hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被災高齢者の口腔内環境改善の取組み-光ナノ触媒の義歯への応用-

近年の大規模災害時の被災高齢者に対する口腔内環境を改善するために、高齢者に多く装着されている義歯材料に光ナノ触媒を応用し抗菌効果獲得を目的とした。実験には、常温重合レジンに二酸化チタンナノ粒子を1-3%混合し試料片を作製し、光照射の有無の条件下で、表面粗さ、三点曲げ、カンジダ菌の抗菌試験を行った。結果は、光照射の有無において、表面粗さ試験、三点曲げ試験、抗菌試験で有意差は認められなかった。今回の条件では、優位な抗菌作用は認められなかったが、光照射を行ったナノ粒子含有試料片のカンジダ菌の減少傾向はみられた。平成27年度は,可視光(太陽光、蛍光灯)においても高い光触媒効果を有する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子を応用し、抗菌、防汚効果を有する新たなセルフクリーニングデンチャーの基礎研究を行い,簡便な義歯清掃法を確立し、誤燕性肺炎の防止と高齢被災者や高齢者の健康の改善に貢献することを目的とする。.常温重合レジン(プロベースコールド,Ivoclar Vivadent社製)に高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子を1%,2%,3%で配合し,通法に従い練和・重合させ試料片(65 mm x10 mm x 3 mm)を作製し,#800・#1000の耐水ペーパーにより表面を研磨し,48時間水中保管し,使用した(n=6).試料は,通常の常温重合レジンをControlとし,ナノ粒子を1%(nano1%),2%(nano2%),3%(nano3%)配合した試料と,アパタイト被覆酸化チタン粒子(AP)1%を配合した試料を用いた.力学的試験として光照射をする前の状態の,表面粗さ測定,三点曲げ試験を行った.常温重合レジンに配合する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子の割合を細かく変更し,力学的試験を行ったため,実験期間が想定よりも長くかかってしまった.また,光照射を蛍光灯や紫外線ランプで行う時間や照射する光の強度などを現在検証中である.平成28年度は,可視光(太陽光、蛍光灯)においても高い光触媒効果を有する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子を応用し、抗菌、防汚効果を有する新たなセルフクリーニングデンチャーの基礎研究を行った.常温重合レジンに高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子を配合し,通法に従い練和・重合させ試料片(長方形プレート(65 mm x10 mm x 3 mm))と(円体プレート(20mm×30mm×1.5mm))を作製し,#400・#1000の耐水ペーパーにより表面を研磨し,48時間水中保管し,使用した(n=6).試料は,通常の常温重合レジンをControlとし,ナノ粒子を1%(nano1%),2%(nano2%),3%(nano3%)配合した試料を用いた.力学的試験として2時間のLEDライト照射前後の状態の,表面粗さ測定,三点曲げ試験を行った.セルフクリーニング効果を確認するために,カンジダ菌を用いた抗菌試験を行った。カンジダ菌を培養、継代し、培地に播種し培養後コロニー数をカウント出来る細菌数を決定し、実験を行った。円体プレート上に、カンジダ菌を300μl播種し、光照射を行う群と行わない群に分け、2時間後、10μl回収し、48wellのホイールプレート中の液体培地で10-510-6希釈し、希釈したカンジダ菌を普通寒天培地上に広げ、37°Cで48時間培養を行い、コロニーをカウントした(n=3)。表面粗さ試験(n=5 Ra)では,光照射前と光照射後で優位な差は認められなかった.三点曲げ試験(n=5)では,光照射前と光照射後で優位な差は認められなかった。カンジダ菌を使用した抗菌試験では、光照射前のコロニー数はControl 131.6個、nano3% 106.3個、光照射後のコロニー数はControl 32.3個、nano3% 42.3個となった。今後は,蛍光灯や紫外線ランプ等で行う光照射の時間や強度を検証し,光照射を行った後の機械的強度の測定を行う予定である.また,セルフクリーニング効果を確認するために,カンジダ菌を用いた抗菌試験を行う予定である.現在,培養方法や計測方法などをプレ実験を通して確認中である.歯科補綴学平成27年度は,常温重合レジンに配合する高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子の割合を細かく変更して測定を行ったため,計画していた力学的試験が終了ぜず,現在,測定条件などを変更して測定中である.平成28年度は,計測が終了していない力学的試験を行い,走査型電子顕微鏡像による表面観察などを行っていく予定である.

その結果を踏まえて,高活性酸化チタン光触媒ナノ粒子の配合を任意に変えた歯科用高分子材料を用いて、Candida albicansの付着試験、抗真菌試験の評価を経て、セルフクリーニング効果を明らかにする。
頭頚部癌の抗癌剤・温熱感受性とその耐性に関する基礎的研究

平成7年度:ATP法による抗癌剤感受性試験を頭頚部癌139例に行ったところ、95%が評価可能で、感受性陽性は、5FU(27%)>CDDP=CBDCA>MTX>PEP(23%)の順であったが、残りの約25%は自然耐性であった。耐性の一原因であるP-糖蛋白の発現は約60%にみられ、ADM耐性とは有意に相関した。扁平上皮癌では細胞内グルタチオンが多いとCDDPの感受性が低下した。温熱療法はLAK細胞活性を高める事を明らかにした。平成8年度:咽頭癌KB細胞を用いて細胞内GSHとCDDP感受性との関係を研究した結果、GSHが減少するとネクローシス優位となり、GSHが増加するとアポトーシス優位となった。CDDPの感受性を規定する、薬剤取り込み、排泄、プラチナ結合、DNA修復を調べた結果、癌細胞株で画一的でなくheterogeneityを示した。アポトーシス誘導関連遺伝子のFas(+),Bcl-2(-)の発現例では抗癌剤感受性陽性が多かった。G-CSFレセプター陽性例ではrG-CSFの投与によって癌細胞浸潤能が増強される事を明らかにした。平成9年度:多剤耐性遺伝子蛋白のMRPの発現を免疫組織化学的に調べた結果,30%に発現をみた。病期の進行と共にMRPの発現が予想に反して有意に低下したが、T分類、再発、転移、癌死、5年生存率と有意な相関は認められず、MRP発現は頭頚部癌では有用な予後因子とはならなかった。MRPの発現とCDDP,5-FU,PEP,MMC,MTX,ADMの6種の抗癌剤感受性とも有意な相関は無かった。CDDPの効果増強には、PKC阻害剤のH-7の併用や40°Cの低温熱が有効であった。CDDPとbcl-2アンチセンスの併用はCDDPの感受性を増大させ、遺伝子療法の可能性を得た。アポトーシス誘導のBaxの発現はstageI,IIの早期癌に多かった。1.手術的に摘出した頭頸部悪性腫瘍50例におけるP糖蛋白の有無を、C-219およびJSB-1抗体を用いた免疫組織染色にて研究した。その結果、C-219では54%が、JSB-1では62%が陽性であった。これらの陽性率は従来の報告より高い結果であった。これらの陽性例を、ATP法による抗癌剤感受性試験を用いてアドリアマイシン耐性との相関関係を見た所、有意に相関した。CDDP,5FU,PEPなどは相関しなかった。2.APT法による抗癌剤感受性試験を頭頸部癌の139例に行ったところ、95%が評価可能であった。感受性陽性薬剤は、5FU(26.5%)>CDDP=CBDCA(24.2%)>MTX(22.9%)>PEP(22.7%)の順であり、口腔、中咽頭癌に感受性が高かった。癌組織内のATP量と薬剤感受性とは相関しなかった。3.頭頸部悪性腫瘍23例の腫瘍細胞内のグルタチオン量を定量した。扁平上皮癌と甲状腺乳頭癌の2群比較では、前者の方が多くのグルタチオンを含んでいた。扁平上皮癌に限ってみると、細胞内グルタチオンが増加するとCDDP感受性が低下した。

4.癌細胞の温熱感受性を研究するために、癌細胞の生残率をコロニー形成法と癌細胞内ATP消費量で比較検討したところ、両者は良好な相関関係が得られたので、今後はATP量の測定による,個別の温熱感受性試験の迅速化、簡便化が期待できる。5.甲状腺乳頭癌の臨床例において、温熱療法と免疫賦活剤を併用したところ、腫瘍が著明に縮小したので、甲状腺乳頭癌細胞株を用いて検討したところ、温熱療法がLAK細胞の甲状腺癌細胞の障害性を高めることが明らかになった。(1)ヒト咽頭癌由来のKB細胞を用いて、細胞内グルタチオン(GSH)量とCDDP感受性との関係を研究した。その結果、BSOでGSHを減少させると細胞死は増加し、ネクローシスが優位となり、OTZでGSHを増加させると、アポトーシスが優位となった。(2)温熱療法と抗癌剤との併用相乗効果を研究した。CDDPは温熱との併用効果を示したが、それは臨床上多い低温熱(42°C)では同時併用が最も良いことが判明した。同様の効果はPeplomycinでもみられた。並列併用の場合は、44°C,30分の温熱に続いてCDDPを投与する方法が最も殺細胞効果があった。その効果は細胞内のPtの取り込み量の増加であった。(3)ヒト上顎癌細胞株を用いて、CDDPの感受性を規定する4因子、薬剤取り込み、薬剤排泄、DNA-Pt結合、DNA修復、を検討したところ、個々の細胞株における、heterogeneityの存在が明らかにたった。(4)近年、新しい耐性機構としてアポトーシス耐性が登場してきた。そこでアポトシスを誘導するFas抗原およびそれを抑制するBcl-2の発現を免疫組織学的に検討した。その結果、Fas陽性・Bcl-2陰性例では、CDDP,ADM,MMCすべてにMTT assayで感受性陽性であった。Bcl-2(+)例にアンチセンスを導入すると,CDDPの感受性が増大した。抗癌剤耐性克服にアンチセンス遺伝子療法の可能性が示唆された。(5)ヒト上顎癌細胞株において、rG-CSF投与によって、癌細胞浸潤効果が増強され、G-CSFレセプターの存在が示唆された。1.プロテインキナーゼC(PKC)の阻害剤であるH-7とCDDPの併用によって抗癌作用がH-7の用量依存的に増大した。この効果はH-7による細胞内グルタチオンの減少とPKC活性の低下によると考えられた。2.上顎癌のCDDP耐性株を用いて、40°Cの低温熱療法とCDDPとの併用効果を検討した。40°Cでもプラチナの取リ込み率が上昇して殺細胞効果が上昇し、CDDP耐性克服の一手段と成りうる事を明らかにした。3.頭頚部扁平上皮癌115例中の多剤耐性遺伝子蛋白のMRPの発現を免疫組織化学的に調べたところ、30%に発現をみた。病期の進行と共にMRPの発現が予想に反して有意に低下した(P<0.01)。また、T分類、再発、転移、癌死、5年生存率との間に有意な相関関係は認められなかった。MRP発現は頭頚部癌では有用な予後因子とはならないことが判明した。MRPの発現とCDDP,5-FU,PEP,MMC,MTX,ADMの6種の抗癌剤感受性とも有意な相関は無かった。口腔・中咽頭扁平上皮癌58例のFasおよびFas-Lの免疫組織化学的発現はT分類、リンパ節転移、5年生存率などの臨床因子と有意差はなかった。両者が発現していてもアポトーシスを起こしやすい事はなかった。Bcl-2の発現も臨床因子と有意な相関は見られなかったが、Baxの発現はstage I,IIの早期癌に有意に高発現していた。4.アポトーシスを抑制するbcl-2遺伝子が発現している扁平上皮癌株をCDDP単独投与とCDDP+bcl-2アンチセンスDNA投与で生存率を比較したところ、bcl-
三重鎖形成を基盤とした革新的ゲノムDNA分析技術の開発

平成24年度は、P-S結合を有するオリゴヌクレオチドの三重鎖形成時の切断反応性に関する評価を行うとともに、二重鎖DNAのホモプリン中にシトシンが含まれる配列を認識する(C認識プローブ)に関して評価を行った。新規5'-thio型人工核酸を導入したP-S結合を有するオリゴヌクレオチドが銀イオンやヨウ素などのソフトなルイス酸の存在下、P-S結合の位置で特異的に切断可能であることがわかった。尚、このオリゴヌクレオチドは一本鎖状態と三重鎖形成時でほぼ同等の反応性を示すことがわかった。P-S結合の隣接残基に金属イオンを配位可能な置換基を導入するなどにより、三重鎖と一本鎖状態の構造の違いを反応性の違いに反映できるかについて興味が持たれる。他方、SNPの検出を可能とする新規C認識プローブについては昨年度の成果を受けて、P-N結合を有するプローブに蛍光標識を施し、SNP認識能を評価した。その結果、プリン鎖中にシトシンを二つ含んでいても三重鎖形成を介してプローブの切断反応が進行しSNPを高い選択性で認識可能であることが明らかとなった。蛍光を利用することが可能な本プローブを利用することで高感度なSNP分析法として応用可能であると考えられる。また、三重鎖形成に伴うP-N結合の切断促進メカニズムを明らかとする目的で速度論的な解析を行ったところ、三重鎖を形成したときには一本鎖状態と比較して活性化エンタルピーを半減することにより、反応が促進されていることがわかった。平成24年度に予定していた以下の検討を行い、着実に成果を挙げた。シトシンを含む配列であり尚かつ生体機能へ影響を及ぼすSNPを分析対象としてシトシン認識プローブを設計・合成し、SNP分析を達成した。また、P-S結合を有するプローブに関しては、種々の金属イオンを加えることや切断部位の周辺に化学修飾を施すことによる反応性への影響をHPLCにより評価し、P-N結合を有するプローブとの比較を行った。さらに、レシオ測定を行うことによって細胞系へ適用するための基礎的検討を行う。ゲノム研究の進展により、ゲノムDNA上に存在する一塩基の違いである一塩基多型(SNP)が原因となって医薬品に対する感受性の個人差が生じていることが明らかとなってきた。また、がんの原因として損傷塩基の関与が指摘されることなどから、DNA分析法はこれからの医療において重要な役割を果たすと考えられる。このような背景のもと、これまでに有用な新規DNA分析法を開発してきた。しかし、この新規DNA分析法は、細胞内適用性と対応可能な配列に関して課題を残している。そこで、本研究においては、三重鎖形成を基盤とする当該DNA分析法を種々の配列に対応可能で、ユニバーサルな分析法とするとともに、細胞内環境で使用できる分析ツールとしてより汎用性の高い分析法へと発展させることを目的とし、研究を開始した。平成23年度は、細胞内適用性の観点から中性条件で切断可能なP-S結合を有するオリゴヌクレオチドの合成を行なうため、対応する新規人工核酸の合成を行なった。さらに、この新規人工核酸を導入したオリゴヌクレオチドが、銀イオンやヨウ素の存在下で期待した通り中性条件下で切断できることを確認した。また、三重鎖形成における標的配列の制限の克服を志向した研究に着手し、従来三重鎖形成により検出が困難であるとされたプリン鎖にシトシンを含む配列を用いてSNPを検出できることを明らかとした。この成果は、三重鎖を基盤とした技術に共通する課題の克服という観点からも重要であると考えられ、プローブを蛍光標識化し、SNPの視覚的検出につなげるべく検討を継続している。一本鎖DNAやRNAの検出にも展開すべく二重鎖形成を引き金としたオリゴヌクレオチドの切断についても基礎的な検討を行い、その成果を論文として報告した。今年度計画していた、P-S結合を導入したオリゴヌクレオチドの合成に成功し、切断反応が進行することを確認できた。

また、三重鎖の標的配列を拡張する試みについても、良好な結果を得ていることなどから、おおむね順調に進展しているものと考えている。平成24年度に予定していた以下の検討を行い、着実に成果を挙げた。シトシンを含む配列であり尚かつ生体機能へ影響を及ぼすSNPを分析対象としてシトシン認識プローブを設計・合成し、SNP分析を達成した。また、P-S結合を有するプローブに関しては、種々の金属イオンを加えることや切断部位の周辺に化学修飾を施すことによる反応性への影響をHPLCにより評価し、P-N結合を有するプローブとの比較を行った。さらに、レシオ測定を行うことによって細胞系へ適用するための基礎的検討を行う。24年度は、23年度の結果を受けてシトシン(C)認識プローブの実践的な応用を行うとともに、P-S結合を有するプローブの発展的な検討を行う。即ち、Cを含む配列であり尚かつ生体機能へ影響を及ぼすSNPを分析対象としてC認識プローブを設計・合成し、HPLCにより反応性を評価するとともに、蛍光マイクロプレートリーダーにより蛍光シグナルを定量しCを含む配列中の蛍光SNP分析を達成する。また、P-S結合を有するプローブに関しては、切断部位の周辺に化学修飾を施すことによる反応性への影響について評価する。
閲覧者の興味と感情を重畳して他者への感化を促す「情動ＷＥＢ」の構築

本研究では,静止画や映像などの視覚刺激を提示された閲覧者の感情(感情価と覚せい度)と生体信号との関係および興味と生体信号との関係を実験・分析した.この結果から,感情価の評価された感情を喚起する写真を提示された閲覧者の脳血流のHEG率,脳波のα波およびθ波のパワー値とその感情価との間に関係があることがわかった.また,商品紹介の映像を提示された閲覧者の指尖容積脈波の高周波成分のパワー値,その高周波成分と低周波成分の比,および脳血流のHEG率と,その映像への興味の程度との間に関係があることがわかった.本研究では,今年度,前年度までに設計した情動の感情価推定モデルおよび覚せい度推定モデルに基づいて,コンピュータユーザの脳波,脳血流,呼吸,脈波などの生体信号から感情価と覚せい度を推定し,それを色の色相や彩度および囲み線の形状に反映させるシステムを設計・実装した.具体的には,感情価と覚せい度の値をマンセル表色系に対応づけて色を決定し,覚せい度の値を囲みの頂点数や鋭角の程度に対応づけて形状を決定し,これらを組み合わせて感情を表現する.この方法は,今後開発していく本システムにおいて,Webページを閲覧しているユーザの生体信号から情動(感情価と覚せい度)を推定して,その情動をWebページ上に重畳する方法のひとつとなる.また,これまでに設計した情動推定モデルにおける感情の種類を検証するために,ユーザビリティテストにおけるパフォーマンス評価実験を行ったときのユーザの感情と生体信号およびその評価結果との関連性を調査する実験を行った.この実験の結果,評価結果は,脳波のθ波とβ波,脈拍数,呼吸の振幅,および皮膚伝導率に関連すること,また,これらの生体信号は,敵意,驚愕,抑鬱・不安,活動的快,疲労感,緊張と興奮,および抑鬱感の感情に関連することがわかった.この実験結果によって,これまでに設計してきた感情価と覚せい度の2次元感情モデルに基づく推定モデルにおいて,その程度だけでなく,感情の種類も推定できるモデルへと発展させることのできる可能性を示した.本研究の目的は,さまざまなWebコンテンツに関するユーザの感情や興味を生体信号から推定するためのモデルを構築することである.この目的において,前年度までに,感情を生起する静止画に関する閲覧者の感情価と覚せい度を生体信号から推定するモデルを構築した.最終年度となる平成25年度は,Webコンテンツを閲覧したユーザがそのコンテンツへどの程度興味をもったかを推定するために有効な生理指標を解明するための実験と分析を行った.具体的には,Web上の映像コンテンツ(通信販売の商品紹介)を視聴したユーザのその映像への興味の主観的評価結果と視聴時の生体信号の変化との関係を調査した.質問紙調査の項目は,必要性,印象,好感,新奇性,購買意欲,関心,用途明瞭性,有用性,利便性,魅力,価格妥当性の11項目である.また,測定した生体信号は,脳波,脳血流(HEG),呼吸運動,指先皮膚コンダクタンス変化,指尖容積脈波である.これらのデータについて重回帰分析を行った結果,映像への興味に関する主観的総合評価値が高い場合,視聴中の脈波の高周波成分と低周波成分との比に基づく値が高くなる傾向があること,脳血流のHEG率が低くなる傾向があること,および脈波の高周波成分のパワー値が低くなる傾向があることがわかった.ここまでの研究結果について,情報科学技術に関する国内フォーラムおよびコンピュータグラフィックスや仮想現実技術に関する国際会議で発表した.本研究では,静止画や映像などの視覚刺激を提示された閲覧者の感情(感情価と覚せい度)と生体信号との関係および興味と生体信号との関係を実験・分析した.この結果から,感情価の評価された感情を喚起する写真を提示された閲覧者の脳血流のHEG率,脳波のα波およびθ波のパワー値とその感情価との間に関係があることがわかった.また,商品紹介の映像を提示された閲覧者の指尖容積脈波の高周波成分のパワー値,その高周波成分と低周波成分の比,および脳血流のHEG率と,その映像への興味の程度との間に関係があることがわかった.本研究では,Webコンテンツの閲覧者の感情をそのコンテンツ上に可視化することで他の閲覧者への感化を促す情動Webの構築を目的とする.初年度である2011年度は,生体信号から人間の感情(感情価と覚せい度)を推定するモデルの構築に取り組んだ.覚せい度の推定においては,従来構築したファジィ推定モデルを使って,感情を助長したり抑制したりするアニメーションを提示したときの観察者の覚せい度の変化について,呼吸,脈波,および皮膚電気活動から推定した.その結果,覚せい度を10段階に分類した場合,平常時からの2段階程度の高低の変化を観察できた.一方,感情価の推定においては,新たな推定モデルを構築するために,あらかじめ感情価の評価された刺激画像を提示したときの脳波と脳血流を測定し,感情価とこれらの生体信号との重回帰モデルを構築した.その結果,刺激画像提示において,脳血流のHEG率や脳波のα波およびθ波が主に感情を説明する指標であることがわかった.この静止画像による視覚刺激の内容と生体信号の変化との関係を解明する実験として,3つの実験を実施した.ひとつ目の実験では,画像の感情価が変化すると観察者の脳血流のHEG率や脳波のα波が変化することを示した.

これは,先行研究における動画と脳血流との関係のモデルをさらに静止画像にまで拡張するモデルである.2つ目の実験では,画像の色相と生体信号との関係として,青色を基調とする画像を見たときは,橙色を基調とする画像を見たときよりも,有意に脳血流のHEG率が高くなることを示した.これは,画像の要素の何が生体信号の変化に影響を与えるのかということを解明する手がかりとなる.この結果を受け,3つ目の実験として,輝度の違いによる生体信号への影響を検証し,その影響はないことを明らかにした.前年度までに設計した情動の感情価および覚せい度を推定するモデルを使用して,情動を色や形で表現するシステムを設計し,実装できたことから,おおむね計画通りに進められていると考える.感情の中の覚せい度の推定モデルの評価実験を実施し,その精度を確認できた.また,感情価の推定モデルの構築のための検証実験において,さまざまな生理指標の中から脳血流のHEG率や脳波のα波・θ波がその推定に有効であることを解明できた.ひきつづき,情動の感情価と覚せい度を推定するモデルを設計していき,精度を向上させたり情動の種類の推定したりできるモデルへと発展させることを目指す.また,Webページへ情動を重畳表現するシステムを設計・構築し,重畳することによる閲覧者の情動への影響およびユーザビリティへの影響を検証する.ひきつづき,感情(感情価と覚せい度)の推定モデルを構築・評価し,モデルの推定精度の改善に取り組む.また,提示刺激としてWebコンテンツを使用し,Webコンテンツの閲覧者の感情とその生理指標との関係の解明に取り組む.本年度における研究費の実績が計画よりも少なかった理由は,ほぼ,当初計画の設備備品予算,消耗品費予算,および旅費等予算の通りに執行していったうえで,これらと実際に支出した金額との差額が生じたためである.一方,これまでの研究により,脳波や脳血流の有効性が解明されてきたので,この成果に基づき,次年度は,本年度の残額と次年度予算とをあわせて,これらのセンサを追加購入しチャネル数を増やしたり,さらに別種のセンサを追加購入して分析する生体信号の種類を増やしたりし,推定モデルの精度を向上をすることを計画する.あわせて,本年度までに設計したモデルを提案システムに実装したりそれらの評価実験を実施したりするために,PCなどの開発・分析機器も購入する予定である.また,これまでの研究成果を国際会議や論文誌等で発表することへも取り組むため,これらの旅費や登録費および投稿料などとしても使用する予定である.感情推定モデルの推定精度向上のため,生体信号として,事象関連電位や頭部の体温などを測定する新たなセンサの購入を検討する.また,これまでの研究成果について,国際会議や論文誌等で発表することにも取り組む.
哺乳類ゲノムにおけるレトロポゾン由来の高度保存配列の同定と機能解析

本研究課題の研究目的は、バイオインフォマティクスの技術を活かして哺乳類ゲノムで高度に保存された新規SINEおよびLINEを包括的に探索することである。これにより、どれほど多くの反復配列が哺乳類ゲノム中で機能を獲得したのか、それらがどのような遺伝子の発現制御に関与しているのか、そしてレトロポゾンの機能獲得が哺乳類の形態進化にどのような影響を及ぼしたのかについての解明に繋がると期待される。まず、様々な哺乳類ゲノムの比較から得られた多数の保存領域およびタンパク質コード領域データを参照し、非コード保存領域のデータセットを独自に抽出した。さらにヒトゲノム内部における相同領域データ、すなわち複数コピー存在する短いゲノム領域のデータを抽出し、これを新規反復配列の発見の手掛かりとした。最後にバックグラウンドとなる既知のレトロポゾン配列データを除き、これらのデータを相互比較することで、非コード領域において進化的に保存された反復配列を100種類以上発見することに成功した。個々のエレメントに関して詳細なアラインメントをおこないその由来の解明を試みたが、現在のところ、明確にSINEもしくはLINEに由来する配列は発見されていない。しかしながら哺乳類ゲノムには多数の未知の反復配列が存在し、いずれも種間で非常に保存性が高いという事実は、SINEやLINEなど既知のレトロポゾンのみならず、他にも多くの反復配列がゲノム進化に大きな影響を及ぼしたことを示唆している。その点で本研究は哺乳類のゲノム進化学において非常に重要な知見を与えたと考えられる。近年のゲノム解析により、ヒトを含めた様々な哺乳類および脊椎動物間で高度に保存されたDNA領域が多様同定された。その中でも、受入研究者である岡田典弘の研究グループは、哺乳類ゲノムにおいて散在性反復配列レトロポゾンの一種であるAmnSINE1に由来する高度保存配列を多数発見し、その機能解析を進めている。その結果、AmnSINE1由来の配列が哺乳類特異的な脳の形質進化に深く関与していることが最近明らかになった。本研究の目的は、このような現象をさらに発見するため、AmnSINE1以外の新規レトロポゾンに由来する保存配列をヒトゲノムから探索することである。これまでにヒトゲノムデータにおいて、保存配列で且つ散在性反復配列であるゲノム領域を多数発見した。今後はその中でもSINEやLINEなどレトロポゾン由来する配列を同定し、その構造や分布に関して詳細に解析する。また、それらレトロポゾンの近傍に存在する遺伝子情報を収集し、レトロポゾンが遺伝子発現調節に関与するシス配列として機能する可能性を探る。さらにはトランスジェニックマウスを用いて保存されたSINEの機能解析も開始する予定である。
糖転移酵素GnT-IIIのアロステリック活性制御機構と糖鎖生合成における意義

N-アセチルグルコサミン転移酵素III(GnT-III)はアスパラギン結合型糖鎖にbisecting GlcNAcを付加する反応を触媒し、高分岐型糖鎖の生合成を制御すると考えられている糖転移酵素である。本研究ではGnT-IIIのピロリン酸(PPi)による活性制御機構について検討した。精製リコンビナントGnT-IIIを用いたPA化2本鎖糖鎖およびUDP-GlcNAcを基質とする反応にピロリン酸を加えると濃度依存的に活性が阻害され、その阻害はKi=0.03mM、Hill定数=610の非常に高い協同性をもつ2状態遷移によってよく説明できた。PPiはドナー、アクセプター、2価金属のいずれのリガンドとも競合しないことから、いわゆるアロステリックエフェクターとして作用すると考えられた。速度端的解析によって、PPiはドナーおよびアクセプターに対するKmをそれぞれ12倍、3.5倍に増加させる一方、Vmaxに大きな変化を起こさないことがわかった。さらに、様々なPPi濃度における内在性トリプトファン由来の蛍光の変化を調べてみると、0.03mM付近のPPi濃度で蛍光強度に変化が観察された。このような結果から、GnT-IIIはPPiをエフェクターとして協同的なコンフォメーション変化を起こし活性型(低Km型)から不活性型(高Km型)へと遷移することがわかったが、さらに、化学架橋実験により多量体構造をもつことも示唆されており、各サブユニット間の機能的な連絡によってこのような性質を発揮すると考えられた(投稿準備中)。さらに、触媒残基の置換による不活性変異体の発現が細胞の内在性GnT-IIIの機能を阻害するというdominant negative効果をもつことを見出しており、in vivoにおいてもhomophilic functional associationがある可能性を示唆することが出来た。本研究では、アスパラギン結合型糖鎖のコア構造に付加されるbisecting GlcNAcと呼ばれるユニークな構造の形成を触媒する糖転移酵素、β1,4-N-アセチルグルコサミン転移酵素(GnT-III)に見い出した協同的な活性制御のメカニズムについて検討を行った。バキュロウイルス-昆虫細胞発現系を用いて分泌型組み換えGnT-IIIを発現させ、ウイルス感染細胞の培養上清よりリコンビナント酵素を精製し、酵素活性に対するピロリン酸の効果を検討してみると、GnT-IIIの酵素活性が抑制されることがわかった。この抑制をさらに詳細な検討してみると、ピロリン酸はUDPのような競合阻害剤とは異なり、糖供与体基質や受容体基質、もう一つのリガンドである2価金属イオンのいずれとも競合せず、これらの結合部位とは異なるいわゆるアロステリック部位に結合し、酵素を活性型から不活性型へと変換させることが示唆された。さらに、この2状態間の遷移は、ヒル定数が610の非常に協同的な過程であることも明かとなった。それぞれの状態にある酵素の性質を詳しく調べるためピロリン酸非存在下における活性型、および存在下における不活性型の速度論的解析を行った。その結果、ピロリン酸によりドナー基質、アクセプター基質に対するKm値がそれぞれおよそ10倍および8倍上昇する一方、Vmaxは大きな影響をうけないことがわかった。また、活性に必要な2価金属イオンであるマンガンの酵素への結合も変化がなかった。このような結果から、GnT-IIIにピロリン酸が結合することによって構造になんらかの変化がおこり、触媒能には影響をあたえずにドナーおよびアクセプターに対する親和性が変化することが示唆された。また、これらの性質の変化は高度に協同的であることから、この酵素が多量体を形成しており、各プロトマーは機能的に相互作用している可能性が考えられた。
J.R.コモンズ『制度経済学』と新発見された1928-29年草稿との比較分析

J.R.コモンズの主著1934年『制度経済学』と、最近アメリカで新発見された、その1928-29年草稿とを比較することを通じて、彼の理論形成プロセスを明らかにすることが、本研究の目的であるが、本年度は次のような成果があった。1.研究代表者と分担者が、本年度の研究の成果を学会報告論文としてまとめ、2019年3月の進化経済学会第23回大会において、発表した。同じセッションにおいて、コモンズに関する代表的研究者であるCharles Whalen氏と柴田徳太郎氏も、研究報告を行い、参加した多くの制度派経済学研究者たちと有益な議論を行うことができた。2.コモンズの主著『制度経済学』の第8章以下の部分の邦訳を、宇仁宏幸、坂口明義、高橋真悟、北川亘太訳『制度経済学ー政治経済学におけるその位置』中巻および宇仁宏幸北川亘太訳『制度経済学ー政治経済学におけるその位置』下巻(ともにナカニシヤ出版)として、2019年2月に刊行した。3.この研究費を使って招聘したCharles Whalen氏は、コモンズの代表的研究者であるとともにアメリカ進化経済学会の2018年度会長であるが、今後の研究に関する様々な意見交換を彼と行い、協力関係を築くことができた。具体的には、進化経済学会第23回大会でのコモンズに関するセッションでの報告論文を、アメリカ進化経済学会誌であるJournal of Economic Issuesにおける特集として掲載することをめざすこと、また来年1月のアメリカ進化経済学会の大会において、コモンズに関するセッションを企画し、日本からも参加して報告することなどである。2018年度は、本研究で設定した3つの課題のうち以下の1と2に関して、次のような成果があった。また、先に述べたWhalen氏や柴田徳太郎氏などとの討論を通じて、新たな観点を獲得することができた。1貨幣・金融論の形成プロセスの研究:宇仁は、1928-29年草稿と『制度経済学』の両方にある「世界支払共同体」という節に関して、詳細な比較を行った。そこで、コモンズは、ヴィクセルの利子理論批判を試みたが、1928-29年草稿では不十分なものにとどまった。1931年にR. G.ホートレーが発表した諸論文を読んだことを契機に、コモンズのヴィクセル批判は大きく前進した。また北川も、ホートレーの「所得アプローチ」をコモンズが貨幣・金融論に取り入れていくプロセスを、1928-29年草稿や1910年代、20年代の論文などにより明らかにした。また、坂口は、現代の貨幣論研究者であるB.テレの理論を参照して、コモンズの貨幣・金融論の特徴を明らかにした。2所得分配・再分配論の形成プロセスの研究:コモンズは「利潤シェア論」(過少消費説に当たる)を批判し、「利潤マージン説」(利潤圧縮説)を主張した。この主張は、主に景気循環の動因をめぐって展開されている。高橋はコモンズの景気循環論をヴェブレン、ミッチェルの景気循環論と比較し、コモンズの理論の独自性を明らかにした。本年度以降は、上記の1と2の課題についても引き続き研究を深めていくとともに、下記の3の課題について、重点的に研究したいと考えている。3経済民主主義論の形成プロセスの研究:ファシズム、共産主義および「銀行家資本主義」への対抗理論としてのコモンズ理論の形成プロセスの研究。制度概念、集団的行動概念の変化についての研究。また、国内、国外の学会や学術誌において、本研究の研究成果を公表することもめざしたい。具体的には、上記のJournal of Economic Issuesなどへの投稿や、日本の進化経済学会、フランスの政治経済学会、ヨーロッパ進化経済学会、アメリカ進化経済学会などの大会に参加し、研究報告を行うことを考えている。

また、先に述べたWhalen氏や柴田徳太郎氏などとの討論を通じて、新たな観点を獲得することができた。1貨幣・金融論の形成プロセスの研究:宇仁は、1928-29年草稿と『制度経済学』の両方にある「世界支払共同体」という節に関して、詳細な比較を行った。そこで、コモンズは、ヴィクセルの利子理論批判を試みたが、1928-29年草稿では不十分なものにとどまった。1931年にR. G.ホートレーが発表した諸論文を読んだことを契機に、コモンズのヴィクセル批判は大きく前進した。また北川も、ホートレーの「所得アプローチ」をコモンズが貨幣・金融論に取り入れていくプロセスを、1928-29年草稿や1910年代、20年代の論文などにより明らかにした。また、坂口は、現代の貨幣論研究者であるB.テレの理論を参照して、コモンズの貨幣・金融論の特徴を明らかにした。2所得分配・再分配論の形成プロセスの研究:コモンズは「利潤シェア論」(過少消費説に当たる)を批判し、「利潤マージン説」(利潤圧縮説)を主張した。この主張は、主に景気循環の動因をめぐって展開されている。高橋はコモンズの景気循環論をヴェブレン、ミッチェルの景気循環論と比較し、コモンズの理論の独自性を明らかにした。本年度以降は、上記の1と2の課題についても引き続き研究を深めていくとともに、下記の3の課題について、重点的に研究したいと考えている。3経済民主主義論の形成プロセスの研究:ファシズム、共産主義および「銀行家資本主義」への対抗理論としてのコモンズ理論の形成プロセスの研究。制度概念、集団的行動概念の変化についての研究。また、国内、国外の学会や学術誌において、本研究の研究成果を公表することもめざしたい。具体的には、上記のJournal of Economic Issuesなどへの投稿や、日本の進化経済学会、フランスの政治経済学会、ヨーロッパ進化経済学会、アメリカ進化経済学会などの大会に参加し、研究報告を行うことを考えている。(理由)(使用計画)2019年度の学会報告のための出張旅費にあてる予定である。
19世紀アメリカにおけるネイティヴィズム高揚の歴史的構造-ナショナリズムと移民労働

現代アメリカ政治分析にかんしては、アメリカ・ナショナリズムとネイティヴィズムとの関係性を、より多面的に論じるために、多文化主義研究や「白人性(whiteness)研究」に着目した。具体的には、まず、アメリカ史研究者John C. RoweやGeorge J. Sanchezらが中心となって提唱するNew American Studiesを瞥見し、そこにおいて、「保守派」による「反多文化主義論」や「ヒスパニック移民亡国論」が、「現代におけるネイティヴィズムの再燃」としてとらえられていることを確認した。次に、Sanchezが「現代のネイティヴィスト」と批判するPatrick J. BuchananやPeter Brimelowらの言説分析をおこなった。その結果、多文化主義政策やヒスパニック移民政策をめぐる、SanchezらとBuchananらとの対立は、アメリカにおける国民統合のあり方についての理想像の相違に由来していることが明らかとなった。歴史研究に関しては、19世紀初頭から世紀中葉にかけてのネイティヴィズム運動を、通史的に描きだす作業に従事した。以下、概括する。1830年代なかば、「移民(労働者)のアメリカ化」を論じたSamuel F.B. MorseやLyman Beecherによって、ネイティヴィズムの理論的基盤は整えられた。この主張は、1840年代後半にはいると、社会的重要性を増大させる。急速な産業発展、膨張する領土、そして大量に流入する移民によって、アメリカの姿は大きく変わりつつあり、それに見合った新たな国民統合のあり方が必要となったからである。こうしたなか、Know Nothing (American Party)は、「真のアメリカ人とは、生粋のアメリカ人であり、その本質は、独立宣言と合衆国憲法の精神への理解である」という明確な国民像を提示するとともに、この国民像は「公立学校における教育」によってのみ実現するという立場を打ち出し、社会的共感を得ることに成功する。しかし、1850年代後半、奴隷制問題が国民統合における第一義的なテーマとなったとき、Know Nothingの提起する国民像は二義的なイシューとなり、党は急速に解体し、ネイティヴィズムは衰退するのであった。本年度は、大きくわけて二つのアプローチ-理論研究と歴史研究-から、研究を進めた。理論研究に関しては、アメリカ・ナショナリズムの現状分析をおこなうとともに、それを歴史的に理解することを試みた。具体的には、2001年9月11日の同時多発テロ発生以降、アメリカ国内をおおいつくした感のある「パトリオティズム」的風潮に着目した。周知のとおり、テロ以降、アメリカ国内では、政府の外交政策を批判したり、「テロとの戦争」を疑問視したりすることは、「パトリオティズムに反する」態度であるとして、世論から激しく非難された。そうした具体的事例から、「愛国心」をめぐる言説を抽出したところ、パトリオティズムを体制主義的論理としてのみとらえることは、不十分であるとの結論に達した。そこで、Walter Bernsら保守的知識人のパトリオティズム論を分析し、以下の知見を得た。Bernsによると、人々が「カントリーへの愛」を抱くのは、アメリカが、普遍的な政治原理を実践する、唯一無二のカントリーであるからであった。そして、このカントリーを愛することによって、人々は、人種や階級、世代、性差といった垣根をのりこえ、「アメリカ人」となる。このように理解すれば、パトリオティズムとは、「カントリーへの愛」によって、アメリカ「国民」という集団を形成し、維持するための論理であり、その論理構造は、ナショナリズムのそれにほぼ等しいといえる。以上の成果はすでに論文としてまとめており、現在、公表にむけて準備中である。歴史研究については、本年度は、ネイティヴィズム運動の理論的基盤を築いたSamuel F.B.MorseとLyman Beecherに関する理解をさらに深めることを、最大の目的とした。その一環として、両者に多大な思想的影響を与えたとおもわれる神学者・Timothy Dwightに着目し、彼の著作を分析した。その結果、以下の点が明らかとなった。建国初期に活動したDwightが、古典的共和政国家の建設をめざし、デモクラシーや商業発展に否定的だったのにたいして、一世代のちのMorseやBeecherは、産業社会・大衆社会に適合的な共和政のあり方を模索していた。だからこそMorseとBeecherは、流入する移民労働者に共和主義的教育を施すことを緊急の国家的課題と位置づけたのであった。理論研究にかんしては、アメリカ・ナショナリズムとネイティヴィズムとの関係性を、より多角的に論じるためには、アメリカにおけるエスニシティ研究の成果を取り入れる必要があると判断した。そこで先行研究を分析した結果、特にGeorge J.Sanchezの研究が有用であることが判明した。Sanchezは、20世紀末におけるネイティヴィズム台頭の意味を、歴史研究をふまえながら論究しており、結論として、現代アメリカ・ネイティヴィズムの基底をなしているのは、「白か黒かの二分法」であると主張している。Sanchezのこうした見解は、近年研究がさかんな「白人性研究」(Whiteness studies)の流れをふまえている。そこで、さらに研究の射程をひろげるため、Ghassan HageやGeorge Lipsitzらをはじめ、「白人性」にかんする代表的先行研究の分析をおこなった。なかでも、「多文化主義」にかんするHageの分析は、特に示唆的であった。Hageによれば、「多文化主義」の寛容の論理は、排外主義と同じ構造をはらんでおり、両者とも、既存の支配体制への支持を、統合/排斥の客体となる人々に強制するものである。

排除と統合に関するHageやSanchezの指摘は、アメリカ・ナショナリズムとネイティヴィズムとの関係を理論的に位置づけるうえで、非常に有用であった。以上研究成果は、論文「ネイティヴィズムにみる『国民統合』の論理」としてまとめ、現在、公表に向けて準備中である。歴史研究にかんしては、本年度は、ネイティヴィズム台頭の時代背景についての知見を深めるため、代表的ネイティヴィストLyman Beecherの宗教活動・道徳向上活動に、研究の焦点をさだめた。ネイティヴィズム運動の主題のひとつが、移民労働者の「アメリカ化」であったという指摘は、いくつかの先行研究においてすでになされているが、この主題が具体的にはどのように論じられていたのかという点について、一次史料にもとづいた十分な実証はなされていないようにおもわれたからである。Beecherの携わっていた社会活動や著作を考察した結果、彼は、移民だけでなくアメリカ人全員を対象とする道徳教育を提言しており、とりわけ、歴史教育によるアメリカ的価値の共有を、最重要視していることが明らかになった。現代アメリカ政治分析にかんしては、アメリカ・ナショナリズムとネイティヴィズムとの関係性を、より多面的に論じるために、多文化主義研究や「白人性(whiteness)研究」に着目した。具体的には、まず、アメリカ史研究者John C. RoweやGeorge J. Sanchezらが中心となって提唱するNew American Studiesを瞥見し、そこにおいて、「保守派」による「反多文化主義論」や「ヒスパニック移民亡国論」が、「現代におけるネイティヴィズムの再燃」としてとらえられていることを確認した。次に、Sanchezが「現代のネイティヴィスト」と批判するPatrick J. BuchananやPeter Brimelowらの言説分析をおこなった。その結果、多文化主義政策やヒスパニック移民政策をめぐる、SanchezらとBuchananらとの対立は、アメリカにおける国民統合のあり方についての理想像の相違に由来していることが明らかとなった。歴史研究に関しては、19世紀初頭から世紀中葉にかけてのネイティヴィズム運動を、通史的に描きだす作業に従事した。以下、概括する。1830年代なかば、「移民(労働者)のアメリカ化」を論じたSamuel F.B. MorseやLyman Beecherによって、ネイティヴィズムの理論的基盤は整えられた。この主張は、1840年代後半にはいると、社会的重要性を増大させる。急速な産業発展、膨張する領土、そして大量に流入する移民によって、アメリカの姿は大きく変わりつつあり、それに見合った新たな国民統合のあり方が必要となったからである。こうしたなか、Know Nothing (American Party)は、「真のアメリカ人とは、生粋のアメリカ人であり、その本質は、独立宣言と合衆国憲法の精神への理解である」という明確な国民像を提示するとともに、この国民像は「公立学校における教育」によってのみ実現するという立場を打ち出し、社会的共感を得ることに成功する。
近赤外光励起ピコ秒時間分解ラマン分光法による機能性分子・高分子・生体分子の研究

(1)波長可変な近赤外光を励起光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムの製作波長1064nmと775nmの近赤外光パルスをプローブ(ラマン励起)光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムを製作した.1064nm励起のシステムの検出器にはInGaAsアレイ検出器を,775nm励起のシステムの検出器には液体窒素冷却CCD検出器を用いた.(2)カルテノイド類のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルの測定と解析(3)フラーレンとフラーレンナノ粒子のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルの測定と解析フラーレン分子のT_1状態の過渡共鳴ラマンスペクトルを,775nm励起のシステムを用いて測定した.また,量子化学計算に基づく実測スペクトルの解析を行っている.(4)ピコ秒時間分解赤外分光法によるπ-スタックしたHT-ポリ(3-ヘキシルチオフェン)の光励起ダイナミクスの研究立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)スピンコート膜のピコ秒時間分解赤外吸収を77.5Kにおいて測定した.遅延時間2psと100psにおいてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定し,長寿命と短寿命の過渡種をそれぞれ同定した[Synth.Met., 159, 809 (2009)].1)波長可変な近赤外光を励起光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムの製作波長1064nmと775nmの近赤外光パノレスをプローブ(ラマン励起)光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムを製作した.1064nm励起のシステムの検出器にはlnGaAsアレイ検出器を, 775nm励起のシステムの検出器には液体窒素冷却CCD検出器を用いた.2)ピコ秒時間分解赤外分光法による共役π電子系高分子の光励起ダイナミクスの研究(1)延申配向したポリ(p-フェニレンビニレン)延伸配向(約8倍)したポリ(p-フェニレンビニレン)フィルムに対するポンプ光およびプローブ光の偏光を変えてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定することで,共役高分子鎖間と高分子鎖内での電荷分離過程を分離して,そのダイナミクスを明らかにした.(2)π-スタックしたHT-ポリ(3-ヘキシルチオフェン)立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)スピンコート膜のピコ秒時間分解赤外吸収を77.5Kにおいて測定した.遅延時間2psと100psにおいてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定し,長寿命と短寿命の過渡種をそれぞれ同定した.(3)トランス-スチルベンS_1状態の非真性共鳴過渡ラマンスペクトルの測定と時間依存密度汎関数法による振動解析時間依存密度汎関数法(TD-DFT)を用いて,トランス-スチルベンの最低励起一重項(S_1)状態におけるラマン,赤外,蛍光励起スペクトルを計算した.励起状態の分子構造計算および振動解析において, TD-DFTは他の方法に比べ,現時点で利用できる計算リソースで電子相関をより適切に扱える点で優位であることを示した.(1)波長可変な近赤外光を励起光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムの製作波長1064nmと775nmの近赤外光パルスをプローブ(ラマン励起)光源とするピコ秒時間分解ラマン分光システムを製作した.1064nm励起のシステムの検出器にはInGaAsアレイ検出器を,775nm励起のシステムの検出器には液体窒素冷却CCD検出器を用いた.(2)カルテノイド類のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルの測定と解析(3)フラーレンとフラーレンナノ粒子のピコ秒時間分解共鳴ラマンスペクトルの測定と解析フラーレン分子のT_1状態の過渡共鳴ラマンスペクトルを,775nm励起のシステムを用いて測定した.また,量子化学計算に基づく実測スペクトルの解析を行っている.(4)ピコ秒時間分解赤外分光法によるπ-スタックしたHT-ポリ(3-ヘキシルチオフェン)の光励起ダイナミクスの研究立体規則性のあるポリ(3-ヘキシルチオフェン)スピンコート膜のピコ秒時間分解赤外吸収を77.5Kにおいて測定した.遅延時間2psと100psにおいてピコ秒時間分解赤外吸収スペクトルを測定し,長寿命と短寿命の過渡種をそれぞれ同定した[Synth.Met., 159, 809 (2009)].
「子供を救え!」の余韻:魯迅、大江健三部、島田雅彦における小説と責任/応答可能性

該当年度に実施した研究の成果は、「研究の目的」に設定した通り、魯迅、大江健三郎、島田雅彦の作品を通して、さらにM.バフチンなどの対話論を適応させながら、小説における責任/応答可能性の仕組みを分析したことである。研究の実質的主体であるGabrakova(外国人特別研究員)が2008年10月より香港城市大学人文及社会科学学院に助教授として赴任することになり、研究期間を当初の予定より大幅に短縮することになったため、研究成果はまだ活字になっていないが、英語と日本語で論文として発表する予定で、掲載誌も決まっており現在編集部において編集作業中である(刊行はともに今年度中の予定)。さらに2008年6月に開催された日本アジア研究会という国際学会で、沼野(研究代表者)とGabrakova(外国人特別研究員)のパネル参加を通して、本研究に極めて密接に関係している「ユートピア」のテーマをさらに追求した。続けてGabrakovaは6月末のカルチャータイフーン(仙台)、そしてメルボルン大学におけるTravel Literatureの国際学会でも研究発表を行った。また二人は共同で2008年7月11日に東京大学文学部において国際ワークショップ"World Literature and Translation"を組織し(報告および討論はすべて英語)、この研究テーマさらに発展させながら、外国人研究者2名、大学院生4名(報告者及びディスカッサントとして)の参加を得て、現代日本文学を世界文学と翻訳という文脈において検討した。全体としては、(1)現代日本文学を現代の文芸理論および世界文学の文脈において検討し(2)そのことによって小説の責任/応答可能性といった、これまであまり研究されてきなかった側面に新たな光を当て、現代小説の持つ潜在的な可能性の解明に貢献できたものと考える。
金属イオンのHPLC-吸光・蛍光検出系における分離検出両機能性キレート試薬の開発

逆相分配型HPLC吸光・蛍光検出法に対する適合性試薬の探索と、それらを用いた超高感度金属イオン定量法の開発を目的として以下の研究を行なった。1.数種のベンゾイルヒドラゾン誘導体を合成し、HPLC機能性試薬としての特性を研究した。その中から様々な特性を有する試薬が発見された。【Al^(3+)】イオンの蛍光検出試薬として優れているもの【V^(5+)】イオンに対して0.1ppbの検出限界と鉄の妨害を受けない特性を兼ねそなえたもの【N^(2+)】イオンに特異的にピークを示すものなどである。それぞれの試薬システムについて、実用レベルの分析法を完成すると同時に、配位構造と溶出挙動との関係について検討を加えた。とくに【N^(2+)】特異性試薬にはキレート環中にα-ジクミン構造を有する必要があることを明らかにした。2.2-(8-キノリルアゾ)-5,N,N-ジエチルアミノフエノール(QADAP)を用いて大気中のバナジウムの高感度、高選択的モニタリング法を開発した。シアノプロピル基結合型シリカカラム、アセトニトリル水移動相を用いて、V【O_2】-QADAPキレートだけをHPLC分離・吸光検出できることを利用し(検出下限0.08ppb)、雨水、大気浮遊粉じん中のバナジウムの定量法を確立し仙台市域において測定を行なった。本法はppbレベル以下のバナジウムを精度よく分析でき、原子吸光分析法では定量不可能な濃度領域において偉力を発揮する。本法は時間単位、日単位等の細かな大気汚染状況モニタリングシステムとして優れていることを明示した。