hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における障害者の不利益経験の非制度的位相の共有と解消の技法に関する研究

本研究では、障害のある身体への否定的な価値づけや障害者と健常者の差異を考慮しない態度、それらの結果生じる自己抑制や自己否定感といった障害の非制度的位相を解明し、それを解消する技法を明らかにする。まず、世田谷の障害者運動を分析し、障害者の生活する地域をを住民の自発的な参加と学習により構想する運動の実践が,障害者の生活課題を地域課題とし,障害者と一般地域住民の人間関係を拡大することに貢献したことを明らかにした。次に、演劇グループの参与観察から、一人一人の異なる障害をめぐる経験や出来事について,別の他者に伝えるために,各メンバーが自分の経験を対応させながら理解を深める相互行為の技法を抽出した。本研究の目的は、1障害者の不利益経験の非制度的位相を解明すること、2地域において相互行為の中でそれを障害者と健常者の間で共有し、解消する技法を提出すること、3提出された技法の有効性を評価することにある。そのために、1)重度身体障害者の生活史の聞き取り、2)地域の市民活動団体の活動史の分析、3)地域の市民活動団体、1団体への参与観察を実施する。今年度は、世田谷区を中心に活動している地域で介助者を入れながら地域で生活している重度脳性マヒ者、施設職員などによる芝居づくりグループを対象とし、芝居作りの過程ならびに上演の様子について参与観察を実施した。その結果、障害者に対して集合的に付与されるスティグマに対して、障害者個々人の生の多様性を軸に対抗するあり方について示唆を得ることができた。続いて、障害者や障害者家族を主要メンバーに含み、世田谷区で地域活動を行っている団体を対象とした文献調査を実施し、併せてその関係者へインタビュー調査を実施した。調査結果をもとに、世田谷区における障害者団体の、自立生活、公的介護保障、地域活動に関する活動史、これらの活動に関与した障害者個人の生活史を整理したデーターベースを作成した。データーベースを地域の障害者団体にも提供し、その活動に反映された。さらに、障害者団体等と共同で、地域活動に関わっている障害者個人を招へいした講演会を開催することで、障害者の生活史と障害者団体の地域活動の関係について示唆を得た。これらを通じて、世田谷区において障害者団体と協力しつつ研究を実施する体制を構築した。今年度は前年度に引き続き、世田谷区における障害者団体の、自立生活、公的介護保障、地域活動に関する活動史、これらの活動に関与した障害者個人の生活史を整理した。結果、障害者のまちづくり運動と自立生活運動の中で、地域は、第一に自らの生活に必要な介助者の資源として、第二に社会参加活動の場として意味づけられていた。両者は、既存の障害福祉制度ならびに障害福祉専門家に限定されない地域住民と障害者が交わる空間である点、及び障害者と地域住民の自発的な参加や学習により形成される空間である点、で共通していた。しかし、こうした理念としての地域は、介助問題を中心とした多数の障害者の自立生活の生活課題へ対応する資源としては一定の限界を持っており、制度を媒介とした組織が必要とされることなった。また前年度に引き続き、世田谷区で活動を行っている重度身体障害者を中心とした芝居づくりグループへの参与観察と活動内容の分析を進めた。結果、芝居では、障害者が障害を隠さずに地域で暮らす様子とそれを受け止める障害者と健常者からなる芝居作り集団のコミュニティの存在がメタメッセージとなっていた。芝居作りの過程では、多様な背景をもつ障害者と健常者が障害者の語る障害をめぐる経験や出来事について、自らの経験を参照しながら対話を重ねており、経験や出来事は障害者間でも異なる、障害者健常者に関わりなく共有される課題として理解されていた。本研究の目的は、1障害者の不利益経験の非制度的位相を解明、2地域での相互行為の中でそれを障害者と健常者の間で共有し、解消する技法の提出、3技法の有効性の評価にある。そのために、1)障害者の生活史の聞き取り、2)地域の市民団体の活動史分析、3)地域の市民団体への参与観察を実施する。引き続き、世田谷区の障害者団体の活動史の分析を進めた。結果、世田谷区では1)他人よる介助を受けながらアパート暮らしをしつつ、介助の社会的労働化を求める自立生活運動と、2)障害者と地域住民が対等な立場で参加し、障害者への理解の促進を目指すまちづくり運動の二つの運動が展開されており、これらの運動では単に親元や施設以外の場所ではなく、住民と障害者が出会い、関係が形成される空間として、さらに障害者と住民の自発的な参加や学習により、障害者が他人の介助を受けて生活し、参加することが可能な空間として、新たな地域像が構想されていたことが明らかとなった。また、重度身体障害者を中心とした芝居づくりグループの活動の分析を進めた。結果、芝居では、障害者が障害の現れた身体を積極的に観客に開示し、それを周囲が受け止める様子が表現され、障害者が障害を隠さずに地域で暮らす様子とそれを受け止める障害者と健常者からなる芝居作り集団のコミュニティの存在がメッセージとなっていた。

また、芝居作りの過程では、メンバー間の対等性と差異を常に確認しながら、一人一人の異なる障害をめぐる経験や出来事、ならびに経験に関わる人物の行動や気持ち、それらを支える思考について、各メンバーが自分の経験を対応させながら理解を深める相互行為がなされていた。芝居の内容と芝居作りの過程における経験の理解のあり方からは、障害の非制度的位相をめぐる課題を可視化し、障害者と健常者の双方が社会の構成員一人一人が向き合うべき課題として共有していく可能性があることが示唆された。本年度はこれまでの研究成果をまとめ、学術誌ならびに学会で公表すること、及び一般市民に公表することで成果の社会的な還元を図ること、に力点を置いた。また世田谷区内の障害者の生活史の聞き取りの結果の分析を進めた。成果の取りまとめと分析に時間を要したため、世田谷区以外の地域の障害者への聞き取り調査と障害者団体の活動史の分析を十分に行うことができなかった。また、研究代表者の身分の異動、体調等の事情により研究活動に十分な時間を取れない時期があったため、研究期間を延長した。障害者の活動の制約や社会的不利益の解消は社会的に解決すべき課題であり,その課題には障害のある身体への否定的価値づけや障害者と健常者の身体的差異を考慮しない態度,それらの結果生じる自己抑制や自己否定感といった障害者の不利益経験の非制度的位相も含まれる.本研究の目的は,障害者の不利益経験の非制度的位相を解明し,地域の中でそれを共有し,その解消を図るうえで有効な技法の一つを提出することにある.まず,1970年代から80年代の世田谷における障害者運動の生成と展開の過程を分析した.世田谷の障害者たちは,介助を家族に依存しているため障害者の行動や生活に制約があること,及び障害者の運動と一般市民の間に壁があることを認識し,その課題解決のために家族以外の他人よる介助を受けながらアパート暮らしを実現することを目指す自立生活運動と障害者と地域住民が対等な立場で参加し,障害者への理解の促進を目指す,まちづくり運動を展開していた.二つの運動では,単に親元や施設以外の場所ではなく,住民と障害者が出会い,関係が形成される空間として,さらに障害者と住民の自発的な参加や学習により,介助を必要とする障害者が他人の介助を受けて生活し,参加することが可能な空間として,新たな地域像が構想された.次に,障害者の不利益経験の非制度的位相の解消に取り組む障害者と健常者による芝居作り集団への参加観察を実施した.芝居作り集団による芝居作りの過程では,障害者・健常者メンバーが互いの対等性と差異を確認しながら,一人一人の異なる障害をめぐる経験や出来事,ならびに経験に関わる人物の行動や気持ち,それらを支える思考について,別の他者に伝えるために,各メンバーが自分の経験を対応させながら理解を深める「対話」がなされていた.この対話は,芝居作りという日常的な相互行為の場面とは異なる空間を実験的に構築することで実現していた.本研究では、障害のある身体への否定的な価値づけや障害者と健常者の差異を考慮しない態度、それらの結果生じる自己抑制や自己否定感といった障害の非制度的位相を解明し、それを解消する技法を明らかにする。まず、世田谷の障害者運動を分析し、障害者の生活する地域をを住民の自発的な参加と学習により構想する運動の実践が,障害者の生活課題を地域課題とし,障害者と一般地域住民の人間関係を拡大することに貢献したことを明らかにした。
画素配置の擬似的な不規則化による超高画質画像システムの開発

画像システムを構成する画素構造に着目し、その中で受光素子や発光領域など実質的に画像を構成する「有効領域」の画素内の位置が異なる4種類の画素を、順序を乱数で決定して配置することで得られる「擬似的不規則画素配置」が、カメラやディスプレイにおける見た目のきれいさの向上や、あるいは同じきれいさを少ない画素数で得られることが示された。これにより、同じ画素数であればよりきれいな、あるいは少ない画素数で同じきれいさをもつカメラやディスプレイを実現することができる。本研究は、人間にとって最も豊かなメディアである映像メディアの根幹をなす、カメラやディスプレイなど画像システムが目指す究極の目標である「美しい映像の表現」のために、従来の種々の手法とは独立に適用が可能な手法である、画素中の受光部や発光部の配置(変位)を擬似的に不規則とすることで、画像の品質・美しさを損ねる要因であるジャギーを解消し、極めて高品質な画像表示が可能な超高画質画像システムを完成させることを目的としている。本年度は、研究実施計画にしたがって、擬似的不規則配置を持つカメラとディスプレイの試作を完了した。カメラの試作では、CMOS0.18μm試作サービスを用い、128×128画素のイメージセンサを設計し、試作した。この設計では、同一回路・物理サイズの画素回路を用い、半分の128×64画素分は通常の格子状画素配置、残り半分を擬似的な不規則配置として設計し、両者を比較できるようにした。これにより、擬似的不規則画素配置のカメラの有用性を評価する準備が整った。またディスプレイの試作では、プロジェクタの光学系を改造し、プロジェクタの映像を縮小投影するシステムを試作し、画素パラメータの最適化のために10×10個の実際の画素を仮想的に1つの画素として扱うことで、画素パラメータを変更可能な0.2mm角程度の画素約100×600個からなるディスプレイを試作した。これにより、擬似的不規則画素配置をもつディスプレイの有用性を評価する準備が整った。本年度は、擬似的不規則配置をもつ画像システムのうち、まずディスプレイシステムの評価を行った。具体的には、プロジェクタに縮小投影用の光学系を付加し、また減光フィルタを付加して光量を調節し、リアプロジェクション用のスクリーンに投影することで、800×600画素からなる4cm程度のサイズのディスプレイを構築した。これにより、10×10画素をまとめて仮想画素として取り扱うことで、80×60画素の擬似的不規則画素配置を持つディスプレイを実現できた。続いて、このディスプレイシステムを用い、画素の構成パラメータのうちの開口率、変位率、非発光領域への拡散率を変化させて「きれいさ」の最適値を求める知覚実験を被験者を用いて行った。その結果、拡散係数が大きすぎると擬似的不規則配置の効果が弱まって「きれいさ」が低くなることが示された。また変位率の最適値が10%程度であることが示された。また擬似的不規則配置の手法を画像計測である面積計測への応用を検討し、高解像度画像に対するダウンサンプルによるシミュレーションによって評価実験を行った.その結果、通常の正方格子状画素配置と比較して1/4程度の画素数で同程度の計測精度を得られることが示された。これとあわせて、擬似的不規則画素配置における画素の種類とジャギー解消効果との関連について数値シミュレーションを行って検討した。その結果、画素の種類が4または9が最適であることが示された。またもう1つの柱である、擬似的不規則画素配置を持つ128×128画素のCMOSカメラ素子の試作を行い、基本的な撮像機能を確認した。本年度は、擬似的不規則配置をもつ画像システムのうち、ディスプレイシステムの構築とその基礎的な評価を行った。具体的には、プロジェクタに縮小投影用の光学系を付加し、リアプロジェクション用のスクリーンに投影することで、1920×1080画素からなる10cm程度のサイズのディスプレイを構築した。これにより、10×10画素をまとめて仮想画素として取り扱うことで、192×108画素の擬似的不規則画素配置を持つディスプレイを実現できた。続いて、このディスプレイシステムを用い、画素の構成パラメータのうちの開口率、変位率、非発光領域への拡散率を変化させて「きれいさ」の最適値を求める知覚実験を行った。その結果、非発光領域の拡散係数が大きいと画像のぼけが強いと知覚され、それが画像の「きれいさ」を大きく損なう要因となることが明らかとなった。またこの画像のぼけによる効果が、開口率と変位率の変化からなるジャギーの解消効果を大きく上回ることが明らかとなった。この結果は、画像の「きれいさ」を定義する上で重要な知見となった。これと並行して、動画像におけるジャギーの解消効果についても同様に知覚実験を行い、擬似的不規則画素配置によって大幅な解消効果が得られることが明らかとなった。

またもう1つの柱である、擬似的不規則画素配置を持つカメラの試作は、利用を予定していたLSI試作サービスが中止となったため、代替の試作サービスを模索・検討したため、まだ試作に至っていない。これについては目処は立ったため平成24年度中には完了させる予定である。研究計画では、擬似的不規則画素配置を持つカメラとディスプレイの試作を今年度中に完了し、それらの評価を開始する予定であった。しかしカメラとディスプレイの設計・試作に予想以上の時間を要したため、これらの試作は完了したものの、評価を開始することができなかった。したがって、当初の計画よりも研究の進捗がやや遅れているといえる。これらは、前述のように、設計・試作に予想を超える時間を要したためであった。当初計画していた、擬似的不規則画素配置を持つディスプレイとカメラの両者のうち、ディスプレイに関してはほぼ計画通りに順調に進展している。一方のカメラに関しては、予定していたLSI試作サービスが中止となったため代替サービスを検討するのに時間を要し、まだ試作が完了していない分が、やや遅れている。当初の計画よりも進捗がやや遅れているため、試作したカメラとディスプレイの評価を早急に開始し、今年度の中盤までには完了させる。また今年度の後半では、両者を統合した画像システムの構築とその評価を予定通り実施する。これらの評価においては、当初の計画通り、被験者を用いた知覚実験と数値シミュレーションを併用する。擬似的不規則画素配置を持つディスプレイについては、平成23年度の成果をふまえ、そのシステムの完成度を高めて安定化し、さらなる画素パラメータの最適化のための知覚実験を進める。カメラについては、遅れている分を前倒しし、要素回路の試作とカメラの試作を並行して行う。該当なし次年度は当初の計画通り、擬似的不規則画素配置を持つディスプレイの安定性の向上と最適化、およびカメラの試作を進める。カメラの試作は、要素回路と全体回路の試作を並行して行うため、全体での試作に要する費用には変更はない。
水腎に伴う対側腎障害進展因子 : 特に浸潤細胞・接着分子の役割とそれに対するrenin-angiotensin系の関与

一側水腎の存在が対側健腎に対しどのような影響を及ぼすか、左尿管結紮ラットを用いて検討した。比較には左腎摘群残腎及びシャム手術(コントロール)群右腎を用いた。短期実験では、prostaglandin E2(PGE2)とthromboxane B2(TxB2)の局在の変化をみた。特徴的なのは間質の変化で、水腎群健腎TxB2発現はほとんど増加しないのに対し、残腎では髄質で術後3-7日に発現が増加した。PGE2は、水腎群健腎でも術後3-5日に髄質で発現が増加したが、残腎では皮質・髄質双方で術後3-7日にかけて発現の増加が観察された。これは、水腎群健腎では残腎にみられるような対側腎機能の消失に伴う代償性変化とは異なった機序が働いていることを強く示唆する。長期実験では、短期と同様に水腎群、腎摘群、コントロール群を作成し、renin-angiotensin系(R-A系)を中心に検討を行った。これまでの実験で、水腎群健腎に残腎やコントロール腎に比較し術後16週より高度の糸球体硬化や間質の線維化が認められ、これはACE阻害剤投与により軽減することが明らかになっている。今回は、血漿renin活性、腎内renin、angiotensinogen、ACE発現の変化を術後16週・28週で検討した。この結果、血漿renin活性は水腎群で他群より有意に低値を示したが、reninの生成は水腎で有意に増加し健腎では逆に他の群より有意に低下していた。一方、水腎群健腎では皮質の近位尿細管刷子縁にangiotensinogenとACEの発現が他の群より有意に増加していた。これは、水腎群健腎でangiotensinII生成が亢進していることを強く示唆する。しかし、この腎ではreninの生成は有意に低下しており、水腎側で生成されたreninが対側健腎のR-A系賦活化に深く関与している可能性がある。左尿管結紮による一側水腎症を幼若rat(体重90-100g)に作成し、健腎側の腎障害の進展を7ヶ月間観察したところ、コントロール群や左腎摘群に比べ、4ヶ月以降有意に水腎群健腎の硬化糸球体が多いことが判明した。アンギオテンシン変換酵素(ACE)阻害剤投与により、糸球体硬化は顕著に抑制され、糸球体障害の進展にはrenin-angiotensin系が関与していることが推測された。そこで、renin産生を検討したところ、水腎群では腎摘群やコントロール群に比較して、有意に血漿renin活性が低値であった。腎皮質のrenin産生能は、水腎では間質が線維化し正常尿細管がほとんどないにも関わらず、糸球体は比較的正常に保たれており、これに近接する傍糸球体装置や小動脈でのrenin産生の顕著な増加が観察された。これに対して、水腎群健腎でのrenin産生はコントロール群や腎摘群より有意に低下していた。このようなrenin産生の変化にはangiotensinIIの関与が考えられ、次に血漿angiotensinIIを測定したが、各群で有意の差はなかった。ACEの腎皮質での発現をみると、水腎群の水腎・健腎双方で発見が有意に増加していた。現在腎におけるangiotensinogenの生成についてmRNA及び蛋白を検討中である。

今後問質障害の進展についても検討する予定である。細胞浸潤及び接着分子に関しては、現在βchemokine(RANTES、MIP-1α)、selectin(P-及びE-selectin)、CD40-CD40Lを中心に、まず水腎でのT cell浸潤に対するこれら接着分子の関与について検討中である。Selectinに関しては、水腎作成数時間後からperitubular arteryに発見の増加が観察されたが、E-selectinは5日後から発現がほとんどみられなくなった。一方、P-selectinは5日以降も小血管に発現が観察された。RANTESはコントロールや水腎群健腎では、小葉間動脈や輸入細動脈に発現が観察された。水腎では、水腎作成後個体差はあるが、12から24時間後に近位尿細管あるいは髄質の尿細管に発現の増加が観察され、3日ないし5日までその発現の増加が観察された。CD40-CD40Lに関しては現在実験途中であり、MIP-1αはRANTESのデータ整理が終わった後、そのligandも含め検討する予定である。一側水腎の存在が対側健腎に対しどのような影響を及ぼすか、左尿香結紮ラットを用いて検討した。比較には左腎摘群残腎及びシャム手術(コントロール)群右腎を用いた。短期実験では、prostaglandin E2(PGE2)とthromboxane B2(TxB2)の局在の変化をみた。特徴的なのは間質の変化で、水腎群健腎のTxB2発現はほとんど増加しないのに対し、残腎では髄質で術後3-7日に発現が増加した。PGE2は、水腎群健腎でも術後3-5日に髄質で発現が増加したが、残腎では皮質・髄質双方で術後3-7日にかけて発現の増加が観察された。これは、水腎群健腎では残腎にみられるような対側腎機能の消失に伴う代償性変化とは異なった機序が働いていることを強く示唆する。長期実験では、短期と同様に水腎群、腎摘群、コントロール群を作成し、renin-angiotensin系(R-A系)を中心に検討を行った。これまでの実験で、水腎群健腎に残腎やコントロール腎に比較し術後16週より高度の糸球体硬化や間質の線維化が認められ、これはACE阻害剤投与により軽減することが明らかになっている。今回は、血漿renin活性、腎内renin、angiotensinogen、ACE発現の変化を術後16週・28週で検討した。この結果、血漿renin活性は水腎群で他群より有意に低値を示したが、reninの生成は水腎で有意に増加し健腎では逆に他の群より有意に低下していた。一方、水腎群健腎では皮質の近位尿細管刷子縁にangiotensinogenとACEの発現が他の群より有意に増加していた。これは、水腎群健腎でangiotensin II生成が亢進していることを強く示唆する。しかし、この腎ではreninの生成は有意に低下しており、水腎側で生成されたreninが対側健腎のR-A系賦活化に深く関与している可能性がある。
微生物抗原遺伝子で抗腫瘍免疫を惹起する万能型抗腫瘍DNAワクチン創生の新戦略

抗原性の高い微生物抗原の遺伝子を腫瘍細胞に導入し、「人工ネオ・アンティジェン」として免疫システムに認識させることで抗腫瘍免疫を惹起するシステムを考案した。膜結合性のESAT-6、および分泌型のAg85Bを同系坦癌モデルマウスに遺伝子導入すると、どちらも著しい抗腫瘍効果を示し、T細胞、単球系細胞の腫瘍組織への高い集積が見られた。両抗原の効果に差はなく、生合成された抗原は異種タンパクとして分解され、ネオ・エピトープとして提示されて免疫系細胞に働きかけると考えた。この仮説を証明するため、ネオ・エピトープを提示したエクソソームを調製し、その抗腫瘍細胞性免疫誘導効果を確認した。ガンを標的としたDNAワクチンの実用化のためには、多くの患者に共通する腫瘍抗原を標的にすることが望まれる。しかし、そのようなガン共通抗原は見つかっていない。我々は、腫瘍抗原ではなく、微生物抗原の遺伝子を腫瘍細胞に導入して「危険信号」を発現させ、免疫システムを惹起する新戦略を考案した。そこで、我々は、免疫機構を惹起するための「危険信号」として、抗原性の高い結核菌タンパクの遺伝子を導入することを試みた。まず初めに、結核菌タンパクESAT-6の遺伝子をコードしたプラスミドを合成し、コンドロイチン硫酸被覆型DNA複合体を調製した。コンドロイチン硫酸被覆型DNA複合体は、我々が開発した生体内で、特に腫瘍細胞で高発現する遺伝子導入システムである。DNA(ESAT-6)複合体の細胞毒性を調べたところ、高濃度ではわずかに毒性が観察された。ESAT-6は細胞膜に細孔を形成する能力を持つことが報告されているため、殺細胞効果が発揮されたものと思われる。しかし、その殺傷能力は小さく、それ自体で抗ガン活性を得られるものではなかった。次に、得られたDNA(ESAT-6)複合体を、B16細胞をシンジェネイックマウスに移植して作成した坦癌モデルマウスに局所投与し、腫瘍のサイズ変化を測定した。またコントロールとして生理食塩水のみも投与した。ESAT-6遺伝子を投与したマウスでは明らかな腫瘍の退縮が見られ、1日おき計3回の投与でほとんど腫瘍は消失した。これらの腫瘍増殖を抑制するメカニズムを調べるため、ESAT-6遺伝子複合体及び生理食塩水の投与回数を変えて処置したマウスの腫瘍、血清をそれぞれ採取した。現在これらの免疫染色及びサイトカイン濃度測定の準備中である。初めに結核菌タンパクESAT-6の遺伝子をコードしたプラスミドを合成し、生体内で高発現するコンドロイチン硫酸被覆型DNA複合体を調製した。得られたコンドロイチン硫酸被覆型DNA(ESAT-6)複合体を、B16メラノーマ細胞を移植した同系担癌モデルマウスに局所投与したところ高い抗腫瘍効果が見られた。これらの腫瘍増殖を抑制するメカニズムを調べるため、DNA(ESAT-6)複合体の投与回数を変えて処置したマウスの腫瘍、血清をそれぞれ採取し、免疫染色及びIFN-γの産生量を測定した。リン酸緩衝液を投与したマウスでは免疫応答が全く観察されなかった。一方、DNA(ESAT-6)複合体を投与したマウスは4日後には顕著な腫瘍退縮を示し、縮小した腫瘍組織中には、T細胞、単球系の細胞の高い集積が見られた。また、治療後のマウスの血液をESAT-6抗原とインキュベートすると、IFN-γの高い産生がみられ、抗ESAT-6細胞性免疫の誘導が確認された。次に、微生物抗原と免疫賦活化タンパクとの併用効果を検討するため、結核菌抗原であるESAT-6遺伝子およびAg85B遺伝子を用いてDNA複合体を調製し、様々なサイトカイン遺伝子のDNA複合体と坦癌マウスに同時投与した。適切な結核菌抗原とサイトカインの組み合わせ・混合比で投与すると著しい相乗効果がみられ、腫瘍の完全な消失が観察された。研究実施計画に基づいて、ESAT-6遺伝子、Ag85B遺伝子を用いてDNA複合体を調製し、小動物における抗腫瘍効果の評価、メカニズムの解析を行った。腫瘍抗原を標的としたDNAワクチンが広く研究されている。しかし、腫瘍抗原は一般に免疫原性が低く、抗腫瘍免疫の効果的な誘導は難しい。我々は、腫瘍細胞に抗原性の高い微生物タンパクの遺伝子を導入して人工的に強いneoantigenを提示させ、抗腫瘍免疫を惹起する戦略を考案した。免疫機構を惹起するための「人工neoantigen」として、様々な微生物抗原を試み、現在は効果が安定して高かった結核菌タンパクESAT-6を選択し、主に使用している。ESAT-6の遺伝子をコードしたプラスミドを合成し、生体内で高発現するコンドロイチン硫酸被覆型DNA複合体を調製した。得られたコンドロイチン硫酸被覆型DNA複合体を坦癌腫瘍モデルマウスに投与すると著しい腫瘍退縮が認められた。また、動物臨床研究において、イヌの肛門腺腫瘍への治癒効果を評価したところ、原発性腫瘍に対しても顕著な抗腫瘍効果が得られた。

この治療のメカニズムとして、遺伝子導入した腫瘍細胞が分泌する「人工neoantigen」を提示したエクソソームを樹状細胞が捕食し、これを外来危険信号として認識して成熟し、抗腫瘍免疫を惹起していると考えた。これを検証するために、ESAT-6の遺伝子をin vitroでB16メラノーマ細胞に導入して培養し,分泌されたエクソソームを,同じB16細胞を移植した同系坦癌モデルマウスに投与したところ、ESAT-6遺伝子の直接投与と同等以上の著しい腫瘍増殖抑制効果が認められ、この仮説の妥当性が認められた。抗原性の高い微生物抗原の遺伝子を腫瘍細胞に導入し、「人工ネオ・アンティジェン」として免疫システムに認識させることで抗腫瘍免疫を惹起するシステムを考案した。膜結合性のESAT-6、および分泌型のAg85Bを同系坦癌モデルマウスに遺伝子導入すると、どちらも著しい抗腫瘍効果を示し、T細胞、単球系細胞の腫瘍組織への高い集積が見られた。両抗原の効果に差はなく、生合成された抗原は異種タンパクとして分解され、ネオ・エピトープとして提示されて免疫系細胞に働きかけると考えた。この仮説を証明するため、ネオ・エピトープを提示したエクソソームを調製し、その抗腫瘍細胞性免疫誘導効果を確認した。研究実施計画に基づいて、ESAT-6遺伝子を用いてDNA複合体を調製し、小動物における抗腫瘍効果の評価を行った。また、それに伴って治癒のメカニズムの解析に取りかかっている。引き続き担癌マウスを用いた実験を行いながら、研究協力者の獣医師とディスカッションを重ね、中型動物の原発性腫瘍に対する治癒効果を評価する。医用高分子、DDS引き続き治癒のメカニズムの解析を行うとともに、分泌型抗原の結核菌タンパクAg85Bの遺伝子を用いて担ガンモデルマウスを用いて抗腫瘍効果を比較検討し、その作用機序を評価する。細胞培養用培地の納品が遅れたため。細胞培養用の血清の納品が遅れたため。細胞培養に必要な試薬、治癒の実験や抗腫瘍効果の解析に必要な試薬等を購入する。得られた研究成果の発表のため、学会への参加旅費に使用する。血清を含め細胞培養に必要な試薬、治癒の実験やその抗腫瘍効果の解析に必要な試薬等を購入する。
認知症高齢者の尊厳を守る臨床看護実践能力シミュレーションプログラムの開発

目的:病棟の中堅のリーダークラスの看護師が現場に身を置きながら、看護実践のリフレクション(内省)を促しながら、パーソン・センタード・ケアに基づく認知症高齢者の尊厳を維持する効果的な実践能力を取得するシミュレーション臨床看護能力育成プログラムを開発する。平成30年度の研究目的は、急性期病院における認知症高齢者のパーソン・センタード・ケアを基盤としたシミュレーション臨床看護能力育成プログラム教育の体系化:「知識と行動のギャップ」をうめるモチベーションの強化方法、教育における評価、模擬患者を使用したシミュレーション、e-ラーニングの活用の開発である。1.パーソン・センタード・ケアを理解するためのe-ラーニングの自己学習プログラムの演習問題を作成した。2.具体的ケア編演習問題「学習目的急性期病院で起こりやすい事例を通してパーソン・センタード・ケアに基づいた具体的な対応がわかる」のe-ラーニング自己学習プログラムを開発した。3.動画を用いた認知症患者シミュレーションプログラムとe-ラーニングの開発:2018年に「1アルツハイマー型認知症急性心不全における酸素療法・点滴治療の看護」「2せん妄(血管性認知症)膀胱留置カテーテル違和感・音や光の反射からせん妄の看護」「3レビー小体型認知症:大腿骨頸部骨折術後における転倒予防の看護」の3つの教育動画(それぞれ10分程度)を作成した。本動画では、認知症の人の視点、看護師の視点の違いを明確にするためにウエアラブルカメラを用いて作成した。3つの課題に対して、それぞれ演習問題を作成することができた。動画を用いた認知症患者シミュレーションプログラムとe-ラーニングの開発では「1アルツハイマー型認知症急性心不全における酸素療法・点滴治療の看護」「2せん妄(血管性認知症)膀胱留置カテーテル違和感・音や光の反射からせん妄の看護」「3レビー小体型認知症:大腿骨頸部骨折術後における転倒予防の看護」の3つの教育動画(それぞれ10分程度)を作成した。認知症の人の視点、看護師の視点の違いを明確にするためにウエアラブルカメラを用いて作成し、それぞれの違いを演習問題で明確にできるように演習プログラムを作成した。平成30年度に行った課題である演習プログラムの内容を精選し、臨床に即したプログラムを開発する。今後、内容妥当性を高めるために、認知症看護のエキスパートパネルと意見交換、さらには認知症看護認定看護師などの協力を得て有効性に関する評価などを実施する。
細菌感染防御における免疫系と神経系のネットワーク

免疫系は、それのみで働いているわけではなく、神経系、内分泌系とネットワークを形成している。本研究は、免疫系と神経系の相互作用に注目し、細菌感染マウスモデルを用いて行った。神経系の指標には、免疫賦活に働くとされるsubstance P(SP)と免疫抑制に働くとされるvasoactive intestinal peptide (VIP)を用いた。感染系としては、その防御が細胞性免疫に依存するListeria monocytogenes感染と、感染自体は軽度であるが、諸臓器に肉芽腫を形成するTsukamullela paurometabolum感染を用いた。免疫組織化学的手法によるSPとVIPの検索において、非感染マウスでは、肺、脾臓、腸管の神経叢でSP、VIP共に検出されたが、肝臓では両者とも検出されなかった。そこで、両感染の主要臓器である肝臓を中心に検討を行ったところ、(1)Listeria感染マウスでは、肝臓、特に血管周囲にVIPが検出されたが、SPはどの部位でも検出されなかった。(2)Tsukamullela感染では、肝臓の肉芽腫内にSPが検出されたが、VIPはどの部位でも検出されなかった。以上の結果より同じ細菌感染系でもSPとVIPはその分布あよび発現が異なること、また、染色された細胞の形態から、免疫細胞がこれらの神経ペプチドを分泌している可能性が考えられた。さらに、Listeria感染マウスの肝臓におけるpropreVIP遺伝子の発現をRT-PCTによって検索したところ、特異感染防御免疫機構が形成され始める感染2日後より、発現され、感染の収束とともに減少し、感染防御機構との関連が推測された。今後、、神経ペプチドによる細菌感染防御機構の調節作用およびその機序についてさらに研究を推進したい。細菌感染防御における免疫系と神経系の相互作用を知るために、今年度は、神経系の指標として神経ペプチドの発現について検討した。神経ペプチドの中から、これまでの報告で免疫賦活に働くとされているsubstanceP(SP)と、逆に免疫抑制に働くとされているvasoactive intestinal peptide(VIP)に対する抗体を用い、リステリア菌(Listeria monocytogenes)およびロドコッカス菌(Rhodococcus aurantiacus)感染マウスの各臓器について、免疫組織化学的染色法により、SPとVIPの発現を検討した。非感染正常マウスでは、肺、脾臓、腸管の神経叢でSP、VIP共に検出されたが、肝臓では検出されなかったので、肝臓を中心に検討を行った。マウスに高感受性のリステリア菌を感染させた場合、肝臓において、免疫抑制作用を示すとされるVIPの発現が誘導されたが、SPは検出されなかった。一方、マウスにおいて病原性はほとんど示さないロドコッカス菌を感染させたマウスの肝臓では、免疫賦活作用を示すことが報告されているSPの発現が認められたが、VIPは検出されなかった。このように、同じ細菌感染系においても、SPとVIPはその発現様式が異なること、また、これらの神経ペプチドは、その発現部位からすると、免疫担当細胞から産生されている可能性も示唆された。今後、主としてリステリア感染系を用いて、VIPをはじめとする神経ペプチドの発現機構およびその感染防御あるいは病態形成における関与を免疫応答のメディエーターであるサイトカインとの相互作用を中心に検討していく予定である。細菌感染防御における免疫系と神経系の相互作用を知るために、本研究者らは、神経系の指標として、リステリア感染マウスの感染局所におけるsubstanceP(SP)とvasoactive intestinal peptide(VIP)について免疫組織化学的手法を用いて検索したところ、肝臓でVIPが検出されることを昨年度は報告した。そこで、本年度はVIPのpreproVIP遺伝子の発現をRT-PCRによる検出とVIPのELISAによる検出法の確立について検討を行った。リステリア非致死感染および致死感染マウスの肝臓におけるpreproVIP

遺伝子の発現を経時的に検討したところ、非致死感染では肝臓からの菌の排除が始まり、リステリア特異的なT細胞の出現する感染3日目からpreproVIP遺伝子の発現が認められた。一方、致死感染では感染1日目からその発現が認められ、一旦減少するものの、斃死直前まで発現していた。VIPのELISA法については、使用に耐えうるシステムを確立することはまだ成功していない。今後、リステリア感染マウス肝臓におけるVIPの発現がIFN-γ、TNF、IL-4、IL-6、IL-10といったサイトカインに調節を受けているか、また、VIP拮抗物質を用いてVIPが感染防御あるいは病体形成に働いているか、について検討を進めるとともに、VIPの簡便的な定量法の確立を目指したい。本年度は、VIPの発現に対するサイトカインの調節作用を検討する前段階として、VIPの分泌を免疫組織化学的手法を用いて、また、propreVIP遺伝子の発現をRT-PCRにより半定量化する目的で検討を行ったが、確立に至らなかった。また、VIPのELISAについては、臓器中のVIPを検出する感度が得られなかった。一方、Staphylococcus aureus (MRSA株)感染マウスの肝臓および腎臓で、SPとVIPの発現を免疫組織学的に検討したが、感染後いずれの時期においても、neuropeptideは検出されなかった。免疫系と神経系のネットワークを、生体レベルで解析することは必須のことであるが、特に肝臓を標的臓器として研究を進める場合、in vivoが故の種々の問題が存在する。例えば、neuropeptideの発現が極微量であるために、定量性の困難さが挙げられる。今後、neuropeptide拮抗物質、抗サイトカイン抗体、サイトカイン遺伝子ノックアウトマウスを用いたin vivoのレベルの解析を進めるとともに、臓器からリンパ球を分離し、in vitroレベルでの解析を進めたい。
長期の交感神経刺激が及ぼす唾液分泌低下の機序解明とヒューマンセンシングへの応用

慢性ストレスによる唾液分泌低下のメカニズムを明らかにするために、.1アドレナリン受容体アゴニストのフェニレフリン(PHE)をマウスに長期投与する系を考案した。PHEマウスでは、唾液カリクレイン活性の有意な低下がみられた。また、プロテオーム解析により、顎下腺においてカリクレイン22(mk22)とレニン2(Ren2)の減少が認められたが、mRNAの発現量には差がみられなかった。一方、extracellular signal-regulated kinase(ERK1/2)のリン酸化が耳下腺では上昇していたのに対して、顎下腺では有意に低下していた。これには、細胞内のCa^<2+>濃度上昇の低下が起因している可能性が示唆された。平成22年度において、慢性ストレスのモデルとして交感神経受容体のアゴニストであるフェニレフリンを長期投与する系(1日2回5日間腹腔投与)を設定し、唾液組成の面から唾液腺機能を検討した。その結果、フェニレフリン(α_1アドレナリン受容体刺激薬)を投与したマウス(PHE群)は生食を投与したマウス(CTL群)に比べて唾液中のタンパク濃度とカリクレイン活性値が有意に低下した。そこで、顎下腺組織の抽出液を二次元電気泳動により分離し、質量分析によりタンパクのスポットを検討したところ、カリクレイン22(mk22)とレニン2(Ren2)であることが明らかとなった。そこで、顎下腺におけるmk22とRen2のmRNA量をリアルタイムPCRで調べた結果、有意な差は認められなかった。このことから、mk22とRen2のmRNA量の合成能は低下しておらず、シグナル伝達が抑制されている可能性が示唆された。そこで次に、細胞内シグナル伝達(ERK1/2)の一つであるリン酸化特異的認識抗体であるp44/42 ERK1/2とPhospho-p44/42 ERK1/2を用いて、顎下腺と耳下腺におけるタンパク分泌のシグナル伝達が、どの程度リン酸化されているかについて調べた。その結果、PHE群はCTL群に比べてリン酸化される割合が低く、シグナル伝達が抑制されている可能性が示唆された。平成22年度において、慢性ストレスのモデルとして交感神経受容体のアゴニストであるフェニレフリン(α_1アドレナリン受容体刺激薬)を長期投与する系(1日2回5日間腹腔投与)を考案した。マウスにフェニレフリン(PHE群)を投与すると、唾液分泌量は変化しないが、唾液タンパクの分泌量に変化が生じる。また、タンパクのうち、カリクレイン活性の有意な低下がみられる。これは、慢性ストレスで見られる現象と似ている(Yoshino Y,et al,2009)。二次元電気泳動により2群間で差異のあるタンパクを同定した結果、カリクレイン22(mk22)とレニン2(Ren2)がPHE群で減少していた。そこで、長期のα_1アドレナリン受容体刺激による唾液タンパクとカリクレイン分泌抑制が生じるメカニズムについて検討した。顎下腺におけるmk22とRen2のmRNA量をリアルタイムPCRで調べた結果有意な差は認められなかった。このことから唾液タンパク分泌の減少は、タンパク合成能の低下ではなく、分泌能の低下と推察された。そこで次に、細胞分化・増殖に関わるリン酸化酵素であるExtracellular signal-regulated Kinase(ERK1/2)に着目し、リン酸化特異的認識抗体であるp44/42ERKとPhospoh-p44/42ERKを用いて、顎下腺と耳下腺におけるタンパク分泌の影響を調べた。その結果、耳下腺ではPHE群のリン酸化が増大していたのに対して、顎下腺では低下していた。このことから、細胞内情報伝達の障害が唾液タンパク分泌抑制に影響を及ぼしているものと推察された。α_1アドレナリン受容体アゴニストのフェニレフリン長期投与による慢性ストレスモデルマウスの顎下線において、カリクレイン活性およびリン酸化酵素のextracellular signal-regulated kinase(ERK)1/2が有意に低下することを報告してきた。タンパク分泌におけるERR:K1/2のリン酸化には細胞内Ca^<2+>の上昇が関与することが示唆されているが、カリクレイン分泌の詳細なメカニズムは明らかにされていない。そこで、本研究は長期PHE刺激によるカリクレイン分泌抑制のメカニズムを明らかにすることを目的として、顎下腺上皮細胞内Ca^<2+>濃度の関与を検討した。13週齢のICR雄マウスを用い、コントロール群(CTL)には生理食塩水を、フェニレフリン投与群(PHE)にはPHE(5mg/kg)を1日2回、5日間筋注により投与し、顎下腺を摘出した。顎下線はコラゲナーゼ処理後、顎下線上皮細胞を分取し1×10^6cell/mlに調整した。

fura2-AMで標識した後、カルバニール(30μM)による細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を比較検討した。顎下腺上皮細胞内のCa2膿度の上昇は、CTL群に比べてPHE群では有意に抑制されていた。したがって、長期PHE刺激による唾液カリクレイン分泌の抑制には顎下腺細胞内のCa^<2+>濃度上昇の抑制が関与していることが示唆された。慢性的に交感神経が刺激されている状態では、顎下腺細胞内において、セカンドメッセンジャーであるCa^<2+>放出が抑制され、その後のシグナル伝達経路であるERK1/2のリン酸化が阻害されたものと考えられる。また、これは顎下腺にのみ特異的に起こった可能性が考えられた。
円ドル価格形成における各セグメントの役割

ロンドン市場とニューヨーク市場で同時に取引が行われる時間帯での円ドル為替レート変化は円ドル為替レートの長期的趨勢の形成に大きく貢献していることを発見した。つまりは、この時間帯において形成される為替レートはその効果が長期的に残存するという観点からすれば、経済の基礎的条件、その他為替レートに影響する情報を合理的に反映したものと考えられる。本研究は、アジア、アメリカなどの各地域の取引時間帯に基づいたセグメントを設定し、円ドル価格形成における各セグメントの役割に関し研究を進めるものである。現在のところ、所属学部のワーキングペーパーとして公表したもの2点を含め、計4点の研究に関する論文を専門学術誌に掲載できるようよう準備を進めている。主に得られた研究成果としては、円ドルの実現価格変化が一時的、恒久的であるのかを市場状態に結び付けて解釈することに成功したことである。市場取引の深度が高程度である場合、その状況下で生じる価格変化は合理的な情報を反映しており、したがってその価格変化は恒久的なものと判断される。そのようなことが、市場の取引実勢をより詳細に反映した高頻度データーを用いて研究を進めることで確認可能となった。現在進行中の研究では、過去の価格変化、オーダーフローが現在の価格変化率の予測に役立つか否かを市場効率性の定義とし、市場効率性はどのような要因に依存するのかといった研究を進めている。このような研究を通じて、一日の全ての時間帯で市場が開場状態にある為替市場の特徴を理解することで、為替介入の最適タイミングなどといった政策的インプリケーションを提示することを究極的な目標とする。一般的な証券市場とは異なり、円・ドル・ユーロといった主たる通貨は世界中で24時間常に取引されている。そこで本研究は、円ドル取引の三大マーケット(東京、ロンドン、ニューヨーク)を基準とした複数のセグメントを設定し、円ドル価格形成に各セグメントがどのような役割を果たすかに注目した実証分析を行った。主に得られた研究成果としては、ロンドン市場とニューヨーク市場で同時に取引が行われる時間帯での為替レート変化は為替レートの長期的趨勢の形成に大きく貢献していることを発見したことである。それではなぜ特定の時間帯に上に述べたような傾向が顕著に観察されるのか。その原因を経済理論モデルの構築によって分析し、明らかとすることが今後の研究課題となろう。
環境により葉形が変化する植物ニューベキアを用いた葉の表現型可塑性メカニズムの解明

平成27年度に行なった研究の具体的内容としては主に、前年度に行なったトランスクリプトームのデータ解析を行ない、Rorippa aquaticaの表現型可塑性に関わる遺伝子および遺伝子ネットワークの同定を行なった。これまでの研究によってclass I KNOX (KNOX1)遺伝子がR. aquaticaの表現型可塑性の発揮に重要であることが明らかになっているが、トランスクリプトーム解析によって、その中心的な制御にPIF遺伝子が関与することを示すデータが得られた。これまでにKNOX1遺伝子の発現が生育温度や光強度といった外部環境により変化することが明らかになっているが、それらの様々な外部環境因子をPIFが統合していると考えられ、本研究にとって大きな進展となった。また、R. aquaticaには表現型可塑性の程度が異なる二つの地域系統が存在することが知られ、それらの生理学的差異を明らかにするための解析も行ない、これまで知られていなかった光合成特性の差異、青色光への応答の差異などといった新規の生理学的な差異を明らかにしており、これに関して現在論文を執筆中である。また、平成27年度における研究の成果については、R. aquaticaの葉の発生時の細胞学的解析結果をPLOS ONE誌に発表した。また、R. aquaticaは生育温度の変化により表現型可塑性を示すが、その際の温度の感受に葉が関わることを示した論文をPlant Signaling & Behavior誌に発表した。加えて、前年度に発表した論文にて使用した、S期を経過した細胞の可視化に関する技術をBio-protocol誌にて発表した。その他に、岩手大学で開催された第57回日本植物生理学会にて、研究成果の発表を行なった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、当初の研究計画通りに研究が進んだと考えられる。また、そのうちの一部の成果はAmerican Journal of Plant Sciencests誌に発表し、それ以外の成果についても国内の主要な複数の学会において発表を行なった。研究実施計画では、アブラナ科植物Rorippa aquaticaを用いて異形葉性の制御メカニズムを明らかにすることを最終的な目的としている。このうち本年度の研究実施状況としては、1.植物ホルモンの網羅的定量解析、2. RNA-seqを用いた網羅的発現解析、および3. R. aquaticaを用いた分子系統解析の3点について特に重点的に研究を行なった。1については、R. aquaticaの異形葉性には植物ホルモンが関わることが示唆されるデータを得ている。そのため、理研CSRSの榊原グループとの共同研究でLC-qMS/MSを用いた植物ホルモンの網羅的定量解析を行ない、植物ホルモンのGAの内生量が変化することを明らかにした。2.については、R. aquaticaの異形葉性に関わる遺伝子、あるいは遺伝子制御ネットワークを包括的に明らかにするために、NAIST植物グローバルの倉田グループとの共同研究でGAIIx (illumina)を用いたRNA-seqを行ない、植物ホルモンの生合成に関わる遺伝子の発現が変動していることを明らかにした。3.については、R. aquaticaが進化の過程でどのように異形葉性を獲得したのか、を明らかにするためには近縁の植物との系統関係を明らかにすることが不可欠であるため、Rorippa属の植物を用いた分子系統解析を行なった。その結果、R. aquaticaは属内において、比較的基部で分岐した種であることが示唆された。これらの研究により二年目以降の研究の下地が整ったと言え、今後の円滑な研究が期待できる。平成26年度は、当初の研究計画通りに研究が進んだと考えられる。具体的にはRNA-seqによる網羅的発現解析データの解析を重点的に行なった.これには独自に解析パイプラインを構築して用いた。また、これにより明らかになった関連遺伝子を用いた分子生物学的解析も行なった。これによりR. aquaticaの異形葉性にはKNOX遺伝子、そして植物ホルモンのジベレリンが深く関わっていることを各種実験により明らかにした。加えて、この植物では光強度が異形葉性を誘導することも実験的に明らかにした。これ以外にも研究実績としてはまだ現れていないが、異形葉性の制御メカニズムやその進化に関わる新規の遺伝子やそのネットワークの解析も行なっている。本研究は植物の異形葉性について、具体的な分子メカニズムの一端を明らかにしつつあり、これは世界的に見ても独創的である。ここまでの研究結果は当初の計画通りに行なわれており、これにより次年度の研究計画を着実に遂行するための下地が整ったと言える。

また、平成27年度における研究の成果については、R. aquaticaの葉の発生時の細胞学的解析結果をPLOS ONE誌に発表した。また、R. aquaticaは生育温度の変化により表現型可塑性を示すが、その際の温度の感受に葉が関わることを示した論文をPlant Signaling & Behavior誌に発表した。加えて、前年度に発表した論文にて使用した、S期を経過した細胞の可視化に関する技術をBio-protocol誌にて発表した。その他に、岩手大学で開催された第57回日本植物生理学会にて、研究成果の発表を行なった。現在まで、研究計画で提案した実験等は当初のタイムスケジュール通り順調に行なわれており、加えてその一部を投稿論文として発表したため、達成度を2おおむね順調に進展している、と自己評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究結果から、当初の計画にあったような表現型可塑性に関わる候補遺伝子およびそのネットワークを検出することができた。この候補遺伝子には機能未知のもの、および既知であっても表現型可塑性に関わることが報告されていない遺伝子が含まれていた。そこで、さらに詳細にデータ解析を行なうとともに、平成27年度はこの結果を用いてメカニズムの本質に迫ることが課題であると言える。また、アグロバクテリウムやアンチセンスオリゴ等を用いた機能解析系の構築、そして前年度から行なっているR. aquaticaを用いた詳細な分子系統解析についても、2014年9月にIhsan Al-Shehbaz博士(Missouri Botanical Garden)との研究打ち合わせを行ない、共同研究として実施することとなった。そのため、これらの各種実験、およびプロジェクトについても引き続き注力する。尚、解析を続けるにあたり、Bioinformaticsを用いたデータ解析において顕著な業績を有するCalifornia大学Davis校のNeelima Sinha教授の研究室に平成27年4月より異動することとなった。これによって研究がさらに推進されると考えられる。今後の研究の推進方策としては、当初の研究計画通りに複数の生育条件下での植物を用いたRNA-seqを行ない、そのデータを用いた解析により、異形葉性におけるコアとなる遣伝子制御ネットワークの抽出を中心に据えている。また、アグロバクテリウムやアンチセンスオリゴ等を用いた機能解析系の構築、そしてR. aquaticaを用いた詳細な分子系統解析を行なうことにも注力する。
脂肪肝炎関連疾患の病態形成における好中球細胞外トラップ(NETs)の役割

好中球がクロマチンや抗菌ペプチドから成るNETs; neutrophil extracellular trapsを放出するNETosisが発見され、ネクローシスやアポトーシスと違う細胞死の過程として注目を浴びています。アルコール性肝炎(ALD)や非アルコール性脂肪肝炎(NASH)などの慢性肝疾患では、好中球を中心とした炎症細胞が中心静脈に炎症を起こすことが知られています。本研究では肝炎の発症・伸展にNETosisが関与していると仮説をたて、慢性肝疾患におけるNETosisの関与を解明し、自然免疫の面から肝炎の新規診断・治療法の確立を目指します。
新超伝導物質合成技術の開発

当班は(1)武居、(2)関沢、(3)小松、(4)小松原、(5)北沢、(6)青木、(7)後藤で研究した。(1)磁性超伝導体である希土類シェブレル化合物Ln【Mo_6】【S_8】の単結晶化に成功した。特にHo【Mo_6】【S_8】単結晶においては超伝導転移点1.6K、強磁性転移点0.6Kが初めて明瞭に観測され、単結晶試料では測定されないという定説を覆えした。これはHoの含量と直接関連する。(2)Lu-Ir系について構造と超伝導の関係を調べた。Lu【Ir_2】とIrとの共晶合金は約3Kで超伝導状態となるが、焼鈍によりその状態は消失する。超伝導Lu【Ir_2】-【Ir_2】共晶体におけるLu【Ir_2】の格子はかなり縮んでおり、このことと超伝導性とはよい対応を示す。(3)A15型【Nb_3】Sn単結晶を銅を溶剤とした溶液成長法で育成した。得られた単結晶(mmサイズ)の超伝導転移温度は銅の量に比例して上昇し(18.52→18.59)、他方、格子定数は減少する。(4)稠密近藤効果を示すCe【Cu_6】,Ce【Al_3】,Ce【Cu_2】【Si_2】の単結晶を育成しその物性値を決定した。また固溶体系結晶Cex【La_(1-x)】【Cu_6】について不純物効果を調べた。その結果近藤温度はXに独立で36Kであることがわかった。Ce【Cu_6】等では0.20.7Kで近藤-バンド転移がある。(5)有機金属気相分解装置を試作し、それによりAl-Si系及びV-Al系膜をサファイア基板上に作り、電気的性質を測定した。Al-Si系ではAl過剰側で2K以下に超伝導転移を持つものが見出された。V-Al系では金属一半導体転移が6Kで見出された。(6)超伝導半導体PbTeの単結晶薄膜をBa【F_2】単結晶基板上に作成した。この膜についてX線回折、Al-【Al_2】【O_3】-PbTe多層膜によるトンネル効果等を用いて評価を行ない、結晶性、電子濃度等を決定した。(7)熔融紡糸法によりPb-Bi-Su,Pb-Bi-In等の低融点合金細線を作り、その超伝導性と構造との関係を調べた。その結果Biとε相との共存状態が転移温度を1.5K以上上昇させることが判明した。