染色を行いアポトーシスが胸腺内のどの細胞で行われているのかを解析した。この結果アポトーシスはリンパ球だけではなく上皮細胞でも行われていることが証明された。現在in vitroにおいてもこの組織学的に証明できるかを研究中である。またin vivoでのデータをまとめた論文が現在印刷中である。進行胸腺腫(正岡皿期以上)に対し術前ステロイドパルス療法が有効な治療法として確立してきている。

実際臨床でも術前の穿刺細胞診を行いFACSによりリンパ球を解析するとレセプターを多く発現しているCD4/CD8の分画が多く含む腫瘍ほどステロイドの効果は高かったことが証明された。一方抗がん剤の感受性に関しては各種の抗がん剤でinvitroによる解析を行った。使用した抗がん剤は5-fluoroucil(5-FU),cisplatin(CDDP),docertaxel(DOC),carboplatin(CBDCA),paclitaxel(PTX)である。胸腺腫とともに共培養したところある一定の濃度異常で全ての抗がん剤でリンパ球、腫瘍細胞ともにapoptosisとなることが判明した。さらにこの抗がん剤にステロイドを加えることで抗がん剤の濃度を減量することが可能であった。今後進行胸腺腫に対する抗がん剤のレジメンの決定とさらにはステロイドと抗がん剤の組み合わせが有効であることが証明された。in vitroまでのデータの論文がCANCERに投稿された。
アルツハイマー病細胞モデルにおけるエピジェネティック制御とシナプス機能の研究

本研究は、アミロイドβの神経細胞毒性をポストシナプスタンパク質ドレブリンの集積度を指標とすることにより、アミロイドβによる神経細胞死に先立ってシナプス機能異常が惹起されること、およびこの異常がヒストン脱アセチル化酵素(HDAC: Histone deacetylase)の阻害剤であるSAHA (suberoylanilide hydroxamic acid:別名ボリノスタット)の添加により防がれる事を明らかにした。近年、アミロイドβはアルツハイマー病だけでなく、うつ病でも増加する事が報告されている。以上によりHDAC阻害薬が今後精神疾患の治療に応用できる可能性が示唆された。アクチン結合タンパク質drebrinは樹状突起スパインに局在し、スパイン形成・メンテナンスに関わるタンパク質であり、様々な刺激により、その局在を変化させる。また、drebrinの局在の変化に伴いスパインの形態が変化することから、シナプス機能に非常に重要な働きをしていると考えられている。さらに、アルツハイマー病や認知機能障害においてdrebrin発現量が低下していることから、認知機能とdrebrinの関連性が強く示唆されている。本研究はAβオリゴマーによるdrebrinのスパインへの集積低下のメカニズム、およびヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤がAβオリゴマーによるdrebrin集積低下を防ぐメカニズムをエピジェネティック制御に着目して明らかにすることを目的としている。本年度は、マウス海馬初代培養神経細胞にAβオリゴマーを添加することでアルツハイマー病細胞モデルとし、Aβオリゴマーによるシナプス障害およびHDAC阻害剤SAHAのシナプス保護作用の解析を行った。第一に、培養神経細胞をAβオリゴマーに暴露した結果、スパインへのdrebrinの集積が低下したことを見出した。その一方で、本研究で用いた比較的低濃度のAβオリゴマー(100 nM)では、drebrinタンパク質の発現量は減少せず、さらに樹状突起スパインの密度変化も認められなかった。第二に、Aβオリゴマー添加前にSAHAを添加しておくと、drebrinの集積低下を防ぐことを見出した。これらの結果から、(1)Aβオリゴマー暴露によるdrebrinのスパインからの消失がdrebrin発現量の低下および樹状突起スパイン減少が生じる前に起こる。(2)HDAC阻害によってヒストンのアセチル化が亢進することでスパインからのdrebrin消失を防ぐ機構が活性化したこと、が考えられる。drebrinは神経細胞のスパインと呼ばれる他の神経細胞から情報の受け取る部位(ポストシナプス)に局在しており、アルツハイマー病(AD)や認知機能障害において発現量が低下している事から、認知機能との関連性が強く示唆されている。本研究はAβオリゴマー(AβOs)によるdrebrinのスパインへの集積低下、およびヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤がAβOsによるdrebrin集積低下を防ぐメカニズムを明らかにする事を目的とした。26年度は培養神経細胞にAβOsを添加することでAD細胞モデルとし、AβOs暴露により惹起されるシナプス障害およびHDAC阻害剤SAHAの前処理によるシナプス保護作用の解析を行った。その結果、(1)AβOs暴露によるdrebrin発現量の低下および樹状突起スパイン減少の前にdrebrinのスパインからの消失が起こる、(2)HDAC阻害によってスパインからのdrebrin消失を防ぐ、事を明らかにし、その成果を2014年に発表した(Ishizuka et al., 2014Neurochemistry International)。本年度は、他のシナプスタンパク質の変化を解析したが、プレシナプスタンパク質synapsin Iおよびポストシナプスタンパク質PSD-95はAβOs暴露による局在変化を生じなかった。この事は、drebrinは他のシナプスタンパク質よりもAβOs暴露への感受性が高い事を示唆している。26・27年度の成果より、本研究で用いたAβOs暴露神経細胞はAβOs暴露により惹起されるシナプス障害の初期段階を観察できる事から、ADで生じている細胞レベルでの初期異常を解析できる有用なツールである事が明らかとなった。また、AβOs暴露によりdrebrinはスパインから消失するが、その消失はHDAC阻害剤で防ぐことができる事から、HDACによるdrebrin局在制御の存在が明らかとなった。以上の事は、HDACが認知機能障害やADの新規治療ターゲットとなり得る事を示唆している。平成26年度には(1)Aβオリゴマーによるシナプス障害の解析、および(2)HDAC阻害剤(SAHA)によるシナプス保護作用の解析、を行う計画であった。(1)に関してはAβオリゴマーによるdrebrinの樹状突起スパインからの消失が、発現量の低下および樹状突起スパインの減少といったアルツハイマー病発症後期に見られるような現象に先んじて生じている可能性を示唆する結果を得られた。

さらにAβオリゴマーの濃度を高くすると、drebrinの先行研究で明らかになっているdrebrin発現量の低下が見られることから、低濃度Aβオリゴマーに暴露させた神経細胞はアルツハイマー病の初期段階を細胞レベルで再現したアルツハイマー病細胞モデルとして利用可能な研究ツールであることが示唆された。(2)に関しては、HDAC阻害剤SAHAがAβオリゴマーによるスパインからのdrebrin消失を防ぐことから、シナプス機能とエピジェネティック制御の関連を明らかにし、上記研究成果(1)(2)についての論文を発表した(Ishizuka et al., 2014)。以上のことから研究計画は概ね順調に進展していると考える。神経薬理学研究が概ね順調に進展していることから、研究計画に則って推進する。平成27年度は(3)AβおよびSAHAによるdrebrinのリン酸化の変化の解析、(4)AβオリゴマーによるHDAC活性の変化とシナプスタンパク質発現変化の解析、(5)AβおよびSAHAによるNeprilysinの発現の変化、について解析を行う。(3)では、これまでの結果よりAβはdrebrinのリン酸化の変化を介して、スパインでのdrebrin減少を引き起こす可能性が考えられる。一方、SAHAはHDACを阻害する事により、シナプスタンパク質の発現・シナプスへの集積を促進し、drebrinのリン酸化変化を介してシナプスを安定化させる可能性も考えられることから、AβとSAHAによるdrebrinのリン酸化変化をwestern blottingおよびリン酸化drebrinの細胞内局在を免疫染色により解析する。(4)では、アルツハイマー病モデルマウスでHDACの活性化が生じている事から、Aβオリゴマーが直接エピジェネティックな変化を引き起こすかを解析する。また、Aβによる他のシナプスタンパク質の発現量、分布の変化も解析する。(5)では、Neprilysinはシナプスに存在し、Aβを分解する作用を持つ。モデル動物の研究からアルツハイマー病に関わっていると考えられており、Neprilysinの発現低下がAβの蓄積を引き起こし、アルツハイマー病リスクを増加させることが示唆されている。そこで、AβおよびSAHAを添加し、定量的RT-PCR、western blottingにより発現変化を、免疫染色法およびGFP-Neprilysinの強制発現系で分布の変化をそれぞれ調べる。神経細胞への遺伝子導入用の新規の設備備品(Lonza Nucleofector)を用いて、初代培養神経細胞へ遺伝子導入する予定であったが、遺伝子導入試薬による代替法を用いた方が研究を進める上で効率が良いことがわかり、購入しなかったため。平成27年度は、研究計画に則って、実験用動物、細胞培養試薬・器具、生化学用試薬・器具、遺伝子導入試薬および成果発表のための旅費、印刷費などに使用する予定である。
真核生物ゲノムの重複領域とシンテニー領域の分子進化

真核生物のゲノムにある大規模な染色体の重複領域を探すため、ゲノム配列データを解析し、さらにそこにコードされている重複遺伝子の分子進化を研究した。今年度は特に、重複領域検出のためのアルゴリズム開発を行い、さらに実際にショウジョウバエゲノムにみられる重複領域の分検出を行った。その結果、ショウジョウバエのゲノム中には33組の重複領域がみつかった。ゲノムの全配列が決定された酵母と線虫でも数十組の重複領域がみつかっていることから、真核生物ゲノムでは大規模な重複領域が一般的に見つかると考えられた。重複領域の分布様式は生物によって異なっていた。酵母ではそのほとんどが異なる染色体上に位置しており、ゲノムの倍数化が過去に起きたことが示唆された。それに対して線虫やショウジョウバエのゲノムにみられる重複領域は、その多くが同一染色体上の近接した位置にあり、タンデム重複に類似した機構で重複領域が生じたことが示唆された。また、ショウジョウバエの重複領域は酵母や線虫の場合とは異なり、そのほとんどが非常に古い重複領域であることが重複遺伝子間のdivergenceから推察された。12個の遺伝子を単位とする局所的な重複を除けば、比較的最近に生じた重複領域はみつからなかった。このことは、過去数億年にわたって、ショウジョウバエではゲノム領域の重複に対して負の淘汰が働いたことを示唆しているのかもしれない。今後は、重複領域にある遺伝子の分子進化学的な解析と機能分化の問題について、より詳細な解析を進める。さらに、異種間の相同な染色体領域(シンテニー領域)を決定し、その分子進化を研究する予定である。
多液面を有する容器内の非線形液面揺動に関する研究

多液面を有する容器として,2つの直方体容器が底部で接続されている容器に着目し,液面揺動の理論解析手法の開発とその有効性の検証,および,多液面間の非線形揺動メカニズム解明に重点を置き,以下の成果を得た.(1)液面揺動の非線形性および多液面間の連成を考慮して,多液面を有する容器内の液面揺動を支配する運動方程式を導出した.(2)導出した運動方程式に基づき,液面揺動の時刻歴応答計算を行った.(3)発信器・フイルタ・加振機・非接触変位計・計測用パーソナルコンピュータ他からなる振動試験システムを作成した.(4)底面まで達しない開口幅可変のしきりを設けた直方体容器を作成し,自由振動実験およびピッチング励振による加振実験を行い,固有振動数ならびに液位の時刻歴応答波形を測定し,液面揺動特性に与える容器の形状の影響について考察した.(5)理論解析の結果と実験結果を比較・検討し,解析法の有効性を検証するとともに,多液面を有する容器内液面の非線形揺動メカニズムについて考察した.(6)多液面系特有のパラメータであるしきり開口幅の固有振動数およびモード形状に対する影響,液位応答に対する影響,ならびに固有振動数の関係により生ずる顕著な非線形現象を明らかにした.(7)2年間にわたる研究を総括し,多液面を有する容器内の液面揺動の解析法を検討し,基本的な揺動特性を明らかにした.多液面を有する容器として,2つの直方体容器が底部で接続されている容器に着目し,液面揺動の理論解析手法の開発とその有効性の検証,および,多液面間の非線形揺動メカニズム解明に重点を置き,以下の成果を得た.(1)液面揺動の非線形性および多液面間の連成を考慮して,多液面を有する容器内の液面揺動を支配する運動方程式を導出した.(2)導出した運動方程式に基づき,液面揺動の時刻歴応答計算を行った.(3)発信器・フイルタ・加振機・非接触変位計・計測用パーソナルコンピュータ他からなる振動試験システムを作成した.(4)底面まで達しない開口幅可変のしきりを設けた直方体容器を作成し,自由振動実験およびピッチング励振による加振実験を行い,固有振動数ならびに液位の時刻歴応答波形を測定し,液面揺動特性に与える容器の形状の影響について考察した.(5)理論解析の結果と実験結果を比較・検討し,解析法の有効性を検証するとともに,多液面を有する容器内液面の非線形揺動メカニズムについて考察した.(6)多液面系特有のパラメータであるしきり開口幅の固有振動数およびモード形状に対する影響,液位応答に対する影響,ならびに固有振動数の関係により生ずる顕著な非線形現象を明らかにした.(7)2年間にわたる研究を総括し,多液面を有する容器内の液面揺動の解析法を検討し,基本的な揺動特性を明らかにした.本年度は,模型容器および加振実験システム作成して予備実験を行うこと,および,理論解析手法を開発することに重点をおき,以下の成果を得た.(1)多液面を有する容器として,2つの直方体容器が底部で接続された容器に着目し,液面揺動の観察の便宜を考慮して,透明なアクリル板を用いて模型容器を作成した.(2)発信器,フイルタ,加振機,非接触変位計,計測用パーソナルコンピュータ他からなる振動試験システムを試作し,上記モデルの予備加振実験を開始した.(3)液面揺動の非線形性および多液面間の連成を考慮して,多液面を有する容器内の液面揺動を支配する運動方程式を導出した.(4)導出した運動方程式に基づき,液面揺動の時刻歴応答計算を行うとともに,多液面間の液面揺動の連成メカニズムについて考察した.多液面を有する容器として,2つの直方体容器が底部で接続されている容器に着目し,昨年度に開発した理論解析手法の改良とその有効性の検証,および,多液面間の非線形揺動メカニズム解明に重点を置き,以下の成果を得た.(1)前年度の研究成果に基づいて,近似解析手法を再検討し,多液面を有する容器内の液面揺動を支配する運動方程式を導出した.(2)導出した運動方程式に基づき,液面揺動の時刻歴応答計算を行った.(3)直方体容器接続部の大きさの異なる容器や左右の液面の面積が異なる容器を作成し,昨年度と同様の実験を行い,実際に液面揺動の応答波形を測定し,液面揺動特性に与える容器の形状の影響について考察した.(4)理論解析の結果と実験結果を比較・検討し,解析法の有効性を検証するとともに,多液面を有する容器内液面の非線形揺動メカニズムについて考察した.(5)2年間にわたる研究を総括し,多液面を有する容器内の液面揺動の解析法を検討し,基本的な揺動特性を明らかにした.
染毛科学進展のための安全な新規染毛法の創製

天然由来物質(バイオベースマテリアル: BM)を用いた本研究により、次の知見・結果が得られた。(1)(+)-カテキンを酵素酸化することにより、色素【カテキノン】が得られ、これによって毛髪を黄橙茶色に染色でき、他のBMの併用によって様々な色調が得られる。(2)皮膚刺激性を示さないカテキノンで染めた毛髪色の洗髪堅ろう度・耐光堅ろう度は十分高く、紫外線でも褪色し難い。(3)カテキノンの化学構造・生成機構を明らかにした。(4)酵素反応における生成速度・生成量を最大にする最適条件と、電気化学・化学酸化合成法を確立した。(5)染料の合成効率を飛躍的に向上させる方法を明らかにした。(6)黒色染毛法を見出した。(7)染料の毛髪への吸着過程と浸透過程を明らかにした。(8)茶抽出物を利用した染毛を実現した。本研究では、人体への負荷が小さく安全な染毛法の創製を目指し、天然由来物質を原料として酵素反応や電気化学反応などを用いて新しい染毛用染料の合成を試みた。その結果、フラボノイドの一種であるカテキンをチロシナーゼで処理することにより、黄橙茶系色の色素が得られ、この色素によって毛髪が染色できることを明らかにした。得られる染料分子のキャラクタリゼーションの結果、色素はカテキンのo-フェノール水酸基がケトン基に変化した構造をもつことがわかり、この物質をカテキノンと命名した。また、酵素反応時に直流定電圧を印加するとカテキノンの生成速度と収率が上昇することがわかった。そして、その機構に酸素が重要な役割を果たしていることを明らかにした。また、この染料は皮膚刺激性をもたず、一般に用いられている酸化染毛剤に比べて安全性が高いことがわかった。この染料の染毛性に関して、洗髪堅ろう度・耐光堅ろう度ともに酸化染毛剤と同程度に高く、他の天然由来物質組み合わせることにより多彩な色調の染色毛髪が得られる。以上の結果から、本研究で得られた色素は、希求されている安全な染毛に用いることのできる可能性が高いと予想される。さらに、染料生成機構を解析してより効率的な合成条件を見つけ、染色困難な人毛に対する有効な染毛法を開発すれば、かぶれやアレルギーなどの問題が起こっている染毛剤使用者が用いることのできる新しい染毛法が生み出されると考えられる。本年度の研究成果は、より人体に安全で環境にやさしい新規染毛法の創製と新しい染毛科学の開拓につながるという意義をもつ。本研究では、人体や環境への負荷が小さく、より安全な染毛法の創製を目指している。今年度は、これまでに開発した染毛用染料であるカテキノンの生成機構を詳細に研究し、さらにその知見を基にして、より高い生成速度・収率で染料が得られるような反応条件を探った。その結果、カテキノンは酵素反応・電気酸化反応・化学酸化反応など、多様な反応によって得られることが明らかになった。そして、それぞれの反応において、高速度・高収率で染料を得るための最適条件を決定した。その条件として、反応溶液の基質濃度・酵素濃度・pH・温度が重要なことがわかった。また、反応系への酸素導入と金属イオンの添加が染料生成を促進することを明らかにし、導入速度や添加濃度の最適値を決定した。以上より、それぞれの反応系におけるカテキノンの生成機構について知見が得られ、(+)-カテキンからカテキノンに至る過程を反応系を超えて統一的に理解することができた。また応用面として、染料をより効率的に生成させるための反応条件が明らかになり、染料を実際に生産する場合にどのような条件にすればよいかの方向性を示すことが可能となった。一方、(+)-カテキンやその他の天然由来のフラボノイド物質と安全性の高い鉄化合物による錯形成を用いた染毛系の研究を行ない、毛髪を濃黒色に染色可能な方法を確立した。そして、この系においても染料の形成機構を明らかにし、染色の最適条件を見い出した。このように、本年度の研究で得られた染料と染毛系は、希求されている安全な染毛により近づいた系であると考えられる。本研究の成果は、さらに天然由来の染料形成機構の解明・染料新規染毛法の創製・新しい染毛科学の開拓につながるという意義をもつといえる。天然由来物質(バイオベースマテリアル:BM)を用いた、人体に安全で環境低負荷型の新規染毛法を実現し、染料生成・染色機構を明らかにするとともに、新しい染毛科学を拓くことを目的として本研究を行なった。

その結果、次の知見・結果が得られた。(1)(+)1カテキンを酵素酸化することにより、色素【カテキノン】が得られ、カテキノンによって毛髪を黄橙茶色に染色できる。また、他のBMの併用によって様々な色調が得られる。(2)カテキノンは皮膚刺激性を示さず、これで染めた毛髪色の洗髪堅ろう度・耐光堅ろう度が十分高い。(3)カテキノンの化学構造や、紫外線でも褪色し難いなどの性質を明らかにした。(4)酵素を用いた染料合成において、カテキノンの生成速度・生成量を最大にする最適条件を得た。(5)カテキノンの生成機構を明らかにした。(6)染毛用染料は電気化学法・化学酸化法でも得られることを見出し、その方法を確立した。(7)染料の合成効率を飛躍的に向上させる方法を明らかにした。(8)安全な鉄化合物を用い、黒色に染毛する方法を見出した。(9)染料の毛髪への吸着過程と浸透過程を明らかにした。(10)茶抽出物を原料に用いても、(+)-カテキンと同様に色素が得られ、毛髪を赤橙赤茶色に染色できる。本研究によって、安全性が従来の染毛剤と比較してより高く、堅ろう度の高い染毛用染料として、カテキノンなどの色素が利用可能なことを明らかにした。これによって、皮膚の炎症やその他の疾病のために現行の染毛剤が使えない人々の毛髪を安全に染色することができるようになるかもしれない。また、先進国での高齢者の増加も含めた世界的な染毛人口の激増によって、安全な染毛法の需要はますます高まることが予想され、持続的に得ることが可能なBMを用いた本研究成果は、この課題への答えとして重要である。一方、染料生成機構や染色機構を解明するための糸口が得られ、染毛科学進展のための出発点となった。
形質膜Ca-ATPaseをモデルとした麻酔薬の作用と副作用に関する研究

Ca-ATPaseと同じ形質膜ATPaseであるNa, K-ATPaseをモデルとして、全身麻酔に使用されるベンゾジアゼピン系薬物とイソフルランおよび局所麻酔薬の作用を調べ、以下の結果を得た。1)3種類のベンゾジアゼピン系薬物(ジアゼパム、フルニトラゼパム、ミダゾラム)は、いずれも濃度依存件に全活性、Na活性およびEP形成を阻害し、全活性の50%阻害濃度(Ki_<0.5>)はジアゼパム、フルニトラゼパム、ミダゾラムの順にそれぞれ0.6mM、0.45mM、0.25mMであった.2)Ki_<0.5>の値は3種類のベンゾジアゼピン系薬物のいずれにおいても、EP形成>全活性>Na活性の順であった。またフルニトラゼパム存在下では、Na,K-ATPaseのATPに対する親和性が増加した。これらの結果は、ベンゾジアゼピン系薬物によるNa, K-ATPaseの阻害はEP形成以降の反応過程に対する作用が主であることを示唆する。3)全活性が阻害される濃度のベンゾジアゼピン系薬物で処理した後にその濃度を希釈したところ、3種類のベンゾジアゼピン系薬物いずれにおいても活性は回復したが、最大でもフルニトラゼパムの約50%であり、ベンゾジアゼピン系薬物による活性阻害は部分的に可逆的であった。4)ベンゾジアゼピン系薬物の桔抗薬であるフルマゼニルは、ベンゾジアゼピン系薬物による全活性やEP形成の阻害および希釈による活性阻害の可逆性に対して顕著な影響を及ぼさず、BZによるNa, K-ATPaseに対する作用はGABA_A受容体に対する作用とは異なった機構であることを示唆した。5)全身麻酔薬イソフルランのNa, K-ATPaseに対する作用を調べたところ、イソフルランはEPのKに対する反応性を低下させることによって、Na, K-ATPase活性を抑制することが明らかになった。6)局所麻酔薬(リドカイン、プロカイン、ジブカイン)のNa, K-ATPaseに対する作用を調べたところ、3薬剤ともEP形成の過程を抑制することによって、可逆的に活性を阻害し、その強さは臨床的に推定されるジブカイン>リドカイン>プロカインの順序であることを、明らかにした。今年度はCa-ATPaseと同じ形質膜の輸送に関与するNa,K-ATPaseを標品として,ベンゾジアゼピン系薬物(BZ)が与える影響について検討した.ウサギ全脳から精製したNa,K-ATPaseを用い,BZ(ミダゾラム,ジアゼパム,フルニトラゼパム)のNa,K-ATPase活性(全活性),部分反応であるNa-ATPase活性(Na活性)及びリン酸化反応中間体(EP)形成に対する作用を調べた.また,BZの濃度を希釈した際の全活性阻害の可逆性(活性回復実験),さらに全活性,EP形成及び活性回復実験に対するフルマゼニルの影響について検討した.3種類のBZは,いずれも濃度依存性に全活性,Na活性及びEP形成を阻害し,全活性の50%阻害濃度(Ki0.5)は,ジアゼパム,ミダゾラム,フルニトラゼパムの順にそれぞれ0.6 mM,0.42 mM,0.25mMであった.Ki0.5の値は3種類のBZいずれにおいてもEP形成>全活性>Na活性の順であった.

これらの結果は,BZによるNa,K-ATPaseの阻害はEP形成以降の反応過程に対する作用が主であることを示唆した.またフルニトラゼパム存在下では,Na,K-ATPaseのATPに対する親和性が増加した.次に,活性回復実験ではいずれのBZにおいても活性は回復したが,最大でもフルニトラゼパムの約50%であり,活性阻害は部分的に可逆的であった.しかし,活性阻害濃度は臨床濃度に比較して高濃度であり,その作用は副作用あるいは中毒により関連するものと考えられた.BZ拮抗薬であるフルマゼニルは,BZによる全活性の阻害,EP形成阻害及び活性回復実験のいずれに対しても顕著にはBZと拮抗せず,Na,K-ATPaseとGABA_A受容体のBZ結合部位はその構造が異なることを示唆した.全身麻酔薬の作用機構のモデルとして当初は形質膜Ca-ATPaseを用いる予定であったが、同じ形質膜に存在するATPaseであるNa,K-ATPaseのほうが、精製が容易であり解析に多くの方法を用いることが可能であったので、ラット及びウサギ脳から精製したNa,K-ATPaseを用いて解析を行った。1)全身麻酔薬イソフルランのNa,K-ATPaseに対する作用を調べて、次のような結果を得た。(1)イソフルランは濃度依存的にNa,K-ATPaseの全活性、部分活性であるNa-ATPase活性,K-pNPPase活性を阻害し、それぞれのIC50値は、2.40%, 1.12%, 0.88%であった。(2)Na,K-ATPaseのリン酸化反応中間体(EP)形成については、全活性が阻害される5%でEP形成は阻害されず、さらに7%まで濃度を上げてもEP形成量には変化はなかった。(3)EPのADPあるいはKに対する反応性を調べたところ、Kに対する反応性が低下していた。(4)以上の結果は、イソフルランはEPのKに対する反応性を低下させることによって、Na,K-ATPase活性を抑制することを示唆する。2)吸入麻酔薬の水への溶解性は低く水溶液中での濃度決定は困難であった。そこで現在使用されている多くの吸入麻酔薬がフッ素原子をもつことに着目し、フッ素のNMRスペクトルによって吸入麻酔薬の水溶液中での濃度を決定することを試みた。その結果今回は、イソフルレンの濃度を決定する系を確立した。3)局所麻酔薬(リドカイン、プロカイン、ジブカイン)のNa,K-ATPaseに対する作用を調べたところ、3薬剤ともEP形成の過程を抑制することによって、可逆的に活性を阻害し、その強さは臨床的に推定されるジブカイン>リドカイン>プロカインの順序であることを、明らかにした。
日米現代文学にみる食言説と環境観に関する総合的研究

現代の環境観を多角的に検証するため、もっとも日常的なかたちで環境との関わりが具現されている〈食〉に着目し、文学的実践と社会動向の比較をおこなった。とりわけ汚染と食の問題を検証し、食の安全性を重視する社会的動向とは対照的に、環境との深いつながりゆえに、汚染されていると知りながら地域の食べ物を食べる人びとが文学に描かれていることを突き止め、現代の合理的価値観を揺るがす文学的想像力の営為を明らかにした。昨年度に引き続き、食をめぐる表象にみたる環境観や環境言説の分析をおこなうとともに、食をめぐる文学表象と同時代の社会的動向との関係を検証した。主な検討題材が1960年代以降の文学作品や環境言説(日本の石牟礼道子、森崎和江、田口ランディ、梨木香歩、アメリカのカウンターカルチャー期の食言説など)であり、それはちょうど環境言説において近代批判が強まる時代と合致するのだが、考察を進めるなかで、近代批判に回収されないかたちの新たな近代のとらえ方がある、ということが判った。すなわち、科学技術主義と資本主義にもとづく近代的価値観を批判的にとらえるというよりも、そのような近代を自らのうちに包み込む〈非近代〉的価値観が、とりわけ石牟礼道子、森崎和江、梨木香歩らの食をめぐる記述にうかがえるのである。近代/前近代という排他的対立図式とは根本的に異なる、近代と非近代(近代との異質性をもちつつ、近代に取って代わられるわけではないことから、「前近代」」ではなく「非近代」という言葉を本研究では強調的に用いている)の相互排他的ではない関係が幻視され、それにもとづき新たな近代観が言語的に創出されようとしているのである。近代をめぐる新たな文学的リアリティが社会的価値体系にどのような作用をもちうるのか、という点にまでは論及できてはいないものの、そのような問題を考えるための立ち位置は明らかにできたと考える。これまでの研究成果は、『他火のほうへー食と文学のインターフェイス』(水声社、2012年12月刊行)として発表した。過去2年間に引き続き、食をめぐる文学的表象の事例収集を日米の作品からおこなうとともに、食をめぐる文学実践と社会的言説・動向との交渉・抗争関係を考察した。今年度の新たな目標は、そのような事例収集と考察にもとづいて食をめぐる文学的ロジックの理論化を試みることにあった。石牟礼道子『苦海浄土』を原型とするポスト水俣文学とよぶべき作品群(加藤幸子、田口ランディの作品など)の分析を初年度を中心におこなったが、そこで明らかになった、食べ物との親密な関係ゆえに汚染されているとわかっていてそれを食べるという行為の基底にある価値観に注目した文学実践が、汚染とリスクの問題をめぐる社会的言説(すなわち汚染されているものは危険だから食べてはいけないという見解)との違いを強調し、なおかつ現代社会の食の問題点をあぶり出していることから、汚染の言説と食を中心に据えたかたちで文学的ロジックの理論化に着手した。その際、Ruth Ozekiの_My Year of Meats_や_AllOverCreation_をはじめとする、食と汚染をテーマにしたアメリカの作品も視野に入れ、比較研究的アプローチによる分析を試みた。そして、食と汚染をテーマとする文学実践には、汚染されているものは危険だから食べてはいけないという見地を自明視し無批判に受け入れるのではなく、むしろそうした見地を相対化し現代社会の価値体系をクリティカルにとらえる契機が埋め込まれているという見解に至った。研究の過程でおこなった口頭発表も肯定的に受け入れられたことから、考察と分析は妥当であると思われる。本年度は、食をめぐる文学的表象の事例収集と分析を目標とし、日米の主に現代作品(とりわけ1960年以降の作品)を題材に、食風景や食べる行為をめぐる記述様式を分析した。また、福島第一原発事故後の食の汚染をめぐって文学、批評、マスメディアにおいてさまざまな見解が提示されたことから、汚染と食をめぐる言説に関する文学的反応も視野に入れて研究を進めた。事例収集は現在も進行中であり体系的に未整理のところが少なくないが、汚染と食の言説に関する文学のレスポンスに関しては次のことを明らかにした。すなわち、現在一般に共有されているような〈汚染されているから食べてはいけない〉という、汚染とリスクを結びつける考え方とはまったく異質な、〈汚染されていても食べる〉という論理が、1960年代から現在に至る一連の作品群に認められる、ということである。具体的には、石牟礼道子、加藤幸子、田口ランディの作品に、食べ物が汚染されているという科学的事実よりも食べ物を恩寵とみなす価値観がまさるような食の世界が描かれていることを明らかにした。そのような食をめぐる安全言説に対する文学的抵抗は、食の汚染をリスクの観点からのみとらえる傾向のある現代的価値観を相対化する視角を提供し、その根底にある人と環境との関係を問題化する契機となる。

なお、以上の研究は、"Why Eat Toxic Food?: Mercury Poisoning, Minamata, and Literary Resistance to Risks of Food"と題した論考にまとめ、アメリカの文学・環境学会(ASLE)のジャーナルISLEに投稿し受理された。さらに、上述の石牟礼、田口をはじめとする作家にインタビューをおこない、言葉の世界の奥行きと広がりをめぐって新たな視点を獲得することができた。本研究の目的は、食をめぐる文学的言説と社会的議論の比較考察をとおして、食という問題域に具現された環境観の特徴や問題点を明らかにし、それによって人と環境との関係をとらえる視角をより総合的に検証することにあった。4年の研究期間中、(1)食をめぐる文学的表象の事例収集と分析、(2)食をめぐる文学実践と社会的動向の比較考察、(3)食をめぐる文学的ロジックの理論化、(4)研究の総括としての論文執筆と報告、という当初の計画にほぼ沿うかたちで研究を実施できた。それぞれの内容等について以下に述べる。まず、事例収集では、食をめぐる文学表象と社会的言説の乖離がもっとも顕著にみられる例として、食と汚染の問題に着目し、水俣病問題ならびにチェルノブイリや福島の原発事故をめぐる食言説を収集し分析した。社会的傾向においては、汚染された食べ物を避け食の安全性を重視する見方が顕著だが、文学作品には、汚染されているとわかっていながら食べ物との関係を断ち切れずに食べ続ける人びとの描写が散見された。そのような社会的動向と文学実践の相違に加えて、食べ物(を生み出す環境)との関係が汚染からの安全より重視されるスタンスがアメリカの作品にほとんど見いだせなかったことから、食の問題への日米の文学的アプローチの相違も視野に入れて分析を進めた。その結果、とくにアメリカのエコクリティシズムや環境人文学で近年注目されている環境論的転回が、人と自然との関係の深さ(調和・共生)という日本に顕著にみられる考え方の解体と脱神話化を促していることを突き止め、合理主義的な環境論的転回vs.合理主義とは相容れない自然との調和・共生、という異質な価値体系の対立と接触が食言説に表出していることを明らかにした。以上の研究内容は、中間報告として単著刊行と口頭発表をおこない、フィードバックを得て修正後、点検および研究の共有を目的に国内外で発表した。環境文学1960年代以降の食をめぐる文学表象と環境観との関係を研究する過程で、既に書かれて刊行されたテクストだけではなく、書き手の声(まだ言語化=概念化されていないかもしれない思念の種子としての声)にも着目する必要性があることを認識し、石牟礼道子、森崎和江、田口ランディ、梨木香歩の4名の作家にインタビューをおこなった。そして、各作家の食表象をインタビューと論考という二つのアプローチから検討した結果を、『他火のほうへー食と文学のインターフェイス』(水声社、2012年12月刊行)として発表することができた。本研究課題は、日米の食をめぐる文学表象を分析するものであるので、日本の現代作家4名に関する『他火のほうへ』の刊行は中間発表的意味合い以上のものはもたないが、それでも、研究機関の半ばで成果を出版することができたという事実は、当初の計画以上の進展を示していると考える。汚染と食の問題に焦点を絞り込んだ上で、日米の作品分析にもとづき、食をめぐる文学的ロジックの理論化に取り組んだ。
EBウイルスによるp16-pRb、p14-p53がん抑制経路の制御とその意義

EBウイルスは、ヒト正常Bリンパ球を形質転換(不死化)して無制限に増殖させる活性を持ち、移植後リンパ増殖症やリンパ腫の原因となる。我々は、EBウイルスが正常細胞を不死化するメカニズムを明らかにしてきた。我々は、EBウイルスの不死化タンパク質EBNA3Aと田NA3Cが、がん抑制遺伝子p16(INK4a)とp14(ARF)の発現を抑制することによりBリンパ球不死化を引き起こしていることを明らかにした。p16(INK4a)とp14(ARF)は、それぞれpRbがん抑制タンパク質とp53がん抑制タンパク質の上流で働くことが知られている。一方、子宮頚がんの原因となるヒトパピローマウイルスのE7タンパク質とE6タンパク質は、それぞれpRbとp53を不活化する活性を持つ。これらのヒトパピローマウイルスのタンパク質は、EBウイルスの不死化タンパク質EBNA3AとEBNA3Cの機能を相補できることを明らかにした。この結果から、EBウイルスは、p16(INK4a)-pRb経路とp14(ARF)-p53経路を制御することにより細胞不死化に寄与していることが明らかになった。最終年度は、EBウイルスがp16(INK4a)とp14(ARF)の発現を抑制するメカニズムを詳細に検討するために、マイクロアレイ法を用いた解析を行った。コンディショナルにEBNA3Cの機能を制御できる不死化リンパ球を用いて、EBNA3Cオンにして8日目、21日目の遺伝子発現を、EBNA3Cオブの状態の遺伝子発現と比較して、EBNA3Cにより発現誘導される遺伝子と発現抑制される遺伝子を同定した。本研究の最も重要な意義は、EBウイルスが、ヒトパピローマウイルスに代表される他の癌ウイルスと同様に、二大癌抑制経路として知られるp16(INK4a)-pRb経路とp14(ARF)-p53経路をターゲットにしていることを明らかにした点である。EBウイルスはヒト正常Bリンパ球を形質転換(不死化)して無制限に増殖可能なリンパ芽球様細胞株(LCL)に変換する活性をもつ。不死化Bリンパ球は免疫機能が低下した宿主内で増殖して移植後リンパ増殖症の原因となる。我々はこれまで、EBウイルスの不死化タンパク質EBNA3Cはがん抑制遺伝子p16(INK4A)とp14(ARF)の発現を抑制することによってLCLの増殖維持に寄与していることを明らかにしてきた。p16(INK4A)はpRbがん抑制タンパク質の上流で機能し、p14(ARF)はp53がん抑制タンパク質の上流で機能することが知られている。本年度は、実際にEBNACがp16(INK4a)-pRbがん抑制経路およびp14(ARF)-p53がん抑制経路を制御しているか否かを検討した。子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)のE7タンパク質とE6タンパク質は、それぞれpRbとp53を不活化する活性をもつ。そこで本研究では、これらのウイルス蛋白質の機能がEBNA3Cの機能を相補できるか否かを調べた。その結果、E7とE6をそれぞれ単独に発現させるとEBNA3Cの機能は部分的に相補され、E7とE6両方を発現させるとほぼ完全にEBNA3Cの機能は相補された。pRbを不活化できないE7変異体は相補活性を失っていた。この結果から、EBウイルスはp16(INK4a)-pRb経路とp14(ARF)-p53経路を制御することにより細胞不死化に寄与していることが明らかになった。本研究は、EBウイルスが他の癌ウイルスと同様に、2大がん抑制経路p16(INK4a)-pRb経路とp14(ARF)-p53経路をターゲットにしていることを明らかにした点で重要である。

本研究の最も重要な意義は、EBウイルスが、ヒトパピローマウイルスに代表される他の癌ウイルスと同様に、二大癌抑制経路として知られるp16(INK4a)-pRb経路とp14(ARF)-p53経路をターゲットにしていることを明らかにした点である。平成23年度には以下の2つの研究計画を行う予定であった。(研究計画1)「EBウイルスが惹起するBリンパ球増殖におけるp16(INK4A)-pRbおよびp14(ARF)-p53経路の意義を明らかにする。」(研究計画2)「EBNA3Cオン、オフにおけるINK4A/ARF遺伝子領域へのヒストン修飾因子の会合の解析。」(研究計画1)についてはほぼ予定通りに達成できたと考えている。(研究計画2)については、研究実施に必要な試薬の一部が入手困難であったため、実施を延期した。その代わりに、(研究計画4)「EBNA3CによるINK4A/ARFレギュレーターの発現制御。」のうち、マイクロアレイ法を用いた網羅的な遺伝子発現解析の一部を実施した。平成23年度までの研究により、EBNA3CがINK4A/ARFの発現を抑制すること、さらに、EBNA3Cがp16(INK4A)-pRbがん抑制経路とp14(ARF)-p53がん抑制経路を制御することによりBリンパ球の不死化に寄与していることを明らかにした。平成24年度以降は、EBNA3CがいかなるメカニズムでINK4A/ARF発現を抑制しているかを明らかにする。そのために、INK4A/ARF遺伝子領域の側からの解析、および、EBNA3Cタンパク質の側からの解析の2方面から研究を進める。まず、INK4A/ARF遺伝子領域側からの解析として、平成23年度に実施できなかった(研究計画2)「EBNA3Cオン、オフにおけるINK4A/ARF遺伝子領域へのヒストン修飾因子の会合の解析。」を行う。さらに、EBNA3Cタンパク質側からの解析として、(研究計画3)「EBNA3Cの必須領域に会合する宿主タンパク質の同定。」、および、(研究計画4)「EBNA3CによるINK4A/ARFレギュレーターの発現制御。」を実施する。最後に、Bリンパ球以外の正常細胞においても、EBNA3Cがオンコジーン誘発性のINK4A/ARF発現誘導を抑制し得るか検討するために、(研究計画5)「Bリンパ球以外のヒト正常細胞におけるEBNA3CのINK4A/ARF発現抑制能の検討。」を実施する予定である。(研究計画2)ではEBNA3Cオン、オフを制御できる不死化Bリンパ球を用いて実験を行う予定である。また、(研究計画3)(研究計画4)を行う上で必要な細胞株もすでに樹立しており、準備は十分に整っている。平成23年度に実施予定であったが実施できなかった(研究計画2)「EBNA3Cオン、オフにおけるINK4A/ARF遺伝子領域へのヒストン修飾因子の会合の解析。」の一部に使用する予定である。
ライフコースアプローチによる健康格差の世代間伝達に関する実証的研究

文献情報を中心として、生活習慣病のリスク因子をライフコース疫学の視点、特に世代間伝達について検討し、疾患発症モデルの構築を行った。世代間伝達の概念や定義が、定まっていないことが判明した。親世代の健康資産は、遺伝要因だけでなく環境要因も含めて、次世代の生活習慣病発生に影響すると思われた。しかし、そのプロセスには複数のパターンが認められた。世代間伝達の概念と定義を整理したうえで、そのメカニズムの解明が今後の課題である。成人期以降に発症する疾患のライフコース発症モデルを構築するために、広範な文献データベース、書籍情報を基に網羅的な情報収集を行い、所定の書式に従って内容を整理した。前年度の研究により、生活習慣病に関する長期縦断研究が少ないこと、また世代間伝達の概念がいまだ未整理であることが判明した。類似の概念に、親子相関、世代間連鎖、文化伝達、選択結婚効果などが認められた。収集したリスク因子情報を、対象者の年齢、リスク因子を測定した年齢、観察期間、ライフイベント、臨界期、感受期、転換点、推移などの基本概念を基にライフコースに従って再配置した。さらに、リスク因子、予防因子、修飾因子、介在因子などの連鎖・蓄積の相互の関係を図示した。リスク因子の世代間伝達は家系データを利用し、形式遺伝学的分析、家族歴分析などの知見を用いて分類した。以上の結果を総合して、リスク因子の影響まで含めて生活習慣病の世代間伝達・ライフコース疾患発症モデルの構築を行った。その意義は、従来は生物学、遺伝学、社会学、心理学、疫学など別々の領域で個別に検討されてきた成人期疾患発症リスク因子の、1.世代間伝達、2.ライフコースにおける蓄積と連鎖、3.修飾因子と介在因子、4.臨界期と感受期、などをFamily-basedライフコース疫学という枠組みで検証することにある。そのため生活習慣病のリスク因子を生態学的モデルで、親世代からの流れに沿って、ミクロ(遺伝子、個人、家族)・マクロ(地域、社会)の両面からの整理を試みた。さらに、既存データを用いて、BMIの世代間伝達を推定した。本研究の重要性は、親世代の健康資産は、遺伝要因だけでなく環境要因も含めて次世代における生活習慣病の発生に影響することを立証し、生活習慣病の予防に向けた公衆衛生学的な提言に結びつけることである。生活習慣病のライフコース発症モデルを構築するために、広範な文献データベース、書籍情報を基に網羅的な情報収集を行い、所定の書式に従って内容を整理した(現在継続中)。対象疾患としては、今年度は単純性肥満を選択した(文献数約550編)。リスク因子の世代間伝達は家系データを利用し、形式遺伝学的分析、家族歴分析などの知見を用いて、ペアの血縁関係を明確にして分類した。複数の縦断的な調査研究の結果をつなげることで、仮想的なライフコース疾患リスクチャートを作成した。以上の結果を総合して、可視化し、リスク因子の影響の大きさまで含めて生活習慣病の世代間伝達・ライフコース疾患発症モデルを構築している。併せて次年度の分析に向けて、600家系以上の多胎児の母子健康手帳のデータを入力途中である。生活習慣病のリスク因子を生態学的モデルで、親世代からの流れに沿って、ミクロ(遺伝子、個人、家族)・マクロ(地域、社会)の両面から包括的に整理する。現世代での疾患リスクは、遺伝要因だけでなく社会・文化・経済的要因でも次世代へと受け継がれることを実証する意義がある。重要性としては、次世代における生活習慣病の発生予防に向けた公衆衛生学的な提言に結びつけることを可能とする。1.文献検討とその整理に関しては、対象疾患を絞ることにより妥当な分量で研究を実施した。2.データの入力に関しては、入力手順や必要項目の確認に時間をかけたため、開始時期が遅れ、年度内に入力が完了しなかった。生活習慣病に対する、世代間伝達、ライフコース疫学的解析を行う。胎内環境・新生児期の成長を反映する出生体重以外の代理変数を探索する。研究成果を総合的に検討し、親世代から児の胎児期・小児期・思春期・成人初期を通じての一貫した生活習慣病対策の実現に向けての公衆衛生学的な取り組みに対する提言を行う。次年度使用額が生じた状況:アルバイトへのデータ入力依頼の時期が遅くなったため謝金の支払いがなかったこと。

書籍(洋書)の購入で納品に時間がかかり、納期が年度を超えてしまうものがあったこと。2012年4月上旬にイタリアで開催された国際双生児研究会議(International Society for Twin Studies: ISTS)への参加旅費としたこと。次年度の使用計画:アルバイトによるデータの入力、統計解析プログラムの作成のための謝金。統計解析用の専門ソフトのリース料。国内外における学会発表、論文作成(英文校正料、論文掲載料など)の費用。