hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学術情報流通における研究データの役割に関する基礎的研究

その後,学術情報流通の3機能モデルに基づいて,ATLAS実験において,まずどのような研究データが扱われているのかをはじめとして,研究データの1)認証,2)流通,3)アクセス・保存・キュレーションの概要を把握した。今年度計画していたプレプリント・学術雑誌論文の内容分析と電子ジャーナルプラットフォーム調査について,調査計画の再設定を行ったため,終了できておらず,若干の遅れが見られるが,問題のない程度の遅れである。研究データに関連する文献が多領域にわたって発表されているため,その収集および分析に想定以上の時間を要した。そのため,本研究で対象としてるATLAS実験を対象とした研究データに関する概要の把握が十分ではないが,来年度の研究の遂行に問題のない範囲で進んでいると考える。来年度は,以下の調査を行う。(1)プレプリント・学術雑誌論文の内容分析については,ATLAS実験に基づいた全論文を対象に,論文内での研究データ参照の有無および手法を調査し,プレプリント・学術雑誌と研究データとの関係を明らかにする。(2)電子ジャーナルプラットフォーム調査については,研究データと学術雑誌・出版社との関係を明らかにするために,ATLAS実験に基づいた論文のうち,高エネルギー物理学領域におけるコアジャーナルに掲載された論文を対象に,出版社の電子ジャーナルプラットフォームで,Supplement Data等として研究データが提供されているかを確認する。(3)研究者に対するインタビュー調査については,対象をATLAS実験に参加している日本人研究者3名程度とし,実験参加者の職位やグループ内での位置によって役割が異なるため,若手研究者を中心に国内のATLAS実験参加研究者に対するインタビュー調査を継続して行う。前年度と同様の調査枠組みに基づくが,研究データに対する調査で新たに明らかになった点は,調査枠組みに反映させる。平成24年度は,継続して「ウェブサイトを含む文献調査」を行う。高エネルギー物理学領域は進展が早いため,継続して同領域の関連文献の確認が必要である。「研究データに対する調査」としては,(1)SPIRES-HEPおよびHepData調査において,以下の三点を実施する。すなわち,1)高エネルギー物理学領域で著名な文献データベースであるSPIRES-HEPおよび実験データ登録・公開データベースであるHepDataを対象に,研究データの取扱いについて以下の項目について調査を行い,研究データとデータベース間の連携の有無およびその方法を明らかにする,2)SPIRES-HEPに収録されたATLAS実験によって発表された全文献と研究データとの連携の有無および方法,連携しているデータの種類等,3)HepDataに登録されたATLAS実験のデータの量,種類,識別子,タイムスタンプ,提供内容,メタデータ,他のデータベースとの連携の有無および方法,検索方法等
多胎児に対する低出生体重児の概念の妥当性に関する実証研究

低出生体重児の概念を既存データや文献情報を用いて再検証した。出産(ないし出生)体重(1,000g以上)2,500g未満の場合、多胎児は単胎児よりも予後が良好であり、この傾向は1,500g以上2,000g未満で顕著であった。この結果は、単胎児と多胎児では胎内低栄養の中長期的影響が異なる可能性を示唆する。多胎児に関しては、出生体重2,500g未満という基準だけで画一的に行われる低出生体重児としての保健指導の改善が必要である。平成26年度の研究実績の概要は以下の3点である。1.公表されている人口動態統計の多胎出産(複産)に関する項目を全て確認し、母子保健指標に対する探索的分析を試みた。1993年から2013年の人口動態統計を分析し、出生体重と早期新生児死亡率のリスク曲線を単胎児と多胎児で比較した。単胎・多胎とも出生体重階級が増加するにつれ早期新生児死亡は大幅に減少し、逆Jカーブを描いた。単胎の場合には死亡率最低の出生体重階級は3.0-3.5Kg(出生1,000対0.29)および3.5-4.0Kg(出生1,000対0.33)であった。多胎の場合には2.5-3.0Kg(出生1,000対0.91)であった。多胎の単胎に対する相対危険は1.0-1.5Kg(0.6)、1.5Kg-2.0Kg(0.3)、2.0-2.5Kg(0.5)で1.0を切っており、多胎の方が予後良好であった。これらの出生体重階級が周産期のみでなく多胎児の中長期予後リスクも下げる可能性がある。2.出生体重/LBW・妊娠期間/早産が小児期の成長・発達に与える影響について文献データベース等をもとに網羅的に情報収集し、内容を整理した。特に、多胎児と単胎児の学童期までの縦断的発達の異同に関する文献を集中的に検討した。多胎児を扱った文献が少なかったため、チェックリストによる品質評価は行ったが、文献の除外基準は設けなかった。現在、論文として公表するための準備を行っている。3.研究代表者がこれまでに保有している双生児家系縦断データの未入力の項目のうち、同胞に関する項目、母子健康手帳の保護者の記録及び全国調査の自由記述(発育・発達に関係するエピソード)など今回の分析に密接に関連する項目の入力について検討を行い、一部入力を開始した。公表された人口動態統計の多胎出産に関する項目を引き続き更新し、母子保健指標に対する探索的分析を行った。1995年から2014年の人口動態統計を分析し、出生(出産)体重(500g階級)と死産率、早期新生児死亡率、周産期死亡率、乳児死亡率の関係を単胎児と多胎児で比較した。単胎・多胎とも出生体重階級が増加するとともに死亡率は大幅に減少し、逆Jカーブを描いた。単胎の場合には死亡率最低の出生体重階級は3.0-3.5kgおよび3.5-4.0kgであった。多胎の場合には2.5-3.0kgであった。多胎の単胎に対する相対危険は年ごとに検討すると若干のばらつきを認めるものの、全ての年のデータを合算して算出した出産(ないし出生)体重階級別相対危険は1.0-1.5kg、1.5-2.0kg、2.0-2.5kgで1.0を切っており多胎児の方が予後良好であった。相対危険は1500g以上2000g未満で最低であり、相対危険(および1995年2014年における最小値-最大値)は、22週以降死産率0.17(0.04-0.32)、早期新生児死亡率0.30(0.21-0.45)、周産期死亡率0.21(0.10-0.31)、乳児死亡率0.27(0.14-0.35)であった。さらに、妊娠週数(4週区切り)と出生体重のクロス集計を基にした母子保健指標の検討を行った。ただし、周産期疫学の領域において、多胎児と単胎児(予後の悪いと思われる群と良いと思われる群)の母子保健指標を妊娠期間別ないし出生体重別に比較すると、逆説的な交差現象(crossover paradox)を生じることが古くから指摘されており、その理由は今なお明確な決着がついていない。従って、多胎児の予後については、交差現象が生じる本態も検討しつつ慎重な考察が必要である。主要な分析はほぼ終了しているので、あとはより充実した成果の公表を目指し、学会の発表と論文作成を行う。単胎児と多胎児の低出生体重児の頻度を評価する場合に、従来は児当たりでの発生頻度のみを検討してきた。しかし、この計算方法は一度に複数の児を出産する多胎出産に関しては必ずしも適切ではなく、母親当たりの低出生体重児出産頻度も検討する必要がある。双生児妊娠を例にすると、10人中2児に低出生体重を認める場合、児当たりで計算すれば双生児でも単胎児でも発生頻度は0.2である。

しかし、母親当たりでは、単胎児であれば0.2で児当たりと同じであるが、双生児の場合には低出生体重児2児が、1人の母親から生まれる場合(一致)と別の母親から生まれる場合(2人の低出生体重児が別の母親に由来する(低出生ー非低出生の不一致ペアの母親が2人)がある。前者では母親当たりの出産頻度は1/5=0.2であるが、後者では2/5=0.4となる。従って、母親当たりの頻度を考える場合には双生児の組一致率(両児とも低出生体重児の一致組数/少なくとも1児に低出生体重児を認める組数)が問題になる。単胎児を基準とした児当たりの相対危険(双生児/単胎児)をRR1、母親当たりの相対危険(少なくとも1児が低出生体重児である双生児出産/低出生体重児の単胎出産)をRR2、組一致率をxとし、RR2 = 2/(1+x)×RR1の関係を理論的に導き出した。組一致率が大きくなると母親当たりの疾患発生頻度は低くなり(児当たりの発生頻度に近づき)、不一致ペアが増加し組一致が小さくなると母親当たりの疾患発生頻度は大きくなる(理論的には最大児当たりの発生頻度の2倍まで近づく)。双生児の低出生体重児の発生頻度を評価する場合にはこの点に注意する必要がある。具体的な調査例を用いてこの点を検証した。3つ子以上に関して言えば、低出生体重児そのものが増加することに加え、不一致例も増加するため少なくとも1児が低出生体重児となる出産(母親)は急増すると考えられた。低出生体重児の概念を既存データや文献情報を用いて再検証した。出産(ないし出生)体重(1,000g以上)2,500g未満の場合、多胎児は単胎児よりも予後が良好であり、この傾向は1,500g以上2,000g未満で顕著であった。この結果は、単胎児と多胎児では胎内低栄養の中長期的影響が異なる可能性を示唆する。多胎児に関しては、出生体重2,500g未満という基準だけで画一的に行われる低出生体重児としての保健指導の改善が必要である。データ入力に関しては、文章データ(自由記述など)の内容確認と入力手順の検討に時間をかけたため、入力作業の開始が遅れ、年度内に入力が完了しなかった。研究期間延長が承認されたので、今年度は主に成果の公表に重点を置く。また、出生体重/LBW妊娠期間/早産の概念を双生児(多胎児)という観点から検証し、育児支援の場に役立てる。医歯薬学平成26年度に得られた知見をもとにして、データを蓄積しつつ、1)単胎児との異同を検討するための双生児個人の分析、2)遺伝要因と環境要因の縦断的な寄与を明らかにするための双生児ペアの分析、を行う。両親・同胞に関する情報や母子健康手帳の保護者の記録、全国調査の発達・発育に関する自由記述の入力を引き続き行い、それらの内容を検討する。収集した情報を基本概念をもとにライフコースに従って再配置し、リスク因子、予防因子、修飾因子、介在因子の相互関係を図示し、ライフコース遺伝疫学モデルの構築を行う。国際学会への参加による国際共同研究の打ち合わせと情報交換を行い、今後の調査継続に向けての繋がりを得る。研究成果をもとに、出生体重/LBW・妊娠期間/早産の概念を双生児(多胎児)という観点から検証し、成長学、公衆衛生学における意義に対して具体的な提言を行う予定である。ヘルシンキ大学の研究者との調査研究打ち合わせから得た知見と情報を反映させたより充実した内容での学会発表、論文発表といった成果報告を行いたい。また、大規模な双生児発育データを今年度入手できるので、研究結果をさらに明確にできると考え補助事業期間の延長を申請した。文献レビューの情報収集については、Web上での入手可能な論文等が多かった。関連の書籍等の入手は次年度以降に行うことにした。研究打ち合せなどの旅費は別財源から支払ったため次年度使用額が生じた。文章データについては、内容確認や入力手順の検討に時間をかけたため、入力開始が遅れ、次年度も引き続き入力作業を行うことになった。主に学会発表、論文掲載など成果報告に対する費用として使用する。
母音連鎖推移に対する言語接触の影響‐タジク語とウズベク語の母音音素体系

本研究を通して得られたタジク語音声とウズベク語音声の分析によって、両言語の接触地域において母音音素体系の収束がおそらく起こっていること、そしてこの収束がおそらくタジク語の母音連鎖推移に干渉していることが明らかになった。タジク語とウズベク語の二言語使用が何世紀も続く都市であるブハラでィールドワークを行い、十台から六十台までの数世代に渡る男女十数名のタジク語ブハラ方言の話者の発話における母音を録音した。予定した日本在住のウズベキスタン人の協力もある程度得られた。ウズベク語ブハラ方言話者の母音については分析結果の一般化を許すほどの数は録音できず、これは次年度への課題となるが、タジク語ブハラ方言の母音体系の変化についてはスペクトログラム分析を既に行い、興味深い結果が得られている。母音推移の観点から興味深い結果は、連鎖推移の結果初期近世ペルシア語のoの位置からタジク語ではeの位置に前進した音素の前進が現在も継続中であることである。なお、このような前進はウズベク語ブハラ方言では手持ちのデータのみからははっきりと確認できないので、これは二言語の母音体系の収束の帰結ではないかもしれない。タジク語ブハラ方言における母音体系の変化の詳細な分析結果の発表は、22年度は諸般の事情により学会に参加することができなかったので次年度への持越しとなる。文献の収集も大分進んだが、未だ入手できていない重要なものが数点残っている。本研究は、タジク語母音音素体系の成立が、連鎖推移と言語接触による母音音素体系の収束の帰結であることを明らかにするという目的をもつ。平成24年度においてこの所期の目的はほぼ達成された。本研究を通して得られたタジク語音声とウズベク語音声の分析によって、両言語の接触地域の少なくとも一つにおいて母音音素体系の収束がおそらく起こったか、もしくは起こっていること(そしてこの収束の連鎖推移への干渉)が明らかになった。本研究は汎言語的な連鎖推移原則では一意に定まらない推移の説明への言語接触の導入の有効性を示した。また、母音音素体系の収束は報告された事例が少ない現象であり、定量的なデータに基づくものはさらに少ない。本研究はこの点で独創性を示した。研究計画ではこの年度に雑誌論文執筆および(口頭の)研究発表を通して行う計画であった。この両者とも計画通り行うことができた。口頭発表は国際学会において行った。雑誌論文執筆も行い、Journal of the International Phonetic Association(ケンブリッジ大学出版)に投稿した。この論文はすでに審査を通過しており、平成25年に掲載の予定である。実施計画では国際的な専門家との協働を行う予定であった。これはトルコやドイツなどの国の研究者とは行えなかったが、タジキスタンの研究者との協働はある程度実現した。また、本研究は研究代表者が知る限りタジク語の母音音声が定量的に記述された初めての研究である。本研究を通して得られたタジク語音声と音響データの分析は平成24年に刊行された研究代表者による学術書『タジク語文法便覧』(東北大学出版会)における記述にも生かされているほか、研究代表者の平成25年度より始まるウズベク語母音体系の成立過程の研究にも生かされる。24年度が最終年度であるため、記入しない。
GIT安定性と標準ケーラー計量

ケーラー幾何の研究の一つの応用として,トーリック佐々木・アインシュタイン計量の存在問題に完全な解決を与えた.また,二木不変量と乗数イデアル層とどのような関係があるかを調べた.更に,漸近的チャウ安定性の障害となる積分不変量は,トーリックFano多様体の場合,ヒルベルトシリーズの微分として得られることを示し,具体例に対する計算を実行した.その結果,これ等の張る空間は一般には2次元以上であることを示した.幾何学的対象のモデュライ空間を記述する方法として,その対象を微分幾何的対象に置き換えて研究することはしばしば取られるアプローチである.リーマン面のモデュライ空間を定曲率計量や調和写像のモデュライ空間に置き換えて研究するのは,その典型的例である.もしこのようなアプローチが成功するならば,問題としている幾何学的対象のモデュライ空間はハウスドルフ性やいいコンパクト化をもつなどのいい性質をもつことが予想される.一方,マンフォードの幾何学的不変式論は群軌道に関し半安定なものの全体はハウスドルフ性やいいコンパクト化をもつなどのいい性質を持つということを主張している.そこで「微分幾何学的対象で記述できるモデュライ空間は幾何学的不変式論の意味の安定・半安定なもの全体と一致する」という仮設をたてることにする.本研究の主目的は端的ケーラー計量,特にケーラー・アインシュタイン計量,定スカラー曲率ケーラー計量を持つ複素多様体を幾何学的不変式論の意味の安定性でもって特徴づけることによりこの仮説を実証することである.幾何学的不変式論の議論に乗るような安定性の定義を与え,多様体がその意味での安定性を持つことがケーラー・アインシュタイン計量などの良い計量をもつための必要十分条件であることを示すことである.ケーラー幾何の研究の一つの応用として,トーリック佐々木・アインシュタイン計量の存在問題に完全な解決を与えた.また,二木不変量と乗数イデアル層とどのような関係があるかを調べた.更に,漸近的チャウ安定性の障害となる積分不変量は,トーリックFano多様体の場合,ヒルベルトシリーズの微分として得られることを示し,具体例に対する計算を実行した.その結果,これ等の張る空間は一般には2次元以上であることを示した.近年重力を含む力の統一理論の一つの候補となる超弦理論において,AdS-CFT対応と呼ばれる理論が注目されている.この理論ではトーリック・アインシュタイン佐々木多様体の幾何がquiverゲージ理論と対応しする.この理論を検証するために佐々木・アインシュタイン計量の存在を証明することが重要である.私は,小野肇,G.Wangとの共同研究ですべてのコンパクト・トーリック佐々木多様体で,基本第1チャーン類が正のものはアインシュタイン計量を持つことを証明した.さらに,趙康治,小野肇との共同研究で横断正則構造の自己同型群の連結成分が推移的にトーリック・佐々木・アインシュタイン計量全体に作用することを証明するとともに,正の基本第1チャーン類をもつ佐々木多様体全体は任意の正の高さをもつトーリック・ダイアグラムから構成されるもの全体と同じであることを証明した.これらの研究の土台となるのは佐々木多様体の研究をレープ場の定める1次元葉層構造の横断正則構造そしてさらにそれに対する横断ケーラー構造の研究に帰着されるという観察である.これにより,佐々木・アインシュタイン計量の存在問題は横断ケーラー計量をアインシュタイン計量に変形することに帰着される.証明のアイデアはまず,レープ場およびそれに付随する横断正則構造を固定しケーラー・リッチソリトン解の存在を証明する.これは複素モンジュ・アンペール方程式を解くことにより得られる.ケーラー・リッチソリトンは二木不変量が0ならケーラー・アインシュタイン計量になる.そこで次のステップとしてレープ場を動かして二木不変量が0になるものがあることを証明する.昨年度得たトーリック佐々木・アインシュタイン計量の存在の応用として,完備リッチ平坦ケーラー計量の存在問題を研究した.トーリック・ファノ多様体の標準直線束に完備リッチ平坦ケーラー計量が存在することは理論物理では暗黙の了解とされ,きちんとした証明はなされていなかった.しかし,当該研究者は,小野肇,G.Wangとの共同研究で得たトーリック佐々木・アインシュタイン計量の存在を便えば,きちんとした証明が得られることを発見した.トーリック・ファノ多様体の標準直線束に同伴するU(1)束の全空間は高さ1日のトリックダイアグラムから得られるトーリック佐々本多様体になるので,小野肇,G.Wangとの共同研究により佐々木・アインシュタイン計量を持つ.この研究で発したことは,ケーラー・アインシュタイン多様体で知られたカラビの方法が佐々木・アインシュタイン多様体に適用できることである.この方法は標準直線束の長さを変数とする常微分方程式の解としてリッチ平坦ケーラー計量のケーラーポテンシャルを記述するものである.佐々木・アインシュタイン多様体の場合,錐がケーラー錐となるので,錐の高さ関数が標準直線束の長さの役割を果たす.標準直線束の零切断を1点につぶしたものが錐であるから,頂点が標準直線束の零切断に対応する.常微分方程式の解として得られたリッチ平坦ケーラー計量が,標準直線束の零切断に滑らかに延長できることを証明するのがもう一つのポイントである.この解は無限遠で錐に漸近する.このような例は物理学で大田武史-安井幸則によっても複素射影平面の1点ブローアップで構成されているが,漸近の次数が異なるので異なる計量のようである.これらを統一的に研究するのは残された課題である.

2001にJournal of Differential Geometryから発表された論文おいて, S.K.ドナルドソンは偏極多様体がスカラー曲率一定ケーラー計量をもつならば漸近的チャウ安定であることを,自己同型群が離散的であるという仮定の下に証明した.一方満渕俊樹は,自己同型群が離散的でない場合,まず, 2004に偏極多様体が漸近的半安定であるための障害があることを示し,次に,この障害が消えるという仮定のもとにスカラー曲率一定ケーラー計量をもつならば漸近的チャウ安定であることを証明した.当該研究者は2004年に発表した論文において,満渕によって見いだされた障害は,いくつかの積分不変量が消えることと同値であることを示し,この積分不変量の一つはいわゆる二木不変量と呼ばれる,スカラー曲率一定計量が存在するための障害と一致することを示した.この結果から,スカラー曲率一定計量をもてば漸近的半安定であるための障害は必然的に消えるのではないか,ということが問題となっていた.今年度,小野肇と佐野友二と行った研究において,これらの積分不変量の解析を行った.その結果,これらの積分不変量が決める正則ベクトル場全体のなすリー環の指標全体の張る線形空間は,トーリックFano多様体の場合はヒルベルトシリーズの微分全体のなす線形空間と一致することが証明された.さらに,一般には普遍的な線形従属関係があることがわかり,この線形空間の次元は多様体の次元とは一致しないが, 1次元よりは大きくなる例があることが確かめられた.以上の結果の理論的背景にはMartelli-Sparks-Yauによる佐々木多様体のvolume minimizationがある.この観点から佐々木・アインシュタイン計量の存在問題との接点についても研究した.
不連続Galerkin法とHdiv内積を用いたモーメント法の開発

積分方程式を用いたMaxwell方程式の数値計算法において,従来の解法より未知関数の連続性に関する要求を緩和した不連続Galerkin法(DG法)を使用し,その精度を検討するとともに,前処理法や,Hdiv内積を用いて低周波破綻を回避できるかどうかなどを検討した.研究の結果,rooftop関数を用いたDG法の有効性を確認した.また,Hdiv内積を用いたDG法を定式化し,超低周波以外では双対基底を用いなくても従来法より精度の良い解析が可能であることを確認した.DG法の前処理法としては3重対角前処理法が有効だが,Calderonの前処理法は有効ではないとの結論となった.時間調和なMaxwell方程式の波動散乱問題における従来のモーメント法は,低周波において破綻し,要素分割を細かくすると反復解法が収束しないと言う問題を抱えている.前者の解決策としては最近Hdiv内積を用いた有力な方法が開発されているが,後者の解決策であるCalderonの式に基づく前処理法は,Maxwell方程式においては未だに精度や効率の問題を抱えている.本研究は,この問題を解決するために補間関数の自由度の高い不連続Galerkin法を開発し,Hdiv内積を用いた算法と組み合わせることによって工学的に関心のある状況において常に良好に機能するモーメント法を開発することを目的としている.H27年度はMaxwell方程式における不連続Galerkin法の実装を完成し,種々の数値実験を行った.今後の双対基底の実装を想定して,基底関数はrooftop関数とした.種々のフラックス項(要素境界での不連続項)の検討を行ったが,一つのパラメータ(αstab)以外の影響は重要でなく,このパラメータをある程度大きくとることによって従来の解法より精度の良い数値解が得られることが分かった.ただし,計算時間はある程度増える.研究開始前に予想していなかった進展として,不連続Galerkin法の基底関数は局所性が高く,グラム行列の処理が容易であることを上げることができる.このことを利用して双対基底を使用せずにCalderon前処理の効果を得る方法を検討したが,結局Calderon前処理には双対基底の使用は不可欠であるとの結論に至った.しかし今後の前処理法の研究においても,例えばグラム行列の逆の計算に疎行列の直接解法を使う等の展開が期待できるので,この局所性を今後の研究に生かして行きたい.不連続Galerkin法の実装が問題なく完了している点は予定どおりである.当初は2年目以後の課題と考えていた双対基底に関する考察とCalderon前処理を行う可能性について検討を始めることができた点では予定より早く進んでいるといえる.一方,Hdiv内積を用いた定式化にはまだ着手できておらず,この点では予定より少々遅れている.以上を総合して表記の判定とした.28年度は分担者の新納が京都大学のスーパージョン万プログラムに採用され,長期海外出張することになったため,当初の計画を変更し,Calderon前処理に関する基礎的研究を先行して行った.ことの本質を理解するため,問題を簡単化し,2次元Laplace方程式の線分上のNeumann問題を取り上げ,超特異積分方程式を不連続Galerkin(DG)法を用いて離散化した.この問題では分割を細かくすると条件数が増大し,線形方程式に反復解法を用いた場合,未知数の数が大きくなると収束も悪化すること予想される.種々の数値実験の結果,DG法で離散化を行った場合でも確かにこの傾向が現れることが確認された.次に,DG法では不連続項に対するペナルティーとして働く項が存在するので,その影響の現れにくい右前処理を中心にCalderon前処理を試みた.左前処理も含めて種々の数値実験を行ったが,DG法においては各種のCalderon前処理は有効ではないと言う結論に至った.種々の標準的な前処理行列を試した結果,3重対角前処理が比較的有効であることが確かめられた.2次元Laplace方程式のNeumann問題の場合,DG法のペナルティー項は3重対角行列の範囲に収まるので,このことはペナルティー項がDG法の行列の性質を規定していることを意味している.以上の考察により,DG法にCalderon前処理を適用するのであれば,基底関数を連続部分と不連続部分に分け,連続部分にのみCalderon前処理が作用するような前処理を行うことが必要と考えられる.この様な実装を検討するためにはLaplace方程式のNeumann問題は不適切であり,今後問題をHelmholtz方程式に変更して検討を継続すべきであることが結論された.通常のGalerkin法において効果が確かめられているCalderon前処理は,DG法においても一定の有効性があるものと予想していたが,実際にはその適用は困難であり,そのまま単純に使用したのでは逆効果であることが分かった.この結果は当初予期していなかったものであり,原因の特定に多くの時間を費やす結果となった.この結果,当該年度の具体的な研究成果が多くはなかったことを否定できない.ただし,Calderon前処理が機能しない原因はある程度はっきりしてきたので,次年度の研究推進方策を修正することができたことは幸いであった.本年度はHdiv内積を用いたMaxwell方程式のEFIEの不連続Galerkin法の研究に本格的に取り組んだ.まず,三角形の各頂点に2自由度を有する線形要素を使用し,不連続Galerkin法を定式化した.定式化には,従来法との親和性を考慮し,ペナルティー項に対応する不連続性が解消した状況で,従来のモーメント法に類似の定式化となるように工夫した.

まず表面divergenceの項のない状態で,球状の散乱体を用いて解析精度を確認した結果,従来法よりも高精度の数値計算が実行可能であることが分かった.次に,表面divergenceの項を加えて数値計算を行ったところ,極端な低周波問題以外では良好な数値結果が得られることが分かった.さらに得られた解法を低周波問題に適用してみたところ,線形方程式の反復解法の収束性に問題を生ずることが分かった.この原因を探るために,係数行列の固有値計算を行ったところ,3角形要素数と同数のほとんど0の固有値があることが判明した.これは試験関数に要素の表面divergenceを0とし,対応する要素境界での法線方向の連続性,及び要素の表面curlを0として得られる空間の次元と一致し,この空間に属する試験関数が,超低周波において積分方程式の値域の空間にほぼ直交する事が原因と考えられる.この問題を解決するためには,試験関数の不連続項に関わるペナルティー項の導入が有力であることが結論された.以上のように新しい不連続Galerkin法を定式化して超低周波問題以外では精度の向上に関する一定の成果を得ることができたが,低周波破綻の完全な解消は今後の課題となった.積分方程式を用いたMaxwell方程式の数値計算法において,従来の解法より未知関数の連続性に関する要求を緩和した不連続Galerkin法(DG法)を使用し,その精度を検討するとともに,前処理法や,Hdiv内積を用いて低周波破綻を回避できるかどうかなどを検討した.研究の結果,rooftop関数を用いたDG法の有効性を確認した.また,Hdiv内積を用いたDG法を定式化し,超低周波以外では双対基底を用いなくても従来法より精度の良い解析が可能であることを確認した.DG法の前処理法としては3重対角前処理法が有効だが,Calderonの前処理法は有効ではないとの結論となった.H28年には予定どおり不連続Galerkin法への双対基底の実装を開始する.具体的には,各種の双対基底を検討し,昨年度具体的に考察を行ったrooftop関数に限らず,三角形要素も試してみる.この際,昨年度に気づいたDG法の基底の局所性を利用できることを意識して定式化と実装を行うように努める.また,本来の研究の動機が領域の角の存在と解析精度の劣化との関係にあったことを考慮しつつ,得られたコードの性能評価を行う.実装とその性能評価が完成し次第,Calderon前処理の検討に取りかかる.その際,Gram行列の逆を計算することが必要になると思われ,反復解法の収束性には疑問があることから,疎行列の高速直接解法の使用も検討する.昨年着手しなかったHdiv内積を用いた定式化の研究は,双対基底が出来上がってから着手するのが適切とも考えられることと,分担者の新納の海外出張の関係で,進捗状況によってはH29に持ち越す可能性もある.なお,rooftop関数を用いたDG法の研究成果については,研究の進捗を考慮して,適当な時期に論文にまとめる.Calderon前処理に関する研究は,基底関数を連続部分と不連続部分に分けて処理する方法を検討する.この際,まずHelmholtz方程式を取り上げて,本質を理解した上でMaxwell方程式への拡張を試みる.また,本研究の究極の目的は基底関数の拘束条件を減らすことであることを考慮して,非適合要素を用いたペナルティ項を含まない定式化も検討し,DG法と比較する.
看護学実習における実習指導者と教員の協働が学生に及ぼす効果

看護学実習における実習指導者と教員の協働について検討するために、看護基礎教育の教育課程別による協働および学生の成果の相違、協働が学生に及ぼす成果を明らかにすることを目的とした。3年課程養成所の主たる実習施設の実習指導者が教員と協働できている認識が高く、学生の成果に関しても3年課程養成所が高かった。また、協働に対する実習指導者の認識の高さが学生の看護技術を向上させ、教員の認識の高さだけでは学生の看護技術の見学や実施および自信度を低くすることが示唆された。文献検討において、海外における看護学教育機関と保健医療機関の連携は40年以上の歴史があるにもかかわらず、それに焦点をあてた研究はわずかしか行われていないことが理解できた。その研究中3件に、連携が看護学生、教員、看護師各々に成果をもたらすことが報告されていた。看護学生への成果として、実践的な教育を通した学習意欲の向上、理論の実践への活用に対する理解の深化が先行して報告されており、調査内容の学習意欲向上、授業評価向上、教材化数上昇に加えて、理論の理解の深化についての測定用具を作成している。実習指導者と教員の協働を測定する用具、学生のアウトカム(学習意欲、授業評価)を測定する用具については作成し、現在は学生のアウトカム(教材化数、理論の理解の深化)を測定する指標について検討を行っている。研究の説明書、同意書の作成は終了しており、質問紙が完成したら、これらの書類を添付して、利益相反および倫理審査申請を行う予定である。研究の公表については、9月に北海道で開催された日本看護学教育学会にて、関連研究の発表を行った。研究結果として、実習指導者と教員の協働に最も影響が大きい要因は「1部署が受け入れる異なる教育課程の数」であることが導かれ、教育課程を重視する実習指導体制について検討する必要性が示唆された。看護師教育は、複数の課程による教育が特徴であり、今後の検討においても、教育課程の違いを考慮して調査を行っていく必要性を得ることができた。現在、その内容を論文にまとめ投稿中である。先行研究では看護学実習における実習指導者と教員の協働に最も影響する要因は、「1部署が受け入れる異なる教育課程の数」であった。本研究では看護学教育における教育課程の相違を考慮した質問紙調査を実施した。調査対象については、看護師教育を行っている4種類の教育課程より層化抽出を行い、大学7施設、3年課程養成所8施設、2年課程養成所7施設、高等学校専攻科8施設の計30施設の看護学校の学生と教員およびその主たる実習施設の実習指導者とした。看護学校30施設の学生309名と教員263名およびその主たる実習施設30施設の実習指導者306名を対象に調査を実施し、学生228名(73.8%)、教員163名(62.0%)、実習指導者221名(72.2%)から回答を得た。1施設あたり学生915名、教員515名、実習指導者815名に配布し、各データは施設単位においてマッチングできるように設定した。調査内容については、実習指導者と教員の両者に協働の認識を、最終学年の学生に学習意欲、授業評価、看護技術の学習状況と自信度を測定した。分析については、教員と実習指導者の協働に対する認識の比較をMann-WhitneyのU検定を用いて行った。教育課程の相違による協働の因子と学生の成果の比較を二元配置分散分析を用いて行い、また、教員と実習指導者の協働得点の高低を四分位範囲を用いて施設単位で分類し、協働得点の高低による学生の成果の比較を行った。協働が学生に影響を及ぼす効果について最終検討を行っている。
リアルタイムMRIおよびWAVEデータによる調音音声学の精緻化

リアルタイムMRI動画データベースの素材をえるために、新たに13名分の撮像実験を実施した(標準語10名、近畿方言3名)。実験終了後にはMRI装置が出力するDCM形式データを一般的なmp3動画ファイルに変換し、DATに収録された音声との同期をとった。こうして得られるMp3ファイルの画像情報を音声情報と関連づけながらブラウザ上で自由に視察し、時間情報および空間情報のアノテーションを行うためのウェブアプリを開発し、実用に供した。このウェブアプリを用いて、標準語話者のデータに対して、発話時間情報アノテーションを実施した。また一部のサンプルについては、子音の調音位置情報のアノテーションも実施した。機械学習によって音声器官(唇・舌・口蓋・咽頭壁・喉頭)の輪郭情報を自動抽出する手法を開発した。同一話者であれば、少数(数十フレーム)のサンプルに対して人手で付与した輪郭データを学習することで、人手作業と同程度の精度が達成できることを確認し、標準語話者1名の全データ(数万フレーム)の自動アノテーションを実施した。リアルタイムMRIでは仰臥位で発話を行う。姿勢が調音運動におよぼす影響を評価するための実験をWAVE装置を用いて実施した。日本語の発話末に生じる撥音およびモンゴル語の母音調和についてリアルタイムMRIデータを活用した言語学的な分析を進めた。音声科学分野で評価の高い国際会議であるICPhSに2本の論文が採択された(発表は2019年8月の予定)。その他、日本音響学会、日本音声学会等で口頭発表をおこなった。当初に予定した人数のリアルタイムMRI動画データの収録を終えた。当初は挑戦的課題として位置付けていたMRI画像からの音声器官輪郭抽出技術をほぼ確立することができた。音声科学分野で評価の高い国際会議に2本の論文が採択された。最終年度には、若干のデータを追加収録するとともに、これまでに蓄積したデータのデータベース化を進める。できればデータの一部を予備的に公開したい。一人の話者の調音器官輪郭の教師データを用いて、別の話者の輪郭情報を正確に抽出する技術の開発に挑む。言語学専攻の大学院でリアルタイムMRIデータの分析に基づく講義を行い、日本語調音音声学上の諸問題の解明に努める。当初の研究計画にそって実施した。日本語の主要な調音結合をカバーする調査票を作成した後、MRI装置を用いた動画撮像実験に着手し、2017年7月14日(被験者2名)、8月2日(3名)、11月10日(3名)、12月25日(3名)、2018年3月5日(2名)の5回の実験で、東京方言話者(男性6名、女声2名)、近畿方言話者(女性2名)のデータを収録したのにくわえ、音声学者による国際音声記号分節音リストのデータ(2名)とモンゴル語母音調和現象のデータ(1名)のデータを取得した。調査票は実験毎に部分的な改良・拡張を施したが、現時点ではほぼ安定版となっている。この実験の過程で音声器官表面に接着するマーカーについても検討を進めた結果、液状のビタミンEを入れた医療用の小型カプセルを蜜蝋に封入したマーカーが、現時点で最良の結果をもたらすことを確認した。MRIの画像データと音声データを同期して種々の動画ファイルを生成するノウハウを確定したのち、動画作成を自動化した。動画ファイルから舌の輪郭を自動抽出する技術について検討を加えた。その結果、顔の輪郭抽出などで利用されるdlibと呼ばれる機械学習ライブラリを利用することで、精度の高い輪郭自動抽出を実現するめどがついた。学習に要するデータ量も少量であることから、実用性の高い技術であると考えている。WAVE装置については、装置の基本的な性能を評価するために多くの実験を行い、2018年度における本格稼働のための準備を進めた。MRI動画データの言語研究上の価値を評価するために、日本語撥音の調音上の変異に関する分析を行い、日本音響学会全国大会で口頭発表した。申請段階では初年度の目標ないし課題として、1調査票の確定、2MRI装置とWAVE装置によるデータ収集プロトコルの確立、3MRI画像の測定作業の自動化を挙げていた。このうち1は終了した。2のうちMRI動画データの収集プロトコルはほぼ確立することができ、WAVE装置についても進展があった。3は本研究の効率を大きく左右するものであるが、dlibライブラリの実用性を確認できたことで、今後の研究の効率的な進展が期待できるようになった。

姿勢が調音運動におよぼす影響を評価するための実験をWAVE装置を用いて実施した。日本語の発話末に生じる撥音およびモンゴル語の母音調和についてリアルタイムMRIデータを活用した言語学的な分析を進めた。音声科学分野で評価の高い国際会議であるICPhSに2本の論文が採択された(発表は2019年8月の予定)。その他、日本音響学会、日本音声学会等で口頭発表をおこなった。当初に予定した人数のリアルタイムMRI動画データの収録を終えた。当初は挑戦的課題として位置付けていたMRI画像からの音声器官輪郭抽出技術をほぼ確立することができた。音声科学分野で評価の高い国際会議に2本の論文が採択された。今後も、当初の研究計画に沿って着実に研究を実施する予定である。2018年度の目標は以下の6点である。1東京方言と近畿方言のデータを量的に拡充するとともに、話者の性別に関してバランスのとれた状態にすること、2良い被験者がみつかればモンゴル語のデータを拡充すること、3調査票の一部の項目については、現在(14fps)よりも高いフレームレート(25.5fps)による撮像を試みること、4MRI動画データから舌輪郭等の情報を自動抽出する技術を確立し、作業のプロトコルを確定すること、5WAVE装置を用いて、座位と仰臥位における調音運動を比較すること、6成果の学会発表を行うこと。最終年度には、若干のデータを追加収録するとともに、これまでに蓄積したデータのデータベース化を進める。できればデータの一部を予備的に公開したい。一人の話者の調音器官輪郭の教師データを用いて、別の話者の輪郭情報を正確に抽出する技術の開発に挑む。言語学専攻の大学院でリアルタイムMRIデータの分析に基づく講義を行い、日本語調音音声学上の諸問題の解明に努める。
化学物質評価のためのヒト型P450を持つメダカの作製

TILLING法により、CYP1A遺伝子を欠損したメダカを作製した。RT-PCR、ウェスタンブロット、酵素活性測定では、完全にCYP1Aの機能が喪失していた。野生型のメダカに比べて数十倍低い濃度の多環芳香族炭化水素により死亡し、CYP1Aプロモーター下にEGFPを結合したトランスジェニック個体では、化学物質曝露量に比例した蛍光が認められた。本系統は、ヒトCYP1A多型による化学物質感受性を評価するために有用である。CYP1AはP450に属する代表的な酵素で、多環芳香族炭化水素などの化学物質の解毒酵素として知られている。AhRというダイオキシン受容体に異物が結合すると、AhRは核内に移行し、CYP1Aなどの一連の解毒代謝酵素を転写活性化する。異物はCYP1Aにより酸素付加などの化学修飾が行われた後、グルクロンサン抱合酵素などの第二相の酵素によりさらに修飾を受け、生体外へ排出される。我々の研究室では、TILLING法というランダムミュータジェネシスを応用した方法により、CYP1A遺伝子を欠損したメダカを作製することに成功した。このメダカは、RT-PCRによる転写物の測定、ウェスタンブロットによるタンパク質の定量、エトキシレゾルフィンによる酵素活性測定により、完全にCYP1Aの機能を喪失していることが証明された。メダカは小型の脊椎動物で、多数の化学物質の毒性評価に非常に適している。多くの化学物質は、大気汚染の場合は降雨により、また、土壌汚染の場合は地下水や河川への流入により、水圏に移行することがある。水生動物は食物連鎖により化学物質を生体濃縮し、最終的にそれらが人により摂取されるので、魚類における解毒代謝系の解明は非常に重要である。CYP1A遺伝子を欠損したメダカは、野生型のメダカに比べて数十倍低い濃度の多環芳香族炭化水素により死亡し、化学物質に対する毒性が増大していうことが明らかになった。この個体に対する毒性評価のために、CYP1Aプロモーター下に蛍光タンパク質EGFPを結合したコンストラクトを作製し、野生型の個体に顕微注入して、トランスジェニック個体を作製することに成功した。この個体は、化学物質曝露量に比例して蛍光強度が変化し、ヒトのCYP1A多型による化学物質感受性の多様性を評価するために非常に有用な系統であると結論付けられた。公開されているメダカゲノム情報から得られた配列をもとにRT-PCRを行い、メダカCYP1A1遺伝子をクローニングした。シーケンスにより塩基配列、およびエキソン・イントロン境界を確定し、同時に、スプライシングバリアントがないことを確認した。C末5060残基手前には、Phe-X-X-Gly-X-Arg/His-X-Cys-X-Glyという共通配列があり、ヘムの結合に関与している。メダカCYP1A1遺伝子のC末付近に、Phe-Ser-Leu-Gly-Lys-Arg-Arg-Cys-Ile-Glyという配列を持つ。したがって、この共通配列をコードする部分より上流のエキソン部分をターゲットに、メダカTILLINGライブラリーの6,000サンプルのゲノムDNAストックをPCR増幅した。各PCR産物をシーケンスし、スプライス部位の変異(イントロンの変異だが、スプライシングに必要なGT-AG規則が破壊されているもの)を確認することができた。人工授精を行って、CYP1A遺伝子が破壊されているメダカを得た。実際にスプライシングの異常が起きているかRT-PCRを行った。変異体において第3エクソンのスプライシングが起きていいないことを確認した。次に正常蛋白質合成の有無をウェスタン解析により調べた結果、変異体において正常蛋白質は合成されていないことを確認した。さらにはEROD活性テストをおこない、代謝活性を調べたが活性が無いことがわかった。以上により得られた変異体はCYP1A遺伝子を完全にノックアウトしていることを確認できた。次にCYP1A1遺伝子以外にも多数点変異を含んでいるので、野生型に戻し交配を4回行い、これらを取り除いた。本研究で肝となるCYP1Aノックアウトメダカの作成が完了した。作成したノックアウトメダカは野生株と比較してベンゾピレンや3-メチルコラントレンといった多環芳香族炭化水素により低濃度で毒性を発現し、高感受性であることが解った。これら多環芳香族炭化水素がノックアウトメダカでは代謝されにくいことも確認できた。残りはトランスジェニックメダカ作成し、同様に化学物質の曝露とその定量、変異原性を調べるだけであり、順調に進展していると考えられる。マイクロインジェクションにより、ヒト由来のCYP1A1遺伝子のBAC断片をCYP1A遺伝子破壊メダカの受精卵に戻し、トランスジェニックメダカを作製する。作製したトランスジェニックメダカのCYP1A1の発現と発現量をリアルタイムPCR、ウェスタンブロットで確認する。さらにCYP1A1で代謝されるベンゾピレンを曝露し、導入したCYP1A1がヒトと同様に代謝するか検証する。

好発癌の系統であるp53遺伝子破壊メダカと交配することにより、さらに鋭敏に変異原性が確認できるか調べる。曝露物質には同様にベンゾピレンを用いる。未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果であり、翌年度の消耗品購入に充てる予定である。次年度の研究費は大部分を実験試薬、実験器具といった消耗物品費に充てる予定である。それ以外では研究結果発表のための旅費、論文投稿費、報告書作成費に充てる予定である。
一般診療所に就業する看護師の感染予防看護技術に関する看護継続教育プログラムの検討

一般診療所に就業する看護師3名を対象に、感染予防看護技術に関する学習ニーズについて面接調査を行った。その結果、無菌操作技術のように原則が変らない看護技術については、ニーズとして抽出されなかった。一方、標準予防策のように比較的あたらしい感染予防の概念や行為についての学習ニーズが明らかとなった。また、一般診療所では看護師が医療器具の滅菌・消毒を行うため、滅菌・消毒法についての学習ニーズが明らかとなった。明らかとなったニーズをふまえ、感染予防看護技術に関する勉強会を実施した結果、感染予防策については、コストなどの面から、手袋やガウンなどの感染防護具を必要なときに必要なだけ使用することに躊躇している現状もあり、病院で行われているような感染予防看護技術を、一般診療所にそのまま取り入れることに対する違和感を有する者もいた。そのため、一般診療所に就業する看護師の感染予防看護技術に関する看護継続教育プログラムにおいては、感染予防の原則を守りつつ、一般診療所に適した感染予防の方法を検討すること先決であると考えられた。本研究は、一般診療所における看護の質の維持、向上を目指し、一般診療所に就業する看護師を対象としたアクションリサーチである。まず、一般診療所に就業する看護師の感染予防看護技術に関する学習ニーズを明らかにし、その学習ニーズに合致した勉強会を計画・実施し、看護師の学習ニーズの充足の程度からプログラムの評価を行う。このプロセスを重ね、一般診療所に就業する看護師を対象とした感染予防看護技術に関する看護継続教育プログラムについて検討することを目的とする。本研究の初年度にあたる平成21年度の研究経過と実績は以下の通りである。1.本研究の主旨を説明し、研究協力を得るために複数の一般診療所に研究依頼を行った結果、一般診療所2施設より、3名の研究協力者を得ることができた。2.研究協力者に対し、面接調査を実施し、現在、面接調査記録の分析を進めている。平成22年度は、面接調査記録の分析から、研究協力者の感染予防に関する学習ニーズを明らかにし、その学習ニーズに合致した勉強会を計画・実施・評価を行う。その後、一般診療所に就業する看護師を対象とした感染予防看護技術に関する看護継続教育プログラムについて検討する予定である。22年度の研究経過と実績は以下の通りである。まず、一般診療所に就業する看護師3名を対象に、感染予防看護技術に関する学習ニーズについて面接調査を行った。次に、明らかとなったニーズをふまえ、感染予防看護技術に関する勉強会を実施した。その結果、感染予防策については、コストなどの面から、手袋やガウンなどの感染防護具を必要なときに必要なだけ使用することに躊躇している現状もあり、病院で行われているような感染予防看護技術を、一般診療所にそのまま取り入れることに対する違和感を有する者もいた。
産科医師不足地域における助産師の役割構築過程に関する研究

産科医師不在により産科閉鎖となった後、医師不在のまま院内助産の開設に至った助産師の役割認識などを明らかにし、産科医師不足地域における助産師の役割構築を促進する方策を考察することを目的とし、助産師28名に面接にてデータ収集し、質的帰納的に内容の分析を行った結果、産科閉鎖後に院内助産開設に至る過程は、場面「産科閉鎖告知」の【驚き・戸惑い】から、場面「院内助産所最初の分娩」の【産婦の肯定的な分娩振り返りによる承認】までの15場面59カテゴリに集約され、その過程において、助産師-医師関係は、緊張と依存から自立と協働に変化し、看護管理職の助産業務への肯定的認識などが影響することが示唆された。平成24年度の目的は、1.産科閉鎖後に医師不在のまま院内助産所を開設した助産師、2.産科閉鎖となった病院に勤務する助産師、3.近隣病院の産科医師不在により影響を受けた病院に勤務する助産師の追加データ収集とともに、4.産科医師不足地域において助産所を開設している助産師、5.産科医師が常勤している病院に勤務する助産師のデータ収集後、質的分析をし、助産師の役割認識と役割構築過程を明らかにすることであった。1.の助産師19名、3.は6名、4.は1名、5.は2名のデータが得られ、1.の一部を分析した結果、産科閉鎖後に助産師が助産師外来・院内助産所の開設に至った過程は15場面59カテゴリに集約された。場面1「産科閉鎖告知」では【医師との緊張関係からの解放】、場面2「助産師の話し合い」では【医師に頼っていた内省】、場面3「管理職の支持」では【産科勤務継続による意欲保持】、場面4「院内助産所開設意思決定」では【古い体制から脱却する志】、場面5「混合病棟での看護」では【産科看護以外が分からない情けなさ】、場面6「研修」では【エコー検査の自己研鑽】、場面7「助産師外来開設準備」では【妊娠期看護や異常への不安】、場面8「地域の母親たちの支援」では【院内助産所開設の使命感】、場面9「母乳相談開始」では【処方権がなくてもできることの模索】、場面10「非常勤医師のもと妊娠から分娩の継続看護」では【リスクのない妊婦は助産師が関わる決意】、場面11「近隣病院との産科統合計画」では【分娩殺到の近隣病院助産師の危機感への呼応】、場面12「助産師外来開始」では【助産師の仕事ができる満足感】、場面13「院内助産所開設準備」では【医師不在時の非常事態の想像と学習】場面14「院内助産対象者の妊婦健診開始」では【医師の妊婦健診による安全保証】場面15「院内助産所最初の分娩」では【会陰裂傷の回避】等が描出された。平成25年度は、平成23-24年度にデータ収集した、産科医師不在により産科閉鎖となった後に医師不在のまま院内助産開設に至った助産師、近隣病院の産科医師不在により影響を受けた産科医師が常勤する病院に勤務する助産師、産科医師不足地域において助産所を開設している助産師、産科医師が常勤している病院に勤務する助産師について、役割認識および役割構築過程を明らかにし、各助産師を比較・検討、相補的に考察し、産科医師不足地域における助産師の役割構築を促進する方策を考察することを目的とした。産科医師不在により産科閉鎖となった後に院内助産開設に至った助産師において以下の特徴がみられた。1.助産師は、産科診療休止後に「産科閉鎖告知」場面の【驚き・戸惑い】から「院内助産所最初分娩」場面の【産婦の肯定的な分娩振り返りによる承認】に至る15場面59カテゴリを経て院内助産開設に至った。その過程において助産師-医師関係は、緊張と依存から自立と協働に変化していった。2.助産師である看護管理職は、産科休止について、医師との関係が改善される“安堵"、助産師が役割を発揮する“チャンス"と肯定的に捉えていた。産科診療の方向性を検討する中で、過去の助産や看護管理の経験から“正常は助産師がみるという信念"をもち、“院内助産を提案"をしていた。院内助産開設が決定し、準備段階になると、指示はせずに“助産師の意欲と責任感の高まりを待つ"ことをしていた。以上より、産科医師不足地域において、助産師が院内助産を開設し、役割を構築するためには、医師による助産師への技能提供、妊婦健診における産科医師の外来診療と助産外来間の協力、産科救急対応可能な病院との連携が必要である。また促進因子として、看護管理職の助産業務に対する肯定的認識および院内助産に関する経験が挙げられる。