hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精子形成過程におけるPGKアイソザイム遺伝子の転写スイッチを制御する転写因子

1.Pgk-2遺伝子転写促進因子TAP-1ならびにPgk-1遺伝子転写抑制因子TIN-1の解析ラット精巣組織の核抽出液よりTAP-1の精製を進めているが、まだ完全精製には至っていない。また同組織のmRNA由来のcDNAライブラリーを、TAP-1結合配列を持つオリゴDNAをプローブとしてスクリーニングしている。陽性クローンが数個得られ、現在最終確認を行なっているところである。TIN-1の部分精製を行なったところ、カラムクロマトグラフィーでの挙動がTAP-1のそれと同一であった。さらに両因子は類似の塩基配列を認識してDNAに結合することがわかった。よってTAP-1とTIN-1は同一分子である可能性が生じた。そこでまずTAP-1の精製を行い,そこにTIN-1活性が含まれるかを調べることにする。2.Pgk-2サイレンサーの解析DNAトランスフェクション法によりPgk-2遺伝子の転写サイレンサー活性に必要な領域を調べたところ、_-886/_-845、_-832/_-795の2箇所に限定された。サイレンサー活性には両方の領域の存在が必要であり、それぞれには異なる因子が結合することがわかった。現在それら因子のcDNAクローニング、ならびにトランスジェニックマウスを用いたサイレンサー機能の解析を行なっている。3.Pgk遺伝子転写因子の生産と活性調節における非生殖細胞の役割筆者らが確立したラット精巣の生殖細胞と非生殖細胞の混合培養系では、部分的ではあるが精子形成が進行し、Pgk遺伝子の転写スイッチが再現される。転写制御因子の機能調節などを通じて生殖細胞の分化をサポートするシグナルや因子が、非生殖細胞であるセルトリ細胞から提供されていると思われる。そこで、両細胞を接触させずに培養したり生殖細胞を単独で培養したとき、生殖細胞の生存と分化そしてPgk遺伝子転写因子の量と活性が受ける影響を解析中である。現在まで、両細胞の接着が生殖細胞の生存と分化に必要であることを示唆する結果が得られている。
心筋興奮・伝導の細胞内調節機構

心筋の興奮と伝導は、ホルモンなどによって種々に修飾される一方、細胞内のCa濃度や代謝によって調節されている。その破綻は心筋興奮・伝導の異常としての不整派に繋がる。本研究では、これらの細胞内調節の分子機構の解明をめざした。堅田らは細胞膜を介する情報伝達系において、受容体、G蛋白、効果器系分子間の相互作用を制御する蛋白性補助因子の分離精製に成功した。貝淵は、心筋興奮におけるプロテインキナーゼC系の関与を解明するために、c-fos遺伝子の発現制御機構を、Cキナーゼ系やAキナーゼ系とras p21やraf遺伝子産物との相互関係において明らかにした。中谷らは、単離心筋細胞の細胞内潅流しながら、パッチ電極法により膜電流を、イオン選択性微小電極により細胞内pHを記録した。α受容体刺激時のCキナーゼ活性化による変化と、心筋細胞のAキナーゼ系あるいはtyrosine kinase系を刺激した時の変化の相違を明らかにした。遠藤らは、α受容体刺激による心筋電気現象のイオン機序と両者の間に介在する分子機構を解明するために、α受容体サブタイプの機能調節をフォスファチジルイノシトール代謝回転との因果関係の点から明らかにした。飯島らはβ受容体刺激時の強心効果に関連したKチャネルの役割を明らかにした。今井らはcyclic GMP/G-kinaseによる燐酸化の基質と考えられる蛋白を精製し、Ca-ATPase活性化における意義を検討した。中谷らは、フリーラジカルと不整派発生の関連に注目し、細胞内代謝産物として脂肪酸中間代謝産物の心筋の電流系に対する影響を検討した。小澤らは、ミトコンドリアDNAの変異による心筋細胞エネルギー障害と不整派の相関を解明するため、ミトコンドリア遺伝子の酸化的DNA障害について解析し、これと、点変異ならびに欠失などの変異の蓄積との関連を明らかにした。
Bcl-2遺伝子を導入した培養舌癌細胞における薬剤耐性のメカニズムの解析

1.数種類の異なるプロモーター/エンハンサー制御下のBcl-2およびBax単独発現ベクターをさらに作成した。2.作成した各種発現ベクターを舌癌細胞(TZ-1)にトランスフェクト(Lipofection法)した。TZ-1がBcl-2 mRNA(ノザンブロット法)を発現していない事を確認して、導入細胞におけるBcl-2の転写(ノザンブロット法)および蛋白発現(ウエスタンブロット法)を測定したところ、Bcl-2導入細胞において、mRNAおよび蛋白の強発現が認められた。4.薬剤接触後のBcl-2,Bax遺伝子の発現の変化をノザンブロット法、ウエスタンブロット法にて検討する予定である。今後、以上の薬剤耐性とアポトーシス関連遺伝子の関係について誌上発表予定である。
三分割GFPを基盤とした免疫化学的蛍光センサーの開発

本研究課題では、抗原認識能を有する可変領域の重鎖(VH)と軽鎖(VL)断片間の抗原存在下における相互作用と三分割GFPの概念を融合し、強力な抗白血病活性を有するハリントニン(HT)の迅速かつ高感度な蛍光免疫化学的センサーの開発を目的としている。本計画は大きく以下の3項目より構成されている。(1)VH及びVL断片遺伝子のクローニング及び小型化抗体(scFv)としての機能評価【平成29年度】(2)VH-GFP10遺伝子、GFP11-VL遺伝子、GFP1-9遺伝子の構築及び発現系の検討【平成30年度】(3)蛍光センサーの開発【平成31年度】昨年度は、(2)の行なった。具体的には、VH-GFP10遺伝子とGFP11-VL遺伝子及びGFP1-9遺伝子を構築し、大腸菌発現系を用いて発現後、精製、巻き戻し後蛍光を指標にその活性を検討した。しかしながら、4元複合体の形成に伴う蛍光が認められなかった。そこで、GFP10とGFP11の距離を近づけるようVH-GFP10とGFP11-VL遺伝子を柔軟なペプチドリンカー(GGGGS)n(n=2, 3)で連結したVH-GFP10-GFP11-VL(scFvGs)を構築した。これらを大腸菌発現系を用いて発現後、精製、巻き戻した結果、scFvGsはHTを特異的に認識することが判明した。VH-GFP10遺伝子とGFP11-VL遺伝子及びGFP1-9遺伝子をそれぞれ構築後、蛍光センサーへの応用を試みたが、蛍光は認められなかった。これはGFP10とGFP11の距離の問題であることが予想されたため、上記VH-GFP10-GFP11-VL(scFvGs)を起用する事へ方向転換した。当初計画から変更があったものの、現在までHTを特異的に認識するscFvGsを得ることが出来、蛍光センサーの確立に向けて前進したと言える。今後は、scFvGsとGFP1-9をHTの存在下で混合し蛍光されるか否かが本研究の鍵を握っている。先ず、それぞれのタンパク質の物理的安定性(溶媒、温度、pH等)を検討後、最適使用濃度を決定する。次に、HTの濃度依存性を蛍光強度を指標に検討する。この時、scFvGs、GFP1-9、及びHTの3者の混合順は、測定結果に大きく影響を与えることが想定される。そのため、混合順は特に注意深く検討する。その後、バリデーション試験等を通して本法の正確性や信頼性を精査する。本研究課題では、抗原認識能を有する可変領域の重鎖(VH)及び軽鎖(VL)断片間の抗原存在下における相互作用と三分割GFPの概念を掛け合わせ、強力な抗白血病活性を有するハリントニン(HT)の迅速かつ高感度な蛍光免疫化学的蛍光センサーの開発を目的としている。本計画は大きく分けて以下の三つから構成されている。(1) VH及びVL断片遺伝子のクローニング及び小型化抗体(scFv)としての機能評価【平成29年度】(2) VH-GFP10遺伝子、GFP11-VL遺伝子、GFP1-9遺伝子の構築及び発現系の検討【平成30年度】(3)蛍光センサーの開発【平成31年度】昨年度は、項目(1)を行った。まず、HTを認識するモノクローナル抗体産生ハイブリドーマ株(MAb 1D2)よりVH及びVL遺伝子を増幅し、柔軟なペプチドリンカー(GGGGS)3で連結した小型化抗体(HT-scFv)のクローニングに成功した。その後HT-scFvは、大腸菌による発現、アフィニティーカラムクロマトグラフィーによる精製、封入体からの巻き戻しを行い、ELISAによりその機能解析を行った。その結果、HT-scFvは、親抗体と同じくHTに対し高い特異性を有しており、今後の蛍光センサーのプローブに適していることが示唆された。本課題は大きく3つに大別される(上記参照)。昨年度の計画目標は、(1) VH及びVL断片遺伝子のクローニング及び小型化抗体(scFv)としての機能評価【平成29年度】であり、昨年度までにHTを特異的に認識するHT-scFvの作製に成功しており、順調に当初目標を達成できている。

これらを大腸菌発現系を用いて発現後、精製、巻き戻した結果、scFvGsはHTを特異的に認識することが判明した。VH-GFP10遺伝子とGFP11-VL遺伝子及びGFP1-9遺伝子をそれぞれ構築後、蛍光センサーへの応用を試みたが、蛍光は認められなかった。これはGFP10とGFP11の距離の問題であることが予想されたため、上記VH-GFP10-GFP11-VL(scFvGs)を起用する事へ方向転換した。当初計画から変更があったものの、現在までHTを特異的に認識するscFvGsを得ることが出来、蛍光センサーの確立に向けて前進したと言える。今年度は、(2) VH-GFP10遺伝子、GFP11-VL遺伝子、GFP1-9遺伝子の構築及び発現系の検討【平成30年度】を行う予定であった。GFP1-9遺伝子の構築発現系の検討は当初計画のまま行う予定であるが、VH-GFP10及びGFP11-VLタンパク質は不安定であるため、新たにVH-GFP10-(GGGGS)n-GFP11-VLといったGFP10及びGFP11を含んだHT-scFv(N = 2及び3)を構築し、その発現系の検討を行う。本法の原理は申請課題と同じであり、かつ安定性の向上が見込まれることから免疫化学的蛍光センサーの開発に向けて前進できる変更である。今後は、scFvGsとGFP1-9をHTの存在下で混合し蛍光されるか否かが本研究の鍵を握っている。先ず、それぞれのタンパク質の物理的安定性(溶媒、温度、pH等)を検討後、最適使用濃度を決定する。次に、HTの濃度依存性を蛍光強度を指標に検討する。この時、scFvGs、GFP1-9、及びHTの3者の混合順は、測定結果に大きく影響を与えることが想定される。そのため、混合順は特に注意深く検討する。その後、バリデーション試験等を通して本法の正確性や信頼性を精査する。全て使用する予定であったが計算を誤り、その結果22801円生じてしまった。平成30年度は物品費として計上予定である。全て使用予定であったが計算を誤り17376円余ってしまった。平成31年度に物品費として使用予定である。
マイクロ波航跡場法による大振幅電子プラズマ波の励起

本研究では、大振幅電子プラズマ波を電磁波航跡場の方法を用いて励起し、波と粒子との非線形相互作用を明らかにし、よって電子の加速機構を明らかにすることを目的とした。上述した初期の目標に対して、大略以下の項目に分類される現象に関して成果を上げることができた。1.大電力マイクロ波と不均一プラズマの非線形相互作用、2.イオン波航跡場の励起とイオン加速、3.高エネルギー電子ビームとプラズマの相互作用、4.VpxB加速法による線形電子加速器の開発、5.新しいプラズマ源の開発、6.VpxB進行波増幅器の開発である。まず1では、電磁波の共鳴吸収領域近傍において励起される、電子プラズマ波波束の励起とその伝搬の様子を明らかにし、マッハコーン状のイオン波航跡場が励起されることが発見された。さらに、イオン波領域において始めて時間空間エコーが存在することが観測された。2では、二重プラズマ装置内で、イオン波航跡場の励起と、イオンの加・減速の機構を明らかにした。3では、他大学との共同研究として、高エネルギー電子ビーム(20MeV)を用いた電子プラズマ波航跡場の励起と電子の加速を観測した。これは、電子塊航跡場法による電子線形加速器の原理実証である。4では、従来不可能とされた横波を利用したVpxB線形加速器の原理実証に始めて成功した。横波を利用すると、遅波回路やモード変換器などを必要とせず、大出力電磁波を直接加速器に使用でき、加速器が非常にコンパクトになる大きな長所がある。その他、5では、プラズマ利用加速器やプラズマプロセス用を目的として、パラメータの制御が可能なシート状のプラズマの生成を行った。6は加速器の逆過程としての増幅器の提案とその原理実証である。以上が本研究の成果の概略である。今年度の課題は1)高密度プラズマ(n<2x10^<11>cm^<-2>)中に短パルス電磁波(<100ns)を照射し、大振幅電子プラズマ波を励起する。そしてこの波の性質の詳細を調べる。2)そのために必要な現有装置は動作が不安定になっている(昭和59年度科研費で購入)ので、修復する必要がある、などであった。先ず1)では、現有装置の最小パルス幅は50nsであるため、電子プラズマ波を動重力で、低密度領域で励起することには失敗した。しかし、新しい現象として、(1)時間領域のおけるプラズマ波エコーを発見した。これは1970年代後期に位置空間領域におけるエコーが発見されて以来待望されていた現象であるが未だ発見されていなかった。副次的とは言え大きな成果である。2)1/2臨界密度付近で2-プラズモン不安定性と思われる現象が発見された。この現象はレーザープラズマ相互作用においては既に発見されているが、マイクロ波を使用した研究では始めてであり、興味を引く。3)短パルスマイクロ波源の開発については、必要な提案がなされ、予備実験が行われた。この提案には主要部分にプラズマを使用することにより、マイクロ波パルスの圧縮を行うことの原理が含まれている。そして実験では、予期した効果が発見され、プラズマを使用することによるマイクロ波の短パルス化の可能性が出てきた。これは従来にない方式であり、たいへん興味を引くところである。この研究は来年度以降に発展させる予定である。以上、副次的な現象が発見されるなど、当初の予想より多くの成果が得られた。今年度、計画の主目的である出力マイクロ波パルスの短パルス化(目標30ns以下)を精力的に行ったが、最短60ns程度に終わった。

そのため、実験では大振幅の電子プラズマ波の励起は確認するまでに至らなかった。しかし、パルス幅がイオンの振動周期より短いため、共鳴吸収領域において大振幅イオン波(n/n_040%の励起には成功し、その伝搬の諸特性(励起波の振幅、伝搬速度等)については明らかとなった。特に、ダブルパルス入射時においては、入射パルスの後方において、時間空間エコーが観測された。また、マイクロ波の短パルス化の実験と平行して、大振幅プラズマ波が励起されたときに用いる加速器用の導波管は現在設計段階であり、予定より遅れている。また、予期しなかった結果として、真空場において、電磁的横波(TE波)を用いたvp×B加速原理による電子加速が実証された。実験には誘電体(セラミック)を用いた遅波回路、光速の約1/2の速度の電子ビーム、及びマイクロ波(周波数2.45GHz、最大出力10kW)を用いた。実験では、印加静磁場B=2Gのとき、最大4keVのエネルギーの増加が確認され、この値は、理論で予測される値と一致した。この実験結果は、従来の加速器のような金属構造体などの遅波回路とモード変換器を用いることなく、レーザーなどの高出力の電磁波を用いて直接電子ビームを加速することができる点で注目に値する。
(巨大磁歪Tb-Fe合金/微結晶軟磁性合金)多層膜のスピンフロップ誘導磁歪

本研究では巨大磁歪を有するTb-Fe合金とナノ結晶軟磁性材料であるFe-Si-B-Nb-Cu合金および純Feとの多層化により、スピンフロップに起因した新奇な磁歪現象について詳細に研究を行った。具体的には、軟磁性層中のFeとTb-Fe層中のTbが層間交換結合により反強磁性的に結合するため、ある印加磁界において磁化がジャンプ(スピンフロップ)する。その際、磁場印加により磁歪の符号が2回変化する新奇な現象を見いだした。本研究ではこのスピンフロツプに伴う磁歪現象を明らかにするために以下の研究を行った。(Tb-Fe/Fe-Si-B-Nb-Cu)多層膜を通常の3元RFスパッタ装置を用いて並ガラス基板上に作製した。Tb-Feの組成は本合金系において最大の磁歪が得られ、薄膜化した場合に垂直磁気異方性を示すTbFe_2から成膜時に面内異方性を示すTb_<42>Fe_<58>(at.%)まで変化させた。総膜厚は500nm程度となるように各層の積層周期を変化させた。[Tb-Fe/Fe-Si-B-Nb-Cu]多層膜は約2kOe以上においてスピンフロップが観測され、TbFe層厚の減小によりスピンフロップ磁場が高磁界側にシフトした。また300°C程度の熱処理により成膜時に膜中に誘導された残留応力が除去され、明瞭なスピンフロップが観測されるこどが確認された。一般に磁歪測定に用いられる光てこ法は室温において、また印加磁場が5kOeまでの磁歪しか測定ができない。そこでより高磁場のスプンフロップに伴う磁歪現象を測定するために、光ファイバー方式非接触レーザー変位計を現有の電磁石(最大印加磁界:±20kOe)に組み込み、磁歪計測が可能な測定装置を構築した。その結果レーザー変位計を用いることにより、高磁界の磁歪測定ならびに温度変化(液体窒素温度より300°C程度まで)の測定が行えることが確認された。除振台の採用、熱膨張変化の少ない試料ホルダの作製、コンピュータ制御等によりドリフトおよびノイズの減少が期待され、またコンパクトな測定ユニットであるため、超伝導マグネットを用いることにより交換結合磁歪のメカニズムが今後明かになるものと期待している。研究代表者はこれまで巨大磁歪を有するTb-Fe合金とナノ結晶軟磁性材料であるFe-Si-B-Nb-Cu合金との多層化により、この新奇なスピンフロップに伴う磁歪現象が現れることを見いだした。本研究ではこのスピンフロップに伴う磁歪現象を明らかにするために以下の研究を行った。通常の3元RFスパッタ装置により(Tb-Fe/Fe-Si-B-Nb-Cu)多層膜を作製した。Fe-Si-B-Nb-Cuの組成はナノ結晶材料のリボンの組成とは少し異なり、薄膜の場合において最も良好な軟磁気特性が得られたFe_<75.6>Si_<13.2>B_<8.5>Nb_<1.9>Cu_<0.8>(at.%)の組成を用いた。基板は並ガラス(松波#0100)を用いた。現有の磁歪測定装置である光てこ法は室温において、また印加磁場が5kOeまでの磁歪しか測定ができない。そこでより高磁場のスプンフロップに伴う磁歪現象を測定するために、申請した光ファイバー方式非接触レーザー変位計を現有の電磁石(VSM用、最大印加磁界:±20kOe)に組み込み、磁歪計測が可能な測定装置を構築した。これにより高磁界までの磁歪測定および磁歪の温度変化(液体窒素温度より300°C程度まで)が可能になる。詳細な実験データは今後系統的に測定する予定である。

Tb-Feの組成は本合金系において最大の磁歪が得られ、薄膜化した場合に垂直磁気異方性を示すTbFe_2から成膜時に面内異方性を示すTb_<42>Fe_<58>(at.%)まで変化させた。総膜厚は500nm程度となるように各層の積層周期を変化させた。[Tb-Fe/Fe-Si-B-Nb-Cu]多層膜は約2kOe以上においてスピンフロップが観測され、TbFe層厚の減小によりスピンフロップ磁場が高磁界側にシフトした。また300°C程度の熱処理により成膜時に膜中に誘導された残留応力が除去され、明瞭なスピンフロップが観測されるこどが確認された。一般に磁歪測定に用いられる光てこ法は室温において、また印加磁場が5kOeまでの磁歪しか測定ができない。そこでより高磁場のスプンフロップに伴う磁歪現象を測定するために、光ファイバー方式非接触レーザー変位計を現有の電磁石(最大印加磁界:±20kOe)に組み込み、磁歪計測が可能な測定装置を構築した。その結果レーザー変位計を用いることにより、高磁界の磁歪測定ならびに温度変化(液体窒素温度より300°C程度まで)の測定が行えることが確認された。除振台の採用、熱膨張変化の少ない試料ホルダの作製、コンピュータ制御等によりドリフトおよびノイズの減少が期待され、またコンパクトな測定ユニットであるため、超伝導マグネットを用いることにより交換結合磁歪のメカニズムが今後明かになるものと期待している。
ナノプローブを用いた神経細胞の信号測定-任意の部位からの電位測定システムの開発-

現在、神経細胞の電気信号を計る最も直接的な方法はガラス微小電極を用いる方法であるが、これでは細胞体からの記録に限られる。しかし、神経細胞の主な入力を受ける部位は樹状突起で、そこでの信号を計ることが重要である。本研究では、カーボンナノチューブをベースにしたナノプローブを開発し、膜電位を神経細胞の任意の部位から計測できる方法を開発することを研究目的とした。これを達成させるために、タングステン線または白金イリジューム線を電気研磨によって先端の曲率半径を数十nmにし(以下金属電極と呼ぶ)、その先端にカーボンナノチューブをつけた。細胞内に刺入できるように、カーボンナノチューブの長さをマイクロメートルオーダにすることができた。ナノチューブ部の電気伝導性、およびナノチューブ部と金属電極との接合強度を向上させるために、タングステン皮膜蒸着した。膜電位を計測できるようにするために、酸化シリコンでプローブ全体を皮膜し、そして、先端部分を数十から数百ナノメートルのみ絶縁皮膜を除去することに成功した。しかし、これを膜電位計測に用いたところ、プローブの電気容量が許容範囲以上に大きいことが分かった。また、先端部分を露出させなくても、絶縁抵抗が不十分であることも判明した。これらの問題を解決するために、金属電極部の絶縁コーティングを酸化シリコン皮膜の替わりに、フッ素樹脂レジスト剤やカシュー樹脂、ガラスコーティングを試み、ピコファラデーオーダの電気容量とギガオームオーダの絶縁抵抗が得られた。今後、ガラスコーティングした金属電極の先端部分にナノチューブをつけ、局所的に金属皮膜蒸着することができれば、神経細胞から信号計測できるプローブの完成が期待できる。なお、本研究の成果は研究協力者の本多信一博士(大阪大学大学院工学研究科)の協力のもとで達成されたものである。現在、神経細胞の電気信号を計測する最も直接的な方法はガラス微小電極を用いる方法であるが、この方法では、神経細胞の樹状突起で、どのような信号が発生し、それがどのように統合・伝播されるかについては、少数例を除いて、調べることができない。本研究では、カーボンナノチューブ(CB)をベースにしたナノプローブを開発し、膜電位を神経細胞の任意の部位から計測できる新しい方法を開発することを研究目的とした。ナノプローブを膜電位計測に適用させるために、研究協力者の研究室において(大阪大学大学院工学研究科片山研究室)、タングステン線または白金イリジューム線を電気研磨して、先端半径を数十nmにし、その先端にCBをつけることができた。細胞内に刺入できるようにするために、CBの長さをμmオーダにすることができた。膜電位を計測できるようにするために、プローブの先端以外を絶縁させる必要がある。そのために、酸化シリコンでプローブ全体を皮膜し、そして、先端部分を数十から数百nmのみ絶縁皮膜を除去することに研究協力者の研究室において成功した。このようなプローブを膜電位計測に用いたところ、プローブの電気容量が許容範囲以上に大きいことと、絶縁抵抗が細胞の入力抵抗に比べ、十分に大きくないことが判明した。これらの問題を解決するために、CB部以外の部分の絶縁コーティングを酸化シリコン皮膜の替わりに、フッ素樹脂レジスト剤やカシュー樹脂などを用いて実験した。その結果、電気容量の低下と絶縁抵抗の向上が一桁ほど見られたが、膜電位の計測には不十分であった。プローブ電気容量はプローブをリンガー液内に存在する神経細胞に刺入する必要があるため発生するが、原理的に溶液に接触する部分の面積を減らすことが電気容量の低下と絶縁抵抗の向上に繋がる。今後この原理に基づいて絶縁材料や絶縁方法の工夫も含めて計測プローブを完成させる計画である。
内耳水代謝と内リンパ水腫発生機序の解明

目的:内リンパ嚢の機能不全が内リンパ液の吸収障害を来たし,メニエール病に特有の内リンパ水腫を形成していると考えられている.内リンパ嚢の機能不全をもたらす原因の一つとして幼児期のウイルス感染が内リンパ嚢発育障害を来すものと推測し,ヒト内リンパ嚢における単純ヘルペスウイルス,帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルス,サイトメガロウイルスの検索を行った.対象と方法:対象としてはメニエール病内リンパ嚢手術時に採取できたメニエール病内リンパ嚢(n=8),コントロール群(n=5)として剖検例内リンパ嚢(n=2),聴神経腫瘍手術の内リンパ嚢(n=3)である.内リンパ嚢切片上でin situ hybridization法にて上記4種類のウイルスを検索する.結果:現在までにメニエール病内リンパ嚢8例中での陽性所見は,帯状疱疹ウイルスが7例(88%),E-Bウイルスが4例(50%),サイトメガロウイルスが1例(13%),単純ヘルペスが0例(0%)である.コントロール群では帯状疱疹ウイルスが2例で弱く染色された.考察:これらの結果から見ると,帯状疱疹ウイルスおよびE-Bウイルスの陽性率が高く,これらのウイルスと内リンパ嚢機能不全には深い関連があると考えられる.いつ頃感染したかは本実験結果からは不明であるが,一般には帯状疱疹ウイルスやE-Bウイルスの多くは幼児期に感染しているものと考えられる.幼児期に感染したこれらのウイルスが内リンパ嚢に至り,発育途中の内リンパ嚢に感染すると発育障害を来たし,内リンパ嚢機能不全をもたらすことが推測される.但しウイルス感染がそのままメニエール病めまい発作を誘発するのではなく,むしろ内リンパ嚢発育障害に大きく作用して二次的に内リンパ水腫形成に関与すると考える.従ってメニエール病めまい発作自体はは膜迷路破裂説によると考える.目的:内リンパ嚢の機能不全が内リンパ液の吸収障害を来たし,メニエール病に特有の内リンパ水腫を形成していると考えられている.内リンパ嚢の機能不全をもたらす原因の一つとして幼児期のウイルス感染が内リンパ嚢発育障害を来すものと推測し,ヒト内リンパ嚢における単純ヘルペスウイルス,帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルス,サイトメガロウイルスの検索を行った.対象と方法:対象としてはメニエール病内リンパ嚢手術時に採取できたメニエール病内リンパ嚢(n=8),コントロール群(n=5)として剖検例内リンパ嚢(n=2),聴神経腫瘍手術の内リンパ嚢(n=3)である.内リンパ嚢切片上でin situ hybridization法にて上記4種類のウイルスを検索する.結果:現在までにメニエール病内リンパ嚢8例中での陽性所見は,帯状疱疹ウイルスが7例(88%),E-Bウイルスが4例(50%),サイトメガロウイルスが1例(13%),単純ヘルペスが0例(0%)である.コントロール群では帯状疱疹ウイルスが2例で弱く染色された.考察:これらの結果から見ると,帯状疱疹ウイルスおよびE-Bウイルスの陽性率が高く,これらのウイルスと内リンパ嚢機能不全には深い関連があると考えられる.いつ頃感染したかは本実験結果からは不明であるが,一般には帯状疱疹ウイルスやE-Bウイルスの多くは幼児期に感染しているものと考えられる.幼児期に感染したこれらのウイルスが内リンパ嚢に至り,発育途中の内リンパ嚢に感染すると発育障害を来たし,内リンパ嚢機能不全をもたらすことが推測される.但しウイルス感染がそのままメニエール病めまい発作を誘発するのではなく,むしろ内リンパ嚢発育障害に大きく作用して二次的に内リンパ水腫形成に関与すると考える.従ってメニエール病めまい発作自体はは膜迷路破裂説によると考える.目的:メニエール病内リンパ嚢は,一般に発育が小さく,線維化が強く,白色を呈している.これは,メニエール病内リンパ嚢の機能不全を示唆する所見であり,この機能不全が内リンパ液の吸収障害を来たし,メニエール病に特有の内リンパ水腫を形成することが予想される.内リンパ嚢の機能不全をもたらす原因の一つとして幼児期のウイルス感染が内リンパ嚢発育障害を来すものと推測し,ヒト内リンパ嚢における単純ヘルペスウイルス,帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルス,サイトメガロウイルスの検索を行っている.対象と方法:対象としてはメニエール病内リンパ嚢手術時に採取できたメニエール病内リンパ嚢組織(n=6)と剖検例内リンパ嚢組織(n=2)であり,内リンパ嚢切片を用いin situ hybridization法にて上記4種類のウイルスを検索している.結果:現在までにメニエール病内リンパ嚢6例中での陽性所見は,帯状疱疹ウイルスが5例(83%),E-Bウイルスが3例(50%),サイトメガロウイルスが1例(17%),単純ヘルペスが0例(0%)である.考察:これらの結果から見ると,帯状疱疹ウイルスおよびE-Bウイルスの陽性率が高く,幼児期に感染したこれらのウイルスが内リンパ嚢発育障害を来たし,内リンパ嚢機能不全をもたらしている有力な証拠であることが予想される.但し剖検例内リンパ嚢2例中でも帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルスで弱い陽性所見を示すものもある.コントロールである剖検例内リンパ嚢の例数を増やし,さらに陽性細胞の数をカウントする方法で有意差が有るかを検討する.目的:内リンパ嚢の機能不全が内リンパ液の吸収障害を来たし,メニエール病に特有の内リンパ水腫を形成している.内リンパ嚢の機能不全をもたらす原因の一つとして幼児期のウイルス感染が内

リンパ嚢発育障害を来すものと推測し,ヒト内リンパ嚢における単純ヘルペスウイルス,帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルス,サイトメガロウイルスの検索が必要である.対象と方法:対象としてはメニエール病内リンパ嚢手術時に採取できたメニエール病内リンパ嚢(n=8),剖検例内リンパ嚢(n=2),聴神経腫瘍手術の内リンパ嚢(n=1)である.内リンパ嚢切片上でin situ hybridization法にて上記4種類のウイルスを検索する.結果:現在までにメニエール病内リンパ嚢8例中での陽性所見は,帯状疱疹ウイルスが6例(75%),E-Bウイルスが4例(50%),サイトメガロウイルスが1例(13%),単純ヘルペスが0例(0%)である.コントロール群では帯状疱疹ウイルスが弱く染色された.考察:これらの結果から見ると,帯状疱疹ウイルスおよびE-Bウイルスの陽性率が高く,幼児期に感染したこれらのウイルスが内リンパ嚢発育障害を来たし,内リンパ嚢機能不全をもたらしている有力な証拠であることが予想される.目的:内リンパ嚢の機能不全が内リンパ液の吸収障害を来たし,メニエール病に特有の内リンパ水腫を形成していると考えられている.内リンパ嚢の機能不全をもたらす原因の一つとして幼児期のウイルス感染が内リンパ嚢発育障害を来すものと推測し,ヒト内リンパ嚢における単純ヘルペスウイルス,帯状疱疹ウイルス,E-Bウイルス,サイトメガロウイルスの検索を行った.対象と方法:対象としてはメニエール病内リンパ嚢手術時に採取できたメニエール病内リンパ嚢(n=8),コントロール群(n=5)として剖検例内リンパ嚢(n=2),聴神経腫瘍手術の内リンパ嚢(n=3)である.内リンパ嚢切片上でin situ hybridization法にて上記4種類のウイルスを検索する.結果:現在までにメニエール病内リンパ嚢8例中での陽性所見は,帯状疱疹ウイルスが7例(88%),E-Bウイルスが4例(50%),サイトメガロウイルスが1例(13%),単純ヘルペスが0例(0%)である.コントロール群では帯状疱疹ウイルスが2例で弱く染色された.考察:これらの結果から見ると,帯状疱疹ウイルスおよびE-Bウイルスの陽性率が高く,これらのウイルスと内リンパ嚢機能不全には深い関連があると考えられる.いつ頃感染したかは本実験結果からは不明であるが,一般には帯状疱疹ウイルスやE-Bウイルスの多くは幼児期に感染しているものと考えられる.幼児期に感染したこれらのウイルスが内リンパ嚢に至り,発育途中の内リンパ嚢に感染すると発育障害を来たし,内リンパ嚢機能不全をもたらすことが推測される.但しウイルス感染がそのままメニエール病めまい発作を誘発するのではなく,むしろ内リンパ嚢発育障害に大きく作用して二次的に内リンパ水腫形成に関与すると考える.従ってメニエール病めまい発作自体はは膜迷路破裂説によると考える.
ヒト血管平滑筋及び血管内皮細胞のショック時の反応性に関する研究

1)実験方法:ヒト血管平滑筋及び血管内皮細胞のショック時の反応性を検討するために、人胃大網動脈を用いて実験を行った。胃切除術に際して摘出された胃標本から人胃大網動脈を取りだし、実体顕微鏡下(ニコンSMZ-2T-2)に、血管リング標本を作成した。その等尺性張力をストレインアンプ(日本電気三栄、6M82)で測定し、ペンレコーダー(セコニック、SS-250F)で記録した。2)結果:人胃大網動脈標本は、1.0μMノルアドレナリンにより収縮し、その収縮の振幅はノルアドレナリンを繰り返し投与しても、10時間以上にわたりほぼ一定であった。敗血症ショック時の原因物質と考えられる大腸菌由来のエンドトキシン(10μg/ml)投与により、このノルアドレナリン収縮は緩徐な経過で抑制された。エンドトキシンによる収縮抑制作用は、nitric oxide(NO)産生阻害剤であるL-NAME、cyclic GMP産生阻害剤のmethylene blueにより消失したことから、NOを介していると考えられた。また、誘導型NO合成酵素(iNOS)阻害剤であるcycloheximideによってもエンドトキシンによる収縮抑制作用が消失したことから、iNOSによるNO産生が関与していると考えられる。また、抗ショック作用があると考えられているmethylprednisolone(ステロイド剤)が、臨床血中濃度でiNOS抑制作用があることがわかった。この知見は敗血症ショックの治療に大きな影響を与えるものと判断される。さらに、黄色ブドウ球菌から産生されるlipoteichoic acidもiNOSによるNO産生を介してヒト血管収縮抑制作用を有することが分かった。3)結論:敗血症ショック時の血管平滑筋収縮能の低下にiNOSによるNO産生が関与していることが確認された。また、methylprednisoloneが血管平滑筋収縮能の低下の予防に有効であることも発見した。本研究による成果はショック治療に貴重な情報を与えたものと考えられる。
水稲苗に対する移植直前の高窒素濃度処理に関する研究

イネの葉身構造変化を伴わずに,光合成機能を高め得る施肥法の開発を指向し,一時的に高濃度の窒素肥料を施用した場合の影響を調査した.その結果,2300ppmN,12時間の処理によって,葉身の薄化拡大を伴わないで葉面積当たり窒素含有量を高め得ることが明らかになった.一方,この処理による各部位の乾物重当たり窒素含有量の変化を調査したところ,葉身部に比較して葉鞘+茎部においてその増大が大きいことが,また,根部では他の部位に比べて増大程度が小さいことが明らかになった.そして,この処理を移植直前に行った苗を移植したところ,小肥条件において移植後約23週間の純同化率,相対生長率が高まり,有効化する低次分げつの発生が促進され,穂数の増加を通じた1株穎花数の増加によって増収につながることが明確になった.さらに,本処理の効果は品種によって異なり,比葉面積が本来的に小さい品種において,処理による葉面積当たり窒素含有量の増大程度が大きく,移植後の生育促進効果が大きいことが明らかになった.他方,一時的な高培養液濃度条件下において,品種の違いによる窒素吸収の差異を窒素形態別に調査したところ,NH_4^+吸収量には統計的に有意な品種間差は認められなかった.それに対して,NO_3^-吸収量には明確な品種間差が認められること,また,その差異はインド型,日本型という生態型の別とは対応関係がないことが明らかになった.イネの葉身構造変化を伴わずに,光合成機能を高め得る施肥法の開発を指向し,一時的に高濃度の窒素肥料を施用した場合の影響を調査した.その結果,2300ppmN,12時間の処理によって,葉身の薄化拡大を伴わないで葉面積当たり窒素含有量を高め得ることが明らかになった.一方,この処理による各部位の乾物重当たり窒素含有量の変化を調査したところ,葉身部に比較して葉鞘+茎部においてその増大が大きいことが,また,根部では他の部位に比べて増大程度が小さいことが明らかになった.そして,この処理を移植直前に行った苗を移植したところ,小肥条件において移植後約23週間の純同化率,相対生長率が高まり,有効化する低次分げつの発生が促進され,穂数の増加を通じた1株穎花数の増加によって増収につながることが明確になった.さらに,本処理の効果は品種によって異なり,比葉面積が本来的に小さい品種において,処理による葉面積当たり窒素含有量の増大程度が大きく,移植後の生育促進効果が大きいことが明らかになった.他方,一時的な高培養液濃度条件下において,品種の違いによる窒素吸収の差異を窒素形態別に調査したところ,NH_4^+吸収量には統計的に有意な品種間差は認められなかった.それに対して,NO_3^-吸収量には明確な品種間差が認められること,また,その差異はインド型,日本型という生態型の別とは対応関係がないことが明らかになった.
ねじれ変異株を用いた細胞伸長制御機構の解明

ねじれ変異株の内皮細胞と表皮細胞の表層微小管の配向を詳細に調べた。野生型の根の表皮細胞では表層微小管は細胞の縦軸に対し直角に配向していたが、右巻きのねじれを示すspr1の根の表皮細胞の表層微小管は左巻きのヘリックスになっており、微小管関連薬剤で引き起こされる左巻きの根や左巻きの変異株(lefty)の根の表皮細胞では表層微小管は右巻きのヘリックスを示した。表現型を強調する低温でspr1根の解析を行ったところ、細胞がまだ伸長中であり、表皮細胞が右に傾く以前に、表皮細胞の表層微小管が平均して約13度傾いた左巻きのヘリックスをとることが明らかとなった。また、ねじれが強く現れるspr1の黄化胚軸上部の内皮細胞は無方向に肥大しているが、これらの細胞の表層微小管は細胞の狭い特定領域では互いに平行な束を形成しているが、細胞全体としては一定の配向を示さなかった。これらの観測結果は表層微小管の配向異常が細胞変形や伸長方向の変化の結果ではなく、原因となっているか、少なくとも同時に起こることを示唆している。spr1と逆の向きのねじれ(左巻き)を示す不完全優性変異株lefty1(lft1)のα-tubulin6(TUA6)遺伝子にミスセンス変異を見いだした。lft1spr1(左巻きが右巻きに対して優勢なため左巻きを示す)をEMS突然変異処理したM2植物からspr1形質(右巻きのねじれ)を示す個体を複数選抜した。このうちの1株lft1-R1はTUA6にpremature stop codonが導入されたTUA6ヌル変異株であった。従って、lft1変異はdominant negative変異であり、そのヌル変異は野生型の表現型を示す。また、lft1と同様の左巻きねじれを示すlft2はTUA4近傍にマップされ、かつlft2のTUA4はlft1と同一のアミノ酸が置換されているミスセンス変異を持っていた。
東南アジアに多発する絨毛性疾患産生hCGβとその糖鎖添加酵素遺伝子特性の研究

絨毛性疾患は妊娠絨毛の腫瘍化したもので時に致死的転帰をとる。腫瘍化により産生hCGの糖鎖構造と活性は変化するので、蛋白発現制御機構の解析が可能な糖蛋白ホルモンである。日本では激滅しており、タイ国マヒドール大学内科学教室をカウンターパートとして共同研究を行った。現在検体数は充分ではないが、hCGの糖鎖構造を等電点分析,シアル酸分析,脱糖鎖酵素処理に対する特性,レクチン吸着性その他の解析を行った。またhCGの腫瘍化による糖鎖構造の変化を、糖転移酵素の遺伝子発現より解析した。本疾患は時に重症の甲状腺機能亢進症を示すが、我々の症例では甲状腺機能亢進症を呈する症例と亢進症を呈しない症例2群が存在することが明らかとなった。等電点で中性域に分画の多いhCGの症例が機能亢進症を呈し、酸性域に分画の多い症例では亢進症を呈しない。なおシアリダーゼ処理で酸性域分画は中性域に移動し、酸性分画分子にはシアル酸が多く結合していることが示された。亦RT-PCRによるシアリダーゼ(6種のアイソマー)遺伝子発現量をみると、やはり酸性分画の多い絨毛性組織より抽出したRNAからは本稿素が多く発現することが見られた。亢進症症例ではその発現量は少なかった。それに対し正常妊娠hCGは絨毛疾患hCGよりは酸性域分画は多かった。即ちシアル酸含量が多いことが明らかとなった。絨毛性疾患はhCGを産生する、妊娠娠絨毛の腫瘍化により発症し、時に致死的な転帰をとり、東南アジアで多発する。腫瘍化によりhCGの糖鎖構造や活性は大きく変化するので、糖転移酵素を含めた種々の蛋白発現制御機構の解析に適した糖蛋白ホルモンである。日本では激滅しているので、多発地域での患者尿の精製、腫瘍組織のDNA,RNA抽出技術等を有するカウンターパートが存在して可能となり、タイ国マヒドール大学内科学Rajata Rajatanavin教授をカウンターパートとして共同研究をおこなっている。絨毛性疾患由来hCGの糖鎖解析を分子生物学的手法を用いてを行う。腫瘍化による糖鎖構造の変化を、糖転移酵素の遺伝子発現より解析する。なお絨毛組織よりのRNA抽出及び患者尿のマヒドール大学での採取は、大学倫理委員会の承認下にインフオームドコンセントを得て行っている。現在なお検体数は充分ではないが、1)hCGのLHTSH活性の解析、2)hCGの糖鎖構造の解析(含む等電点分析,シアル酸分析,脱糖鎖酵素処理に対する特性,レクチン吸着性その他)、3)hCG遺伝子発現の分析、4)糖転移酵素(シアリル・トランスフェラーゼその他)遺伝子発現の分析を行っている。TSH活性であるが、従来言われてきたごとく絨毛癌症例すべてが甲状腺機能亢進症を呈しないことが明らかとなった。更に、それぞれのhCGの糖鎖構造に差があか否かを、等電点電気泳動法で分析している。TSH活性のhCGは酸性域の分画が多いとの結果を得た。今後症例数を増やすことを行うべく、次年度は予定している。絨毛性疾患はhCGを産生する、妊娠絨毛の腫瘍化により発症し、時に致死的転帰をとり、束南アジアで多発する。日本では激滅しており、多発地域での患者尿の精製、腫瘍組織のDNA, RNA抽出技術等を有するカウンターパートが存在して可能となり、タイ国マヒドール大学内科学教室をカウンターパートとして共同研究を行った。現在なお検体数は充分ではないが、hCGの糖鎖構造を等電点分析,シアル酸分析,脱糖鎖酵素処理に対する特性,レクチン吸着性その他の解析を行った。

また絨毛性疾患由来hCGの腫瘍化による糖鎖構造の変化を、糖転移酵素の遺伝子発現より解析した。その結果甲状腺機能亢進症を呈する症例と亢進症を呈しない症例が存在し、hCG糖鎖に差の存在することが明らかとなった。等電点で中性域に分画の多い症例が機能亢進症を呈し、酸性域に分画の多い症例では亢進症を呈しない。またシアリダーゼ処理した場合、酸性域分画は中性域に移動しており、酸性分画分子はシアル酸が多く結合していることが示された。亦RT-PCRによるシアリダーゼ(6種のアイソマーの存在が知られている)遺伝子発現量をみると、やはり酸性分画の多い絨毛性組織より抽出したRNAからは多くの発現量が見られた。亢進症症例ではその発現量は少なかった。しかし正常妊娠例のhCGは絨毛疾患hCGよりは酸性域分画は多かった。しかし本疾患の重症度とシアル酸量との相関性は症例を増やすことで検討したい。
表面地形のリモートセンシング・水理地質学的解析による火星表層水圏進化の研究

最近の火星探査機によって取得された、火星表面地形の詳細データの水理地質学的解析から、数10億年前の火星表面の水圏進化を求めることが本研究の主題である。リモートセンシングデータを比較するため、地球上の乾燥地域の陸水地形の研究も行う。特に、火星のアウトフロウチャンネルと呼ばれる大洪水地形の源地域の陥没地形であるカオス領域を詳細に解析することにより、水の量、放出期間などの情報を得て、火星表面に海が存在したかどうかという情報も得ることを当初の目的としていた。今年度の研究により、今から30-40億年前の火星での流水活動には大きくわけて2つのパターンがあることが明らかになった。これまでに論じられていたような大規模な地下の空洞の崩壊に伴う、大量の水の流出によるアウトフロウチャンネルの形成のほかに、地下水脈を通じての地下水の湧出にともなう、比較的ゆっくりとした量の少ない流出があることがわかった。地下水流出の場であるカオスと呼ばれる大規模崩壊地形にも、崩壊進行のパターンが見られるもの、崩壊途中で終わったものなども見られることを明らかにした。また、地下水脈には地下に埋没したクレーターや、断層地形が大きな役割を果たしていることも明らかにした。また、実際に地下水流出と洪水流が地形形成に重要な役割を果たしている、地球上の火山地域(インドネシア)の野外調査を行い、火星表面にある類似の地形の成因プロセスを調べた。最近のMars Global SurveyorやMars Express探査機によって取得された、火星表面地形の詳細リモートセンシングデータの、水理地質学的解析から、数10億年前の火星表面の水圏進化を求めることが本研究の主題である。特に、火星のアウトフロウチャネルと呼ばれる大洪水地形の源地域の陥没地形であるカオス領域を詳細に解析することにより、水の量、放出期間などの情報を得て、火星表面に海が存在したかどうかという情報も得ることを当初の目的としていた。SimudおよびTiuアウトフロウチャネルの形成を、水理地質学的に解析を行い、Hydraotesからのデブリ流によるものであることを示した。また、Ganges Chasmaの陥没地形の解析から、マグマ活動による地下の加熱、地下のクラスレートの分解による揮発性物質の噴出が起きたことを推定した。これらの研究はすでに雑誌に投稿され、受理されている。このような火星の過去の環境解析に関連した水理地質学的研究の他に、新たに現在の火星の風成地形のリモートセンシング解析を開始している。極冠域でのアルベドの変化が、堆積層起源の細かな物質が風により輸送される現象で説明できることを示した。この研究では、南米の乾燥地域の塩湖由来物質が風で輸送されてストリークを作る現象の調査、リモートセンシング解析が役立っている。
ベトナム人介護士帰国者の就労システム構築に関する研究：EPA・技能実習を中心に

平成30年度は、本研究の最終年度として計画した「帰国介護人材を活用したベトナムの高齢化対策研究」を展開するために、(1)ベトナム人EPA介護福祉士帰国者の就労実態に関する調査研究、(2)ベトナムの高齢化対策に関する調査研究を遂行した。上記(1)の調査研究については、a)本研究プロジェクトの当事者メンバーであるEPAベトナム人介護福祉士1期生4名に、日本(浜松、山梨、千葉)およびベトナム(ダナン市)においてインタビュー調査を実施(2019.5.13時点で、3名が帰国)。b)上記4名に加えて、ベトナム(ハノイ市)においてEPA介護福祉士帰国者(看護師帰国者1名を含む、計8名)にインタビュー調査を実施した他、c)平野裕子教授(長崎大学)の共同研究に参加し、EPA帰国者(離脱者を含む)を対象としたアンケート調査(配票及びオンライン方式)を実施した(2019.5.13時点で集計、分析中)。研究成果として、上記a)のデータで学会発表1件をおこなった。上記(2)の調査研究については、a)研究プロジェクトの当事者メンバーである元留学生のベトナム人介護福祉士が、地元(中部の農村コミュニティ)の介護状況調査について研究会発表をおこなった(2018.12.16)他、b)研究代表者は、東南アジア学会(中部例会)等において学会発表2件をおこなった。このような調査研究を通して、EPAベトナム介護福祉士1期生(117名)について、(1)介護福祉士国家試験の合格率が高い諸要因のうち、日本語能力の高さ(殆どがN2以上)が自習を可能としたという視点、及び(2)合格後の帰国者も多く(定着率約50%)、その多くが日本への介護人材の送出し・養成機関で教師や通訳として就職しているその実態について明らかにした。ベトナムの高齢化対策については、特に認知症の高齢者の社会受容が大きな課題であることが浮き彫りとなった。当初計画では、EPA帰国者を対象とした質的調査(インタビュー)のみで、最終年度(2018年度)に、報告書を作成する予定であったが、補助事業期間を延長したため、2019年4月から5月にかけて、共同研究(長崎大学平野裕子教授)としてEPA帰国者(離脱者を含む)を対象とした量的調査(アンケート)を実施できることになった。このようにEPA帰国者の質的量的調査は既に実施済で、今後その調査結果を論文(5/30締切)、招待講演(6/14)、シンポジウム(7/7)として発表し、報告書を作成するスケジュールはほぼ確定しており、おおむね順調に進展しているといえる。(1)ベトナム人EPA介護福祉士帰国者(及びEPA離脱者)の就労実態に関する調査研究については、国内での追加調査(インタビュー)を実施、成果発表として前掲の論文(5/30締切)、招待講演(6/14)、シンポジウム(7/7)の他にも、日本介護福祉教育学会(8/23)での発表を予定している。(2)ベトナムの高齢化対策に関する調査研究については、研究プロジェクトの当事者メンバーの地元(中部の農村コミュニティ等)での介護状況調査を実施し、詳細なケーススタディとして成果をまとめる。以上をとりまとめて最終報告書を作成する。本研究の目的は、日本の経済連携協定(EPA)・技能実習制度・留学生制度によって急増するベトナム人介護士の課題(帰国後の介護の仕事の不在)と、ベトナムの急速な高齢化の課題(農村中間層の高齢者福祉の不在)を、日本での介護経験を活かした「帰国後の就労モデル事業の開発」を通じて同時に解決を図るための調査研究である。2016年度の成果の具体的内容は次の6点である。(1)研究体制の構築では、日本のベトナム人介護士(EPA候補者4名、留学生1名、在日ベトナム人介護学生1名)と日越の研究者(代表者、天野ゆかり氏、ベトナム看護協会会長、ナムディン看護大学学長)とでワーキンググループを形成。(2)日本のベトナム人介護士との協働による日本の先進事例調査・座談会開催等を通して、ベトナム人介護士の日本での介護経験、及び帰国後の就労に関する調査を実施。(3)日本での介護経験に対するニーズ調査のためズイタン大学(ダナン市)において看護学生(100名以上)を対象としたアンケート調査を実施。(4)上記(2)、(3)で得られた調査結果を基に、ハノイにてベトナムの関係者(看護協会会長と幹部、ナムディン看護大学学長、海外労働者管理局広報官、ハドン総合病院医師、ハドン看護短大教員ら)と研究会を開催。(5)高齢者ケアの技能移転調査として、ダナン・リハビリテーション病院の訪問調査および同病院のJICA青年海外協力隊員(理学療法士、作業療法士)にインタビュー調査を実施。(6)日本で看護師経験があり、現在ベトナムで看護関連業務に従事しているベトナム人4名に、看護の技能移転についてインタビュー調査を実施。以上を通して、ベトナム人介護士の帰国後の就労(高齢者ケア関連)の可能性と障壁、及びそれらの背景に関する重要な知見が得られた。また海外労働者管理局などとの関係構築は今後の就労支援モデル構築にとって大きな意義がある。主な理由は次の4点である。1)研究プロジェクトチームは、当初の計画では、日本のベトナム人介護士(8名)を予定していたが、多くのEPA介護福祉士が、日々の仕事と国家試験の勉強との両立だけでも疲労困憊していることが分かったため、当面は、既に一定程度信頼関係のあった4名(代表者はこの4名のベトナムの実家を訪問済み)に絞ることにした。2)また上記と同じ理由で、当初計画していた「隔月」の研究会開催は実施できなかった。

但し、留学生、在日ベトナム人介護学生を含め、メンバー6名とは必要に応じて随時、情報・意見交換を行なった。3)当初計画していた介護技能実習生はメンバーに入っていない。その理由は、国会での法改正が遅れ、介護技能実習生の受入れが2016年度中に開始されなかったためである。但し、ある管理団体の代表者(2017年度中にもベトナム人介護技能実習生を受入れようと準備を進めており、かつ、帰国後の就労支援を含めた適正な受入れモデル構築に積極的)との関係を構築し、本調査研究に対して協力が得られる手はずを整えた。4)ベトナム側の共同研究者(看護協会会長、ナムディン看護大学学長)とは、年度末にハノイで研究会を開催し、大きな成果があった。但し、当初は、オフィシャルな形で研究プロジェクトチームを形成し、ワークショップを開催して1年目の中間評価を行なう計画であったが、看護協会会長からの提案として、まずはワーキンググループのような研究会活動を行なっていくこととなった。本研究の目的は、日本の経済連携協定(EPA)・技能実習制度・留学生制度によって急増するベトナム人介護士の課題(帰国後の介護の仕事の不在)と、ベトナムの急速な高齢化の課題(農村中間層の高齢者福祉の不在)を、日本での介護経験を活かした「帰国後の就労モデル事業の開発」を通じて同時に解決を図るための調査研究である。研究成果の発信に関して、老施協全国大会での口頭発表は達成した。また、本研究プロジェクトの当事者メンバーであるEPAベトナム人介護士1期生4名からのインタビュー内容をまとめて、短い論文を公表した。この4名は国家試験(第30回介護福祉士)に合格し、うち2名がベトナムに帰国する。帰国者の1名はベトナムの人材育成・送出し会社で「介護・日本語教員」として就職する。彼女をはじめ、EPAベトナム介護士の帰国者で「介護・日本語教員」として就労するケースが増えてきたので、今後、帰国者の就労調査を本格的に実施する。本研究プロジェクトの当事者メンバーである留学生1名も国家試験に合格し、日本の介護施設に就職した。当該留学生のベトナムの地元(中部の農村コミュニティ)は農村中間層の高齢者福祉の不在という状況が顕著である。「帰国介護人材を活用したベトナムの高齢化対策」のケーススタディとして今後、当該留学生の出身コミュニティをフィールドとした本格的な調査研究を進めていく。また研究代表者は、ハノイ市での「介護会社設立」プロジェクト(介護技能実習制度を活用する計画)に参画しており、今後、中核都市でのケーススタディとして遂行していく。介護技能実習制度は予測よりも大幅に遅れて、2017年11月になって施行された。さらに、他国に先んじてまずはベトナムから3年間で3万人を受入れるとの情報もあったが、結局のところ現時点でもなかなか受け入れが進んでいない。そのため、当初計画していた技能実習生の帰国者調査は実施できない見通しである(帰国者が現われるのは基本的に現時点から3年以上先になる)。一方、外国人介護留学生の受け入れは急増している(平成17年度入学者591人中、ベトナム人が最多で364人)。その中にはベトナムで看護を学んだ人材(看護人材)が相当数含まれる。
膵β細胞の量・機能を制御する細胞内シグナルの同定

申請者は膵β細胞特異的Mek1/2欠損マウス(MIPCreERT+/Mek1f/f/Mek2ko/ko (Tmx+))が、1グルコース応答性インスリン分泌(GSIS)における第1相の分泌障害を呈すること、2高脂肪食条件下において膵島容量の低下を生じ、耐糖能異常とインスリン分泌の低下を呈すること、を見出してきた。本研究では、これらの表現型を呈する分子メカニズムを検討し、キーとなるMek/Erk経路下流分子を同定しその役割を明らかにする。その上で、Mek/Erk経路下流の新規分子をターゲットとする薬剤を投与して患者自身の膵β細胞の維持・回復を目指す新しい2型糖尿病治療戦略を提案したい。