hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リン酸化による神経可塑性制御機構の解析

神経細胞や筋細胞では、Ca^<2+>ストアである小胞体が細胞膜直下に接合した特殊な構造体が存在する。この構造体の機能を欠くKOマウスにおけるタンパク質リン酸化の変化を評価することでリン酸化による可塑性調節機構を検討し、約10種の候補分子を同定した。また、このマウスの小脳における遺伝子発現の解析を行い、可塑性調節因子としての機能が示唆されている複数の分子の発現量が変動していることを見出した。当該年度においては、当初の実験計画に則り野生型と遺伝子改変マウスの脳組織においてリン酸化の程度が異なるタンパク質を同定するための実験系の確立を目指し、これに成功した。すなわち、野生型マウスおよび解析対象であるジャンクトフィリン-3/-4ダブルノックアウトマウス(JP-DKOマウス)の小脳からリン酸化タンパク質を精製し、蛍光標識二次元電気泳動法により展開した後、リン酸化の程度に変化がみられたタンパク質スポットを切り出し、質量分析により該当タンパク質を同定する実験系を確立した。現在再現性良くリン酸化の変動が見られる分子の検索・同定を試みている段階である。また、リン酸化によるシナプス伝達可塑性制御には当然遺伝子発現の変動が伴うことが予想されるため、当初の実験計画に加えて、野生型およびJP-DKOマウスの間でRNAレベルにおける発現量に差が見られる分子の同定を試みた。この目的でマイクロアレイ法およびリアルタイムPCR法による解析を行ったところ、脳内で神経可塑性を調節する因子としての機能が示唆されている転写因子Early growthresponce-1(Egr-1)、およびEgr-1によって発現誘導されるフィードバック阻害因子であるNab2とよばれる転写抑制因子両者の発現がJP-DKOマウス小脳において特異的に低下していることを明らかにした。これらの知見は、中枢神経細胞におけるカルシウムシグナル伝達とリン酸化および遺伝子発現をつなぐ新たな可塑性制御機構を解明する糸口となる成果であると考えられる。当該年度においては、研究計画に基づき、前年度に引き続いて野生型と中枢神経系ジャンクトフィリン欠損マウスの脳組織においてリン酸化の程度が異なるタンパク質を同定するための実験を行うとともに、同定された分子のリン酸化状態の変動についてその再現性を確認した。また、同じく前年度の研究により野生型と中枢神経系ジャンクトフィリン欠損マウス脳の間でRNAレベルにおける発現量に差が見られることが明らかになった、神経可塑性調節因子としての機能が示唆されている転写因子Early growthresponce-1(Egr-1)、およびEgr-1によって発現誘導されるフィードバック阻害因子であるNab2とよばれる転写抑制因子の2つの分子について、引き続き検討を行った。すなわち、特異抗体を用いた免疫学的手法による組織染色を行い、各分子の脳内における発現分布および発現の増減について、詳細に解析を行った。その結果、Nab2は小脳においては主に顆粒細胞の核内に細胞1つあたり1から6個程度のドットとして分布している像が観察された。このにとは、Nab2が小脳顆粒細胞においてゲノム上の特定の領域に集積していることを示唆する新たな知見である。さらに、ジャンクトフィリンの欠損によってこの分布には変化が見られないものの、一定レベル以上にNab2を発現している細胞核の数が減少することが明らかになった。これらの知見は中枢神経細胞におけるカルシウムシグナル伝達とリン酸化および遺伝子発現をつなぐ新たな可塑性制御機構を解明する糸口となる可能性があり、重要な研究成果であると思われる。
情報・交通アクセシビリティ向上に伴う行動空間の変容に関する地理学的研究

本研究では、POIを設置させる立地-配分モデルを作成し、そのシミュレーション結果から、長距離系新電電3社の各ネットワーク形成を考察した。本分析の結論は次の4点にまとめられる。(1)新電電の通信回線ネットワークにおけるPOI設置ルートの形成順は、東海道ルート、山陽ルート、東北ルート、北海道・九州ルート、北陸ルートの順に形成されてゆく。このPOI設置ルートは単位地区のポテンシャルの高い地域順に向かって形成される。またPOI設置の優先順に関しては各ルートが敷設される場合、都道府県庁所在地など大都市を含む単位地区にまず設置し、後になってPOI間の人口が多く受益者数が大きくなる地区にルートを補完するためにPOIが設置される。(2)POI設置モデルを作成、試行したところ、実際のPOI設置地区とモデル試行によるPOI設置地区との最大一致数、一致率は、第二電電56か所78.9%、日本テレコム63か所74.1%、日本高速通信29か所64.4%となった。(3)都道府県庁所在地の価値を考慮してPOI設置モデルを試行したところ、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムでは、考慮しないモデルより最大一致率は増加した。そのときの都道府県庁所在地の価値は、人口に換算して10万15万人となった。逆に太平洋ベルトを主なサービス地域としている日本高速通信では一致率が低下した。また都道府県庁所在地の価値を考慮しても甲府・佐賀・山形の3地区にはPOIが設置されなかった。このときにおけるPOI展開速度は、ネットワークが全国に展開している第二電電、日本テレコムにおいては実際より早く全国に拡散し、日本高速通信においては展開が遅かった。(4)POI設置モデルの試行結果では、POI設置ルートの形成順は東海道・山陽ルート、九州ルート、東北ルート、北陸ルート、北海道ルートの順になっており、北陸ルートは実際のネットワークの展開より早い。
電子スピン制御技術を用いたもつれ光子対の計測実験

光子電子スピン変換系は量子中継器への応用だけでなく、異種量子ビット間の変換やもつれの研究を行う舞台として魅力的である。本研究では、単一光子偏光から単一電子スピンへと量子状態の転写を行えることの実証と、もつれ光子対から電子スピンと光子偏光との異種量子ビット間のもつれ状態を実現することを目標としている。まず、昨年度得られた光学スピン閉塞効果に関する実験結果において、軽い正孔の励起波長が実験結果では不明確であるという問題があったため、これを解決するために新たなデバイスを作製し、光電子生成効率の励起波長依存性を調べた。その結果、重い正孔と軽い正孔に対応する波長で生成効率がピークとなることがわかった。また、この軽い正孔励起波長が計算結果や基板の発光実験の結果とも一致することもわかった。これにより、当初目的の量子状態転写の実証が行われたこととなる。加えて、分布ブラッグ反射構造をもつGaAs基板から新たなデバイスを作製し、光電子変換効率を測定したところ、従来のものよりも大きな効率が得られた。これは、実験の高速化というだけでなく、将来的な量子中継器への応用にとっても大きな意義を持つ結果である。また、もつれ光子対を用いた実験に関して、昨年度得られた光子と電子の同時検出の兆候をより信頼のあるものにするため、もつれ光子対源から作られた光子の片側を希釈冷凍機中のドットに照射し、生成された光電子ともう片側の光子との同時検出実験を多数回行った。その結果、ドットで電荷が検出された際に、光子検出器側で電荷検出時間内に有限個光子が検出される事象が存在することがわかった。これらの結果から、もつれ光子対から光子と電子の対が生成される事象は、100秒間で3回程度であることがわかった。この結果により、当初目的であった光子対から光子-電子の対を生成する技術確立が達成された。28年度が最終年度であるため、記入しない。これらの目標に向け、実験を行う上で大きな問題であった光子電子変換効率の向上をめざし、まず分布ブラッグ反射構造を持つGaAs基板の光学特性の評価を行った。その結果、分布ブラッグ反射構造が設計通りに形成されていることを確認した。次に、これを用いた量子ドットデバイスの作製を行い、光子電子変換実験を行った。面内磁場下で光子電子変換効率の偏光依存性(水平偏光と垂直偏光)の測定を、電子をもたない量子ドットと一つの電子が捕捉されている量子ドットに対して行った。その結果、垂直偏光でのみ、ひとつの電子が捕捉されているドットでの変換効率が電子を持たないドットでの変換効率から顕著に減少することがわかった。これは、光学スピン閉塞効果と呼ばれる現象であると考えられる。また、もつれ光子対を用いた実験に関しても、以下のことを行った。まず、もつれ光子対の光源作製を行い、実際に二つの光子が同時に生成されていることと、二つの光子が偏光相関を持つことを確認した。加えて、光子対の生成レートも評価した(10 kHz)。また、このもつれ光子対の片側の光子を希釈冷凍機中のドットに照射できる実験系の構築を行い、ドット中に生成される光電子と単一光子検出器で検出されるもう一つの光子の同時検出実験を行った。その結果、同時検出が起こっている兆候が得られた。単一光子から単一電子への変換実験に関しては、当初の計画にはなかった新たな手法である光学スピン閉塞効果の実証実験を行い、直線偏光での光学スピン閉塞効果の検証に成功していると考えている。この直線偏光を用いた単一光子から単一電子への励起過程における光学スピン閉塞効果の検証は、本研究計画の目標の一つである単一光子偏光から単一電子スピンへの量子状態転写を実証することに対応するため、本研究計画の目標達成に向けて非常に大きな前進である。また、もつれ光子対から電子光子の同時検出を行う実験に関しては、必要不可欠なもつれ光子対の作製と光子対の生成効率の評価を行い、今後の実験を行う上で問題になると思われる光子電子変換効率や実験時間を議論する上で必要となる定量的な評価基準を得た。さらに、もつれ光子対から生成される光子と電子の同時検出実験を行い、その兆候が観測されている。これは、本研究計画の目標である光子偏光電子スピンのもつれ状態生成へと直接つながる結果である。

その結果、重い正孔と軽い正孔に対応する波長で生成効率がピークとなることがわかった。また、この軽い正孔励起波長が計算結果や基板の発光実験の結果とも一致することもわかった。これにより、当初目的の量子状態転写の実証が行われたこととなる。加えて、分布ブラッグ反射構造をもつGaAs基板から新たなデバイスを作製し、光電子変換効率を測定したところ、従来のものよりも大きな効率が得られた。これは、実験の高速化というだけでなく、将来的な量子中継器への応用にとっても大きな意義を持つ結果である。また、もつれ光子対を用いた実験に関して、昨年度得られた光子と電子の同時検出の兆候をより信頼のあるものにするため、もつれ光子対源から作られた光子の片側を希釈冷凍機中のドットに照射し、生成された光電子ともう片側の光子との同時検出実験を多数回行った。その結果、ドットで電荷が検出された際に、光子検出器側で電荷検出時間内に有限個光子が検出される事象が存在することがわかった。これらの結果から、もつれ光子対から光子と電子の対が生成される事象は、100秒間で3回程度であることがわかった。この結果により、当初目的であった光子対から光子-電子の対を生成する技術確立が達成された。まず、単一光子から単一電子への変換実験に関して、今後は今回得られた光学スピン閉塞効果の実験結果をより確かなものとするために、まずGaAs基板の共鳴励起波長の測定を行い、軽い正孔の励起波長を特定する。現在の解析では、励起波長は計算から求めているものを用いているが、より精密な評価と議論を行うために、基板の光学特性の評価が必要である。また、量子ドット上にある遮光マスクの位置がずれている可能性があるため、この位置ずれが起きないような作製手順の確立と新たな量子ドットデバイスの作製を行う。この位置ずれは光子電子変換効率に直接大きな影響を及ぼすため、非常に重要である。次に、もつれ光子対を用いた実験に関して、今後は今回得られた同時検出結果の兆候を確たるものとすることが必要である。まず、同時検出信号とそうでない信号との区別を明確にするために電荷検出時間の高速化を行う。そのために、現在用いているドットデバイスのゲート構造、およびメサ構造を見直し、高周波を用いた電荷検出方法に適したデバイスの設計と作製を行う。その後、同時検出実験を多数回繰り返し行い、同時検出効率を評価する。さらに、光学スピン閉塞効果と同時検出測定を組み合わせることで、電子スピンと光子偏光とのもつれ状態生成の実証が可能であるかを検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
サンプル値制御理論とディジタル信号処理

本研究課題では,離散時間制御器によって連続時間特性を最適に設計する,サンプル値制御の研究とそれをディジタル信号処理に応用する研究をその中心的な課題とした.通常のディジタルフィルタ設計では離散時間領域のみで設計が行われ,連続時間特性は間接的に取り扱われるにすぎないが,サンプル値設計を取り入れることにより連続時間特性を最適にするフィルタ設計が可能となる.またこのような連続時間設計をより効率的にするため,近似設計法の確立,その収束証明,サンプル値設計の周波数領域での評価などの課題の解決が必要である.得られた成果は概略次の通りである.1.アナログ最適特性を持つフィルタ設計が有限次元離散時間問題に等価変換されることを明らかにした.2.アナログ最適特性を持つマルチレートフィルタバンク設計問題の解が同じく等価離散時間系への変換により得られることを示した.3.アナログ特性を最適化するDAコンバータのLMI設計法4.高速サンプリング近似により,周波数応答がサンプル値系のそれに収束すること,またそれを元にした設計法を与えた.5.周期的時変補償器を導入することにより,サンプル値繰り返し制御の設計を標準H^∞問題に帰着させ得ることを示した.まず1の成果では,そのままではむだ時間を含む信号復元問題を有限次元問題に帰着し得ることを示した.またさらにこれをマルチレートフィルタバンクに適用可能なように拡張した.離散時間設計のみが可能であったフィルタバンク設計において,連続時間特性を最適化する設計が可能になったことの意義は大きい.シミュレーションではあるが,さまざまなフィルタ設計例において,その優位性を確認した.またこれらの成果をDAコンバータ設計や周期時変型補償器を持つ繰り返し制御に適用し,有効性を確認した.本研究課題では,離散時間制御器によって連続時間特性を最適に設計する,サンプル値制御の研究とそれをディジタル信号処理に応用する研究をその中心的な課題とした.通常のディジタルフィルタ設計では離散時間領域のみで設計が行われ,連続時間特性は間接的に取り扱われるにすぎないが,サンプル値設計を取り入れることにより連続時間特性を最適にするフィルタ設計が可能となる.またこのような連続時間設計をより効率的にするため,近似設計法の確立,その収束証明,サンプル値設計の周波数領域での評価などの課題の解決が必要である.得られた成果は概略次の通りである.1.アナログ最適特性を持つフィルタ設計が有限次元離散時間問題に等価変換されることを明らかにした.2.アナログ最適特性を持つマルチレートフィルタバンク設計問題の解が同じく等価離散時間系への変換により得られることを示した.3.アナログ特性を最適化するDAコンバータのLMI設計法4.高速サンプリング近似により,周波数応答がサンプル値系のそれに収束すること,またそれを元にした設計法を与えた.5.周期的時変補償器を導入することにより,サンプル値繰り返し制御の設計を標準H^∞問題に帰着させ得ることを示した.まず1の成果では,そのままではむだ時間を含む信号復元問題を有限次元問題に帰着し得ることを示した.またさらにこれをマルチレートフィルタバンクに適用可能なように拡張した.離散時間設計のみが可能であったフィルタバンク設計において,連続時間特性を最適化する設計が可能になったことの意義は大きい.シミュレーションではあるが,さまざまなフィルタ設計例において,その優位性を確認した.またこれらの成果をDAコンバータ設計や周期時変型補償器を持つ繰り返し制御に適用し,有効性を確認した.本年度得られた成果としては,1)H^∞設計法による最適アナログ特性を持つディジタルフィルタの設計法,2)離散時間入出力を持つサンプル値系の周波数応答計算法,3)マルチレート信号復元におけるディジタルフィルタ設計法,があり,また現在設計指針の得られたものとして,サンプル点間応答を最適化する多重レートサンプリングによるサブバンドフィルタ設計法がある.これらの内,1)の設計法においては,アナログ特性を出来るだけ位相歪みなくディジタル化する設計法を開発し,実際にButterworth,Besselフィルタなどで設計を行った.その結果,a)ゲイン特性については双一次変換や窓関数による手法と同等,b)位相特性についてはカットオフ周波数帯域において最大20dB程度の偏差の改善をもたらすほどの遅れの改善を確認した.これにより,従来法を大幅に上回るアナログフィルタの離散化設計が行えることが明らかとなった.今年度は主として・マルチレートフィルタバンクの連続時間設計・サンプル値繰り返し制御の2つのテーマを研究した.得られた成果は概略次の通りである.1.マルチレートフィルタバンクのサンプル値設計法を確立した.2.周期的時変補償器を導入することにより,サンプル値繰り返し制御の設計を標準H^∞問題として定式化することに成功した.まず1の成果では,これまで単一サンプルレートの場合にのみ可能であったサンプル値設計を,マルチレートフィルタバンクに適応可能なように拡張した.これによって,従来離散時間設計のみが可能であったフィルタバンク設計において,連続時間特性を最適化する設計が可能になったことの意義は大きい.実際にシミュレーションではあるが,さまざまなフィルタ設計例において,離散時間設計に対して本設計法が優位にあることを確認した.一方,2のサンプル値繰り返し制御の研究においては,この定式化により問題を時不変の標準H^∞問題に変換することが可能となった.これにより従来繰り返し制御では考察が困難であった混合感度問題などが取り扱い可能となり,ロバストな繰り返し制御系の設計を非常に容易にすることに成功した.実際に従来手法に比べて,系の不確定性に対するロバスト性が非常に向上することを確認している.来年度はこれらの成果を踏まえ,

1)マルチレートフィルタバンク設計の実用的レベルでの計算法の確立,2)実問題へのサンプル値繰り返し制御の応用,を目指す予定である.前年度までの成果をうけて・マルチレートフィルタバンクの連続時間設計・H^∞の意味で最適なサンプルレート変換器の設計・サンプル値繰り返し制御を重点的に研究した.得られた成果は概略次の通りである.1.マルチレートフィルタバンクのサンプル値設計法を確立した.2.周期的補償器を許すことにより,最適サンプルレート変換器の性能が離散時間設計に比べて向上することが確認された.3.周期的時変補償器を導入することにより,サンプル値繰り返し制御の設計を標準H^∞問題に帰着させ得ることを示した.まず1の成果では,これまで単一サンプルレートの場合にのみ可能であったサンプル値設計を,マルチレートフィルタバンクに適用可能なように拡張した.離散時間設計のみが可能であったフィルタバンク設計において,連続時間特性を最適化する設計が可能になったことの意義は大きい.シミュレーションではあるが,さまざまなフィルタ設計例において,その優位性を確認した.また最適サンプルレート変換器の設計問題をやはり連続時間特性を主体に定式化し直し,これに周期時変型補償器を許すことにより,性能の改善が可能であることを示した.一般にマルチレート信号処理において,このような周期型補償器は必ずしも実装を複雑にせず,しかも性能の改善を可能にする点で有望な方法であると言えよう.同様の周期時変補償器をサンプル値繰り返し制御の研究に適用することにより,繰り返し制御においても時変補償器が有効であることが確認された.またリフティングによりこの問題を時不変標準H^∞問題に変換することが可能なので,混合感度問題なども統一的に取り扱うことが出来,ロバスト設計が容易になった.実際にシミュレーションではロバスト安定性が従来手法に比べて格段に向上することが確認された.
脂肪酸の炭素安定同位体比を用いた二枚貝の栄養源推定と食物網解析への応用

二枚貝類は摂餌や被食を通じて,沿岸域の物質循環に重要な役割を果たしており,その生息環境の保護は生物多様性の保全のために非常に重要である.しかし,干潟の二枚貝の餌料は,一次生産者やデトリタス等であることは既往研究において示されているが,その餌料中のどのような栄養源が二枚貝にとって有用なのかは分かっていない.そこで,本研究は,脂肪酸の炭素安定同位体比を用いて二枚貝にとっての真の栄養源を推定する上で必要な基礎的データを収集し,食物網解析へ応用することを目的とした.生態系の食物網解析手法として安定同位対比や脂肪酸組成の解析が良く用いられている.対して,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を解析する手法により餌料源だけではなく,摂餌者にとって質の良い栄養源を解析できることが分かってきている.そこで,餌料源として,生息域水中の懸濁態有機物と底質中の有機物,底生微細藻類を分析した.宮城県名取市の広浦から底質を採取し,底生微細藻類を分離培養した.培養後,同一の培養ロットを2つに分け,片方はそのまま室内にて培養を継続し,もう一方は,バクテリアや微細な有機物は通さないが,栄養塩は透過することができる透析膜に入れ,広浦にて1ヶ月間,現地で培養を行った. 1ヶ月後,回収した藻類の脂肪酸組成,および脂肪酸の炭素安定同位体比を測定した.結果,どの脂肪酸中の炭素安定同位体比も,現場で培養した方が約5‰低い値となった.例えば,脂肪酸の炭素安定同位体比は,室内実験系のリノール酸は-19.3‰であるのに対し,現場実験系は-25.7‰であった.広浦底質のリノール酸は,約28‰程度を示すことが多いため,底生微細藻類よりも重い炭素原が底質中に存在することになる.つまり,底質は有機物と微細藻類の混合物であるため,本研究のように詳細な解析をすることで,餌料源解析がさらに進み,食物網解析へ応用されることが期待される.二枚貝類は摂餌や被食を通じて,沿岸域の物質循環に重要な役割を果たしており,その生息環境の保護は生物多様性の保全のために非常に重要である.しかし,干潟の二枚貝の餌料は,一次生産者やデトリタス等であることは既往研究において示されているが,その餌料中のどのような栄養源が二枚貝にとって有用なのかは分かっていない.そこで,本研究は,脂肪酸の炭素安定同位体比を用いて二枚貝にとっての真の栄養源を推定する上で必要な基礎的データを収集し,食物網解析へ応用することを目的とした.生態系の食物網解析手法として安定同位対比や脂肪酸組成の解析が良く用いられている.対して,各脂肪酸中の炭素安定同位体比を解析する手法により餌料源だけではなく,摂餌者にとって質の良い栄養源を解析できることが分かってきている.そこで,餌料源として,生息域水中の懸濁態有機物と底質中の有機物,底生微細藻類を分析した.宮城県名取市の広浦から底質を採取し,底生微細藻類を分離培養した.培養後,同一の培養ロットを2つに分け,片方はそのまま室内にて培養を継続し,もう一方は,バクテリアや微細な有機物は通さないが,栄養塩は透過することができる透析膜に入れ,広浦にて1ヶ月間,現地で培養を行った. 1ヶ月後,回収した藻類の脂肪酸組成,および脂肪酸の炭素安定同位体比を測定した.結果,どの脂肪酸中の炭素安定同位体比も,現場で培養した方が約5‰低い値となった.例えば,脂肪酸の炭素安定同位体比は,室内実験系のリノール酸は-19.3‰であるのに対し,現場実験系は-25.7‰であった.広浦底質のリノール酸は,約28‰程度を示すことが多いため,底生微細藻類よりも重い炭素原が底質中に存在することになる.つまり,底質は有機物と微細藻類の混合物であるため,本研究のように詳細な解析をすることで,餌料源解析がさらに進み,食物網解析へ応用されることが期待される.
無菌マウスを用いた腸管出血性大腸菌感染症・病態解析モデルの開発

感染モデルの作成:無菌マウス(IQI/jic,8w,メス)に腸管出血性大腸菌(EHEC)O157:H7志賀様毒素SLT-I,SLT-II陽性)を経口投与することにより、感染モデルを作成した(昨年度報告)。感染マウスの病理所見では腸管において出血・炎症像が観察され,腎臓では尿細管の壊死と軽度ながらもボーマン嚢の炎症像,小脳ではプルキンエ細胞の脱落と不均一な配列,さらに大脳では神経細胞の壊死が観察された。これらの症状はヒトのEHEC感染症にみられる症状と同様のもので、感染モデルとしての有用性を示すものと考えられた。プロバイオテクスを用いた予防および治療効果の検討:EHEC感染の予防として防としてC.butyricum588株の前投与は有用であることを昨年度報告した。今年度はEHEC感染の後にC.butyricum588株を用いて治療効果があるかどうかを検討した。EHECを経口感染(10^8cfu/mouse)後2日目にC.butyricum588株約10^9を経口投与したところ単独感染ではマウスの生残が0%となる感染8日目においても50%が生残し,12日目には37.5%の生残であった。また糞便内EHEC菌数の消長においても抑制効果が著明で感染6日目に単独群において10^<9.25>cfu/gfeces,投与群では10^<8.30>cfu/gfecesであった。能動および受動免疫の効果:能動免疫として不活化EHEC菌体と不活化SLT-IおよびSLT-IIを経口免疫した後に,EHECを感染させた群では,対照群と同様にすべてのマウスが感染5日までに死亡した。受動免疫は家兎抗SLT-I,SLT-II血清を、EHEC感染と同日より3回投与する群と感染2日前より6回投与する群を作成した。3回免疫群では感染10日後に50%生残,6回免疫群では同じく10日後に100%の生残率であった。以上の結果,受動免疫によってEHEC感染マウスの死亡率を低下させる効果を示すことができた。感染モデルの作成:無菌マウス(IQI/jic,8w,メス)に腸管出血性大腸菌(EHEC)O157:H7006株を5X10^8cfu/0.5mlを経口投与することにより、感染モデルを作成した。投与4日目以降7日目までにすべてのマウスが斃死した。糞便中のEHECの菌数は感染48時間後から約10^9cfu/g程度の菌数を維持した。また、逆受身ラッテクス凝集反応による大腸菌ベロトキシン検出用キットを用いて感染マウスの糞便懸濁液の毒素量を測定したところ、ベロトキシン1(VT1),ベロトキシン2(VT2)ともに検出された。感染48時間後の毒素量はそれぞれVT1が4.5±0.6、VT2が7.3±0.5であった。感染4日目にはさらに増加し、VT1が7.3±0.6、VT2が10.7±0.6であった。解剖所見からは出血性腸炎のような病態が認められないことよりマウスの死因については今後十分な検討を必要とするが、死亡時期と毒素量のピークが一致し、四肢の痙攣を伴い死亡した様子などから毒素による直接的な脳症が考えられた。無菌マウスに、EHEC感染を成立し得たことにより、以下のプロバイオテクスやワクチンの予防効果の検討を行うモデルとして応用できると考えられる。プロバイオテクスを用いた予防効果の検討:無菌マウスを用いたEHEC感染モデルにプロバイオテクスとしてClostridium butyricumMIYAIRI 588株を前投与し、その予防効果を検討した。C.butyricumを1x10^8cfu/0.5mlを経口投与し単独定着させた後、このマウスにEHECを同様の方法で投与した。観察期間13日中マウスの死亡は認められず、EHEC菌数は6.0x10^6-4.0x10^7と単独感染と比べ有意に低下した。また菌数低下にともない毒素量も減少していた。以上のことからEHEC感染の予防としてC.butyricum MIYAIRI 588株は有用であると考えられる。

EHECを経口感染(10^8cfu/mouse)後2日目にC.butyricum588株約10^9を経口投与したところ単独感染ではマウスの生残が0%となる感染8日目においても50%が生残し,12日目には37.5%の生残であった。また糞便内EHEC菌数の消長においても抑制効果が著明で感染6日目に単独群において10^<9.25>cfu/gfeces,投与群では10^<8.30>cfu/gfecesであった。能動および受動免疫の効果:能動免疫として不活化EHEC菌体と不活化SLT-IおよびSLT-IIを経口免疫した後に,EHECを感染させた群では,対照群と同様にすべてのマウスが感染5日までに死亡した。受動免疫は家兎抗SLT-I,SLT-II血清を、EHEC感染と同日より3回投与する群と感染2日前より6回投与する群を作成した。3回免疫群では感染10日後に50%生残,6回免疫群では同じく10日後に100%の生残率であった。以上の結果,受動免疫によってEHEC感染マウスの死亡率を低下させる効果を示すことができた。
変形性関節症の治療を目的とした軟骨細胞のアポトーシス制御機構の解明

EPA処理によってNOの生産過剰で引き起こされた、MMP3、13の発現が抑制され、また、p38MAPK,p53のリン酸化、および、caspase-3およびPARPの活性化が抑制され、アポトーシスを減少したことから、OAの予防、治療に有用である可能性が示唆された。これらの内容に対して、国際学会で1回、国内学会で2回発表、さらに軟骨組織におけるアポトーシスを介した関節症性変化制御に関連する目的で、p53R2, PTENという分子でも研究を行い、これに関連する英語論文2本を発表している。もともとの計画では、変形性関節症の治療として軟骨細胞のアポトーシス、なかでもp38MAPKに関する軟骨細胞のアポトーシスに関連した研究がテーマであった。そのことに関して軟骨細胞の38MAPKを介した軟骨細胞のアポトーシスに関し、新たにEicosapentaenoic acid (EPA)という不飽和脂肪酸に着目し、これが軟骨細胞のアポトーシスを抑制することを、SNPという酸化剤を用い軟骨細胞に酸化ストレスを与え、軟骨細胞のアポトーシスを誘導、さらにEPAによりそのアポトーシスを抑制できたということをflowcyte metryにてTUNEL陽性細胞の減少, western blottingにてcaspase 9,3のcleavageの抑制という結果を持って軟骨細胞のアポトーシスが抑制されていることを確認した。さらにこのアポトーシスの機序としてp38MAPKのリン酸化、ならびにp53の発現上昇が関与しているということも発見した。さらにアポトーシスだけでなくEPAの投与によってp38MAPKを介して軟骨変性を引き起こすMMP13の発現自体の制御もしていることを発見した。これまでのin vitroでの成果は2013年度の日本軟骨代謝学会、ならびに世界軟骨代謝学会(OARSI)で口演発表した。現在研究計画書にも記載してあるマウスOA modelを用いてEPAを関節内投与しp38MAPKを介した軟骨細胞のアポトーシス、ならびに関節症性変化が抑えられるかを検討中である。主に軟骨組織における軟骨細胞のアポトーシスに関連した研究を行ってきた。その中でもPTENという分子に着目した。変形性関節症(OA)の軟骨細胞ではアポトーシスが亢進していることが報告されている。我々は軟骨細胞にメカニカルストレスを加えることで、p53を介したアポトーシスが誘導されることを報告してきた。PTENはp53と同様に癌抑制因子として知られている。PTENの主な作用としてはPI3K(phosphoinositol-3-kinase)の抑制である。PI3Kは細胞の生存に重要なシグナルであり、マトリックス合成にも作用する。PTENの軟骨細胞でのその働きについては未だ明らかになっておらず、今回我々は軟骨細胞におけるPTENの作用について検討を行った。平成23年度は、人工膝関節置換術の際に採取した変形性関節症(OA)関節軟骨と、大腿骨頚部骨折で人工骨頭置換術の際に採取した正常関節軟骨でのp38MAPKの発現をRT-PCR, Immunohistochemistory、Western blottingを用いて確認したところ、p38MAPKはOA軟骨、正常軟骨ともに同等の発現を認めたが、リン酸化されたp38MAPKの発現量はOA軟骨では正常軟骨に比べて増加していた。次に軟骨細胞に対しFlexercellを使用して引っ張り刺激(shear stress)、または39°Cでの温熱刺激(heat stress)を加え、p38MAPKを介したアポトーシスの解析をWestern blotting、TUNEL染色などを用いて行った。いずれのstressを加えた場合もアポトーシスが強く誘導され、リン酸化されたp38 MAPKが強発現していた。このアポトーシスの誘導は、p38MAPKに特異的なsiRNAやp38活性化阻害剤であるSB203580により減弱した。以上の結果から、p38MAPKがストレス下における軟骨細胞のアポトーシスに強く関与していること示された。さらに、このp38MAPKの下流にある関連因子であるp53R2やPTENなどについても同様に、OA軟骨での発現量やストレスを加えた際の発現量の変化などをin vitroで解析した。最終年度までの目標であるin vivoでのp38MAPKを介した軟骨細胞のアポトーシスの制御に関する研究にすでに着手しているため。平成23年度には、軟骨細胞に対しメカニカルストレス(shear stress)や温熱ストレスを加えることで生体内での刺激を再現し、その状況でのp38MAPKを介したアポトーシスの解析を行うこと。p38MAPKの阻害により、各種ストレス下におけるアポトーシスの抑制が可能であるかの検討を行うこと。これらを目標としていたが、いずれもin vitroの系で検討する事が出来た。また、p38MAPKの下流にある関連因子についても同様に、OA軟骨での発現量やストレスを加えた際の発現量の変化などをin vitroで解析する事が出来た。

今後の2年はこのp38MAPKのみではなく、その下流にある関連因子であるp53R2やPTENなどについてもin vitroで解析し、同時にin vivoでこれらの因子の制御が変形性関節症の進行抑制や変性軟骨修復に影響しうるかを評価する。主に動物実験に関する費用、ならびに分子生物学的にシグナル解析を行うための費用として使用予定。本研究においては当初、平成23年度にストレックス社静水圧刺激装置を購入費として計上していたが、上記実験にて基礎実験が進んでいる事を考え、この購入費を平成24年、25年に予定しているin vivoの実験(動物実験)に使用したいと考えている。
順序構造をもつ空間に値をとる正値ベクトル測度の弱収束とその応用

1.ある種のBanach束あるいはBanach代数に値をとる正値ベクトル測度のBorel直積測度と合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに正値ベクトル測度の直積測度及び合成積測度を作る演算の測度の弱収束に関する同時連続性を示した.2.完全正則空間上で定義され,Dedekind完備Riesz空間に値をとるBorelσ-測度に対して,Riesz空間の順序構造を用いて測度の順序弱収束性の概念を導入し,それらσ-測度からなる一様有界なネットが測度の順序弱収束するための同値条件を4つ与えた.3.完全正則空間S上の実数値有界連続関数全体からなるRiesz空間C(S)からDedekind完備Riesz空間Vへの正値線形作用素が,順序構造から定まるσ-加法性をもつS上のV-値擬Radonσ-測度の積分として表現できるための必要十分条件(緊密性の条件)を発見した.応用として,完全正則空間上で定義されDedekind完備Riesz空間に値をとる2つの擬Radonσ-測度のBorel直積測度の存在性と一意性を示した.さらに,このBorel直積測度を作る演算が測度の順序弱収束に関して同時連続となることを示した.4.一様空間S上で定義され,Dedekind完備Riesz空間Vに値をとるBorelσ-測度からなる一様有界なネットに対して,その測度の順序弱収束性はS上の一様有界かつ同程度一様連続な実数値関数の族に対して一様となることを示した.この定理では,収束先の測度の緊密性が重要な役割を果たすが,Dedekind完備Riesz空間Vが弱σ-分配的な場合には,完備可分距離空間上のV-値Borelσ-測度は常に緊密となることを,regulator列の制御に関するFremlinの補題を巧妙に用いることにより証明した.1.ある種のBanach束あるいはBanach代数に値をとる正値ベクトル測度のBorel直積測度と合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに正値ベクトル測度の直積測度及び合成積測度を作る演算の測度の弱収束に関する同時連続性を示した.2.完全正則空間上で定義され,Dedekind完備Riesz空間に値をとるBorelσ-測度に対して,Riesz空間の順序構造を用いて測度の順序弱収束性の概念を導入し,それらσ-測度からなる一様有界なネットが測度の順序弱収束するための同値条件を4つ与えた.3.完全正則空間S上の実数値有界連続関数全体からなるRiesz空間C(S)からDedekind完備Riesz空間Vへの正値線形作用素が,順序構造から定まるσ-加法性をもつS上のV-値擬Radonσ-測度の積分として表現できるための必要十分条件(緊密性の条件)を発見した.応用として,完全正則空間上で定義されDedekind完備Riesz空間に値をとる2つの擬Radonσ-測度のBorel直積測度の存在性と一意性を示した.さらに,このBorel直積測度を作る演算が測度の順序弱収束に関して同時連続となることを示した.4.一様空間S上で定義され,Dedekind完備Riesz空間Vに値をとるBorelσ-測度からなる一様有界なネットに対して,その測度の順序弱収束性はS上の一様有界かつ同程度一様連続な実数値関数の族に対して一様となることを示した.この定理では,収束先の測度の緊密性が重要な役割を果たすが,Dedekind完備Riesz空間Vが弱σ-分配的な場合には,完備可分距離空間上のV-値Borelσ-測度は常に緊密となることを,regulator列の制御に関するFremlinの補題を巧妙に用いることにより証明した.1.Banach束に値をとる正値ベクトル測度のテンソル積測度がBorel測度に一意的に拡張できるための十分条件を発見した.このBorel拡張測度を用いて,ある種のBanach代数に値をとるベクトル測度に対して合成積測度を定義し,その積分表示をBartleの双線形積分を用いて与えた.さらに,ベクトル測度の合成積を作る演算が,測度の弱収束に関して同時連続であることを示した.2.Bartleによる双線形ベクトル積分の理論とベクトル測度の正値性を有効に活用することにより,ある種のBanach束に値をとる正値ベクトル測度のテンソル積測度を作る演算が測度の弱収束に関して同時連続となることを示した.3.完備可分距離空間上で定義され,ある種の半Montel空間に値をとるベクトル測度の集合が測度の弱収束に関して(点列)コンパクトとなるための必要十分条件をいくつか与えた(Prokhorov-LeCamのコンパクト性判定条件の拡張).特に,上記ベクトル測度の集合が一様有界かつ一様緊密であるための必要十分条件は,対応する実測度からなる集合が測度の弱収束に関して相対点列コンパクトであることを示した.4.測度の弱収束と同値な条件をまためたPortmanteau定理が,Dedekind complete Riesz空間に値をとる正値ベクトル測度に対しても成立することを示した.

この結果により,ノルム構造ではなく順序構造がPortmanteau定理の成立を保障する本質であることが認識された.5.ベクトル測度の弱収束の理論の最近の展開についてまとめた.内容は以下の通りである:第1章:序論,第2章:ベクトル測度に関する定義と基本的性質,第3章:Prokhorov-LeCamのコンパクト性判定条件とVaradarajanの距離付け判定定理のベクトル測度への拡張,第4章:ベクトル測度のinjectiveテンソル積の測度の弱収束に関する同時連続性(値域空間が核型空間の場合とBanach束の正推の場合).第5章:ベクトル測度に対するStrassenの定理.6.完全正則空間上の有界連続関数全体の作るBanach空間からDedekind complete Riesz空間への正値線形写像がベクトル測度で一意的に表現できるための必要十分条件(緊密性の条件)を与えた.1.完全正則空間上で定義され,Dedekind完備Riesz空間Vに値をとるBorelσ-測度に対して,Vの順序構造を用いて測度の順序弱収束性の概念を導入し,それらσ-測度からなる一様有界なネットが測度の順序弱収束するための同値条件を4つ与えた.一方,σ-測度がとる値の空間VがBanach束の場合には,測度の順序弱収束の概念の他に,Vのノルム構造を用いても測度の弱収束性を定義できるが,V=L^1[0,1]の場合に,ノルム構造を用いて定義された測度の弱収束性に対しては,上で得られた同値条件が成立しないことを示した.2.完全正則空間S上の実数値有界連続関数全体からなるRiesz空間C(S)からDedekind完備Riesz空間Vへの正値線形作用素が,順序構造から定まるσ-加法性をもつS上のV-値擬Radonσ-測度の積分として表現できるための必要十分条件(緊密性の条件)を発見した.応用として,完全正則空間上で定義されDedekind完備Riesz空間に値をとる2つの擬Radonσ-測度のBorel直積測度の存在性と一意性を示した.さらに,このBorel直積測度を作る演算が測度の順序弱収束に関して同時連続iとなることを示した.3.一様空間S上で定義され,Dedekind完備Riesz空間Vに値をとるBorelσ-測度からなる一様有界なネットに対して,その測度の順序弱収束性はS上の一様有界かつ同程度一様連続な実数値関数の族に対して一様となることを示した.この定理では,収束先の測度の緊密性が重要な役割を果たすが,Dedekind完備Riesz空間Vが弱σ-分配的な揚合には,完備可分距離空間上のV-値Borelσ-測度は常に緊密となることを,regulator列の制御に関するFremlinの補題を巧妙に用いることにより証明した.
視差画像による画像明瞭化手法とその応用に関する研究

本研究では、画像センサーを用いた対象物の認識性向上を目的として、画像取得時に含まれる遮蔽物(ここでは、カメラレンズやフロントガラス等に付着する「水滴陰影」)を検出・除去し、認識処理に適した明瞭な画像の生成するシステムの構築を検討した。このようなシステムの構築に対して、特に、車載システムで使用する場合について検討を行い、結果として、画像中に存在する水滴陰影の約8090%が検出可能であることを確認した本研究では、画像センサーを用いた対象物の認識性向上を目的として、画像取得時に含まれる遮蔽物(ここでは、カメラレンズやフロントガラス等に付着する「水滴陰影」)を検出・除去し、認識処理に適した明瞭な画像の生成するシステムの構築を検討した。このようなシステムの構築に対して、特に、車載システムで使用する場合について検討を行い、結果として、画像中に存在する水滴陰影の約8090%が検出可能であることを確認した本研究では、画像センサーを用いた対象物の認識性向上を目的として、画像取得時に含まれる遮蔽物(例えば、カメラレンズ自体や防護ガラス、車のフロントガラス等に付着する雪、水滴、水垢など)を高精度に除去し、認識処理に適した明瞭な画像を生成する遮蔽物除去システムの開発を行っている。具体的には、複数のカメラを用いて撮影された画像から1枚の明瞭な画像を生成するシステムである。このようなシステムの構築に対して、本研究では、まず、1)交通監視カメラのようにカメラが固定された環境下(以下、固定カメラと呼ぶ)での遮蔽物除去手法を確立し、その手法を、2)車載システムや産業用ロボットのようにカメラ自体も移動する(傾いたりする)環境下で使用する場合への拡張を試みる。今年度は、主に固定カメラについて検討を行った。以下では、今年度の検討内容とその成果について概要をまとめる。1.「画像入出力装置」、「画像処理用計算機」、「画像処理ツール」等の研究の基盤を整備した後、雨・雪等の様々な気象条件下におけるサンプル画像を多数収集・整理した。これにより、従来手法の利点・欠点について詳細に調べることができた。2.ふくそう角をもって配置された複数のカメラからの取得画像を用いて、近景撮影時の画像中に含まれる遮蔽物を除去する手法を検討した。各カメラからの取得画像が遮蔽物以外の箇所で一致するよう画像を投影変換し、変換後の画像情報を用いて遮蔽物を除去できることを確認した。しかし一方で、何らかの影響でカメラが振動した場合には、遮蔽物の除去精度が低下することも確認された。今後は、各カメラにジャイロセンサを取り付け、カメラの振動における光軸の変化を計測し、その変化量から画像のずれを補正することで振動による影響を軽減する手法を検討する。本研究では、画像センサーを用いた対象物の認識性向上を目的として、画像取得時に含まれる遮蔽物(例えば、カメラレンズや防護ガラス、車のフロントガラス等に付着する雪、水滴、水垢など)を高精度に特定・除去し、認識処理に適した明瞭な画像を生成する遮蔽物除去システムの開発を行っている。このようなシステムの構築に対して、1)交通監視カメラのようにカメラが固定された環境下での遮蔽物除去手法、2)車載システムや産業用ロボットのようにカメラ自体も移動する(傾いたりする)環境下での遮蔽物除去手法について検討を行っている。20年度の研究では、主に車載環境での遮蔽物除去手法について検討を行った。以下、今年度の検討内容と成果について概要をまとめる。1.前年度構築した画像入力装置等を車載し、雨・雪等の様々な気象条件下における走行画像を多数収集・整理した。それらのサンプル画像を精査し、画像センサーを車載した際に生じる遮蔽物の種類やそれらの特徴について詳細に検討した。2.遮蔽物として、フロントガラスに付着する「水滴」を取り上げ、画像中に含まれる水滴陰影の特定手法について検討した。水滴は背景領域に比べて輝度値が高い、あるいは低く、また、1つ1つの水滴はそれほど大きくはない上、形状も円形に近いといった幾つかの特徴を有する。そこで、これらの特徴を用いて水滴陰影を特定する手法を検討し、結果、画像中に存在する水滴陰影の約8090%を検出できることを確認した。しかしその一方で、水滴以外のものも水滴候補として検出する誤検出も多く確認されており、誤検出を軽減する手法について検討が必要である。
チンパンジーにおけるストレス長期化に関わる認知メカニズムの解明

本研究はヒトにおけるストレス長期化メカニズムを進化的な観点から考察するために、チンパンジーのストレス長期化に関わる要因をあきらかにするものである。今年度は熊本サンクチュアリのチンパンジーにおいて、高順位個体間での行動の違いと長期的ストレスの関連について分析を行った。高順位個体の中でも、採食が独占できるような個体に関してはストレスレベルが低いことがわかった。このように、オスにおいて社会関係との関連などが様々見つかってきているが、メスにおいてははっきりしていない。メスにおいても毛づくろいから見られる社会関係と長期的ストレスレベルの分析を行ったが、影響が見られなかった。また、今年度は同じ霊長類であるコモンマーモセットを対象とした長期的ストレスと行動及び遺伝的基盤に関する共著論文が出版された。長期的ストレスレベルの指標としてこれまでチンパンジーで用いてきた体毛中コルチゾル測定を応用し、検討を行ったところ社会性やいくつかの遺伝子との相関が検出された。同様の傾向がチンパンジーでも見つかるかどうかが今後の検討事項である。さらに、昨年度までに行った本研究プロジェクトに関連した日本語での論文の掲載され、その他3本の論文が査読中または印刷中となっている。チンパンジーにおける長期的なストレスレベルと行動傾向の関連までの検討が進んでいる。ただし、その他の共同研究なども多く、チンパンジーの短期的な生理学的ストレスレベル評価手法など進められていないこともある。複数の研究者と共同することで、効率よく研究を推進できるように工夫する。本研究はヒトにおけるストレス長期化メカニズムを進化的な観点から考察するために、チンパンジーのストレス長期化にかかわる要因をあきらかにするものである。今年度は、チンパンジーの長期的ストレスにかかわる要因として、他個体と築く社会関係性に焦点をあてて検討をおこなった。長期的ストレス指標として体毛中に含まれるホルモン(コルチゾール・テストステロン)を使用し、行動との関連を検討した。これまでの研究からチンパンジーのストレス応答には雌雄差があることがわかっていたため、今年度は特にオスに着目して研究を進めた。京都大学野生動物研究センター熊本サンクチュアリにおいて、チンパンジーから採取した毛からのホルモン測定および、行動データの解析をおこなった。結果、オスチンパンジーの長期的ストレス状態には社会関係をどのように築いているのかが大きくかかわっていることがわかった。他個体から攻撃を受ける頻度が高いほど体毛中コルチゾル濃度が高かった。さらに、毛づくろいをする頻度からされる頻度を引いた値を指標に他個体と築く関係性のバランスを評価したところ、その値が大きい個体ほど体毛中コルチゾル濃度が高かった。以上のことからオスチンパンジーにおいて、社会的な関係性をどのように築くのかが長期的ストレス応答に影響していることがあきらかとなった。一方、テストステロンとの関連は今のところはっきりとは見えていない。今後、社会関係以外の個体特性指標を追加して検討することで、長期的ストレス-社会関係の間に介在しうる要因についてあきらかにしていく予定である。また、今年度は長期的ストレスを評価する手法としての体毛中コルチゾル測定の有用性に関してこれまでの研究をまとめた総説論文も出版した。研究は順調に進展しているものの、異動があったことで時間が取れない時期もあった。異動後の研究環境も整ってきたため、今後は予定通りに研究を進めたい。また、複数の研究者と共同することで、効率よく研究を推進できるように工夫する。
社会科学から見た中国と日本

この研究は主に新儒学思想を取り扱いながら、その主眼は、アジア人研究者、西洋人研究者、そしてアジアの地を離れて研究を行うアジア人ディアスポラという、この三者間において展開される、共同研究とそこでの社会科学の知の形成がいかにしてなされるのかという点にあった。この研究が達した成果として述べられる。すなわち、国際研究の領域における変化は未だ重要かつ多大な影響を有するものであるということである。近年のアジア諸国の台頭によって、学門領域においてもそれらアジア諸国における研究者及び研究機関の影響力は大きくなりつつあるが、依然として残る西洋、とりわけ米国の研究機関の影響力のゆえに、アジア人研究者及び西洋人研究者間の共同研究は、その重要性を増しているといえる。以上のことが、本研究から導き出された主たる成果である。研究がスタートして一年が経過した、2010年3月までに得られた研究成果は、以下のようなものです。これらの成果には、すでに公表されたもの、あるいは近々公表を予定しているものが含まれます。まずはじめに、1970年代から現在まで40年間の日本研究に関する出版物について統計的な分析を行いました。その結果、日本研究の視点の推移として、国際化という外的な影響と、現代日本の社会問題に関わる内的な影響という二つの特徴が明らかになりました。この統計分析の詳細は、UNESCOのWorld Social Science Report, 2009-2010に公表される予定です。第二に、Asian Studiesの「領域」に関する研究を行い、具体的には、この領域に関わるアジアと西洋の研究者の交流が研究対象となりました。2010年1月に、国立シンガポール大学で実施したインタビューによって、以下の二点の結果が示されました。研究者がアジア人か西洋人かという問題は、研究の視点にさほど大きな影響を与えないということ、むしろ研究者の年齢、出身大学、属する研究グループや外国語能力などの違いが、研究の視点に強く影響していることが明らかになりました。最後に、東京日仏会館の研究者たちとの協力で、法律、とりわけ人権にテーマを絞って、アジアと西洋の知識人たちの交流を研究対象としました。「人権」は西洋由来のものであって、アジアのものではないという主張に対して、どの知識人がいかなる理由で賛成、あるいは反対の立場を取るのかが検討課題となりました。この調査によって、研究グループ「Global Legal Studies-Mondialisation du droit」が創られ、2010年6月には北海道大学において学会が開かれる予定となっています。20102011年度における本研究においては、表記の課題においてもとりわけ新儒家思想を中心にしたアジア人及び西洋人研究者間の共同研究の形成を考察した。その成果は、主に以下の三点にまとめられる。(1)今年度行われた数回にわたる、アジア人研究者とのインタビュー(於シンガポール)においては、以下の点が明らかにされた。すなわち、Asian Intellectual Diasporaと呼ばれる現象は、主要アジア諸国出身の研究者らが、母国ではなく西洋諸国(とりわけ米国)において学位を取得し、その地の大学及び研究機関において職を得たことから生じる、母国(アジア諸国)と西洋との間の研究交流が生み出したものであったということである。(2)上記のインタビュー及び、フィールドワークによって得られた文献の社会学的分析からは、次のことが明らかにされた。それは、研究者が帰属するある特定の文化は、他文化を研究する上での障害とはならないという点である。つまり、新儒家思想の議論においても、アジア出身・西洋出身の研究者間で多くの意見の相違が生じていることは確かであるが、しかしながら、研究者が独自の文化に帰属するという事実は、実際には障害とはなっていないということが分析が得られた。(3)表記の課題を検討する中で、問題となるのが、社会科学研究の政治的利用という問題であった。つまり、近年の中国の台頭により、新儒家思想がアジアにおける権威主義的体制の正当化に使われてきたという政治的背景が存在していたのであるが、しかしながら、今年度開催された数回の会議・セミナー(於パリ及び東京)において議論によって、儒教的伝統は西洋的価値と共存することが可能であり、社会科学の政治的利用という問題はここから棄却されるということが明らかにされた。