hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NICU入院児を持つ褥婦への足湯による乳頭・乳輪の状態の定量化と搾乳に及ぼす効果

研究対象候補の褥婦から訪問の同意を得られた後、研究者は褥婦に産褥1日目の面会をし、本研究の目的及び内容を口頭と文書にて説明した。「交互」によって割り付けられた群について、インフォームドコンセントを得た。すべての研究対象者に対して、研究に関する説明の際に、搾乳メモを使用し、搾乳時間及び搾乳量の記入方法についても説明した。研究実施期間は、産褥1日目からそれに続く5日間である。この間のデータ収集スケジュールは、実験プロトコルに沿っておこなった。夜間の搾乳状況及び主観的な乳房の状態については、4晩とも翌朝に尋ねた。さらに、電子カルテから追加情報を得た。乳房・子宮復古・新生児の状態の経日的変化のデータ収集をおこなった。データ収集と同時に解析をおこなっている。以下の分析を開始した。皮膚粘弾性・皮膚ひずみ・皮膚硬度のデータ分析にあたっては、足湯前と足湯終了後の違いをみるために、実験群と統制群それぞれの群で、評価指標それぞれについて足湯前・足湯終了直後・足湯終了後1時間後の計3時点の3群間で分析をおこなった。3月末日時点の実施例数は、24例(うち3例は中止基準の該当者)である。今後引き続き研究を継続する。データ収集に当たり、研究施設において対象者候補数が当初の予定より少ないことがあげられる。平成29年度は、2年間を目安としたデータ収集を実施することを目的としているため、やや遅れているという評価とした。NICU入院児を持ち搾乳を余儀なくされる褥婦に対して、足湯による乳頭・乳輪・乳房の状態変化について定性及び定量的に評価する手法を確立するとともに、足湯の実施条件ならびに搾乳に及ぼす効果の分析を目的として研究を開始している。研究施設へは、4月に「平成29年度研究実施状況報告書」(報告内容:実施例数24例)、8月に「研究に関する変更申請書」(報告内容:目標とする例数に達していないため、研究終了日を延長する)を提出し、研究施設から9月に「平成30年度研究実施承認書」を受領し研究を継続している。引き続きデータ収集(30例)を実施した。データ収集の方法は、次のとおりである。看護師長が研究対象候補の褥婦に、研究者の訪問受け入れを依頼した。この間のデータ収集スケジュールは、実験プロトコルに沿って行った。乳房・子宮復古・新生児の状態の経日的変化のデータ収集を行った。データ収集と同時に解析を行っている。皮膚粘弾性・皮膚ひずみ・皮膚硬度のデータ分析にあたっては、足湯前と足湯終了後の違いをみるために、実験群と統制群それぞれの群で、評価指標それぞれについて足湯前・足湯終了直後・足湯終了1時間後の計3時点の3群間で分析を行った。3月末日時点の実施例数は、35例(うち5例は中止基準の該当者)である。
海岸植生の生物多様性保全に向けた管理体系の構築－山陰海岸国立公園を事例に

海岸域の生物多様性に及ぼす自然・人為的条件の影響を明らかにし、その保全に向けた管理手法について検討することを目的として、山陰海岸国立公園とその周辺の海岸域(砂浜・砂丘域)を対象に、植物相、面積等の物理的特性、周辺の土地利用区分、管理・利用状況等を調査した。解析結果から、海岸植物ならびに海岸植生の保全には、(1)空間的に規模の大きい砂浜・砂丘域の保護が第一に重要であり、その縮小や扁平化を避けること、(2)各砂浜・砂丘域において海水浴等に供するエリアを明確に区分し、多様な海岸植物の生育するエリアに立入等の人為攪乱が過度に及ばないよう図ること、が重要であることを示した。平成25年度は山陰海岸とその周辺における海浜(砂浜・砂丘)を対象に物理的計測を行った。具体的には水準測量による高さの測定、ふるいを使用した土壌(砂礫)の粒径組成の測定を行った。また、海水浴場化されている海浜の管理部署(地方自治体の観光課等)を対象に、管理・利用条件に関するヒアリングを実施した。これらの情報と、平成24年度に収集した海浜の植物相、土地利用区分等のデータをもとに、海岸植物の地理的分布傾向および種多様性と海岸環境との関係について解析を行った。海岸植物の抽出の基準は澤田ほか(2007)に従った。調査・解析の結果、計41種の海岸植物が認められた。ハビタット別にみると、砂浜・砂丘・礫浜生の種が29種、岩場・海崖生の種が6種、海岸風衝草原・海岸低木林生の種が4種、塩湿地生の種が2種であった。砂浜・砂丘・礫浜生の種に着目すると、最も高頻度で出現した種はハマヒルガオであり、その分布は人為的改変の程度に関わらず広域にわたっていた。一方、出現頻度のごく低い種として、絶滅危惧種としても記載されているビロードテンツキ、イソスミレ、ハマウツボなどが認められた。これらの種は海浜の面積や高さが大きく、人為的改変の程度の小さい海岸域に分布が限定されていた。海岸植物全体の種多様性については、後者と同様、海浜の面積や高さが大きく、人為的改変の程度の小さい海岸域で大きい傾向が認められた。これらの結果から、希少性のある海岸植物の分布や海岸植物の種多様性は、海岸域の大きさや環境条件の多様性、人為的インパクトの大小に影響されることが示唆された。一方、粒径組成や管理・利用条件といった因子は、海浜内における海岸植物や種多様性の分布に影響していると考えられた。山陰海岸とその周辺における海浜植生、海岸風衝地植生、海岸断崖地植生を対象に植物相の調査を行った。また、海岸域に対する人為的改変の指標として、各植生に隣接する土地利用区分を現地踏査ならびに航空写真の判読により記録した。各植生で記録した植物種から、澤田ほか(2007)を参考に海岸植物(海と陸との境界部に特有の立地(砂浜、砂丘、塩湿地、河口汽水域、海崖、岩場、浅海域など)を主な生育地とし、それ以外の立地にはほとんど出現しない在来の維管束植物種)を抽出した。平成24年度は海浜植生を対象とし、海岸植物の地理的分布傾向および種多様性と海岸環境との関係について解析した。■最終年度に実施した研究の成果前年度に実施する予定であった植生調査を最優先に行った。調査地点は、これまでの調査から最も種多様性が高いと判断された京都府京丹後市の海岸域(3地点)とした。調査では幅2mのベルトトランセクトを汀線から内陸の海岸低木林またはクロマツ林にかけ複数設置し、各ベルトを2m×2mのコドラートに区分した後、出現種の種名と被度を記録した。また植生調査と並行して水準測量を実施し、汀線ー内陸傾度における標高と地形の変化を記録した。このほか当初作成を予定した植生図の代替として、海岸生の絶滅危惧植物数種の生育位置をプロットし、その一部の分布図を作成した。■研究期間全体を通じて実施した研究の成果山陰海岸国立公園とその周辺の海岸域を対象に、海浜植生、海岸風衝地植生、海岸断崖地植生における植物相調査、海浜植生に隣接する土地利用区分の調査、海浜の物理的特性の計測、土壌の粒度分析、管理・利用条件に関するヒアリング、種多様性の高い海岸域における植生調査、海岸生の絶滅危惧植物の分布調査を行った。

これらのデータの解析から、海浜植物の種多様性は砂浜・砂丘の面積、海岸線延長、標高などと正の相関関係をもち、これらの属性が大きいほど高いこと、海浜生の絶滅危惧植物の出現は砂浜・砂丘の面積や海岸線延長と正の相関関係をもつほか、周辺の改変程度と負の相関関係をもち、開発により失われやすいこと、海浜植物の保全には空間的に大きく自然性の高い砂浜・砂丘の保護が第一に重要であり、それらの縮小、分断、平坦化は種多様性の低下や植物相の単純化を引き起こすこと、海岸域の中でも砂浜・砂丘の半安定帯と安定帯および海岸風衝地は海岸生の絶滅危惧植物のハビタットならびに保全の場として特に重要であることを明らかにした。これらの成果は生物多様性保全に配慮した海岸域の管理手法や利用方法の検討にあたり有用な知見である。植物生態学、植生学、保全生態学平成25年度は平成24年度に完了できなかった海岸域の物理的計測を中心に行った。このため、平成25年度に予定していた植生調査、群落区分・植生図の作成、ヒアリングの実施のうち、植生調査、群落区分・植生図の作成を実施することができなかった。研究目的の達成に向け、やや遅れている状況である。平成24年度の計画のうち、調査対象とする海岸域の選定、植物相調査、土地利用区分の記録についてはほぼ予定通り進めることができた。砂浜面積、浜幅、海岸線延長といった海岸域の物理的特性の計測についてはデータ収集が完了していないので、平成25年度に引き続き実施する。研究目的の達成に向け、おおむね順調に進展している。平成26年度は、平成25年度にデータ収集を完了することができなかった植生調査、群落区分・植生図の作成のうち、植生調査を最優先に取り組む。植生図の作成については実施が困難となる可能性もあるが、その場合は特定の植物種の分布図などに変更して対応し、研究の推進に必要なデータの収集・蓄積を図る。平成26年度当初の予定である観光客へのアンケート調査、調査・解析結果や取り組み事例を共有するためのワークショップの開催については、植生調査の進捗状況に留意しながら規模や方法について検討する。平成24年度にデータ収集を完了することができなかった海岸域の物理的特性の計測を引き続き行う。また、平成25年度の計画である植生調査、植生図の作成、海岸域の履歴・管理条件に関するヒアリングを実施する。植生図の作成については、植生調査の進捗の遅滞により実施が困難となる可能性もあるが、そのような場合は、特定の植物種の分布図などに変更するなどして対応し、研究の推進に必要なデータの収集・蓄積を図る。平成25年度に予定していた調査のうち、植生調査、群落区分・植生図の作成を完了させることができず、このことにより次年度使用額が生じた。平成26年度は、当初の研究計画に加え、平成25年度に完了させることができなかった植生調査を重点的に行い、全額執行する。平成25年度の計画に含まれる海岸域の物理的特性の計測、植生調査、植生図の作成、海岸域の履歴・管理条件に関連し、研究代表者および調査協力者の旅費、調査協力者への謝金が必要である。また、調査の推進に必要な物品購入のための消耗品費が必要である。これらの予算を執行する。
熱CVD法による成膜過程のモンテカルロ・シミュレ-ション

減圧CVD法による膜成長を,分子運動論によりシミュレ-トする解析法を確立した。減圧下なので膜成長は表面反応律速で進むと仮定し、キャリア(水素)中でのソ-スガス(シラン)の分子運動を、ボルツマン方程式の確率解法であるモンテカルロ直接法でシミュレ-トすることにより、膜の成長速度が比較的容易に求まることが分かった。反応炉としては(I)2次元水平型反応炉(II)軸対称拡散炉の二つの場合について考えた。前者の場合にはつぎの結論が得られた。(1)減圧の度合いを増すと基板上にシラン濃度のジャンプが現われ、従来用いられて来た拡散理論は成立しない。(2)膜厚分布の均一性を高めるには、圧力を下げ、表面反応の確率を下げ、キャリアガスの流速を増加すればよいことが、定量的に明らかにされた。後者の(II)の場合には、つぎの結論が得られた。ただし円板上のウェハは百枚程度あるものとする。(1)各ウェハ上での膜成長速度を同じにするには、表面反応確率を非常に小さくし、ある時刻に流れを逆転すればよい。(2)反応確率Pが小さいとき、成長速度はPに比例する。(3)ウェハのエッヂでは流れの巻き込みやよどみのため、膜厚が減少したり増加したりすることが、分子運動のシミュレ-ションにより分かった。減圧CVD法による膜成長を、分子運動論によりシミュレ-ションする解析法を確立した。減圧下なので膜成長は表面反応律速で進むと仮定し、キャリア(水素)中でのソ-スガス(シラン)の分子運動を、ボルツマン方程式の確率解法であるモンテカルロ直接法でシミュレ-ションすることにより、膜の成長速度が比較的容易に求まることが分った。反応炉としては(I)2次元水平型反応炉(II)軸対象拡散炉の二つの場合について考えた。(1)減圧の度合を増すと基板上にシラン濃度のジャンプが現われ、従来用いられて来た拡散理論は成立しない。後者の(II)の場合には、つぎの、結論が得られた。ただし円板状のウエハは百枚程度あるものとする。(1)各ウエハ上での膜成長速度を同じにするには、表面反応確率を非常に小さくし、ある時刻に流れを逆転すればよい。(3)ウエハのエッヂでは流れの巻込みやよどみのため、膜厚が減少したり増加したりすることが、分子運動のシミュレ-ションにより分かった。
NHCクラス工遺伝子の分子進化と多型性獲得機構の解明

原始的脊髄動物、軟骨魚類サメのMHCクラスI遺伝子の多型性の検討筆者らは、まず、サメのcDNAライブラリーより、MHCクラスI遺伝子のクローンを単離し、その全構造を明らかにした。更に、MHCクラスI遺伝子の多型性を検討するために、計7匹のサメの臓器からmRNAを調製し、RT-PCRにより、発現されているMHCクラスI遺伝子を単離し、その塩基配列を解析した。サメのMHCクラスI遺伝子には、2lociが存在することが明かとなった。7匹のサメは、すべてAlocus遺伝子を有しており、そのうちの3匹がBlocus遺伝子を1コピーのみ有していた。サメMHCクラスI遺伝子がコードする分子は、他の脊椎動物の古典的MHCクラスI分子と比較すると、トリプトファンなど、多くの立体構造的及び機能的に重要と考えられるアミノ酸を有していた。また、抗原ペプチド末端との結合に携わるアミノ酸が保存されており、哺乳類古典的MHCクラスI分子と同様に、ペプチドを抗原として結合することが予想された。また、サメMHCクラスI遺伝子は、非常に高い多型性を示した。Alocus遺伝子では、7匹から単離された14配列のうちで、13種類の異なる配列が得られた。また、数種類の配列モチーフがいろいろな組み合せで現れていることが明らかとなった。多型性獲得機構として、base substitutionと、その後のselectionの他に、recombinationのメカニズムが関与している可能性が示唆された。
新たな離散構造を用いたアシュアランスネットワーク制御技術

平成30年度では、以下について検討した。(1)異種でかつ変化する要求に対するディペンダビリティ、セキュリティ、適時性、適応性を満たす性質はアシュアランス性と定義される。このアシュアランス性をもつネットワーク制御技術は、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ。アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置について、アシュアランス性を考慮した制約条件をもつ問題を考察し、新たな離散構造を利用した解法を引続き検討した。(2)提案方式を評価するモデルの枠組みに関して検討した。実際の無線ノードでは電波環境に応じて複数の伝送レート(マルチレート)を動的に制御する技術が導入されているものの、それをシミュレータ等で実現する効率的なモデルに関しては、従来、十分検討されていなかった。そこで、ある物理法則に基づく新たなモデルを提案した。提案したモデルは、ノード配置問題の制約条件を考慮する際に役立つものである。得られた成果の一部はIEEEの国際会議に採択済みである。本研究では、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ、アシュアランス性を情報ネットワークの制御に導入することを目指している。平成30年度は、アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置問題、および、無線ノードのスループットのモデルについて検討した。このスループットのモデルの構築のため、マルチレート技術を導入している無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。得られたデータを検討・解析することにより、ある物理法則に基づく新たな評価モデルを提案するに至った。また、現在、ネットワークシミュレータを用いて開発中の技術の有効性の評価に向けて検討中である。得られた成果の一部を電子情報通信学会の研究会で発表すると共に、IEEEの国際会議に投稿した。この国際会議論文は採択されており、概ね計画通りに進捗している。(1)H30年度までに検討した問題の定式化・解法の改良およびネットワークシミュレータへの組込み前年度までに得られた知見を基に、問題の定式化や解法の改良、および、ネットワークシミュレータへの組込みを引続き行う。新たな離散構造技術ZDDの応用・展開例として、当該離散構造の研究グループにより、種々のソフトウェアなどの成果物が公開されている。問題の定式化や解法の改良、ネットワークシミュレータへの組込み、および、性能評価の際には、このような成果物を参考にする。(2)H30年度の実験結果に基づく評価モデルの構築および評価モデルに基づく評価ヘテロジニアスな環境において無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。加えて、マルチレート技術を導入している無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。これらの得られたデータに基づき、新たな評価モデルを提案した。検討中のノード配置問題はかなり複雑であり、実際の端末を用いた全て実環境での評価は困難な見通しが明らかになりつつあるため、主にシミュレータを用いて評価を行う予定である。(3)今後に備えたまとめを実施する。さらに、得られた成果を電子情報通信学会などの研究会や論文誌、および、IEEEの国際会議などへ積極的に投稿する。平成29年度では、以下について検討した。アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置について、アシュアランス性を考慮した制約条件をもつ問題を考察し、新たな離散構造を利用した解法を検討した。また、有効性の評価に向けて新たなネットワークシミュレータを導入した。従来、ホモジニアスな環境における評価が見られるが、より現実的な自由度の高いヘテロジニアスな環境での評価が望ましい。そこで、ヘテロジニアスな無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。また、実際の無線ノードは電波環境に応じて複数の伝送レート(マルチレート)を動的に制御するRate Adaptation(RA)技術を導入しつつあるため、このRA技術の基礎的性能やノード間のスループットに関しても実験的評価を行った。これにより、(1)で検討しつつある問題の評価モデル構築の準備を進めることができた。平成29年度は、アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置問題について検討した。また、有効性の評価のために新たなネットワークシミュレータを導入した。現在、このネットワークシミュレータを用いて有効性の評価に向けて検討中である。また、提案方式を評価するモデルの枠組みに関して検討した。そして、評価モデル構築のため、ヘテロジニアスな無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。得られたデータは評価モデル作成時に考慮する予定である。得られた成果の一部を電子情報通信学会の研究会において発表しており、概ね計画通りに進捗していると考えられる。

アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置について、アシュアランス性を考慮した制約条件をもつ問題を考察し、新たな離散構造を利用した解法を引続き検討した。(2)提案方式を評価するモデルの枠組みに関して検討した。実際の無線ノードでは電波環境に応じて複数の伝送レート(マルチレート)を動的に制御する技術が導入されているものの、それをシミュレータ等で実現する効率的なモデルに関しては、従来、十分検討されていなかった。そこで、ある物理法則に基づく新たなモデルを提案した。提案したモデルは、ノード配置問題の制約条件を考慮する際に役立つものである。得られた成果の一部はIEEEの国際会議に採択済みである。本研究では、異種でかつ変化する想定外の事象への対応能力を持つ、アシュアランス性を情報ネットワークの制御に導入することを目指している。平成30年度は、アシュアランス性を持つ無線マルチホップネットワークの無線ノード配置問題、および、無線ノードのスループットのモデルについて検討した。このスループットのモデルの構築のため、マルチレート技術を導入している無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。得られたデータを検討・解析することにより、ある物理法則に基づく新たな評価モデルを提案するに至った。また、現在、ネットワークシミュレータを用いて開発中の技術の有効性の評価に向けて検討中である。得られた成果の一部を電子情報通信学会の研究会で発表すると共に、IEEEの国際会議に投稿した。この国際会議論文は採択されており、概ね計画通りに進捗している。(1)H29年度に検討した問題の定式化・解法の改良およびネットワークシミュレータへの組込み前年度までに得られた知見を基に、ネットワークシミュレータへの組込みを引続き行う。新たな離散構造技術ZDDの応用・展開例として、当該離散構造の研究グループにより、Graphillionというソフトウェアが公開されている。問題の定式化や解法の改良、ネットワークシミュレータへの組込み、および、性能評価の際には、このような成果物を参考にする。(2)H29年度の実験結果に基づく評価モデルの構築ヘテロジニアスな環境において無線ノード間でのスループットの実験的評価を行い種々のデータを得た。このデータを評価モデルの構築において考慮する予定である。また、以降の研究においては、この評価モデルのネットワークシミュレータへの組込みを目指す。(3)今後に備えたまとめを実施する。さらに、得られた成果を電子情報通信学会などの研究会や論文誌、および、IEEEの国際会議などへ積極的に投稿する。(1)H30年度までに検討した問題の定式化・解法の改良およびネットワークシミュレータへの組込み前年度までに得られた知見を基に、問題の定式化や解法の改良、および、ネットワークシミュレータへの組込みを引続き行う。新たな離散構造技術
グライム系室温アルミニウム電析：錯体構造制御による高度化

電析技術は、金属製錬、表面処理、電池負極に応用できる要素技術である。アルミニウム(Al)電析の研究では、実プロセスに求められる「安価・安全・室温」の3つを同時にクリアする電解液がなかった。最近申請者は、グライム類という溶媒を見出し、低価格で安全な室温Al電析を世界で初めて報告した。本研究課題では、電解液中の化学種と電析挙動の相関について解明する。得られた知見を、生産性や安全性を兼ね備えたグライム系室温Al電析浴設計へとフィードバックする。
高時間分解能観測データを用いた森林の水質浄化機能の再評価

本研究の目的は、複数流域における観測を元に、森林が持つ水質浄化機能がいつ、どのように、どの程度発揮されるかを水移動と水質形成のメカニズムに基づいて解明することである。このため、10分以下の短時間間隔での長期にわたる渓流水と地下水の水質観測を実施する。これを元に降雨時を含めた「森林の水質浄化機能」を、従来とは異なり、メカニズムに基づいて定量的に評価する。多様な水文条件を持ち、かつ気候変動影響を受ける森林流域管理に対して、研究成果を応用することを究極の目的としている。研究2年度目は前年度に購入したセンサーを設置し観測を行った。2台のうち1台は滋賀県内の森林流域において地下水の観測を前年度から開始している。もう1台は岡山県内の森林流域にて渓流水の観測を開始した。滋賀県内の森林流域にて渓流水の観測に用いている既設のセンサーからは、硝酸イオン(NO3-)濃度、溶存有機態炭素(DOC)濃度ともに、流量の変動に対して鋭敏に応答しているが、流量-濃度関係は一定ではなく、場合によって異なることが明らかになった。この成果を2018年9月に水文水資源学会にて、また2018年12月にアメリカ地球物理学連合にて報告し、海外サイトで同様の研究を行う研究者らと議論を行った。この応答パターンは他の森林流域でも同様なのか、またそのメカニズムはどうなっているのかを、岡山県内の観測との比較、地下水の観測との比較から、それぞれ考察する。装置購入に時間が掛ることは、このような研究が国内初の事例であり、取扱業者自体が不慣れであることを含めて想定通りであった。このような点を含め、今後国内にこの手法を普及させる際のノウハウ蓄積につながっており、実際に国内の研究者から装置導入に関する問い合わせを受けている。センサーを用いた観測成果については、既に国内外の学会において報告を行っており、成果が得られている。同時に、センサーを用いない定期的な観測も順調に継続しており、化学分析によるデータ蓄積が進んでいる。さらに、水質形成を考える上で必要不可欠な降雨流出過程の検討については、降水量、流量、地下水位の短時間間隔連続観測を継続して行っている。観測データは順調に蓄積しているため、これ以降は試行錯誤により安定したデータ取得を進めていく。地下水では、泥による濁り成分が観測の妨げとなることが明らかになったため、それを避ける工夫を行っている。また、岡山県内の森林流域では商用電源が利用できず、ソーターパネルによって駆動させている。このため、日照の少ない降雨時に安定して観測できるように調整している。同時に、冬期の積雪が多い地域であるため、冬期には装置を撤収するなど、装置の故障を避けつつ、なるべく長期のデータを得られる工夫を重ねながら、解析につなげる。最終年度の解析では、滋賀県と岡山県の結果を並列に見て、森林状態の違いと水質特性との関係から、森林の水質浄化機能が発揮されるメカニズムを検証する。本研究の目的は、森林が持つ水質浄化機能がいつ、どのように、どの程度発揮されるかを水移動と水質形成のメカニズムに基づいて解明することである。研究初年度は高時間分解能の水質データを得るために必要なセンサーの機種選定と購入を主に行った。センサーとしての性能、安定性に加え、原位置環境で長期にわたり放置して使用するため、堅牢性も求められることから、海外の文献等も参考に、慎重に機種を選定した。海外製の受注生産品であったため、購入手続きには時間を要したが、2台のうち1台は滋賀県内の森林流域において地下水の観測を開始した。もう1台は岡山県内の森林流域にて渓流水の観測に用いる予定で準備を進めている。また、岡山県の流域では、今後開始する水質項目と対応させる流量と濁度の観測を順調に進めていると同時に、予備テストとして水質センサーの有効性を確認している。今後、濃度と流量の応答パターンは他の森林流域でも同様なのか、またそのメカニズムはどうなっているのかを、岡山県内の観測との比較、地下水の観測との比較から、それぞれ考察する。装置購入に時間が掛ることは、このような研究が国内初の事例であり、取扱業者自体が不慣れであることを含めて想定通りである。このような点を含め、今後国内にこの手法を普及させる際のノウハウ蓄積につながっている。また、センサーを用いない、定期的な観測は順調に継続しており、化学分析によるデータ蓄積が進んでいる。

これを元に降雨時を含めた「森林の水質浄化機能」を、従来とは異なり、メカニズムに基づいて定量的に評価する。多様な水文条件を持ち、かつ気候変動影響を受ける森林流域管理に対して、研究成果を応用することを究極の目的としている。研究2年度目は前年度に購入したセンサーを設置し観測を行った。2台のうち1台は滋賀県内の森林流域において地下水の観測を前年度から開始している。もう1台は岡山県内の森林流域にて渓流水の観測を開始した。滋賀県内の森林流域にて渓流水の観測に用いている既設のセンサーからは、硝酸イオン(NO3-)濃度、溶存有機態炭素(DOC)濃度ともに、流量の変動に対して鋭敏に応答しているが、流量-濃度関係は一定ではなく、場合によって異なることが明らかになった。この成果を2018年9月に水文水資源学会にて、また2018年12月にアメリカ地球物理学連合にて報告し、海外サイトで同様の研究を行う研究者らと議論を行った。この応答パターンは他の森林流域でも同様なのか、またそのメカニズムはどうなっているのかを、岡山県内の観測との比較、地下水の観測との比較から、それぞれ考察する。装置購入に時間が掛ることは、このような研究が国内初の事例であり、取扱業者自体が不慣れであることを含めて想定通りであった。このような点を含め、今後国内にこの手法を普及させる際のノウハウ蓄積につながっており、実際に国内の研究者から装置導入に関する問い合わせを受けている。センサーを用いた観測成果については、既に国内外の学会において報告を行っており、成果が得られている。同時に、センサーを用いない定期的な観測も順調に継続しており、化学分析によるデータ蓄積が進んでいる。さらに、水質形成を考える上で必要不可欠な降雨流出過程の検討については、降水量、流量、地下水位の短時間間隔連続観測を継続して行っている。必要な観測機器類は概ね揃ったため、これ以降は試行錯誤により安定したデータ取得を勧めていく。地下水では、泥による濁り成分が観測の妨げとなることが明らかになってきているため、これを防ぐ工夫を始めている。また、岡山県内の森林流域では商用電源が利用できず、ソーターパネルによる駆動となる。このため、日照の少ない降雨時に安定して観測できるように調整を進めていく。取得したデータの検討から、一つの流域における水質浄化機能のメカニズム検証と、流域間の比較とを、できる順番に進めていく。観測データは順調に蓄積しているため、これ以降は試行錯誤により安定したデータ取得を進めていく。地下水では、泥による濁り成分が観測の妨げとなることが明らかになったため、それを避ける工夫を行っている。また、岡山県内の森林流域では商用電源が利用できず、ソーターパネルによって駆動させている。このため、日照の少ない降雨時に安定して観測できるように調整している。同時に、冬期の積雪が多い地域であるため、冬期には装置を撤収するなど、装置の故障を避けつつ、なるべく長期のデータを得られる工夫を重ねながら、解析につなげる。最終年度の解析では、滋賀県と岡山県の結果を並列に見て、森林状態の違いと水質特性との関係から、森林の水質浄化機能が発揮されるメカニズムを検証する。
行列の上のスパース正則化に基づく機械学習

ベクトルのためのスパース正則化を実現するための最適化アルゴリズムである双対拡張ラグランジュ(DAL)法を行列のスペクトルに対する正則化に拡張し,国際会議ICML2010で発表した.さらに,その収束性に関して国際論文誌JMLRで発表,またMITPressから出版されたOptimizationforMachineLearningの一部として発表するとともに,ウェブページでプログラムを公開してアルゴリズムの普及に務めた.2.非数値データに対応するためにDAL法のマルチカーネル学習への拡張を行い,候補カーネルの数が数千という非常に大規模な問題にもスケールする方法を提案した.この成果は国際論文誌MachineLearningで発表した.3.行列を含む高次テンソルに対するスペクトルに基づく正則化法を提案し,その理論的な性能を解析した.この成果は国際会議NIPS2011で発表した.ベクトルのためのスパース正則化を実現するための最適化アルゴリズムである双対拡張ラグランジュ(DAL)法を行列のスペクトルに対する正則化に拡張し,国際会議ICML2010で発表した.さらに,その収束性に関して国際論文誌JMLRで発表,またMITPressから出版されたOptimizationforMachineLearningの一部として発表するとともに,ウェブページでプログラムを公開してアルゴリズムの普及に務めた.2.非数値データに対応するためにDAL法のマルチカーネル学習への拡張を行い,候補カーネルの数が数千という非常に大規模な問題にもスケールする方法を提案した.この成果は国際論文誌MachineLearningで発表した.3.行列を含む高次テンソルに対するスペクトルに基づく正則化法を提案し,その理論的な性能を解析した.この成果は国際会議NIPS2011で発表した.スパース推定法はバイオインフォマティクスや自然言語処理をはじめとする多くの分野で有用性が知られている機械学習の手法である。従ってスパース推定のための高速なアルゴリズムが必要とされている。本年度は第1にこれまでに得られているスパース推定のための高速なアルゴリズムである双対拡張ラグランジュ法を行列に対して拡張し部分観測行列の未知部分の推定や行列上の教師付き判別問題を凸最適化を用いて推定するための高速な学習アルゴリズムM-DALを開発した。この成果をイスラエル・ハイファで開かれた機械学習最高峰の会議であるICML2010で発表し、論文(JMLR)およびMIT Pressから出版される本の一部として公開した。さらにこのアルゴリズムの実装をホームページ上で公開している(http://www.ibis.t.u-tokyo.ac.jp/RyotaTomioka/Softwares/SupportPageICML10)。第2にこれまでの行列に対する学習法の枠組みを高次の配列(テンソル)に拡張可能であることを示し、これをカナダ・ウィスラーで開かれた国際会議Neural Information Processing Systemsに付属するワークショップTensors, kernels and machine learningで"On the extension of trace norm to tensors"(共著者林浩平,鹿島久嗣)というタイトルで発表し、高い反響を得た。この成果は行列の場合と同様に高次のテンソルにおいても凸最適化の手法を用いて未観測部分の推定を含む様々な機械学習ができることを示し、今後の理論、アルゴリズム両面での研究の端緒を切るものである。カーネル学習法はテキスト,音声,画像,遺伝子などの多種多様なデータを統一的に扱うための枠組みだが,カーネル関数の選択がひとつの重要な課題であった.今年度は第一の成果として,昨年度まで開発してきた双対拡張ラグランジュ法にもとづく高速な学習アルゴリズムが,非常に多数のカーネル関数を組み合わせて学習を行うマルチカーネル学習にも応用できることを示し,論文(Machine Learning)で発表した.また,昨年度から進めてきた行列および高次の配列(テンソル)に対する凸最適化に基づく系統的かつ効率的な学習法に対する理論解析を行い,現実に観察される相転移現象を理論的によく説明できることを示した.この成果は機械学習の最高峰の国際会議NIPS2011(グラナダ・スペイン)で発表し,大きな反響を得た.また,今年度は東日本大震災の際の福島第一原子力発電所の事故とその後の放射性物質の拡散が大きな社会的関心を集めた.この問題に機械学習の技術を用いて貢献するため,デンマーク工科大学のMorten Moerup助教と共同研究で,行列およびテンソルに基づくモデリングと確率モデルに基づく推論を組み合わせ,東京電力および文部科学省が公表した放射線量の値から,具体的にいつ,どこに,どれだけの,放射性核種が存在したのかをレトロスペクティブに推定するアルゴリズムを開発した.この成果は国際会議AI & Statistics 2012(ラパルマ・スペイン)で発表し,大きな反響を得た.行列および多次元配列(テンソル)は多次元時系列や関係データの表現として、現実の大規模データ解析において重要な役割を担っている。行列型データは従来のベクトル型データに比べてに要素数が多いため、結果の解釈可能性やデータからのパラメータ推定の計算効率が非常に重要になる。本研究課題では、これまでに行列型データに対するスパース正則化を用いた解釈可能な学習器のパラメータを効率的に推定するための手法の開発およびその性能の理論解析を行なってきた。本年度は今までの成果をさらに発展させるとともに、今までとは異なる行列を用いた学習法への展開を行った。具体的には低ランク多次元配列(テンソル)の推定法として、昨年度までに解析したoverlapped Schatten 1-ノルムに基づく手法だけでなく、実験的によい性能が確認されていたlatent Schatten 1-ノルムに基づく手法の性能評価を行い、これをテクニカルレポートとして公開した("Convex Tensor Decomposition via Structured Schatten Norm Regularization" arXiv:1303.6370)

また、いままでに進めてきた行列に基づく機械学習の発展として、ニコンの中島伸一博士と共同で変分ベイズ法に基づく行列分解法の研究を行い、ジャーナル論文および、国際会議NIPS2012で発表を行った。また、ベルリン工科大学のFranz Kiraly博士と共同で低ランク行列補完の代数的・組み合わせ論に基づく必要条件および十分条件の導出を行い、これを国際会議ICML2012で発表した。第一に目標として掲げた低ランク高次テンソルの補完問題に対する理論的な成果は,期待通りの成果が得られた.また,第二に目標として掲げた補助情報や類似度の利用に関しては成果を論文にまとめているところである.また,福島第一原子力発電所の事故後の放射性核種の推定という実社会の問題に対して行列に基づく機械学習を応用し,一定の成果を挙げられたことは大きな励みとなった.24年度が最終年度であるため、記入しない。高次テンソルに対する学習理論およびアルゴリズムの開発を加速する.具体的には,すでに解析が終わっているOverlap ped Schatten 1-normに基づく正則化法に加え,Latent Schatten 1-normに基づく正則化法の理論解析を行い,昨年までに実験的に得られた知見と理論解析のギャップを埋める.また,これまでに得られた理論的な成果から新たなアルゴリズムを導出する.さらに,Schatten 1-normより理論的に優れた性質を持つことが知られているMaxノルムなど他の行列ノルムのテンソルに対する拡張を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
IC用微細はんだの非弾性挙動の実験的解明とその力学的モデル化

本研究では,Pb-Sn共晶合金の鋳造試験片を作成し,室温,75°C,125°Cでの一定ひずみ速度引張試験,一定ひずみ振幅引張-圧縮繰返し試験,一定応力クリープ試験を実施した.引張試験は,ε=1.0×10^<-3>,10^<-4>,10^<-5>,10^<-6>s^<-1>の4種類のひずみ速度で,繰返し試験はε=1.0×10^<-3>s^<-1>,10^<-4>s^<-1>の2種類のひずみ速度でそれぞれ0.2%,0.4%のひずみ振幅で行った.またクリープ試験は,室温について4種類,75°Cで2種類,125°Cで1種類の応力レベルで行った.この結果に基づいて既存の統一型非弾性構成式を修正し,実験結果の記述を試みた.また各温度で繰返し応力クリープ試験と繰返し応力緩和試験も実施し,構成式のシミュレーション結果と比較した.以上の研究結果をまとめると以下のようである.1.一定ひずみ速度引張試験のε=1.0×10^<-6>s^<-1>での流動応力は,ε=1.0×10^<-3>s^<-1>の場合に比べて室温では45%,75°Cでは25%,125°Cでは20%程度であり,ひずみ速度依存性が大きい.また温度が高いほど流動応力は減少し,ε=1.0×10^<-3>s^<-1>の場合,125°Cの流動応力は室温の時の45%程度である.2.この材料は繰返し軟化材であり,振幅が大きいほど軟化量が大きい.また軟化傾向に対するひずみ速度の影響はほとんど見られない.しかし室温に比べて75°C,125°Cではより速く飽和する.3.クリープひずみ速度は応力レベルに強く依存し,例えば室温での10MPaの時の最小クリープ速度は20MPaの時の5%程度となる.またひずみ速度は試験温度にも極めて敏感である.4.Chabocheモデルの移動硬化変数に対する発展式を修正したモデルは,上述の基本的実験結果を精度良く記述したが,繰返し応力クリープと繰返し応力緩和は表現できなかった.本研究では,Pb-Sn共晶合金の鋳造試験片を作成し,室温,75°C,125°Cでの一定ひずみ速度引張試験,一定ひずみ振幅引張-圧縮繰返し試験,一定応力クリープ試験を実施した.引張試験は,ε=1.0×10^<-3>,10^<-4>,10^<-5>,10^<-6>s^<-1>の4種類のひずみ速度で,繰返し試験はε=1.0×10^<-3>s^<-1>,10^<-4>s^<-1>の2種類のひずみ速度でそれぞれ0.2%,0.4%のひずみ振幅で行った.またクリープ試験は,室温について4種類,75°Cで2種類,125°Cで1種類の応力レベルで行った.この結果に基づいて既存の統一型非弾性構成式を修正し,実験結果の記述を試みた.また各温度で繰返し応力クリープ試験と繰返し応力緩和試験も実施し,構成式のシミュレーション結果と比較した.以上の研究結果をまとめると以下のようである.1.一定ひずみ速度引張試験のε=1.0×10^<-6>s^<-1>での流動応力は,ε=1.0×10^<-3>s^<-1>の場合に比べて室温では45%,75°Cでは25%,125°Cでは20%程度であり,ひずみ速度依存性が大きい.また温度が高いほど流動応力は減少し,ε=1.0×10^<-3>s^<-1>の場合,125°Cの流動応力は室温の時の45%程度である.2.この材料は繰返し軟化材であり,振幅が大きいほど軟化量が大きい.また軟化傾向に対するひずみ速度の影響はほとんど見られない.しかし室温に比べて75°C,125°Cではより速く飽和する.3.クリープひずみ速度は応力レベルに強く依存し,例えば室温での10MPaの時の最小クリープ速度は20MPaの時の5%程度となる.またひずみ速度は試験温度にも極めて敏感である.4.Chabocheモデルの移動硬化変数に対する発展式を修正したモデルは,上述の基本的実験結果を精度良く記述したが,繰返し応力クリープと繰返し応力緩和は表現できなかった.
早明浦ダム渇水と森林・流域管理に関する総合的研究

本年度はこの研究の最後の年であり、各分担者は各自の研究成果の作成に取り組んだ。研究成果に付いては別途製本済みの報告書を提出するが、その内容は森林機能、とりわけ水源環境機能の分析を始め、樹木の下層植生と土壌の関係、森林の管理・施業と林道、地域の経済構造とりわけ山村振興の為の賞品作目の開発、さらに木材をめぐる産地構造や渇水を背景に水資源をめぐって都市と山村との関係等、多岐にわっている。高知大学ではこれまでの成果を地域に還元するため、本研究の対象地域である嶺北において関係者約250名の参加をへてシンポジュウムを開催した。これらの内容・成果も本研究の成果として印刷・公表する。1.本研究は高知県の嶺北地域に存在する早明浦ダムの渇水問題に着目し,流域にかかわる森林・林業・地域問題を総合的に研究するもので,研究構成員も多数に登り,また専門領域も多岐にわたっている.この研究ではそれぞれの研究者による専門分野を軸とした分担責任方式によって研究を進めており,本研究のテーマに対する成果は出ていない.2.平成7年度は研究を遂行するための設備の導入など基盤整備を中心に進めた.3.また本研究における問題意識と地域に対する共通認識を得るため,参加者全員で嶺北地域の現地視察と地元関係業者との研究会を行った.さらに水問題及び木材市場問題を明らかにするため,先進地域である滋賀県のびわ湖造林公社や名古屋の木材市売市場を全員で視察し,問題に対する認識を深めるとともに新たな知見を得た.4.個別的に研究を進めており,次年度以降,具体的成果が公表される予定である.本研究では昨年度に引き続き、構成員各自の研究テーマを軸に調査研究を進めた。渇水問題に対する水源涵養林のあり方、また水をめぐる都市と山村のあり方について先進的に取り組まれている神奈川県及び横浜市の水源対策の現状とさらに山梨県道志村(横浜市所有・管理)での森林(水源涵養林)管理の実態について、本研究の構成員(15名)で現地視察・研究会を行った。また早明浦流域に関しては、このような実態調査をはじめ全国的なデータを取得し、吉野川源流の森林(もり)づくり検討会を現地関係者との間で行った。さらに個別に取り組まれている研究においては嶺北地域及びそれと関連する地域の山村・林業及び森林を対象に研究が進められている。具体的には卒業論文等を核に実態調査が行われており、その成果として卒業発表においてこの科学研究費による成果が多く発表された。
NHKラジオ放送の子供番組における「童謡」の成立と変容―1935-52年を中心に

團伊玖磨《ぞうさん》をはじめとする「子どものうた」の多くは、NHKのラジオ番組『幼児の時間』の委嘱により戦後に作曲され、ラジオ放送を通して普及したものであるが、既に戦前からNHKは熱心に童謡の放送を行っていた。当初雑誌に発表された大正童謡も、電波に乗ることで初めて「国民の歌」となった。本研究は、こうした童謡放送の成立を昭和初期にまでさかのぼりつつ、主としてNHK放送博物館の資料に基づき、戦中から戦後に至るその歴史を通史的に明らかにした。1NHK放送博物館所蔵の資料に基づき、戦前から戦後にかけて放送された子ども番組(『子供の時間』『幼児の時間』『うたのおばさん』)についての調査を行い、それぞれの放送内容の概要、および音楽教育に関するプログラムを整理した。とりわけ各番組で放送された童謡に着目し、番組を通したその変容について以下のような結果を得た。放送開始直後から放送されていた『子供の時間』(1925[大正14]1961[昭和36]年)では、当初、児童雑誌『赤い鳥』などで紹介された大正期の童謡が中心的に放送されていたが、昭和十年代になると、レコード会社が専属の作詞家・作曲家・歌手を使って量産した童謡(「レコード童謡」)が大正期の童謡とほぼ同じ割合で放送されるようになった。一方、1935(昭和10)年に学校放送番組の一つとして放送を開始した『幼児の時間』(1965[昭和40]?)は、当初より童謡や唱歌を中心とした音楽プログラムに比重を置いた構成であったが、戦後は「幼児の歌」など子どもの目線や心情を重視した歌の開発を行った。また、戦後松田トシと安西愛子が歌唱指導を担当し放送された『うたのおばさん』(1949[昭和24]1964[昭和39]年)は、『幼児の時間』内の一コーナー「うたのおけいこ」と連動する形で、同時代の作曲家に積極的に作曲委嘱を行い、童謡の新たな方向性を形作った。2放送文化研究所編『幼児向け放送の研究』に掲載された『幼児の時間』(1950年3月放送分)の台本に基づき、「音楽講座」の放送内容や教授方法を調査し、ラジオを通した戦後の音楽教育の一端を明らかにした。1NHK高知放送局主催の「安芸・童謡の里コンサートピアノと歌で奏でる弘田龍太郎の世界」(平成27年9月25日於:安芸市民会館)において、作曲家弘田龍太郎の履歴等に関する部分の台本を監修した(弘田龍太郎は、NHKラジオ番組『子供の時間』および『幼児の時間』において数多くの童謡の作曲を手掛けただけでなく、両番組の音楽コーナーにも最も多く出演していた作曲家である)。2『幼児の時間』の番組プロデューサーを務めていた武井照子氏を訪問し、『幼児の時間』と『うたのおばさん』の番組企画や制作過程について取材した。3上記の武井氏によって、これまでその存在をほとんど知られることのなかった番組テキスト『幼児の時間(ようじのじかん)』(初期のものが国立国会図書館に2冊現存するのみ)、および『幼児の時間』の番組台本等が、昨年NHK放送博物館に寄贈されたため、放送された童謡(幼児のうた)の楽曲をはじめ、番組の詳細な内容をより詳細に知ることができた。なかでもラジオの放送台本は、音源が一切残されていない番組を再生可能にする唯一の資料である。放送台本のうち、「音あそび」などの音楽プログラムにおける物語や楽曲、具体的な効果音等が詳細に記録され、教育的効果はもとより様々な側面を顧慮し綿密に構成された番組内容であったことが確認できた。これらの資料から戦前におけるラジオを通した(幼児と子ども対象の)音楽教育の一端が明らかとなった。昨年積み残した課題を含め今年度の研究計画も概ね予定通り完了し、これまでの研究成果の一部をまとめたものが共著として上梓された(『文化としての日本のうた』東洋館出版社、2016年)。1ラジオ番組『幼児の時間』の月刊番組テキスト『ラジオえほん』(昭和24年10月昭和26年1月)に2曲ずつ掲載されている新作童謡(全30曲)の楽曲分析を行い、戦前の大正童謡との比較を通して、戦後の新しい幼児のうたに見られる音楽的特徴を明らかにした。全30曲のうち、音階に注目すると7音を使用した音階が10曲(33%)を占め、大正期の童謡に多く使われたヨナ抜き音階は4割程度にとどまっていることから、同時代の他の子ども向け番組『子供の時代』で放送されていた童謡(大正童謡やレコード童謡)と比較した際、明らかにそれらとは異なる作品が取り上げられていたことが分かった。また、楽曲の作曲家についても團伊玖磨、芥川也寸志をはじめ、ろばの会による新進作曲家らによる作品が散見され、その特徴としてとりわけ伴奏には多様な和声の使用や細かい演奏指示など、それまでの童謡作品とは一線を画した音楽様式が次々と発表されたことが明らかとなった。さらに、『幼児の時間』で取り上げた童謡は、レコード会社の専属歌手など豆歌手と呼ばれた当時の売れっ子子ども歌手ではなく、東京芸大出身の大人の声楽家によって歌われ、歌唱指導されていたことも、『子供の時間』とは異なる大きな特徴であった。2日本で放送されたラジオ番組『子供の時間』は、1928年から1945年まで台湾でも放送されていたことが、台湾の音楽学研究者の研究によって明らかになった。

同番組は台北放送局、台中放送局、台南放送局で放送され、音楽プログラムには唱歌、洋樂、和樂、「うたのおけいこ」など歌唱指導も散見される。レコードの音源は、日本の大正期の童謡やレコード童謡等、日本で放送されていた内容とほぼ同様であるが、とりわけ興味深いのは、現地の幼稚園園児や小学校の児童たちが出演し、日本の童謡を歌っていたことである。今後は台湾研究者との交流を深め共同研究を行う予定である。團伊玖磨《ぞうさん》をはじめとする「子どものうた」の多くは、NHKのラジオ番組『幼児の時間』の委嘱により戦後に作曲され、ラジオ放送を通して普及したものであるが、既に戦前からNHKは熱心に童謡の放送を行っていた。当初雑誌に発表された大正童謡も、電波に乗ることで初めて「国民の歌」となった。本研究は、こうした童謡放送の成立を昭和初期にまでさかのぼりつつ、主としてNHK放送博物館の資料に基づき、戦中から戦後に至るその歴史を通史的に明らかにした。申請時に予定していた番組関係者への「1聞き取り調査」については遂行できなかったが、その他に計画していた研究課題はおおむね実行でき、研究報告として所属学会で発表を行った。また、成果物として共著が今夏頃上梓される予定である。昨年度は所属大学の移籍や、演奏会の開催等により、十分な研究時間を確保できなかったが、積み残した課題は今年度の研究として継続して研究する。1戦中期の1930年代と終戦直後の数年間に大流行した「レコード童謡」の楽曲分析を行い、『幼児の時間』で放送された童謡(幼児のうた)のそれとの比較を通して、戦前から戦後におけるラジオを通した「童謡」の音楽様式の変遷を調査する。23年間の研究をまとめたものを成果物として発表する。音楽教育史〈今後の推進方策〉1戦後の童謡(幼児のうた)の楽曲分析を行い、戦前から戦中を経て戦後に至る時代毎のラジオ童謡の音楽様式の変遷を明らかにする。戦後の童謡の楽曲分析においては、『幼児の時間』を通して多くの童謡を作った、戦後を代表する作曲家、湯山昭氏への取材も予定している。2児童雑誌『赤い鳥』を契機に量産された児童雑誌において、ラジオ番組で放送された童謡を網羅的に調査する。なかでも刊行期間が『子供の時間』と『幼児の時間』の放送時期と重なる『コドモノクニ』を中心に、両番組で放送された童謡(楽曲付き)をデータベース化する。3ベルリン国立図書館において、戦前のベルリン放送局関係の資料ならびに音楽雑誌の調査を行う。購入予定の古書が品切れで入手できなかったため、未使用金額が生じた。海外発注の書籍の納品が遅れたため、未使用額が生じた。代替の書籍の購入に充て、今年度行う予定の研究計画と合わせて使用する。次年度に納品されるため、今年度行う予定の研究計画と併せて実施する。