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保育士のキャリア形成に資する特別支援保育士（仮称）モデルの構築に関する研究

保育士のキャリア形成における専門性の高度化とインクルーシブ教育・保育の潮流における人材確保のために、医学及び介護の知識と技術を修得した「仮称」特別支援保育士(医療保育士を含む)の養成体系の構築と実践が研究目的である。介護福祉士の高度化養成モデルとリンクし、フィンランドのラヒホイタヤの資格・養成モデルを参考に、平成28(2016)年より、兵庫大学生涯福祉学部こども福祉学科に特別支援保育士の課程を設け、養成を開始した。これは、4年制大学の保育士養成課程における特別支援保育のできる養成課程の構築とその実践のモデル化である。さらに、フィンランドのような大学院修士課程における高度化が今後の課題である。保育士のキャリア形成に資する特別支援保育士の養成について、フィンランドモデルをトゥルク専門職大学S.Kinos氏の協力得て、その養成カリキュラムと就労事情を調査し、まず、就学前児童の個別保育計画の作成と実践についてまとめを行っている(フィンランド語の翻訳)。また、国内では、大分こども病院の「医療保育士」および、佐賀大学が中心となっている「こども発達支援士」プログラムのヒアリング調査を実施した。「医療保育士」は病児の保育であって障害のある子どもの保育であり、また「子ども発達支援士」は発達障害の保育であるので、本研究が「疾病と障害」を範疇にいれた保育士養成を目指しているので、「医療保育士」と「子ども発達支援士」の基本を参考ににしながら研究を進めるている。26年度は障害のある子どもの保育のあり方とその保育にあたる保育者の養成システムと現状分析に重点をおいた。まず、我が国では障害児保育が人的資源の面において極めて深刻な状況であることを再認識し、特別支援保育者の養成課程の構築が急務であることを痛感した。フィンランドの「こども病院」の調査では病院内学校(保育所併設)校長の「子どもの病気の治療に教育(保聞く)は欠くことができない」の認識は極めて強い印象を受けた。その姿勢を示す一例として、特別支援保育は修士課程修了者が担うことがわかり、研修ではなく教育によって保育の専門性を高度化することを再確認した。保育士のキャリア形成に資する特別支援保育士の養成について、平成28年度から本学こども福祉学科において、当研究の知見を基に「兵庫大学特別支援保育士」の名称を用いて養成を開始した。また、保育士の専門職キャリアとして、アメリカのChild Life Specialist(CLS)を検討するために、アメリカ、東京の病院におけるCLSの活動を調査した。現在分析中である。平成27年度のフィンランド追加調査は未実施で、28年度に行う予定である。フィンランドの特別支援保育の文献(フィンランド語)の翻訳が遅れ、平成27年度の現地追加調査が行えなかった。フィンランド特別支援保育は大学院修士課程のプログラムであるように高度化され、その養成におけるコンピテンスの定義を明確にする作業が遅れたためである。アメリカ調査のまとめができなかったのはCLSの養成フレームワークに未解明の部分があっためである。追加の検証が必要である。特別支援保育士の知識及び技術において、介護技術の視点から介護の高度化を参考に必要なスキルの検証を行った。介護において知識・技術・コンピテンスの整理をもとに特別支援保育士の知識・技術・コンピテンスをフィンランドのラヒホイタヤ及び特別支援教育(保育)の養成課程を調査した。フィンランドの特別支援保育士(教諭)は大学院修士課程の教育科学研究科(Master's Degree Programme in Education Sciences)で6領域、120単位の取得により修了し、さらに、60単位のSpecial needs educationに関する科目を修得しなければならない。内容ではInclusive Education and Participation in Early Years(5単位151時間)の場合、講義は16時間、就労135時間、Inclusive Education (3単位93時間)では義は12時間、就労81時間となっており、理論と実践が同時並行で教育するデュアルシステムである。就労のうち4週間は他のデイケアセンター又は幼稚園で就労しなければならない。重要な職業能力は特別支援の必要な子どもの個別支援計画(IEP)の作成とその実践力(pedagogy)である。他の研究事業(老健委託事業「地域包括ケアシステム下における在宅中重度高齢者を支える介護人材のあり方についての調査研究事業」)と社会福祉振興・試験センター「新しい介護福祉教育に関する調査研究事業と重なり、フィンランド語から日本ごへの翻訳の遅れもあって、本研究のまとめを次年度に繰り延べた。本年度はフィンランドの特別支援教育(Special Need Education SNE)の免許取得課程の補足調査のためにユヴァスキラ大学の研究者と意見交換および幼稚園におけるインクルーシブ保育の実態調査した。幼稚園2か所、特別支援学校を3か所調査し、教室での活動を調査した。さらに、学校・幼稚園を支援するリハビリテーションセンターの役割を調査した。フィンランドはインクルーシブ教育が進展し、特別支援学校はこの30年間で約350校から約100校に減少し、発達障害児は支援を受けながら普通児と共に学ぶ教育政策が進展している。研究者の調査では、義務教育児の約20数%が週23回の特別支援教員から教育を受けていることが明らかになった。フィンランドのSNEの特徴は、幼少期からネオボラの制度が機能して早期発見早期対応の教育が行われている。SNEの教員は個別教育計画(IEP)に基づき、専門的な知識技能によって、発達障害児を教育し、とくに教員のペダゴジーを重視している。SNEの教員は修士課程の2年間に120単位を修了し、そのうち特別支援関連の科目を60単位を取得し、その内容も確認できた。極めてレベルの高いSNE教員養成が行われている。

SENの教員は全教員の約15%がその資格取得している。これまでの調査結果を報告するために2018年3月31日に兵庫県明石市の生涯学習センターで科研費報告会を開催した。演題は「フィンランドの就学前特別支援教育・保育と保育者養成」田中愽一、「兵庫大学特別支援保育士養成の試み」杣山貴要江であった。今年度の論文は田中愽一「介護人材施策と介護の高度専門職教育」兵庫大学『兵庫大学論集No.23』2018は、特別支援保育には介護の側面があり、その高度化のモデルを通して特別支援の養成課程の構築を行った。テーマ別でPBLによる養成が課題であると示した。今後、2018年度中にこれまでの成果を印刷物にして公開する予定である。保育士のキャリア形成における専門性の高度化とインクルーシブ教育・保育の潮流における人材確保のために、医学及び介護の知識と技術を修得した「仮称」特別支援保育士(医療保育士を含む)の養成体系の構築と実践が研究目的である。介護福祉士の高度化養成モデルとリンクし、フィンランドのラヒホイタヤの資格・養成モデルを参考に、平成28(2016)年より、兵庫大学生涯福祉学部こども福祉学科に特別支援保育士の課程を設け、養成を開始した。これは、4年制大学の保育士養成課程における特別支援保育のできる養成課程の構築とその実践のモデル化である。さらに、フィンランドのような大学院修士課程における高度化が今後の課題である。特別支援保育士のフィンランドモデルの教育課程において修士課程のカリキュラムは入手したがテキストはフィンランド語のため翻訳が必要で十分進んでいない。子どもの障害区分については日本との差異が明らかになった。保育所(デイケアセンター)は2か所訪問したが保育現場のビデオ撮影は子どもの顔の撮影は不可であり、保育施設の撮影のみで、既存のビデをと比較しながら撮影した画像の利用を考えている。国内は大分こども病院の「医療保育士」および、佐賀大学が中心となっている「こども発達支援士」プログラムのヒアリング調査を実施した。「医療保育士」は病児の保育であって障害のある子どもの保育であり、また「子ども発達支援士」は発達障害の保育であるので、本研究が「疾病と障害」を範疇にいれた保育士養成を目指しているので、「医療保育士」と「子ども発達支援士」の基本を参考ににしながら研究を進めるている。特別支援保育のフィンランドモデル、アメリカのCLS,日本の医療保育士をベースに、病児・障害児保育の日本モデルの構築と課題を提示する。これまでお調査資料、アメリカのchild Life Specialist、フィンランドのラヒホイタヤおよび大学院修士課程の特別支援保育(教育)の内容を整理し、日本の特別支援保育士養成の在り方をまとめ、本学の保育士養成の高度化を図る。
超弦理論の非摂動的定式化とその応用

超弦理論の非摂動的定式化の候補の一つとして、超弦の場の理論によるアプローチが考えられるが、未だ完成形には至っていない状況である。そこで昨年度に引き続き、超対称性を入れる前のより簡単なモデルとしてボゾニックな弦の場の理論を調べた。具体的には、弦理論の非摂動効果を考える上で重要なD-braneを、HIKKOによる閉弦の場の理論に基づいて調べた。D-braneを境界状態として考えたとき、閉弦の場の理論においてはそれを冪等方程式の解とみなすことができる、ということを昨年度の研究で発見したのだが、それは平坦な広がった時空の上で調べた結果であった。しかし、より非自明な背景時空の場合においても、直観的には同様なことが期待でき、実際、オービフォールドCFTやRCFTで記述できる場合に、従来のCardy条件の解と、閉弦の場の理論の冪等方程式の解に対応があるということを代数的構造に注目して指摘した。(11の論文。)とくに、簡単なオービフォールド時空の場合に、あらわに構成されている閉弦の場の理論をもちいて具体的に計算し、この予想が正しいことを確かめた。また、この計算において正則化を行う際、自然に開弦の1ループの振幅が見えており、閉弦と開弦の双対性を弦の場の理論の立場を扱う場合に今後重要になると期待している。次に、共変な超弦の場の理論の構成に向けて、近年、研究が進んでいる超弦のpure spinor定式化に注目し、そのmeasureの部分の構造を解析し始めている。超弦理論の非摂動的定式化の研究への準備として今年度はボゾニックな開弦の理論の非摂動的定式化の一つであるWitten型の弦の場の理論を詳しく調べた。タキオンが凝縮した非摂動的真空では開弦が消えているという物理的な予想(Senの予想)があるが、それを厳密に解析的に示そうという動機のもとで、まず、開弦の場の理論の非自明な古典解を調べた。厳密解としてはVSFTを導くもの(11.の最初の論文で調べた)のほかにも、高橋-谷本の解が知られていた。後者はパラメータのある値のところで非自明な解になっていると予想されていたが、それを解のまわりの新たなBRS電荷のコホモロジーを調べることで示したのが11.の2番目の論文である。実際、その高橋-谷本解のまわりではコホモロジーが自明になっており、開弦の摂動的励起が消えていることがわかった。これは、この解が非摂動的真空としてSenの予想に合致する証拠の一つである。さらなる証拠を示すためにはこの解におけるポテンシャルの高さがD25ブレーンの張力と等しいことを示さなければならないが、これは解の性質上、素朴な計算では特異性をさけられず、適当な正則化が必要だった。そこで、最近提案された正則化の一つであるMoyal積による定式化(MSFT)に注目した。ところが、bcゴースト部分についてはまだ定式化されていない状況だったので、matter部分と同様にMSFTを構成した。さらにこのMSFTが正しく正則化された理論かどうかを確かめるためいくつかのファインマン図を計算し、矛盾がないことを示した。(11.の3番目の論文。)また、非摂動的真空を求めるための数値計算も行った。これらの各段階において今年度科研費で購入したパソコンを大いに活用してさまざまな計算および論文等の執筆を行った。超弦理論の非摂動的定式化として、超弦の場の理論が有力候補の一つであると思われる。そのために前年度に引き続いて超対称性を入れる前の段階であるボゾニックな弦の場の理論を調べた。まず、開弦の場の理論としてWitten型の弦の場の理論が知られているが、実際の物理現象に応用しようとすると、その計算の各段階において正則化が必須になることがわかる。そこで、最近提唱されたMoyal積を使う定式化の拡張としてフェルミオニックghost部分の定式化を完成させた。(11.の1番目の論文)特に、ノイマン係数を再現することを確かめたことにより、matterだけでなくghost部分を含めて、ゲージ固定した理論の正しい正則化になっていることがわかった。次に閉弦の場の理論に注目し、その中で弦理論の非摂動的効果として重要なD-braneをあらわす境界状態がどのような役割を果たしているか調べた。特にHIKKOによって定式化されたものを使って境界状態の間の閉弦の場の理論のスター積を具体的に計算し、2乗して元にもどる、すなわち「冪等方程式」の解になっていることを発見した。これは開弦の場の理論において近年提唱されていたVSFT(vacuum string field theory)の運動方程式と形式上非常に似ているものであるが、今回の研究でD-brane(=境界状態)が(開弦ではなく)閉弦の場の理論の「VSFT」の解になっていることを示唆した。(11.の2番目の論文)さらに、境界状態のまわりの励起を考えて、冪等方程式の微少変形として許されるものが通常の開弦のスペクトラムを再現していることを示した。(11.の3番目の論文)これらの各段階において今年度科研費で購入したパソコンソフトおよび周辺機器を多いに活用し、計算および論文等の執筆を遂行した。

超弦理論の非摂動的定式化の候補の一つとして、超弦の場の理論によるアプローチが考えられるが、未だ完成形には至っていない状況である。そこで昨年度に引き続き、超対称性を入れる前のより簡単なモデルとしてボゾニックな弦の場の理論を調べた。具体的には、弦理論の非摂動効果を考える上で重要なD-braneを、HIKKOによる閉弦の場の理論に基づいて調べた。D-braneを境界状態として考えたとき、閉弦の場の理論においてはそれを冪等方程式の解とみなすことができる、ということを昨年度の研究で発見したのだが、それは平坦な広がった時空の上で調べた結果であった。しかし、より非自明な背景時空の場合においても、直観的には同様なことが期待でき、実際、オービフォールドCFTやRCFTで記述できる場合に、従来のCardy条件の解と、閉弦の場の理論の冪等方程式の解に対応があるということを代数的構造に注目して指摘した。(11の論文。)とくに、簡単なオービフォールド時空の場合に、あらわに構成されている閉弦の場の理論をもちいて具体的に計算し、この予想が正しいことを確かめた。また、この計算において正則化を行う際、自然に開弦の1ループの振幅が見えており、閉弦と開弦の双対性を弦の場の理論の立場を扱う場合に今後重要になると期待している。次に、共変な超弦の場の理論の構成に向けて、近年、研究が進んでいる超弦のpure spinor定式化に注目し、そのmeasureの部分の構造を解析し始めている。
理想境界の理論

科研費の補助のおかげで、今年度は多数の研究者と何回か研究討論ができました。また、情報交換や資料収集ができ、今後の研究の推進の基礎が得られました。これらをもとに今年中にその成果を発表するつもりで頑張ってきましたが代表者自身の結果を発表するには今、少し時間を必要としている状況です。私はマルチンの理想境界、特にピカール原理について研究を続けて来ました。他の研究者から得たいくつかの情報のうち、特に、中井三留,多田俊正両先先生による結果として、ピカール原理の非斉次性に関してきわめて特異な状況が起ることが知られ、従来の考え方を一変して新しい観点から研究を進める必要性を感じ鋭意研究中です。一方、研究分担者、中村佳正氏によるものとして、次の二つの結果を上げます。1.定常軸対称な重力場を記述するアインシュタイン方程式について、ある線型方程式系の解を成分とする行列の行列式で特徴づけられる(アインシュタイン方程式の)解の系列の具体的表示を得たこと。次に、アインシュタイン方程式のある境界値問題が、指数型の無限階微分作用素を用いて、局所的に解けることを示した。2.ある形式的ループ群に値をとる行列のリーマン・ヒルベルトの意味での分解可能性を示した。さらに、この結果をある定常確率過程のスペクトル密度行列の分解に応用して、線形予測問題の解、すなわち予測子と予測誤差の存在を明らかにした。
アレルギー疾患の発症と抑制に関する基礎的研究

これまでに、アレルギー疾患の発症機序を明かにするために、実験動物に気管支喘息およびアトピー性皮膚炎に類似したモデルの作成を行った。加えて、発症機序解明のために遺伝子改変動物およびモノクローナル抗体などを用いて種々の検討を行ってきた。その結果、Th2サイトカインおよび脂質メディエーターが発症に重要であることを明かにした。今年度はこれらの知見から、アレルギー性疾患治療薬として発展の可能性のある化合物および漢方方剤の抗アレルギー作用について検討した。その結果、抗ロイコトリエン薬、抗ヒスタミン薬およびレチノイド誘導体に有効性を見出した。特に、レチノイド誘導体は核内受容体を介して炎症性サイトカインの産生を抑制し、その作用をあらわすことが明らかになった。また、抗ロイコトリエン薬の中にもロイコトリエン抑制作用のほかに、炎症性サイトカインの産生抑制や拮抗作用により抗アレルギー作用を表すものがあり、新しい応用面が明らかになった。この他漢方方剤の抗アレルギー作用を研究するうち、その成分の一つであるフラボノイドのルテオリンに強力な肥満細胞安定化作用がsあることを見出し、その作用の発現には、細胞内のマップキナーゼ抑制作用が関与することを明らかにした。その他、数種の漢方方剤はサイトカインの作用を抑制して抗アレルギー作用を発現することも明らかにした。以上、本年度までに本研究では、アレルギーの発症に関与する機能分子を検索するモデルの作成と、遺伝子改変マウスによる分子の検索、さらにそれらを基礎に、治療薬の検索を行うことができた。本年度は、アレルギー疾患の発症と抑制研究のために必要なアレルギー疾患モデルをモルモット、ラットおよびマウスに作成した。すなわち、モルモットにおける気管支喘息モデルでは、抗原による全身感作ののち抗原の噴霧吸入を反復して行うと明らかな即時方、遅発型喘息反応の後、気道過敏性が発症した。さらに、ラットおよびマウスでも同様な喘息症状が観察された。このとき、いずれの種でも気道では顕著な好酸球性炎症と上皮細胞の増殖が認められた。さらにIL-4の遺伝子欠損マウスを用いた実験では、遺伝子欠損により症状の発現がみられず、IL-4の発症因子としての意義を明らかにすることができた。気管支喘息以外の実験系として、マウスにジニトロフルオロベンゼンを反復塗布してアトピー性皮膚炎モデルを作成した。本モデルは皮膚炎局所では重症の湿疹様症状がみられ、血中ではIgE値が上昇し、さらにかゆみによると思われる掻破行動が観察された。これらの症状はヒトのアトピー性皮膚炎患者の症状に類似し、病態の進行を経時的に観察できる利点がある。本モデルを用いてIL-4およびIL-5の意義を遺伝子欠損あるいはトランスジェニックマウスを用いて検討したところ、IL-4が非常に重要な働きをすることが解った。以上、本年度はアトピー性気管支喘息モデルおよびアトピー性皮膚炎モデルを作成し、発症におけるサイトカインの意義を明らかにした。本研究で得られた成果は、日本アレルギー学会および日本薬理学会で発表すると同時に、Life Science誌、J.Pharmacol.Exp.Ther.誌、Pharmacology誌に投稿した。本年度は、マウスにおけるアレルギー性気管支喘息モデルを用いて、プロスタノイドおよびCD40の意義を検討した。プロスタノイドの意義は、プロスタグランジンE_2(EP_1,EP_4)、プロスタグランジンD_2(DP)、プロスタグランジンI_2(IP)およびトロンボキサンA_2(TP)受容体の欠損マウスを用いて検討した。このほか、5-リポキシゲナーゼ(5-LPO)の欠損マウスおよびCD40欠損マウスを用いて、それぞれの意義を検討した。その結果、CD40欠損マウスでは明らかにIgE産生やIgG産生抑制などの免疫系の不全が見られ、好酸球増多やIL-5産生など、炎症系の活性化の低下および平滑筋の気道過敏性の低下が見られた。さらにDP欠損マウスでは、IgE産生などの免疫系に影響は見られなかったが、好酸球増多および気道過敏性の発症は見られず、DPの炎症反応における意義が明かとなった。

さらに、TPおよび5-LPO欠損マウスでは、免疫系、炎症系のパラメータへの影響は見られないものの、気道過敏症は発症せず、これらは平滑筋レベルでの重要な因子であることが示された。またEP欠損マウスでは、免疫系、炎症系および平滑筋のいずれにも影響が見られず、EP_2およびEP_3についての検討が必要であるものと思われた。またIP欠損マウスでは、炎症系および免疫系の増悪が観察された。これらの知見から、今後気管支喘息治療薬としてのDP拮抗薬、PGI_2誘導体およびCD40抑制薬の応用が示唆された。これまでに、アレルギー疾患の発症機序を明らかにするために、実験動物に気管支喘息およびアトピー性皮膚炎に類似したモデルの作成を行った。加えて、発症機序解明のために遺伝子改変動物およびモノクローナル抗体などを用いて種々の検討を行ってきた。その結果、Th2サイトカインおよび脂質メディエーターが発症に重要であることを明らかにした。今年度はこれらの知見から、アレルギー性疾患治療薬として発展の可能性のある化合物および漢方方剤の抗アレルギー作用について検討した。その結果、抗ロイコトリエン薬、抗ヒスタミン薬およびレチノイド誘導体に有効性を見出した。特に、レチノイド誘導体は核内受容体を介して炎症性サイトカインの産生を抑制し、その作用をあらわすことが明らかになった。また、抗ロイコトリエン薬の中にもロイコトリエン抑制作用のほかに、炎症性サイトカインの産生抑制や拮抗作用により抗アレルギー作用を表すものがあり、新しい応用面が明らかになった。この他漢方方剤の抗アレルギー作用を研究するうち、その成分の一つであるフラボノイドのルテオリンに強力な肥満細胞安定化作用があることを見出し、その作用の発現には、細胞内のマップキナーゼ抑制作用が関与することを明らかにした。その他、数種の漢方方剤はサイトカインの作用を抑制して抗アレルギー作用を発現することも明らかにした。以上、本年度までに本研究では、アレルギーの発症に関与する機能分子を検索するモデルの作成と、遺伝子改変マウスによる分子の検索、さらにそれらを基礎に、治療薬の検索を行うことができた。
ナノカーボン充填コンパウンドを用いたマイクロ部品加工とその物性評価

初年度は、カップスタック型カーボンナノチューブ(CSCNT)を強化材とし、汎用ポリプロピレン(PP)をマトリックスとしたポリマー系コンパウンドについてその製造条件の最適化を行い、また各種成形方法で試験片を作製して基礎物性の評価を行うことにより、同材料でマイクロ部品の大量生産が可能で、CSCNTの混合量と配向を制御することによりさらなる物性の向上が図れることが明らかとなった。そこで本年度は、その成果に基づいてCSCNTと他のマトリックスとを混合してより優れたコンパウンドを作製し、その性能を評価することを目指した。マトリックスにはポリマー材料としては優れた機械的特性を有し、強誘電性などの特性を持つポリフッ化ビニリデン(PVDF)を用い、得られたCSCNTコンパウンドにより各種試験片と微小機械要素を作製してその物性を評価した。CSCNT/PVDFコンパウンドを用いて、マイクロ射出成形によりマイクロダンベル型の引張試験片と圧縮試験片を作製して機械的特性を評価したところ、引張と圧縮ともに弾性率はCSCNT混合量に比例して向上した。また同材料について静電気センサーを用いて測定を行ったところ、CSCNT混合量に比例して帯電防止性が向上することが明らかとなった。これらの結果から、同材料はマイクロマシンなどの分野において剛性が求められる微小機械要素や、帯電防止材などに用いることが有効であると推察された。そこで同材料でマイクロ歯車を成形して遊星歯車を作製したところ、CSCNTを混合しない場合に比べて剛性、稼働時間、帯電防止性がともに大きく向上した。したがって、CSCNTを用いたポリマー系コンパウンドは微小複雑形状の部品加工に対応することができ、かつ軽量性を保ちながら高い物性を実現できることがわかった。本年度は、ナノカーボンを強化材としたポリマー系コンパウンドの作製とその基礎物性の評価を行った。ナノカーボンとしては、気相成長(CVD)法により作製したカップスタック型カーボンナノチューブ(CSCNT)を用いた。CSCNTは通常のカーボンナノチューブ(CNT)と異なり、繊維側面に構造的な凹凸を有するため母材との接着性に優れ、かつ繊維径が80nm、繊維長が100μm程度であるため、マイクロマシン等の微小部品に優れた物性を与える強化材料となる可能性がある。母材としては成形が容易で広く使用されているポリプロピレン(PP)を使用した。コンパウンドの作製にあたり、二軸混連機によりCSCNTを熱溶融したPPに混練し、混練時の型温、時間、CSCNTの許容充填量等の最適条件を実験的に評価した。CSCNTの充填量を変化させて混練したCSCNT/PPコンパウンドをペレット化し、ホットプレス成形法と射出成形法によりいくつかの規格試験片を作製した。それらの試験片を用いて熱的および機械的特性の評価を行った結果、CSCNT/PPの特性はCSCNT充填量に比例して向上し、またコンパウンドの成形条件によって最適化できることがわかった。特に射出成形時の樹脂流動によりCSCNTの配向を制御することで、コンパウンドの物性が大きく変化することが明らかとなった。またCSCNTを強化材とすることで非常に微小な試験片を成形することができ、優れた物性を示すことも確認できた。さらにサンドイッチ射出成形法によりCSCNT/PPの同心円筒状積層材を作製し物性を評価したところ、積層構成を適切に制御することで、より少量のCSCNT充填量で高い物性を持つ積層材を作製できることがわかった。次年度は他の母材との複合、機械要素やマイクロアクチュエータの作製および性能評価を行う。
血管老化におけるリポキシゲナーゼの細胞内局在制御システムの役割

Rho GTPaseの新規エフェクター探索のため、我々はアフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立した。血小板細胞質分画をアフィニティーカラム精製することで我々は活性型RhoAに特異的に結合する複数の蛋白を同定した。既知のRhoAエフェクター(mDia, PKN1, Rho kinase, IQGAP2, Daam1, Daam2)に加えて、アラキドン酸リポキシゲナーゼ-12(ALOX12)が活性型RhoA(RhoA-L63)に結合することが見いだされた。RhoAとALOX12をCOS-1細胞内で発現したところ両者の直接の結合は認められなかった。一方でRhoAエフェクターDaam1とALOX12の結合がCOS-1細胞での発現実験で証明された。このことからALOX12はDaam1を介して活性型RhoAに結合することが判明した。さらにALOX12のLH2ドメインがDaam1のN末に結合することが明らかになった。Daam1とALOX12の細胞内共局在を明らかにするとともに、RhoA下流阻害剤( Y-27632)を内因性のALOX12が発現した細胞に添加し、脂質メディエーター(ロイコトリエン、リポキシン、HETEなど)の産生が抑制されるかどうかをELISAで検討した。我々はRhoA, Rac1, Cdc42などに加え、RhoH, Rac2等の血球特異的GTPaseをbaitにした網羅的アフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立した。この実験システムを用いて、我々はGTP結合型の活性型Rho family蛋白の一部にLOXが結合することを明らかにした。さらに複数の活性化Rho GTPasesと複数のLOX familyの結合の証明を試行中である。またGTP結合型Rho familyとLOXをCOS7細胞で共発現し、両者の結合を検討した。現在この結合が直接的なものか、既知のエフェクターを介したものかを検討中である。さらに相互の結合に必要なRho family LOXそれぞれのドメインの同定作業中である。準備段階として我々は既にRhoA, Rac1, Cdc42などに加え、RhoH, Rac2等の血球特異的GTPaseをbaitにした網羅的アフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリーLC/MS-MS)の実験系を確立した。この実験システムを用いて、我々はGTP結合型の活性型Rho family蛋白の一部にLOXが結合することを明らかにしており、さらに複数の活性化Rho GTPasesと複数のLOX familyの結合の証明を目的とする。次にGTP結合型Rho familyとLOXをCOS7細胞で共発現し、両者の結合を証明することができている。さらにRho familyのうち、LOXとの活性化依存性の結合が明らかになった分子につきそれぞれの阻害剤(ボツリヌス毒素、RhoA下流阻害剤Y-27632, Rac阻害剤NSC23766, Cdc42阻害剤ZCL278など)をCOS-7細胞に添加し、脂質メディエーター(ロイコトリエン、リポキシン、HETEなど)の産生が抑制されるかどうかをELISAで検討中である。我々はRho GTPaseをbaitとしたアフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立した。Daam1とALOX12の細胞内共局在を明らかにするとともに、RhoA下流阻害剤( Y-27632)を内因性のALOX12が発現した細胞に添加し、脂質メディエーター(ロイコトリエン、リポキシン、HETEなど)の産生が抑制されるかどうかをELISAで検討中である。また各種RhoファミリーノックアウトマウスにおけるALOX12の細胞内局在を検討中である。我々はRho family GTPaseをbaitとしたアフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立し、活性型RhoAに特異的に結合する複数の蛋白を同定した。そのうちアラキドン酸リポキシゲナーゼ-12(ALOX12)が活性型RhoAに結合することを見いだした。

このことからALOX12はDaam1を介して活性型RhoAに結合することが判明した。さらにALOX12のLH2ドメインがDaam1のN末に結合することが明らかになった。以上の進捗に加え、更に我々はCdc42上流グアニン交換因子Zizimin2,3, RhoFのノックアウトマウスを作製済みである。これに加えて複数のRho family GTPasesの全身性、またはコンディショナルノックアウトマウスを計画中である。以上のことからおおむね順調に進展していると考えられる。Rho GTPaseの新規エフェクター探索のため、我々はアフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立した。血小板細胞質分画をアフィニティーカラム精製することで我々は活性型RhoAに特異的に結合する複数の蛋白を同定した。既知のRhoAエフェクター(mDia, PKN1, Rho kinase, IQGAP2, Daam1, Daam2)に加えて、アラキドン酸リポキシゲナーゼ-12(ALOX12)が活性型RhoA(RhoA-L63)に結合することが見いだされた。RhoAとALOX12をCOS-1細胞内で発現したところ両者の直接の結合は認められなかった。一方でRhoAエフェクターDaam1とALOX12の結合がCOS-1細胞での発現実験で証明された。Daam1とALOX12の細胞内共局在を明らかにするとともに、RhoA下流阻害剤( Y-27632)を内因性のALOX12が発現した細胞に添加し、脂質メディエーター(ロイコトリエン、リポキシン、HETEなど)の産生が抑制されるかどうかをELISAで検討した。また各種RhoファミリーノックアウトマウスにおけるALOX12の細胞内局在を検討中である。我々はRho family GTPaseをbaitとしたアフィニティクロマトグラフィーとそれに続くマススペクトロメトリー(LC/MS-MS)実験系を確立し、活性型RhoAに特異的に結合する複数の蛋白を同定した。そのうちアラキドン酸リポキシゲナーゼ-12(ALOX12)が活性型RhoAに結合することを見いだした。
絨毛性腫瘍における“がん遺伝子"発現の動態とその構造異常

1.得られた新鮮な胞状奇胎組織は総合29検体となった。このうち初代培養が可能であった14例について染色体分析が加えられ,13例が46,XXのホモ全奇胎,1例が69,XXXの部分奇胎であった。2.新鮮な奇胎組織からDNAを抽出し18種類のOncogeneにてSouthern Blot Hybridizationを施行した所,どのOncogene DNAについてもその異常増幅や構造異常を認めなかった。時間の経過した手術標本からのmRNAの抽出は困難でそのかわりにIn situ hybridizationをおこなってみたところ奇胎組織のcytotrophoblastでmycが正常絨毛に比して濃染し過剰に発現していることが判明した。3.正常絨毛においては妊娠週数の変化とともにいくつかのOncogeneがそれに対応して増幅発現していることが判明した。4.胞状奇胎においては妊娠週数とは対応しないOncogeneのいくつかが同時にかつ過剰にexpressしていることが判明した。5.絨毛癌細胞株15種類についてDNA,mRNAを抽出しSouthern Blot Hybridization,Northern Blot Hybridizationを施行した。6.研究代表者はすでに絨毛癌細胞株について染色体分析を行ない著明なchromosomeのaberrationを報告しているが,それに反して絨毛癌細胞株に認められたOncogene18種類についてはその増幅や構造異常を認めなかった。7.しかし一方mRNAについてはNーmyc,myC,fos,fmsなどが同時に3ー30倍に過剰発現しているのが観察された。これが絨毛癌発生の原因であるのか結果であるのかを現時点で述べることはできないがこれらいくつものOncogeneが同時に過剰に発現していることが癌化と極めて深い関係にあることを明らかにすることができた。今後はその塩基配列上の変化,すなわちactivateされたものなのかどうかについてtransfectionを行なって時間はかかるが一つずつ解明していきたい。その過程で絨毛癌発生に関与するOncogeneを同定することも可能であると考えている。最後に本研究の成果が認められ第15回国際癌学会(ハンブルグ,1990)において招待演者となったことを付記する。平成元年度に得られた胞状奇胎組織は関連病院からの標本も含めて21検体になった。このうち無菌的に初代培養が可能であった9検体につき染色体分析を施行したところいずれも46,XXのホモ奇胎であった。患者は存続絨毛症として化学療法を施行したものが7例あったがいずれも寛解、現在二次管理中である。全例DNAの抽出は可能であっがmRNAの抽出は困難であった。18種類のorcogene probeを用いてこれらDNAについてSouthern blot hybridizationを施行したところoncogeneのDNA増幅や構造異常は一例も認めることは出来なかった。また夫白血球や正常絨毛についても同様の結果を得た。すなわち胞状奇胎の時点においてはoncogeneのDNAレベルの変化は認められないことが明らかとなった。しかし、まだわずかの症例であるので結論を得ることはできないので引き続きこの検索は次年度にも行なって症例数を積みあげる。一方絨毛癌細胞株についてはDNA、mRNAの抽出を完璧に行なうことが出来た。絨毛癌細胞株においてはchromosomeのaberrationは著明で、そのmodeはhypertriploidhypo-tetraploidにあるが、Southern blot hybridizationではoncogeneの増幅や構造異常は認められなかった。

一方mRNAについてはfos,fms,sis,myc,N-mycの5種類が同時に330倍のtranscnptionallevelで増幅しているのが認められた。こうした数種のoncogeneのexpressionが癌化の結果であるのか、そのようにexpressされたことが癌化につながったのかについてまでは、明らかにすることはまだできていない。得られたこれらのgenomic DNAが含んでいるoncogenesを切り出して、トランスフェクションの方法によって、activateされたものであるのかどうかを確認する作業を引き続きの研究線上でぜひとも行なって行きたいところである。1990年8月第15回国際癌学会(於ハンブルグドイツ)における招待演者に指名されたので以上の結果を発表する所存である。引き続き本年度も昨年度と同様の検討を行なった。すなわち胞状奇胎新鮮組織を無菌的に収集し、培養系に移して、染色体分析を施行した。ホモ奇胎、ヘテロ奇胎、部分奇胎の分析にあたり、癌遺伝子の発現について検討を加えた。年々胞状奇胎妊娠は減少して来ており、本年度はわずか8症例の検体が収集された。うち1例は部分奇胎であり染色体液型分析は69、XXXの三倍体であった。染色体分析に成功した残りの4例は全てホモ奇胎であった。全症例からDNAの抽出は問題なく行なえたが、mRNAの抽出はむずかしく、今後は全RNAの抽出を行なってmRNAの分析に代えて行く必要があると思われた。またIN SITu HYBRIDIZASIONを行なったところnyeの増幅がわかったので、組識からのmRNAの抽出も試みる一方、in situ hybridizationの方法を用いるのもひとつの解決方法であることが判明した。今後の研究をつづけて行くうので、とくにmRNAの取り扱いについて得られ示唆は今回の研究の収穫のひとつである。一方コントロ-ルとして用いた胎盤にさいては妊娠週数に応じて各癌遺伝子の発現が変化することが判明した。今回は末期胎盤を対照として用いたが、今後は妊娠週数の変化に応じて各がん遺伝子の発現が異なってくるということが判明したことも大きな成果となった。増幅されたがん遺伝子が活性型であるかどうかについての検討は、NIH3T3細胞をとり寄せて、Fows形成を認める実験学を組みたてるところまで施行できた。これについては更にヌ-ドマウスが必要であり、今後の研究果題として次年度以降にもちこむこととなった。本研究の成果は、国際癌学会(UICE)の認めるところとなり、1990年8月ハンズルグに於て開催された第15回国際癌学会において研究代表者である佐々木は招待演者として招かれ、本研究の全内容を発表する機会を与えられたことを付記して実績報告書のしめくくりとしたい。
スペクトルー時間変調を用いた全光学的光ラベル認識に関する研究

FBG(Fiber Bragg Grating)ベースの符号/復号素子を用いた「スペクトル時間変調方式」による光符号ラベルを提案し,自己相関と相互相関の信号強度差によって光学的にラベルの認識を行った。5つの波長帯を組み合わせた場合の、光ラベル認識のシミュレーションモデルを構築し、14400パターン以上が実現可能な符号数であることを明らかにした。また、スペクトル-時間変調による光ラベル方式で光ラベル認識を行い、光パケットスイッチの切り替え制御実験を行った。生成/認識した光ラベルを光パケットスイッチに応用するために,スイッチ制御信号の生成について検討し、光信号である相関波形をO/E変換した後,雑音低減回路によってノイズ軽減およびパルス幅拡大を行った。さらに、ペイロードとして波長帯域15481553nmの80G(10G×8Ch)bit/sの波長多重を用いた光パケットに本方式のラベルを付与し,パケットスイッチング実験を行った。その際に,FBG認識素子の性質を利用してラベルの認識部と分離部を一体化する構成を実現した。光スイッチ前後でのBER (Bit Error Rate)特性を測定した結果,8チャンネルすべてにおいて10-9以下の誤り率が得られ,パワーペナルティが1dB以下であることを確認した。さらに,パケットとラベルの間のガードタイムの長さを変えてBER評価を行い,ガードタイムを8bit(約0.8ns)まで短縮可能であることを明らかにした。本研究では、スペクトル-時間変調により光ラベルを構成し、各パケットに付与し、それを光処理によって認識することで、高速のバーストデータを遅延なく認識し、パケット単位での挿入・引き落とし・経路切り替え(スイッチング)を可能とする全光認識の光パケットスイッチ方式に関して研究を行う。具体的には、モードロックレーザによって発生した高速の光パルスを光信号に用い、複数のサブFBG(ファイバーブラッググレーティング)などから構成される光スペクトル-時間変調器を用いて、信号パルスのスペクトルを構成する各縦モードをスペクトル分割し、位相変調および時間遅延を加える方式を提案することを目的とし、以下について明らかにする。(1)光ラベル認識のシミュレーションモデルを構築し、本方式で実現可能なコード数を明らかにする。また、実際に、複数のサブFBG(ファイバーブラッググレーティング)などから構成される光スペクトル-時間変調器を作成し、モードロックレーザのスペクトル分割、位相変調および時間遅延を加えた場合の光ラベル認識の実験確認を行う。(2)本方式で。光ラベル認識を行い、光パケットスイッチの切り替え制御を行う。ラベル認識信号を閾値処理する回路を試作し、スイッチングの高速化・低パケットロスを行うための課題を確認する。(3)光ラベルを付与して、光パケットスイッチング実験を実施し、本方式を用いた光パケットスイッチネットワークによる帯域利用効率の検討を行う。近年,ネットワーク上でのトラフィックは増加の一途にあり,より大容量な回線および高速な処理が必要とされている。そこで,光信号を電気信号に変換することなく,光信号のまま処理する全光ネットワークが開発されている。その中の技術のひとつとして,各ノードにラベルと呼ばれる識別子を付与し,これによってパケットの宛先を判定する光ラベル方式が着目されている。われわれは、スペクトル-時間変調による光ラベル方式を提案している。本方式によれば、スペクトル領域と時間領域の両方で信号変調を行った光ラベルを付与することで、帯域の拡大なしに、より多くのコードパターンの生成が可能である。本年は,光符号ラベル処理にファイバーブラッググレーティング(FBG)用い,スペクトル時間変調方式によって光ラベルの生成を行った。光源には繰り返し周波数10GHzと40GHzの2種類のモードロックレーザを用い,本方式の妥当性を比較評価した。その結果、10GHzの光源ではすべてのラベルで、一致の場合と不一致の場合、出力ラベル波形に3dB以上のピーク比が得られた。また、40GHzの光源では十分なピーク比が得られなかった。これは,光ラベルの生成によって切り取られる5本の縦モードのパワーの差によるものと考えられる。さらに,光ラベルを用いた光パケットスイッチの設計を検討した。生成したラベルとDフリップフロップを用いることによって,パケットスイッチ制御信号を出力する実験を行った。その結果、ラベルが一致した場合にスイッチ切り替えタイミングクロックの発生を確認した。

また、タイミングクロック信号の波形再生回路の開発を行い、S/N比が約4倍改善されることを実験的に確認した。ブロードバンド回線を前提としたサービスの利用が急増しており,トラヒック量は急増している。そこで,光信号を光のままルーティング,あるいはスイッチングする「光パケットスイッチ」技術が次世代のネットワークで必要とされている。本研究では,これまで、光ラベルを生成及び認識するために,信号光源の波長成分ごとに時間遅延変調を用いる"スペクトル時間変調方式(S-T方式)"を提案し,これまでにシミュレーションに基づきラベルパターンの計算を実施、実際にFBG(Fiber Bragg Grating)をベースとしたラベル認識素子を試作して動作を確認してきた。今年度は、この方式を用いて認識された光ラベルから,パケットスイッチを制御するための信号を生成する"制御信号生成回路"を試作し,パケットスイッチ制御用の信号をErrorFreeで生成するために必要となる光ラベルの認識判定信号強度比についての検討を行った。結果,光ラベルの全体信号強度比が3.0以上あれば,ErrorFreeでパケットスイッチ制御信号の生成が可能であることを確認した。また、この"制御信号生成回路"は、ピーク検出回路と非線形増幅器によって構成されるものであり、光通信システムにおける受信信号の雑音除去にも有効であることを確認した。さらに、符号変換を行うために必要となる全光波長変換について検討し、非線形ファイバベースの波長変換での信号再生効果を確認した。これは、光パケットスイッチネットワークのホップ数の拡大、つまりネットワークのスケールの自由度を広げるものである。本研究では、スペクトル-時間変調により光ラベルを構成し、各パケットに付与し、それを光処理によって認識することで、高速のバーストデータを遅延なく認識し、パケット単位での挿入・引き落とし・経路切り替え(スイッチング)を可能とする全光認識の光パケットスイッチ方式に関して研究を行う。具体的には、モードロックレーザによって発生した高速の光パルスを光信号に用い、複数のサブFBG(ファイバーブラッググレーティング)などから構成される光スペクトル-時間変調器を用いて、信号パルスのスペクトルを構成する各縦モードをスペクトル分割し、位相変調および時間遅延を加える方式を提案することを目的とし、これまでに以下について明らかにした。(1)スペクトル-時間変調による光ラベル方式で実現可能なコード数を明らかにした。特に、5つの波長帯を組み合わせた場合の、光ラベル認識のシミュレーションモデルを構築し、14400パターンが実現可能なであることを明らかにした。
身体感覚知覚の鈍麻化が抑うつ症状の維持，増悪に及ぼす影響の検討

身体症状が伴う場合,うつ病はその50%近くが抗うつ薬に反応しないなど,治療効果が大きく損なわれる現状にあるにもかかわらず,身体症状のうつ病の維持,増悪化への寄与は,これまでの研究では十分に明らかになっていない。そこで本研究では,うつ病の症状として繰り返し観察されてきた,身体状態を適切に知覚できないという「内受容感覚知覚の鈍麻」を,身体症状のうつ病の維持,増悪化への寄与する原因として理解し,身体症状が伴ううつ病への有効な治療法を検討することを目的とする。
双方向高速電子流による高βpプラズマの生成

3.さらに磁場の強さが一定である垂直コ-ドに沿って放射される電子サイロトロン幅射は、双方向の場合が順方向の場合の2倍程度大きく、2倍程度大きく、2で述べた結果と一致した。2と3の結果より、双方向の場合は一方向の場合に比較して、同じプラズマ電流で23倍高速電子密度が高い事を示している。これは双方向の場合、逆方向の高速電子密度の順方向のそれに対する比αが、α【similar or equal】1/31/2になっている事を示している。4.今後の研究計画としては、(1)高速電子が放射するX線のトロイダル磁場に対する角度分布の計測より、αを直接測定する。(2)位相差を調整して、αを上げ、さらにβ_Pの大きなプラズマを生成する方法を探求するのである。
地球潮汐による地震トリガー作用とその発現メカニズムの解明

平成16年度は,観測された地震データから地球潮汐による地震トリガー作用の特徴およびその発現条件を明らかにすることを目的とし,統計的手法に基づいて以下の3つの研究を行った.1.日本周辺の地震データについて,地震発生時刻における潮汐応力の圧縮軸方位に着目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,両者の間に有意な相関が認められる領域が存在することを発見した.それらの領域について,地震発生が集中する潮汐応力の圧縮軸方位の抽出を試みた.抽出した方位を震源メカニズム解から推定されるテクトニック応力の方位と比較・検討し,地球潮汐による応力変化がその領域内で支配的な応力場を増大させる方向に働く際に地震がトリガーされる可能性を示した[Tanaka et al.,2004].2.全世界で発生した浅発逆断層型地震について,地球潮汐によって断層に加わる応力変化の振幅に注目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,加わる応力変化の振幅が大きいほど両者の間に強い相関が認められることが明らかとなった.地震発生は地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に集中する.これらの特徴は,地球潮汐による応力変化が地震発生に無視できない影響を与えていることを強く示唆している[Cochran et al.,2004].3.全世界のプレート沈み込み境界で発生した大地震11個について,その震源域近傍における地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,調査した11例中6例で,本震の発生に先立つ数年間に顕著な相関が現れていたことが明らかとなった.本震発生後,両者の相関は消滅した.高い相関が認められた本震発生前の期間では,地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に地震発生が集中しており,地球潮汐による地震トリガー作用の観測が大地震に至る応力蓄積過程の監視に有効である可能性が示された[AGU Fall Meeting 2004で発表].平成15年度は,観測された地震データから地球潮汐による地震トリガー作用の存在の有無およびその特徴を明らかにすることを目的とし,統計的手法に基づいて以下の2つの研究を行った.1.日本周辺における地球潮汐の地震トリガー作用の調査:震源メカニズム解の得られていない地震データに対して地球潮汐と地震発生の相関関係を調査するために,潮汐応力の圧縮軸方位に着目した解析方法を新たに提案した.その方法を日本周辺で得られた気象庁一元化震源データに適用し,両者の間に有意な相関が認められる領域が存在することを発見した.それらの領域について,地震発生が集中する潮汐応力の圧縮軸方位を抽出することを試みた.抽出した方位を震源メカニズム解から推定されるテクトニック応力の方位と比較・検討し,地球潮汐による応力変化がその領域内で支配的な応力場を増大させる方向に働く際に地震がトリガーされる可能性を示した[IUGG 2003で発表].2.東海地域の推定固着域周辺における地球潮汐の地震トリガー作用の調査:防災科学技術研究所によって得られた東海地域の推定固着域周辺における微小地震データを用い,地球潮汐と地震発垂の相関関係に見られる時空間変化を調査した.その結果,地球潮汐による地震トリガー作用が同地域で発生した中規模地震に先立つ12年間の期間に顕著に現れることを発見した.また,高い相関が認められる領域は,プレート間の固着が特に強いと考えられている領域内に現れることが明らかとなった[AGU Fall Meeting 2003で発表].平成16年度は,観測された地震データから地球潮汐による地震トリガー作用の特徴およびその発現条件を明らかにすることを目的とし,統計的手法に基づいて以下の3つの研究を行った.1.日本周辺の地震データについて,地震発生時刻における潮汐応力の圧縮軸方位に着目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,両者の間に有意な相関が認められる領域が存在することを発見した.それらの領域について,地震発生が集中する潮汐応力の圧縮軸方位の抽出を試みた.抽出した方位を震源メカニズム解から推定されるテクトニック応力の方位と比較・検討し,地球潮汐による応力変化がその領域内で支配的な応力場を増大させる方向に働く際に地震がトリガーされる可能性を示した[Tanaka et al.,2004].2.全世界で発生した浅発逆断層型地震について,地球潮汐によって断層に加わる応力変化の振幅に注目し,地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,加わる応力変化の振幅が大きいほど両者の間に強い相関が認められることが明らかとなった.地震発生は地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に集中する.これらの特徴は,地球潮汐による応力変化が地震発生に無視できない影響を与えていることを強く示唆している[Cochran et al.,2004].3.全世界のプレート沈み込み境界で発生した大地震11個について,その震源域近傍における地球潮汐と地震発生の関係を調査した.その結果,調査した11例中6例で,本震の発生に先立つ数年間に顕著な相関が現れていたことが明らかとなった.本震発生後,両者の相関は消滅した.高い相関が認められた本震発生前の期間では,地球潮汐による応力変化が断層のすべりを促進する位相付近に地震発生が集中しており,地球潮汐による地震トリガー作用の観測が大地震に至る応力蓄積過程の監視に有効である可能性が示された[AGU Fall Meeting 2004で発表].