hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ATL-AIDS関連ウイルスの疫学とウイルス・病態の比較

1はインドにも存在し、インドのTSPの中にも典型的なHAMと同じものがあることが初めて明らかになった。また典型的なHTLVー1とは異なるその関連するウイルスの存在が疑われた。現在、持ち返ったリンパ球からのウイルス分離を試みている。2.南米(コロンビア):黒人が多い海岸部と離れ、互いに隔絶されたアンデス山地とアマゾン地域のインディオの調査を行った。アマゾン地域では4種族計86例を採血したところ、PAでは陽性2例があったがFA、WBともにいずれも陰性であった。アンデス地域では2種族計85例のうちパエズ族でPA3例、FA2例、WB3例の陽性が見いだされた。またこの地域にはTSP患者が見られた。3.パプアニュ-ギニア:寺師班と共同で今年度は本島2地域で調査を行った。ラエではSTD患者を含め65例から採血し、そのうち4例がPA陽性であり、ポポンデッタでは72例のうち2例がPA陽性であった。PA陽性および疑陽性15例の末梢リンパ球を培養したところ、いずれも抗HTLVー1血清によって認識されるウイルス抗原は検出されなかったが、1例では自己血清によりFA抗原が認められた。HTLVー1とは別の関連ウイルスの可能性を現在検索中である。昨年度また寺師班が集めたパプアニュ-ギニア各地域の血清1528検体を調べたところ、PAでは208例、FAでは31例が陽性であった。FA陽性例は中央山岳部では皆無で、北部海岸部及び島部に多かった。しかしソロモン諸島は全て陰性であった。また年齢別分布は我が国における加齢に伴う増加は見られず、若齢層に多い傾向が見られた。4.アフリカ(ケニア・ガ-ナ):ガ-ナにおいては病理組織標本の保存が悪く観察できなかったが、タンザニアでは可能であった。その悪性リンパ腫は日本と異なっており、T細胞白血病のうちHTLVー1との関係が疑われるものが存在していた。ガ-ナのAIDS/ARC患者よりHIV2株を分離できた。1株は従来知られているHIVー1群と考えられたが、1株はHIVー1とHIVー2のDNAプロ-ブとハイブリダイズしないことから、第3のエイズウイルスの可能性があった。一部の遺伝子配列の決定を行ったところ、HIVー2関連であったが、従来のHIVー2群とは大きな相違があり、別群と考えられた。
磁気浮上ベアリングレスモータの革新的インテグレーション化・高速化技術の確立

本研究では,磁気浮上ベアリングレスモータにおいて,これまでにない新しいインテグレーション化と高速化を目的としている.具体的には,従来,磁気浮上巻線と電動機巻線が別々に固定子コアに施されていた巻線を,1種類の巻線に統合し,モータ構造の簡素化とトルク増大を図る.さらに,低インダクタンスである高速モータに適用可能な,定電流源モジュールを用いたマルチレベルの電流形インバータを提案し,電流リプル・損失低減を図る.巻線統合化に関しては,三相インバータ1台のみ,かつ3コイルのみを用いて磁気浮上回転が可能な2自由度制御形ベアリングレスモータを提案している.本モータでは,三相交流電流にて回転子の2自由度制御を行い,零相電流にて回転制御を行う.テスト機を試作し,8000rpmまでの安定な磁気浮上回転に成功した.また,2自由度制御形ベアリングレスモータでは,非制御方向の共振回避が課題である.この課題に対して,追加のセンサ,部品無しで,振動抑制機能をベアリングレスモータに統合する手法を提案した.具体的には,モータのd軸電流を用いて非制御方向の剛性を可変し,共振点を通過する.テスト機を用いて,本提案手法を実証し,ジャーナル論文に成果発表した.また,一般的な三相巻線の永久磁石形モータを,四相非対称統合巻線構造を用いてベアリングレスドライブ化を行う理論を提唱している.高速化に関して,低インダクタンスのホモポーラ形ベアリングレスモータ(9スロット6極)のテスト機を用いて,10万rpmでの安定な磁気浮上負荷回転に成功している.ベアリングレスモータの巻線統合化に関して,回転子の半径方向2自由度の位置制御,および回転1自由度,合計3自由度を,三相インバータ1台で,3コイルで実現可能な,最も簡素な構造を提案し,巻線統合化に成功している.また,8スロット2極,および12スロット10極など,表面貼付形永久磁石モータの,四相非対称統合巻線構造のベアリングレスドライブ化を提案している.いずれも,理論による検討,有限要素法を用いた設計,テスト機の製作と,実機実証を行っている.また,高速化に関して,低インダクタンスの6極永久磁石モータを10万rpmで回転させる,すなわち,電気角周波数(5kHz)での駆動することに成功している.以上により,おおむね順調に進行していると言える.巻線統合化に関して,これまでの永久磁石形ベアリングレスモータでは,磁気浮上制御に角度検出を必要としていた.しかし,高速化に伴い,角度検出誤差が浮上安定に及ぼす影響は大きくなり,限界があると考える.そこで,磁気浮上制御に角度検出が不要な,コンシクエントポール形ベアリングレスモータの巻線統合化を図る.また,高速化に関しては,以前から提案している,定電流源モジュールを用いた三相7レベル電流形インバータの実機実証を行う.本研究では,磁気浮上ベアリングレスモータにおいて,これまでにない新しいインテグレーション化と高速化を目的としている.具体的には,従来,磁気浮上巻線と電動機巻線が別々に固定子コアに施されていた巻線を,1種類の巻線に統合し,モータ構造の簡素化とトルク増大を図る.さらに,低インダクタンスである高速モータに適用可能な,定電流源モジュールを用いたマルチレベルの電流形インバータを提案し,電流リプル・損失低減を図る.巻線統合化に関しては,2手法提案した.第1手法では,システムの小形化・低消費電力化・低コスト化を目指し,パワースイッチング素子を8個のみで半径方向の2自由度の位置決め制御とモータベクトル制御が可能な新しいトポロジーを提案した.有限要素解析により試作機設計を行い,実機を試作し,磁気浮上回転を実現した.第2手法では,10極12スロットの表面磁石貼付構造において,巻線を2組の三相巻線から,1組の四相巻線に変更し,巻線統合化を検討した結果,各相を非対称配置することで磁気浮上回転が可能であること示し,実験により5000rpmまでの安定した駆動を確認した.高速化に関して,直流電流源を三相電流形インバータに接続し,さらにインダクタを介してもう1台の三相インバータと接続する手法を提案した.これらインバータ出力に三相モータ負荷を,コンデンサを介して接続する.また,低速運転では,提案制御手法が適用できないために,一般的なPWM電流駆動を適用する.提案回路について,数値シミュレータを用いて検証した結果,2kHzまでの駆動周波数域においてひずみのない正弦波電流を三相負荷に供給可能であることを確認した.ベアリングレスモータの巻線統合化に関して,新たに2種類の手法を提案している.第1手法では,パワースイッチング素子を8個のみで,半径方向の2自由度の位置決め制御と,モータベクトル制御が可能な新しい8スロット2極表面磁石貼付形構造を提案し,磁気浮上回転を実現している.しかし,回転子のアンバランスのためまだ安定な高速回転ができていない状況であり,次年度,改善予定である.第2手法では,10極12スロットの表面磁石貼付構造を提案している.巻線は四相で,各相を非対称配置することで磁気浮上回転が可能であること示し,実験により5000rpmまでの安定した駆動を確認した,来年度はさらなる高速化を検討する.また,高速化に関して,チョッパー回路から構成される疑似直流電流源を,三相スイッチング回路に接続し,さらにインダクタを介してもう1台に接続することで,7レベルの電流形インバータを新たに提案している.回路シミュレータにより動作を確認し,現在,インバータ基板を制作中であり,次年度は,試験予定である.以上により,おおむね順調に進行していると言える.

本研究では,磁気浮上ベアリングレスモータにおいて,これまでにない新しいインテグレーション化と高速化を目的としている.具体的には,従来,磁気浮上巻線と電動機巻線が別々に固定子コアに施されていた巻線を,1種類の巻線に統合し,モータ構造の簡素化とトルク増大を図る.さらに,低インダクタンスである高速モータに適用可能な,定電流源モジュールを用いたマルチレベルの電流形インバータを提案し,電流リプル・損失低減を図る.巻線統合化に関しては,三相インバータ1台のみ,かつ3コイルのみを用いて磁気浮上回転が可能な2自由度制御形ベアリングレスモータを提案している.本モータでは,三相交流電流にて回転子の2自由度制御を行い,零相電流にて回転制御を行う.テスト機を試作し,8000rpmまでの安定な磁気浮上回転に成功した.また,2自由度制御形ベアリングレスモータでは,非制御方向の共振回避が課題である.この課題に対して,追加のセンサ,部品無しで,振動抑制機能をベアリングレスモータに統合する手法を提案した.具体的には,モータのd軸電流を用いて非制御方向の剛性を可変し,共振点を通過する.テスト機を用いて,本提案手法を実証し,ジャーナル論文に成果発表した.また,一般的な三相巻線の永久磁石形モータを,四相非対称統合巻線構造を用いてベアリングレスドライブ化を行う理論を提唱している.高速化に関して,低インダクタンスのホモポーラ形ベアリングレスモータ(9スロット6極)のテスト機を用いて,10万rpmでの安定な磁気浮上負荷回転に成功している.ベアリングレスモータの巻線統合化に関して,回転子の半径方向2自由度の位置制御,および回転1自由度,合計3自由度を,三相インバータ1台で,3コイルで実現可能な,最も簡素な構造を提案し,巻線統合化に成功している.また,8スロット2極,および12スロット10極など,表面貼付形永久磁石モータの,四相非対称統合巻線構造のベアリングレスドライブ化を提案している.いずれも,理論による検討,有限要素法を用いた設計,テスト機の製作と,実機実証を行っている.また,高速化に関して,低インダクタンスの6極永久磁石モータを10万rpmで回転させる,すなわち,電気角周波数(5kHz)での駆動することに成功している.以上により,おおむね順調に進行していると言える.巻線統合化:第1手法に関しては,まずは無負荷で10万rpm以上での安定した磁気浮上回転を試み,次いで,非接触渦電流ブレーキを用いた負荷試験を行い,モータ性能を評価し,提案構造の有用性の実機実証を行う.さらに,回転子上部にブレードを取り付け,ファンモータに応用する.第2手法に関しては,まず,巻線統合化の汎用的な設計方法を確立させる.次いで,誘起電圧補償および支持力・トルク脈動補償方法を提案し,実機により実証実験を行う.さらに,ブロアモータに適用し,慣性中心での駆動により回転同期成分の外乱を除去した低振動の駆動を実現する.さらに今後は,第3手法「コンシクエントポール形ベアリングレスモータの巻線統合化」を検討する.このベアリングレスモータでは,従来,磁気浮上制御に回転角度情報を必要としなかったが,巻線統合化してもその特長を維持可能か検討し,理論計算,有限要素解析,および実機製作による実証を行う.高速化:提案する定電流源モジュールを用いた三相7レベル電流形インバータに関しては,まず実機を製作し,インバータ動作を確認する.次いで,高速ベアリングレスモータに適用し,空転および負荷試験を実施する.
脚延長組織伸張モデルを用いてティッシュエンジニアリング

外部環境の変化により生じる機械的刺激に対して,細胞が種々の応答を行うことにより,生体はその変化に適応してきた.このような生命の神秘を解明し,ティッシュエンジニアリングいう最新の工学手技を利用して,治療に応用しようとするのが本研究の目的である.脚延長術は骨や筋肉・血管といった軟部組織を伸張して、組織を増殖・改変させる技術である.そこで骨芽細胞を対象に,脚延長時と同じ牽引負荷におけるフリーラジカル産生の有無をin vitroで検討することを第1の目的とした.また脚延長仮骨をin vivoのモデルとして使用し、生体内での調節機構を検討することを第2の目的とした.平成16年度にはFlexercell strain unit(FX-3000)を用いて骨芽細胞に周期的牽引負荷を加え,フリーラジカル産生を検討した.牽引負荷によりフリーラジカルおよびその中和剤であるSODの産生亢進を認めた.このことは,骨芽細胞に対する機械的刺激がフリーラジカルという調節因子を介して何らかの細胞応答に変換されている可能性を示唆している.平成17年度はこの調節機構mRNAレベルでの確認した.さらに,細胞内のフリーラジカルを速やかに増加させる薬剤であるパラコートを使用して,細胞内でのレドックス制御を検討した.これにより,細胞内フリーラジカルがSOD活性を自己調節しているという興味深い知見を得た.平成18年度はこれらの所見を総合し,機械的ストレスによって誘導される活性酸素およびSOD誘導の機構について解析した.細胞膜透過性のSOD存在下で骨芽細胞に機械的牽引負荷を加えたところ,フリーラジカルの産生が抑制されるとともに,SOD活性も抑制された.このSOD活性の抑制はmRNAレベルでも明らかであった.したがって,骨芽細胞に対する機械的刺激が,細胞内のフリーラジカル増加を介してSOD誘導を調整していることが証明された.外部環境の変化により生じる機械的刺激に対して,細胞が種々の応答を行うことにより,生体はその変化に適応してきた.このような生命の神秘を解明し,ティッシュエンジニアリングいう最新の工学手技を利用して,治療に応用しようとするのが本研究の目的である.脚延長術は骨や筋肉・血管といった軟部組織を伸張して、組織を増殖・改変させる技術である.そこで骨芽細胞を対象に,脚延長時と同じ牽引負荷におけるフリーラジカル産生の有無をin vitroで検討することを第1の目的とした.また脚延長仮骨をin vivoのモデルとして使用し、生体内での調節機構を検討することを第2の目的とした.平成16年度にはFlexercell strain unit(FX-3000)を用いて骨芽細胞に周期的牽引負荷を加え,フリーラジカル産生を検討した.牽引負荷によりフリーラジカルおよびその中和剤であるSODの産生亢進を認めた.このことは,骨芽細胞に対する機械的刺激がフリーラジカルという調節因子を介して何らかの細胞応答に変換されている可能性を示唆している.平成17年度はこの調節機構mRNAレベルでの確認した.さらに,細胞内のフリーラジカルを速やかに増加させる薬剤であるパラコートを使用して,細胞内でのレドックス制御を検討した.これにより,細胞内フリーラジカルがSOD活性を自己調節しているという興味深い知見を得た.平成18年度はこれらの所見を総合し,機械的ストレスによって誘導される活性酸素およびSOD誘導の機構について解析した.細胞膜透過性のSOD存在下で骨芽細胞に機械的牽引負荷を加えたところ,フリーラジカルの産生が抑制されるとともに,SOD活性も抑制された.このSOD活性の抑制はmRNAレベルでも明らかであった.したがって,骨芽細胞に対する機械的刺激が,細胞内のフリーラジカル増加を介してSOD誘導を調整していることが証明された.外部環境の変化により生じる機械的刺激に対して,細胞が様々な応答を行うことにより,生体はその変化に適応してきた.このような生命の神秘を解明し,ティッシュエンジニアリングという最新の工学手技を利用して,治療に応用しようとするのが本研究の目的である.脚延長術は骨や筋肉・血管といった軟部組織を伸張して,組織を増殖・改変させる技術である.また延長仮骨が直接模様骨化形式をしめすことから,再現性のある骨化モデルとしての特徴を有していることを発見し,難治性の骨折治療から骨粗鬆症治療につながるさまざまの骨形成刺激実験,骨代謝実験を可能としてきた.その中で我々は最近,フリーラジカルが細胞のアポトーシスに関与していることを報告した.そこで骨形成に最も重要な働きをする骨芽細胞を対象に,骨延長時に加えられる牽引負荷という条件におけるフリーラジカル産生の有無をin vitroで検討することを第一の目的とした.骨・軟部組織の伸張に伴い、局所には種々の環境の変化が生じていることが想像される.たとえば,電解質濃度の変化に伴うpHや酸素分圧の変化などにあげられる.しかし,このような環境変化に対して細胞がどのような応答を行うかについては明らかにされていない.これまでの我々の基礎的研究により,脚延長局所においては,延長時に酸素分圧の低下が存在することが示唆されている.これとは別に,骨延長部の骨形成に先立ち血管の旺盛な進入が必須であることも明らかにした.新生血管を誘導する因子として,血管内皮細胞増殖因子(vascular endothelial growth factor, VEGF)が同定された.平成16年度は,骨芽細胞に機械的負荷を加え,フリーラジカルが産生されることを証明した.また,脚延長仮骨を模様

骨化のin vivoのモデルとして使用し,活性酸素の誘導を組織化学的に証明した.以上の結果より,本研究は順調に進捗しているといえる.外部環境の変化により生じる機械的刺激に対して,細胞が種々の応答を行うことにより,生体はその変化に適応してきた.このような生命の神秘を解明し,ティッシュエンジニアリングいう最新の工学手技を利用して、治療に応用しようとするのが本研究の目的である.脚延長術は骨や筋肉・血管といった軟部組織を伸張して、組織を増殖・改変させる技術である.そこで骨芽細胞を対象に,脚延長時と同じ牽引負荷におけるフリーラジカル産生の有無をin vitroで検討することを第1の目的とした.また脚延長仮骨をin vivoのモデルとして使用し、生体内での調節機構を検討することを第2の目的とした.平成16年度にはFlexercell strain unit (FX-3000)を用いて骨芽細胞に周期的牽引負荷を加え,フリーラジカル産生を検討した.牽引負荷によりフリーラジカルおよびその中和剤であるSODの産生亢進を認めた.このことは,骨芽細胞に対する機械的刺激がフリーラジカルという調節因子を介して何らかの細胞応答に変換されている可能性を示唆している.平成17年度はこの調節機構mRNAレベルでの確認した.さらに,細胞内のフリーラジカルを速やかに増加させる薬剤であるパラコートを使用して,細胞内でのレドックス制御を検討した.これにより,機械的刺激による細胞内フリーラジカルがSOD活性を自己調節しているという興味深い知見を得た.一方脚延長仮骨の系では血管内皮細胞増殖因子(vascular endothelial growth factor, VEGF)に注目した.VEGFは低酸素状態で誘導されることが知られており,我々はこれまでに延長仮骨での酸素分圧の低下を確認している.平成17年度の検討より,延長仮骨におけるVEGFの誘導が免疫組織化学的に証明された.以上の結果より,本研究は順調に進捗していると考えられる.外部環境の変化により生じる機械的刺激に対して,細胞が種々の応答を行うことにより,生体はその変化に適応してきた.このような生命の神秘を解明し,ティッシュエンジニアリングいう最新の工学手技を利用して,治療に応用しようとするのが本研究の目的である.脚延長術は骨や筋肉・血管といった軟部組織を伸張して、組織を増殖・改変させる技術である.そこで骨芽細胞を対象に,脚延長時と同じ牽引負荷におけるフリーラジカル産生の有無をin vitroで検討することを第1の目的とした.また脚延長仮骨をin vivoのモデルとして使用し、生体内での調節機構を検討することを第2の目的とした.平成16年度にはFlexercell strain unit(FX-3000)を用いて骨芽細胞に周期的牽引負荷を加え,フリーラジカル産生を検討した.牽引負荷によりフリーラジカルおよびその中和剤であるSODの産生亢進を認めた.このことは,骨芽細胞に対する機械的刺激がフリーラジカルという調節因子を介して何らかの細胞応答に変換されている可能性を示唆している.平成17年度はこの調節機構mRNAレベルでの確認した.
プロテオーム解析による抗生物質生産制御機構の解明

放線菌における抗生物質など二次代謝産物の生産は、Streptomyces virginiaeのVirginiae Butanolide(VB)を代表とする分子量300未満の2置換γ-ブチロラクトン型ホルモンによって制御されており、特異的なリセプタータンパク質への結合がその信号伝達の初発段階であることを我々は明らかにしてきた。この信号伝達により二次代謝物質生産に関わる多くの遺伝子の発現が制御されると考えられるが、その全体像はこれまで明らかになっていない。本研究では、抗生物質virginiamycin M及びS(VM、VS)生産菌であるS.virginiaeを対象とし、プロテオーム解析、トランスクリプトーム解析により、抗生物質生産制御機構の解明を目指した。本研究ではS.virginiae野生株と、我々が構築した、VBリセプターBarAをコードする遺伝子barAの破壊株、及び近年見出した機能未知の制御因子BarXをコードする遺伝子barXの破壊株の3菌株を用いた。まずこの3菌株間において抗生物質生産期における発現様式の異なる遺伝子を探索すべく、各種条件下でのRT-PCR等の手法により転写解析を行った。その結果、VS、VMに対する自己耐性遺伝子の発現がVS、VM自身によって誘導されること、barX破壊株では制御遺伝子3種、自己耐性遺伝子2種等の発現が影響を受けていることを明らかにした。またBarAの制御下にあり、二次代謝誘導信号伝達系に属する新規遺伝子群を見出した。続いて上述の3菌株において発現様式の異なるタンパク質を同定するために二次元電気泳動を用いたプロテオーム解析を行った結果、野生株-遺伝子欠損株間において発現状況の異なるタンパク質を数種類検出できた。転写解析の結果及び本タンパク質群の同定に基づき、近い将来に抗生物質生産制御機構の全般を解明できると考えている。放線菌における抗生物質など二次代謝産物の生産は、Streptomyces virginiaeのVirginiaeButanolidc(VB)を代表とする分子量300未満の2置換γ-ブチロラクトン型ホルモンによって制御されており、特異的なりセプタータンパク質への結合がその信号伝達の初発段階である事を我々は明らかにしてきた。しかし、最終的には抗生物質生合成遺伝子の発現に至る、リセプター以後の多段階の情報伝達経路に関しては、現在全く判っていない。本研究では、virginiamycin生産菌であるS.virginiaeを対象とし、二次元電気泳動による詳細なプロテオーム解析によって、抗生物質生産を制御する情報伝達経路の全体像を明らかにすることを目的とする。1. S.virginiaeの野生株及び2種の制御因子破壊株を用い、対数増殖期、ホルモン生産期、抗生物質生産期などの各培養フェーズよりサンプルを調整し、2次元電気泳動で分離後、タンパク質パターンを比較検討した。その結果、抗生物質生産期にのみ発現が認められるタンパク質及び抗生物質生産期に消失するタンパク質が見出されている。現在、これら諸タンパク質の本体を決定すべく、ゲルよりの抽出、N-末端アミノ酸分析を行っているところである。2.相同組み換えの手法により、別種制御遺伝子破壊株を新たに作成した。放線菌における抗生物質など二次代謝産物の生産は、Streptomyces virginiaeのVirginiae Butanolide(VB)を代表とする分子量300未満の2置換γ-ブチロラクトン型ホルモンによって制御されており、特異的なリセプタータンパク質への結合がその信号伝達の初発段階である事をこ我々は明らかにしてきた。本研究では、virginiamycin生産菌であるS.virginiaeを対象とし、二次元電気泳動による詳細なプロテオーム解析によって、抗生物質生産を制御する情報伝達経路を明らかにすることを目的とする。

S.virginiaeの野生株、VBリセプターBarAをコードする遺伝子barAの破壊株、及び近年見出した多面的制御因子BaXをコードする遺伝子barXの破壊株の計3種類の株を用い、対数増殖期、ホルモン生産期、抗生物質生産期などの各培養フェーズよりサンプルを調整し、2次元電気泳動で分離後、タンパク質パターンを比較検討した。その結果、抗生物質生産期にのみ発現が認められるタンパク質及び抗生物質生産期に消失するタンパク質が見出されている。現在、これら諸タンパク質の本体を決定すべく、ゲルよりの抽出、N-末端アミノ酸分析を行っているところである。放線菌における抗生物質など二次代謝産物の生産は、Streptomyces virginiaeのVirginiae Butanolide(VB)を代表とする分子量300未満の2置換γ-ブチロラクトン型ホルモンによって制御されており、特異的なリセプタータンパク質への結合がその信号伝達の初発段階であることを我々は明らかにしてきた。この信号伝達により二次代謝物質生産に関わる多くの遺伝子の発現が制御されると考えられるが、その全体像はこれまで明らかになっていない。本研究では、抗生物質virginiamycin M及びS(VM、VS)生産菌であるS.virginiaeを対象とし、プロテオーム解析、トランスクリプトーム解析により、抗生物質生産制御機構の解明を目指した。本研究ではS.virginiae野生株と、我々が構築した、VBリセプターBarAをコードする遺伝子barAの破壊株、及び近年見出した機能未知の制御因子BarXをコードする遺伝子barXの破壊株の3菌株を用いた。まずこの3菌株間において抗生物質生産期における発現様式の異なる遺伝子を探索すべく、各種条件下でのRT-PCR等の手法により転写解析を行った。その結果、VS、VMに対する自己耐性遺伝子の発現がVS、VM自身によって誘導されること、barX破壊株では制御遺伝子3種、自己耐性遺伝子2種等の発現が影響を受けていることを明らかにした。またBarAの制御下にあり、二次代謝誘導信号伝達系に属する新規遺伝子群を見出した。続いて上述の3菌株において発現様式の異なるタンパク質を同定するために二次元電気泳動を用いたプロテオーム解析を行った結果、野生株-遺伝子欠損株間において発現状況の異なるタンパク質を数種類検出できた。転写解析の結果及び本タンパク質群の同定に基づき、近い将来に抗生物質生産制御機構の全般を解明できると考えている。
メタマテリアルにおける光整流効果

本年度は、主として3つの成果を得る事ができた。第一は、金属人工微細構造における光整流効果の定式化とその発生機構の解明である。本研究では、2次の非線形電流に着目し、光の輻射力との関係にあるかを明らかにした。その結果、金属薄膜における表面電荷の光整流効果を取り入れることができ、実験結果を良好に再現する事に成功した。また、金属微細構造においては微細構造の空間的な断面積変化が光整流効果を発生させる事が分かった。この成果により、巨大な光整流応答を設計することができると期待される。第二の成果としては、磁気的メタマテリアルにおける逆輻射力効果の実現である。近赤外領域で屈折率が実効的に負となるダブルフィッシュネット構造において光整流効果を測定した。光整流電圧のスペクトルを解析した結果、入射角が正である場合に、起電力が正となっている波長域が存在している事が分かった。これは、金属中の自由電子が、正の入射角であるにも関わらず、負に駆動している事を示している。起電力スペクトルの数値計算によって、ループ電流が逆輻射力効果を発生させている事が分かった。この成果は、磁気共鳴が光整流効果を発生させる事を示しており、光整流効果を制御する新たな手法として期待される。第三に、本研究ではフォトニック結晶(PhC)に歪みを導入する事によって、光整流効果の発現に成功した。2種類のPhCを用意した。一つは、金薄膜の上に誘電体グレーティングを接合したPhCで、もう一つがそれを空間的に湾曲させたものである。空間的な歪みの無いサンプルは、入射角に対して対称な光整流応答を示したのに対して、歪の有るサンプルのそれは非対称であった。この効果は歪みを導入した事によって、局所的な逆格子空間が歪み、その結果対称性が破れるとして説明することが可能である。この成果は、空間的な歪みが光整流効果を発現させるという新たな発現機構を示している。今年度は、メタマテリアルで未だに実証されていない負の輻射力の観測を目指した。通常、光はその入射方向と順方向に輻射力を物質に与えるが、負の輻射力は逆方向に輻射力を与える。これまでに誘電率と透磁率が同時に負となる波長域では負の輻射力が実現し得ることが理論的、数値的に示されていた。本研究では、そのような性質を持つ代表的メタマテリアルであるダブルフィッシュネット構造(Double Fishnet Structure: DFS)を実際に作製し、その光学的評価を行った。本研究ではAl/TiO2/Alの三層膜を電子線描画と反応性イオンエッチングで微細加工した。資料作成は計画通り、物質材料研究機構で行った。実際に光学測定を行ったところ、数値計算と同様にメタマテリアル特有の磁気共鳴が生じる波長域で、透過率の増大、反射率の減少が観測された。これまでにAlを金属材料として用いたDFSは知られておらず、本研究で磁気共鳴を持ったDFSを作製する事ができた。また、DFSと並行して透磁率のみが負となり誘電率は正であるようなAlグレーティング/誘電率/金膜という層状構造について、金膜部分に掛かる光の輻射力を数値計算したところ、磁気共鳴が生じる低エネルギー側で光の輻射力が負となる事が分かった。これは負の輻射力において誘電率と透磁率が同時に負となる事が必須ではなく、磁気共鳴のみで負の輻射力が実現し得るという結果である。また、共鳴波長の前後で電磁場分布の対称性が異なっている事がわかり、電磁場の対称性と輻射力に相関があることが示唆された。また、本年度末に来年度研究する予定である光トルネード効果の予備的検討を行った。蜂の巣状に孔を空けた誘電体の孔の径を交互に変えた構造を石英基板と金薄膜からなる系と接合し、さらに二酸化チタンという代表的高屈折率誘電体でカバーした構造に、s偏光、入射角60°で光を照射したところ、光トルネード効果が発現している事が分かった。これは、金属系微細構造における光トルネード効果の最初の例といえる。

この成果は、磁気共鳴が光整流効果を発生させる事を示しており、光整流効果を制御する新たな手法として期待される。第三に、本研究ではフォトニック結晶(PhC)に歪みを導入する事によって、光整流効果の発現に成功した。2種類のPhCを用意した。一つは、金薄膜の上に誘電体グレーティングを接合したPhCで、もう一つがそれを空間的に湾曲させたものである。空間的な歪みの無いサンプルは、入射角に対して対称な光整流応答を示したのに対して、歪の有るサンプルのそれは非対称であった。この効果は歪みを導入した事によって、局所的な逆格子空間が歪み、その結果対称性が破れるとして説明することが可能である。この成果は、空間的な歪みが光整流効果を発現させるという新たな発現機構を示している。今年度Al/TiO2/Alの三層膜ダブルフィッシュネット構造を作製する事ができ、実際に磁気共鳴が起こっている事が分かった。実際の起電力測定までは及ばなかったものの、その見通しは立っている。また、光の輻射力と構造に誘起される電磁場分布との関係が対称性という観点から議論できる事が示唆された事は特筆すべき進展である。本年度末に行った光トルネード効果の数値的検討では、金属系微細構造においても光トルネード効果が発生することが確認できた。構造のパラメータも現実的な値であり、来年度に向けた準備もできている。本年度までに作製すべき構造が明らかになり、その構造パラメータも現実的である事が分かった。今後は実際のサンプル作製が重要であるが、これまで同様に高い微細加工技術を持つ物質材料研究機構と連携を図りながら研究を推進する。負の輻射力や光トルネード効果が微弱である事もあり得るが、今年度までにS/Nを改善するプログラムも作製済みであり、対応している。
福祉ガバナンスと介護労働の変容に関する国際比較研究

今年度も研究チームで定期的な研究会の開催を行った。前年度までの調査結果の分析を進め、北欧諸国と日本の高齢者介護の市場化とそれによるケアワークの変容についてまとめた著書を出版した。その大きな意義は、国別の統計によって把握されるマクロのデータではとらえきれない介護現場の現実を、介護労働者の日常の仕事を通じてミクロレベルで明らかにしたことである。また、福祉用具調査の分析結果を介護福祉学会で研究報告した。加えて、日本のケアワークの文化的背景に関して男性の施設介護職員を対象に実施したグループインタビュー調査の結果分析も行った。施設介護について、祖父母との交流や家族介護経験が入職背景として目立つ点や、性別役割分業意識が強い日本ゆえに比較的安定した雇用が男性の就業定着要因となっていること等が見出された。本結果の報告は現在作成中である。また、引き続き国際調査の実施にも取り組んだ。グリーンランド(デンマーク)では介護政策におけるガバナンスと福祉文化に関連して、グリーンランド政府、自治体、介護施設、高齢住民に聞き取り調査を行った。また、ドイツでは福祉団体による介護関連の活動について、参与観察と聞き取り調査を行った。さらに、スウェーデンでは介護のガバナンスに関して、市場化された介護サービス供給の枠外・周辺における、地方行政と介護家族や市民組織の繋がりや連携について、調査を実施した。以上の調査の結果については、現在分析中である。国内外で調査を順調に実施し、論点を明確にして研究を展開することができているため。国内外で実施した調査の結果分析をより詳細に進める。研究成果の公開にもつとめる。具体的には、国内外の学会での研究報告やジャーナルへの論文投稿を行うとともに、国際シンポジウム開催に向けて準備を進める。主な実績の概要は、1)定例研究会の実施、2)海外調査:ヒヤリングと情報収集、3)日本における質的調査の実施、4)論文・学会発表・図書の業績である。定例研究会では、文献レビューを踏まえて福祉ガバナンスと介護労働の変容に関する分析枠組みを確認し、大まかなリサーチ・デザインを定めた。海外調査では、スウェーデンの大学、研究所、自治体、高齢者介護施設を訪問し、主に介護労働とウェルフェア・テクノロジーの動向について情報収集を行うとともに、海外研究協力者とともに研究の進捗状況について議論と確認を行った。日本における質的調査では、まず、介護ロボットに関連する機関へのヒヤリング調査を行った。主に国レベルでの介護ロボット推進政策において、介護ロボットがどのような役割を果たすことが期待されているか、介護労働において介護ロボットがどう位置づけられているかについて調査を行った。次に、高齢者介護施設において介護機器・介護ロボットに対する認識や取り組みに関するインタビュー調査を実施した。また、福祉用具事業所と居宅介護支援事業所に対するインタビュー調査も実施した。標準化された介護保険制度というシステムのなかで、利用者に合わせた個別ケアを提供するために、制度と利用者の間でどのような実践が展開されているかについて明らかにしようと試みた。データはこれからさらに分析を進める予定である。研究業績は、論文、国内外学会発表、図書などがある(業績リスト参照)。文献レビュー、海外調査、国内の質的調査など、当初の計画通りに実施することができているため。主な実績の概要は、1)研究会の実施、2)国際調査の実施、3)国際セミナーの実施、4)論文・学会発表・図書の業績である。研究会では、日本や欧州における高齢者介護ガバナンスの変容について分析し、それが介護労働にどのようなインパクトを与えているかについて研究を進めた。国際調査では、ドイツでソーシャルワーカーへのインタビューを実施した。結果については今後分析を進める予定である。国際セミナーは2回実施した。1回目のセミナーではPeter Abrahamson准教授(コペンハーゲン大学社会学部)を招聘して講演「北欧福祉レジームの最新動向と課題ー高齢者介護を例にー」(Recent Changes and Challenges to the Scandinavian Welfare Regime: The Case of Elderly Care)を実施した(2017年8月4日、大阪大学豊中キャンパス)。2回目のセミナーでは、Jeppe Agger Niels教授(オルボー大学政治学部)を招聘して講演「デンマークの高齢者介護と医療・保健におけるデジタライゼーションー遠隔医療の大型プログラムから学ぶ」(Digital Transformation in Danish Eldercare and Healthcare)を実施した(2018年3月5日、大阪大学箕面キャンパス)。両セミナーには多数の研究者や学生が参加し、活発な議論が交わされ、それによって本研究課題の論点がより明確となった。同教授たちと今後の共同研究に向けての打ち合わせも行うことができた。研究成果は国内外の学会や論文などで発表した(業績リスト参照)。国際調査や国際セミナーなどを順調に実施し、論点を明確にして研究を展開することができているため。

グリーンランド(デンマーク)では介護政策におけるガバナンスと福祉文化に関連して、グリーンランド政府、自治体、介護施設、高齢住民に聞き取り調査を行った。また、ドイツでは福祉団体による介護関連の活動について、参与観察と聞き取り調査を行った。さらに、スウェーデンでは介護のガバナンスに関して、市場化された介護サービス供給の枠外・周辺における、地方行政と介護家族や市民組織の繋がりや連携について、調査を実施した。以上の調査の結果については、現在分析中である。国内外で調査を順調に実施し、論点を明確にして研究を展開することができているため。研究計画通り、スウェーデン、デンマーク、ドイツにおいて、海外研究協力者とともに調査を遂行するとともに、質的調査結果についてさらなる分析を進める。これまで実施した調査の分析をより詳細に進める。まず国内調査を分析し、日本の介護労働の変容について考察を進める。海外調査も継続し、デンマーク、スウェーデン、ドイツ等の研究協力者との共同研究を進め、介護政策におけるガバナンスと福祉文化の比較研究を行う。これらに基づいて研究成果の発信にもつとめる。国内外で実施した調査の結果分析をより詳細に進める。研究成果の公開にもつとめる。具体的には、国内外の学会での研究報告やジャーナルへの論文投稿を行うとともに、国際シンポジウム開催に向けて準備を進める。
二重螺旋型熱交換器を応用した高性能反応器の開発

著者らが開発した二重螺旋型熱交換器を反応器に応用した。反応には2種類の加水分解反応を用いた。その結果,直管型反応器と比べて高い反応効率を有することを確認した。この原因を,流路内で生じる二次流れによる混合効果と結論付けた。申請者は,科学研究費補助金(課題番号19560751)を受けて,二重螺旋型熱交換器の優れた熱交換能力を把握し,これを反応器に応用することを目的とした。しかし,この熱交換器一層では,流路面積が小さく,十分な反応を起こせないと考えた。したがって,実際に反応実験をする前に,流路面積(反応液の滞在時間)の拡大を図るべく,この熱交換器を4層に積層した装置を用いた熱交換実験を行い,流路面積の拡大を図るとともに,熱伝達特性の定量的把握を行った。その結果,4層に積層することで十分な流路面積を得ることができた。また,反応熱の効率的な除去を行うために,蓄熱微粒子スラリーを冷媒流体として採用したが,その結果,これまでの成果と同様(課題番号19560751)に蓄熱微粒子および二次流れの効果によって,極めて高い除熱能力を有することが分かった。今後は,積層化した熱交換器兼反応器の流動伝熱特性をさらに詳細に把握すべく,実測値の蓄積を図るとともに,実際に炭酸カルシウムの昌析反応のような発熱反応を流路内でおこし,反応熱の除去実験を行う。同時に,一般的なバッチ式反応(たとえばビーカー内での炭酸カルシウム昌析実験など)の実験も行い,得られた結晶の形状や反応温度などに考察を加える。申請者は,新規に開発したコンパクト二重螺旋型熱交換器を新たに反応場に応用する目的で,昨年度は流路面積拡大すなわち反応液滞在時間の拡大のために,積層型の装置を作製し,熱交換実験からその優位性を確認した。その結果,流路長さの延長による反応率の向上や反応時間の延長が十分可能であることがわかった。本年度は,実際に流路内で反応を起こし,流路長さおよび流路の断面積が等しい直管型反応器との比較から,反応特性の優位性を確認した。反応系としては,実際の工業に応用しやすい,粒子析出反応解析や発熱反応の温度制御などが考えられるが,先ずは第一歩として,酢酸エチルの加水分解反応を取り上げ,その反応率の変化を考察した。その結果,流速がある程度速くなると,反応率が直管型反応器よりも高くなることがわかった。これは螺旋型反応器内において生じる二次流れによる混合効果が効率良く作用しているためと考えられる。今後は,さらに異なる反応系を用いて反応速度解析を行い,二重螺旋型反応器の優位性をさらに確認すると共に,反応熱制御も同時に行うことで,優れたコンパクト反応器の開発を手掛ける。申請者は,新規に開発したコンパクト二重螺旋型熱交換器を新たに反応場に応用する目的で,昨年度までに流路面積拡大すなわち反応液滞在時間の拡大のために,積層型の装置を作製し,熱交換実験からその優位性を確認した。さらに,実際に流路内で反応を起こし,流路長さおよび流路の断面積が等しい直管型反応器との比較から,反応特性の優位性を確認した。本年度は,さらに異なる反応系として無水酢酸の加水分解反応を用いて実験を行い,二重螺旋型反応器の優位性をさらに確認すると共に,反応熱制御も同時に行った。その結果,適切な温度制御を行うことで反応進行が良好となることを確認した。さらに,反応速度解析も行い,測定結果の妥当性も確認することが出来た。
画像処理理論から観る脳の視覚計算理論

平成25年度に新たに取り組んだ研究の1つとして, CTAをさらに拡張する手法を構築し,提案した.具体的な違いについて述べると,先に提案したCTAでは,近傍の特徴間にのみ統計的な依存性が存在することを仮定し,特徴とその順序関係を推定した,これに対して,新しく提案した手法では,特徴間の依存構造を固定するのではなく,入力データから特徴と特徴間の依存構造を推定する.得られた研究結果について述べる,提案手法と過去の手法を比較すると,提案手法は,独立成分分析(以下, ICA)とCTAをある特別な場合として含む,より一般化する手法であることが分かった.また,自然画像を入力として数値実験を行った結果,拡張CTAによって推定された個々の画像特徴とその空間分布は,脳の第一視覚野の単純型細胞の受容野と類似した性質を示し,それら画像特徴間の興味深い依存構造も推定された.具体的には,類似した性質をもつ特徴は,依存性が強い傾向にあった.加えて,その依存構造は無向グラフとして表現することができ,依存構造を視覚化できる.他に,第一次視覚野における複雑型細胞モデルを用いた数値実験も行い,同様に,特徴間の依存構造が推定された.この手法に関する研究成果は,国内外の学会で発表しており,また,研究成果をまとめた論文を国際会議Artificial Intelligence & Statistics (AISTATS) 2014に投稿し,受理,出版されている.上記した研究以外にも, CTAを用いた画像のノイズ除去やパターン認識のための主成分分析, ICAを用いた階層的特徴抽出手法に関する研究も行った.これらの研究成果については,学会発表を行っていないが,階層的特徴抽出については発展の可能性があり,今後の課題として挙げておきたい.(抄録なし)近年,sparse符号化(以下,SC)や独立成分分析(以下,ICA)は,画像の特徴抽出手法や,脳の初期視覚野の研究へと応用されている.本年度の研究の目的は,画像処理理論としても用いられているそれら理論を,脳の視覚計算理論の立場から再考察し,今後活用する新たな数理モデルを構築することである.従来の数理モデルは,視覚の神経生理学的なデータと比較すると,大きく脳の視覚情報処理と異なる点が存在する.それは,脳の第一次視覚野上において,互いに距離の近い細胞は,似た反応性質を示すが,従来の数理モデルにおいては,近傍関係が導入されていないため,類似した反応を示さないことである.また,この問題を解くことは,視覚研究だけでなく,他分野の研究へも貢献できると考えられる.例を挙げると,従来の数理モデルから得られる画像の特徴の類似性を理解することは,さらなる解析を必要とするが,もし,上記問題を解くことができれば,得られた特徴の分布をみるだけで,その類似性を容易に理解することができ,特徴のクラスタリングや特徴間のセグメンテーションといった応用が期待できる.本研究では,この問題点を解消するために,近傍のモデル細胞には,線形相関という統計的な依存性があり,遠方の細胞同士は,統計的に独立であるとの仮定の下で,数理モデルの構築を行った.最初に,数理モデルの挙動を確認するために,人工的な入力を用いた数値実験を行った.その結果から,構築された数理モデルは,SCやICA,またtopographic ICAと呼ばれる過去の数理モデルを拡張,一般化したものであることが分かった.自然画像を入力として用いた数値実験から,神経生理学的なデータで確認されているように,近傍のモデル細胞は,類似した特徴を表現していた.さらに,自然画像を用いて,階層モデルによる高次特徴の抽出も行い,興味深い特徴表現が得られたことを確認した.平成24年度は,構築した統計的手法correlated topographic analysis(以下CTA)の研究成果を,国内外の学会にて発表を行い,すべての成果をまとめ,ある学術雑誌に論文を投稿した.まず,CTAについて簡単に述べる.CTAと,従来手法であるsparse符号化(以下SC)や独立成分分析(以下ICA)との最大の違いは,推定される特徴の空間分布にある.具体的には,SCやICAによって推定される特徴間には,順序付けがなされないことが知られているが,一方,CTAによって推定された特徴は,類似した性質をもつ特徴が近傍に集まる傾向にあり,特徴間の順序付けを得ることが出来る.CTAを用いて得られた研究成果について述べる.最初に,人工データを用いて,CTAの性能を調査した.その結果,CTAは,従来手法であるICAやtopographic ICAと比較して,最も良い性能を示すことが分かった.次に,CTAを自然画像に適用し,得られる特徴ならびにその空間分布を調査した.その結果は,推定された個々の特徴とその空間分布は,脳の第一視覚野(以下V1野)の生理学的な実験結果と整合性のある性質を示していることが分かった.また,V1野よりも高次の視覚野における特徴表現ならびに特徴の空間分布を予測,調査するために,V1野の複雑型細胞モデルからの出力を入力データとして,CTAを適用した.long contourやend-stoppingといった興味深い特徴が発現し,類似した性質をもつ特徴は近傍に集まる傾向も見られた.複雑型細胞モデルの出力に対するこうした傾向はこれまで未確認の結果であり,高次視覚野における情報表現に対して,示唆を与える可能性がある.また,CTAの汎用性について調査するために,自然言語処理への応用も行い,非常に興味深い結果が得られていることを確認した.平成25年度に新たに取り組んだ研究の1つとして, CTAをさらに拡張する手法を構築し,提案した.

具体的な違いについて述べると,先に提案したCTAでは,近傍の特徴間にのみ統計的な依存性が存在することを仮定し,特徴とその順序関係を推定した,これに対して,新しく提案した手法では,特徴間の依存構造を固定するのではなく,入力データから特徴と特徴間の依存構造を推定する.得られた研究結果について述べる,提案手法と過去の手法を比較すると,提案手法は,独立成分分析(以下, ICA)とCTAをある特別な場合として含む,より一般化する手法であることが分かった.また,自然画像を入力として数値実験を行った結果,拡張CTAによって推定された個々の画像特徴とその空間分布は,脳の第一視覚野の単純型細胞の受容野と類似した性質を示し,それら画像特徴間の興味深い依存構造も推定された.具体的には,類似した性質をもつ特徴は,依存性が強い傾向にあった.加えて,その依存構造は無向グラフとして表現することができ,依存構造を視覚化できる.他に,第一次視覚野における複雑型細胞モデルを用いた数値実験も行い,同様に,特徴間の依存構造が推定された.この手法に関する研究成果は,国内外の学会で発表しており,また,研究成果をまとめた論文を国際会議Artificial Intelligence & Statistics (AISTATS) 2014に投稿し,受理,出版されている.上記した研究以外にも, CTAを用いた画像のノイズ除去やパターン認識のための主成分分析, ICAを用いた階層的特徴抽出手法に関する研究も行った.これらの研究成果については,学会発表を行っていないが,階層的特徴抽出については発展の可能性があり,今後の課題として挙げておきたい.本年度の目的は,平成24,25年度で使用する数理モデルの基礎を構築することであった.そして,本年度は,上記した問題点を解消する数理モデルを構築でき,今後2年間は,その数理モデルを使用もしくは拡張することによって,視覚ならびに画像処理の研究が可能であると考えている.したがって,本年度は,おおむね順調に進展していると評価する.平成24年度の最大の目的は,構築した手法から得られる研究成果をまとめ,国内外の学会での発表,ならびに,学術雑誌に論文を投稿することであった.実際,この目的に沿って,平成24年度は,研究成果を国内外の学会で発表し,すべての研究成果をまとめ,ある学術雑誌に論文を投稿した.したがって,目的はおおむね達成したと考えられ,上のように評価した.本年度は,今後使用する数理モデルの基礎を構築することに重点を置いて研究を行った.構築された数理モデルは,機械学習と呼ばれる分野において,新規性があると考えられ,平成24年度は,その点を学術論文へとまとめる予定である.それと同時に,構築された数理モデルを視覚の研究へと応用し,得られた結果と神経生理学的なデータとのさらなる比較を行う予定である.また,研究の進行状況に応じて,構築された数理モデルの画像処理手法としての有効性についても検証したいと考えている.今後の研究としては,次の2点に重点を置き研究を行いたいと考えている.(1)CTAのさらなる拡張.(2)CTAの画像工学への応用.
アシナガバチ類のオス(半数体)卵生産に及ぼす光周期の影響

アシナガバチ創設メスによるオスメス(新女王)生産スケジュールとオス生産開始におよぼす日長の影響を調べた。A.温帯産アシナガバチにはオスメス生産スケジュールタイプとして少なくとも次の3つがあることを明らかにした。(1)オスメス同時生産型(Simultaneous production type)(2)オス生産先行型(Protandrous production type)(3)メス生産先行型(Protogynous production type)(1)にはセグロアシナガバチ、(2)にはコアシナガバチ,キボシアシナガバチ,ヤマトアシナガバチ、(3)にはフタモンアシナガバチやホソアシナガバチなどが属していた。B.上記各タイプに属する、セグロアシナガバチ,コアシナガバチ,フタモンアシナガバチについて、オス生産開始時期におよぼす日長の影響について比較し、次の結論を得た。(イ)セグロアシナガバチとフタモンアシナガバチでは、オス生産開始時期が日長の影響を受けて早くなったり遅くなったりする。両種とも短日条件下で早くオスを産みだす。ただし、オス生産開始後フタモンではほとんどオスのみを生産するに対し、セグロではオスメス共に生産しつづける。(ロ)コアシナガバチのオス生産開始(および終了)時期決定に、日長が関与することはない(あっても微弱)。オス生産開始と終了はコアシナガバチの内的要因によって決まる。
公的介護保険導入による医療・福祉施設の変化に関する国際学術調査のための企画調査

来るべき高齢社会をにらみ、要介護者へのサービスを展開するために、公的介護保険の導入が議論されている。この制度の導入は、現在多くの高齢者が医療施設である病院や、中間施設として位置づけられている老人保健施設などに入院・入所している実情に大きな変化をもたらすことが予想される。本企画調査は、公的介護保険制度の導入による医療・福祉施設における変化を読みとり、今後の建築計画のあり方を探るために、これまでに同様の制度を採用している国を対象とした国際学術調査を行うための準備調査である。既に1995年、ドイツは一足早く介護保険制度をスタートさせた。公費負担による社会保障制度を主流とする北欧の制度とは異なる独自の道であり、わが国で検討されている制度に最も近い。企画調査として、ドイツを中心とする3国を訪問し、高齢者福祉制度と病院建築・福祉施設との関連についての概略を探ると同時に、これらに関心を寄せている研究者を選定し、さらに今後の継続研究の可能性を打診してきた。その結果として、ドイツでは3年を経過した今日、保険収支は黒字基調であり、在宅介護の定着が促進され、施設計画が順調に進むなど、当初の予想に近い状況が進展している。しかし、福祉施設の建設にはまだ充分でなく、また、病院の今後のあり方(急性期を中心とした場合の療養環境のあり方や診療部門の充実など)について議論が継続している。なお、ベルリン工科大学のR.ヴィッシャー教授をはじめ、同様の研究者との間において、同様の課題で協力研究を進めることの約束もでき、企画調査としての成果を得た。