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海賊史観から交易を検討する：国際法と密貿易―海賊商品流通の学際的・文明史的研究

4.国内シンポジウム「海賊・山賊・馬賊・愚連隊:無法者の社会史にむけてー竹村民郎著作集を参照点として」を2016年2月12-13日、国際日本文化研究センターで実施し、3年間の成果を研究者共同体にむかって発信し、討議の機会をもった。5.なお、本助成事業の成果報告・国際的発信の機会として、研究代表者の本務先における「国際研究集会」の実施が2015年度に許可された。これを受け、Pirates'View of World History : Toward PossibleReorientationsを2016年4月27-29日に国際日本文化研究センターにて実施した(会議経費は、国際日本文化研究センター予算)。この席で、当該科学研究費による成果を編集した「予稿集」(非売品)を作成し、5つの分科会からの報告を受けて海外からの招聘研究員と意見交換をなした。その成果および提言はNichibunken International Symposium Proceedingsとして現在編集中である。昨今の情報革命・流通革命は、サイバー環境におけるハッキングや複製権侵害、海賊商法の横行のみならず「海賊党」の宣言がなされる時勢を迎えている。これは、一面では、現在の技術革新に法体系が追いつかない状況を反映しているが、また他面では、ここ500年の世界史を踏まえた正義観や国際秩序が崩壊を遂げようとしている前兆に他なるまい。本研究では、あらたな秩序と反秩序との関係を模索した。具体的な提言は、刊行を予定する日本語の論文集および英文での会議報告書により公開される。いずれの分科会も順調に研究が進捗しており、初年度から研究会実施、社会発信、実績成果の社会還元などが実現しつつあるため。いずれの分科会も順調に研究が進捗しており、当該年度に予定していた研究会実施、社会発信、実績成果の社会還元などを着実に実現しているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。文化交渉史1.パリ日本文化会館で,本研究の成果を内外の観衆・聴衆に問う目的の展覧会および関連国際シンポジウムを計画している。2.研究代表者および研究分担者は、本研究に関する論考を複数、平成26年度での刊行の準備している。また国内および海外から複数の会合への参加を要請されており、それらにおいて本研究の成果を公表する予定である。3.雇用している研究協力者を中心企画者として、韓国済州大学での国際シンポジウムを予定している。これにはこの研究協力者の参加あるいは協力を仰ぐ予定である。その内容はブランドの開発、商業取引や芸術創作における海賊行為などを含み、本研究には不可欠な催しとなる。その組織および実現には、この研究協力者の関与は不可欠となる。第3年次最終年度については、研究費が制限されているため、第2年次までの成果を受けて、これらを成果報告書などのかたちで社会還元してゆくことに重点を絞る。具体的には、複数言語での国内外での研究成果の公開準備のための翻訳作業、編集作業のために研究補助者を雇用、翻訳者への謝金の支払いを予定している。なお、計画調書に記載していた本務校での国際研究集会の開催については、本務校での日程調整、募集枠等の関係で実施せず、前述のとおり複数言語での成果物の出版等による社会還元を予定している。
大気重力波による風速擾乱の周波数・鉛直波数スペクトルに関する研究

この研究では、大気動力波の励起・伝搬・減衰過程の特性について、我々が過去数年間にわたって行ってきた観測結果の解析をもとに、最新の知見をまとめることを目標とする。まず観測結果を解釈する際に必要となる大気重力波の線形理論を略述し、これをもとに重力波による風速・温度変動の周波数・波数スペクトル表記についてまとめる。とりわけ、飽和した重力波に関する鉛直波数スペクトルに注目し、理論的研究の経過を詳説し、観測結果との比較を報告する。さらに重力波の励起機構、上方伝搬する動力波による運動量輸送や乱流生成についての観測結果を紹介する。またグローバルな比較観測から、重力波特性の高度・緯度・季節変化についてまとめる。ここで取り扱う観測結果は、主として当センターが信楽(35°N,136°E)で運用しているMUレーダー・流星レーダーならびに小型気球に搭載したラジオゾンデによって得られたデータを中心とし、さらにオーストラリアのアデレイド大学(Adelaide:35°S,139°E)、あるいはカナダのサスカチュワン大学(Saskatchewan:52°N,107°W)が行っているMF(中波帯)レーダー観測との比較研究、宇宙科学研究所によって内之浦(31°N,131°E)から発射された気象ロケットとの協同観測の結果を考察する。また、フランスのオートプロバンス(Haute Provence:44°N,6°E)や筑波の国立環境研究所におけるライダー観測の結果も参照する。こういった中緯度域の研究に加えて、赤道域での重力波の特性を研究するためにインドネシアの東部ジャワ(7°S,113°E)にて行ったラジオゾンデを用いた集中観測の結果も紹介する。本研究では、MUレーダー・分反射レーダー・流星レーダー・ロケットゾンデ・ラジオゾンデ・ライダーといった多種類の測定技術を用いて観測された、風速・温度の高度プロファイルに現れる変動分の特性を解析した。この結果、大気運動の内数分から十数時間の時間スケールを持つ中規模擾乱は主に大気重力波によって説明できることが分かった。さらに、大気重力波の特性を定量的に表記するために、風速・温度変動の周波数・波数スペクトル解析を行い、各高度領域におけるスペクトル分布の相違を比較研究することで、力学的エネルギーの生成・輸送・伝達のプロセスを研究した。卓越する大気重力波の振幅と鉛直スケールはともに高度とともに増大するが、これは大気重力波の線形理論をもとにした飽和スペクトルモデルを仮定することで説明できると考えられる。オーストラリア、カナダ、フランスにおいて得られた観測結果を比較し、大気重力波の活動度の緯度・高度変化を明らかにした。中緯度では、主にジェット気流による波動の励起が重要であるのに対して、赤道域では積雲対流にともなう大気擾乱が波動として上方に伝搬することが明らかになった。これらの研究結果を総合的に解釈することで、大気重力波は主に地表付近や対流圏内で励起され、中層大気中を鉛直方向に伝搬し、中間圏において砕波することで、中層大気さらに電離圏に至る広い高度領域にエネルギーや運動量を輸送し、地球大気層の上下間の力学的結合を引き起こすという重要な役割を果たしていることが明らかになった。本年度は従来の観測結果をとりまとめて、重力波活動度の緯度変化を明らかにした。また、大気重力波の励起機構について中緯度と赤道域での相違に着目して比較研究を行った。当センターが信楽(35°N,136°E)で運用しているMUレーダーを用いて、数年にわたって毎月数日づつ行われた観測結果の統計解析から、信楽上空の下部成層圏の重力波エネルギーの季節変化はジェット気流の活動と大変良い相関があり、冬期の最大値を示す明らかな一年周期変化をすることがわかった。さらに詳しく解析すると、比較的短周期(5分-2時間)の重力波はジェットのピーク付近で励起され、一方長周期(2-21)成分は対流圏下部で、おそらく背景風と地形との相互作用によって生成されていることが示唆された。

一方、赤道域の重力波の特性を明らかにするために、インドネシアの東部ジャワ(7°S,113°E)において、小型気球に搭載したラジオゾンデを用いて観測された結果と対比して、特性の相違を研究した。背景風が小さい赤道域では、活発な積雲対流による重力波励起が重要であることが示唆された。ところで、中間圏高度では重力波エネルギーは、夏至・冬至にピークを示す半年周期変化を顕著に示した。一年間にわたる信楽(35°N)とサスカツーン(52°N)との協同観測から、中間圏の風速分散値は前者における方が一般に大きいことが分かり、年間平均での比は約1.6であった。また、信楽とアデレイド(35°S)の比較では、重力波エネルギーは夏半球の方が冬半球より大きかったが、それぞれの位置での夏期・冬期同志を比較すると同程度の差が得られた。
看護基礎教育における主体性育成教育プログラムの開発と教育効果

本研究の目的は、看護基礎教育における学生の主体性を育成するために能動的学習方法のひとつであるチーム基盤型学習(TBL)を活用した教育プログラムの開発とその教育プログラム導入による教育効果を評価することである。教育プログラムは、次の3段階で実施した。1)文献およびTBLを実施している他大学を視察し、TBLを活用した教育プログラムを作成した。2)教育プログラムの評価方法について文献を参考に検討した。その結果、1平山らが作成した「批判的思考態度測定」、2個人学修確認テストを点数化した「批判的思考力」、3授業内容・方法に関する自作の「授業評価アンケート」の3項目とした。3)平成28年度の実践結果に基づき平成29年度は、個人学修確認テストを批判的思考プロセスに沿った出題形式の工夫、学生自身が取り組みを振り返ることをねらいとした「振り返りシート」の導入等、教育プログラムを一部修正した。教育プログラムを実践し、教育効果を検証した結果、批判的思考態度では「論理的思考への自覚」と「客観性」にTBL前後による有意差がみられた。個人学修テストでは、「情報の明確化」は比較的高得点であったが「推論」の点数が低く、知識の修得に必要な情報を分析・推論する思考は難しいといえた。授業評価アンケートでは、「討論の積極的な参加」の項目に肯定的な評価を得た。また、自己学習の進め方や討論の有効性に気づくことができた内容であった。以上の結果から、TBLを通して他者の意見を参考に多角的な視点で考える、自己の学修の取り組みを振り返る「客観性」や調べ方・資料の探し方がわかる「論理的思考への自覚」を高めることができ、教育効果の一部を検証することができた。今後は看護実践に必要な知識の修得や情報の分析および推論を導き出す教授方法を工夫することが課題であると示唆された。本研究の目的は、能動的学習法のひとつであるTBLを導入し、学生の主体性を育成する教育プログラムの開発、および教育プログラムによる教育効果を評価することである。平成27年度は、以下のことを実施した。1.教育プログラム開発に向けて「主体性」、「自己学習力」、「自己教育力」、「TBL」、「批判的思考」をキーワードに文献を検索し、主体性を育成する教育方法と教育効果に関する文献検討を行った。主体性は自分の意志・判断によって行動する態度の要素が含まれていることから、本教育プログラムは主体性だけでなく、看護実践力に必要とされている批判的思考態度の育成を目指すものとした。よって、本プログラムのねらいを「TBLを活用しながら看護実践に必要な知識の修得および批判的思考態度の育成」とした。本プログラムは、学習課題の達成に向けて既習した知識を統合しながら看護を見出すこと、TBLにおけるグループ活動を通して論理的な思考や相手を尊重する態度を育み、繰り返し行われる自己評価等を実施しながら批判的思考態度を高めることができる内容を検討している。次年度に教育プログラムを導入する科目を選定し、到達目標および学習課題等の授業案を作成中である。さらに、学生の主体的な学習を支援するワークシート等の活用や既習した知識を看護に統合でき、かつ活発なグループディスカッションを可能とする実践的な学習課題を検討している。2.教育効果の評価については、先行研究から報告されている既存のスケールを本プログラムのねらいと照合し、学識、批判的思考態度、およびチーム活動等を評価できるスケールを検討している。今年度は教育プログラム開発に向けて、学生の主体性を育成する教育方法および教育効果の評価を検討した。1.教育方法については、文献検討や関連学会、および教育の評価等のセミナーに参加し、教育プログラムを検討する基礎資料としての情報を得ることができた。これらの情報を基に、教育プログラムのねらい、学習到達目標、および学習課題等のプログラムの方向性を検討することができた。しかし、TBLを取り入れて授業展開を実践している教育機関等に出向き授業の実際を視察することはできなかったため、次年度における教育プログラムの導入に向けた準備に課題は残る。2.教育効果の評価については、上記同様に情報を収集し、活用されている評価測定尺度の特徴や適応、および教育効果の現状を調査することができた。さらに医学教育においてTBLを取り入れているアドバイザーと意見交換を行いながら本プログラムにおける評価の方向性について検討を進めることができた。1.教育プログラム作成の準備は、TBLを実施している他大学および本学医学部の授業の視察と関連学会や教授方法のセミナーに参加し、情報収集を行った。視察内容および情報収集の結果を参考にガイダンスの内容および方法、授業展開、学習課題を検討した。導入に向けた準備としては、学生が学習に取り組めるように教育プログラムの目的や学習の進め方を明文化した「TBLガイド・ワークシート」を作成した。2.教育効果の評価に関する準備については、文献検討および視察から得られた情報を参考に検討した。批判的思考態度については、平山らが作成した「批判的思考態度測定」を用いることを決定した。また、学習課題に対する批判的思考力を評価する評価指標として、オリジナルのルーブリック評価表を作成した。さらに教育プログラムのフィードバックを目的に受講した学生を対象に実施する「授業評価アンケート」を作成した。3.教育プログラムの実施および教育効果の評価については、計3回のTBLユニットを実施し、各調査内容のデータを収集した。調査協力の同意が得られかつ有効回答は78名(87.6%)であった。批判的思考力は、計3回実施し、3回目のTBLユニット学習課題の点数が一番高い結果であった。批判的思考態度の有効回答は73名(82.%)であり、TBL後ーTBL

前変化をWilcoxon符号付順位和検定で検討し、4項目の下位尺度のうち「論理的思考への自覚」と「客観性」の項目に有意な上昇があった。また、TBL前は「探究心」が高く、「客観性」、「証拠の重視」に続き「論理的思考への自覚」が一番低く、TBL後は「客観性」と「探究心」の順位が入れ替わる結果であった。授業評価アンケートでは、「自己学習への積極的な取り組み」は51.3%、「ディスカッションの積極的な参加」は78.2%が非常にそう思う・そう思うに回答する結果が得られた。教育プログラムを作成する準備としてセミナーや授業を参加し、内容の検討につなげることができた。またTBLを用いた授業展開および教育効果の評価を実施し、本教育プログラムを体験した対象者の傾向や教育プログラムに関する今後の課題を検討し、次年度の導入に向けた準備に取り組むことができた。1.教育プログラムの見直し・実施については、平成28年度に実施した教育プログラムの結果から次の課題1批判的思考プロセスが明確に伝わる課題ワークシートの工夫、2自己学習時間を保障するカリキュラムの調整、3学習の動機づけにつながる興味・関心のある事例の工夫、4成長の実感につながるフィードバックを明らかにした。これらの課題から、学習課題ワークシートの見直し、開講時期およびユニット内の時間調整、課題事例の見直し、チーム内のディスカッションに対する取り組みをふり返る時間の調整、および他のチーム活動を共有する時間の調整、等の教育プログラムの内容を一部改訂し、実施した。2.教育効果の評価については、計2回のTBLユニットを実施し、各調査内容のデータを収集した。批判的思考態度をTBL前後で比較した。批判的思考態度4項目のうち「論理的思考への自覚」と「客観性」に有意差がみられ、「探究心」、「客観性」、「証拠の重視」、「論理的思考への自覚」の順に高く、順位による前後の差はなかった。批判的思考力は、3回の個人テストの点数で評価を行った。平均値は1回目、2回目、3回目の順に高く、1回目と2回目、1回目と3回目に有意差があった。授業評価アンケートでは、「討論の積極的な参加」と「TBLの満足度」の項目に関して「非常にそう思う・そう思う」の肯定的評価は、累積60%以上であった。さらに自由記載では、「ディスカッションにより視野が広がる」、「他者の意見が刺激になる」、「学びが深まる」、「解答が導き出されるのが楽しい」、「調べることで知識が得る、多角的に考えることができる」、「自己学習することで着目することがわかる、わからないことを調べるモチベーションがあがる」等の結果が得られた。当初の計画では、平成28年度に教育プログラムを運用し、平成29年度に実践結果および教育プログラムの効果を論文化し、報告する予定であった。平成28年度の実施の際にプログラムの課題が明らかになったため、一部改訂した教育プログラムを平成29年度に実施する計画に変更した。よって、実践報告および教育プログラムの教育効果に関する報告が遅れている。
動物モデルを用いた静脈血栓塞栓症の診断と治療

本研究では、種々の性状の静脈血栓を遺伝子導入にてラット下大静脈に作成し、質的診断を行った上で、血栓溶解剤等での効果を検討することを目的としている.遺伝子組換えアデノウイルスの作製後、生体内外での評価を行った.生体内ではSDラットの下大静脈を露出し、同部に対して組換えアデノウイルスを用いて遺伝子導入を行った.遺伝子導入の後、結紮下で下大静脈に形成される静脈血栓の質的評価を行った.この結果、血栓溶解を組み合わせた評価が期待され、今後は画像評価、薬剤との関連検討を更に進める予定である.本研究では、種々の性状の静脈血栓をラット下大静脈で作成し、質的診断を行った上で、血栓溶解剤等での効果を検討することを目的としている.静脈血栓症に対しては種々の予防がおこなわれているが、静脈血栓症の発症数は依然として多く、治療対象も多い.静脈血栓の治療においては、状況に応じて血栓溶解剤の使用も行われているが、血栓の性状によっては十分な治療効果が得られない場合も多い.また、血栓溶解剤を使用しない例でも血栓の消失する例も認められ、実際の臨床現場においては個々の症例ごとに、血栓吸引との組み合わせや、薬剤の変更、保存的観察など、静脈血栓の形成時期や性状にあわせた治療法の検討が必要である.遺伝子導入を用いたラット静脈モデルでは、遺伝子の種類やtype、投与量をコントロールすることにより、血小板や血球成分の量、器質化の程度などを変えて作成することが可能と考えられ,静脈血栓の検討に有用と考えられる.本研究目的達成のため,初年度の平成23年度には静脈血栓を惹起させる蛋白をラット下大静脈壁にて過剰発現させる目的で、遺伝子組換えベクターの作成、生体外での評価を行った.平成24年度にはこの生体外での実験結果に基づき、ラットでの静脈血栓モデル作製,血栓評価を行った.SDラットの下大静脈を麻酔下で露出し、同部に対して遺伝子導入を行った.遺伝子導入は一次的に遮断した下大静脈内に組換えアデノウイルス液を30分間注入することで行った.遺伝子導入の後,経日的に形成される静脈血栓の質的評価を行った.遺伝子導入血管壁の目的蛋白発現は免疫染色にて評価し,静脈血栓量を面積、体積、質量で評価した.本研究では、種々の性状の静脈血栓をラット下大静脈で作成し、質的診断を行った上で、血栓溶解剤等での効果を検討することを目的としている.静脈血栓症に対しては種々の予防・治療がおこなわれているが、実際の臨床現場においては個々の症例ごとに、血栓吸引との組み合わせや、薬剤の変更、保存的観察など、静脈血栓の形成時期や性状にあわせた治療法の検討が必要である.遺伝子導入を用いたラット静脈モデルでは、遺伝子の種類やtype、投与量をコントロールすることにより、血小板や血球成分の量、器質化の程度などを変えて作成することが可能と考えられ、静脈血栓の検討に有用と考えられる.本研究目的達成のため、初年度の平成23年度には静脈血栓を惹起させる蛋白をラット下大静脈壁にて過剰発現させる目的で、組換えアデノウイルスの作成、生体外での評価を行った.平成24年から25年度にはこの生体外での実験結果および実験計画に基づき、まずラットでの静脈血栓モデル作製、血栓評価を行った.SDラットの下大静脈を麻酔下で露出し、同部に対して組換えアデノウイルスを用いて遺伝子導入を行った.遺伝子導入の後、目的蛋白の発現評価および経日的に形成される静脈血栓の質的評価を行った.この結果、目的蛋白発現と予想される静脈血栓の関連性が一定せず、画像診断に至る当初の実験計画の変更が必要と考えられた.蛋白の過剰発現が静脈血栓の性状にもたらす影響以外に、実験の手技的要因(静脈を遮断する方法や枝の処理法等)なども少なからず影響していることが考えられた.そこで平成25年度では手技の修正、組換えアデノウイルスの精製頻度、評価を高め、目的蛋白発現が一定して得られる状態が得られた.現時点では血栓の評価中であり、今後は年度内には達成不可能であった画像評価、薬剤との関連検討を進める予定である.本研究では、種々の性状の静脈血栓を遺伝子導入にてラット下大静脈に作成し、質的診断を行った上で、血栓溶解剤等での効果を検討することを目的としている.遺伝子組換えアデノウイルスの作製後、生体内外での評価を行った.生体内ではSDラットの下大静脈を露出し、同部に対して組換えアデノウイルスを用いて遺伝子導入を行った.遺伝子導入の後、結紮下で下大静脈に形成される静脈血栓の質的評価を行った.この結果、血栓溶解を組み合わせた評価が期待され、今後は画像評価、薬剤との関連検討を更に進める予定である.本研究では、種々の性状の静脈血栓をラットで作成し、質的診断を行った上で、血栓溶解剤等での効果を検討することを目的としている。平成23年度には、静脈血栓を惹起させる蛋白を過剰発現させる目的で、遺伝子組換えベクターの作成、in vitroでの評価を行った。Podoplaninの発現plasmidおよび組換えアデノウイルスを作製した。組換えアデノウイルスについては過去作成済みであるが、長期保存では力価が落ちる可能性があるため、再度作製した。Plasmidにはサイトメガロウイルスの初期プロモーターが組み込まれており、その末梢に目的蛋白のcDNAを入れ込むことにより、動物細胞内にて蛋白を強制発現させるplasmidを作製した。

組換えアデノウイルスは、アデノウイルス遺伝子のE1、E3領域を欠落させ、自己増殖能を欠落させたアデノウイルスに対し、上記の発現ベクターから切り出した遺伝子を入れ込むことにより作製した。(2)培養細胞への導入実験作製した遺伝子組換えベクターによる遺伝子導入効率を培養細胞にて検討した。培養細胞にはCOS7およびヒト血管壁細胞を使用した。これらの細胞に対し、発現plasmidおよび組換えアデノウイルスにて遺伝子を導入し、遺伝子導入効率、蛋白の発現、酵素活性を測定した。現在結果を解析中である。実験計画では形成された静脈血栓のMRIを撮影し,血栓の質的診断を行う予定としていたが,撮影まで至らなかった.その原因として,MRIを撮影する前段階で,下大静脈に形成された静脈血栓を組織学的に評価した結果,蛋白の過剰発現が静脈血栓の性状にもたらす影響以外に,実験の手技的要因(静脈を遮断する方法や枝の処理法等)が少なからず影響していることが考えられたため,手技の検討,再確認が必要と考えられたためである.平成23年度には、静脈血栓を惹起させる蛋白を過剰発現させる目的で、遺伝子組換えベクターの作成、in vitroでの評価を行う予定としていたが、概ね予定通りに進展している。MRI撮影前に十分な組織学的評価が必要であり,ラットの下大静脈血栓モデルの再評価を行いつつ,実験計画の継続あるいは軽度変更を考慮しつつ更に実験を進める予定である.平成23年度に行った生体外での実験結果に基づき、ラットでの実験を行うこととする。SDラットの下大静脈を麻酔下で露出し、同部に対して遺伝子導入を行う。この手技の後、経時的に静脈血栓の質的評価を行う。また、血管壁の蛋白量(Western blot法、免疫染色)、遺伝子発現量(Northern blot、RT-PCR法)および酵素活性と血栓形成(光学顕微鏡、走査電子顕微鏡)を検討し、導入遺伝子による血栓形成を解析する。平成25年度には、平成24年度の結果を踏まえ、ラットの下大静脈に静脈血栓モデルの作成,画像評価を予定する.研究費は,ラットの購入や飼育費および試薬に使用予定である.また,遺伝子組換えアデノウイルスに関しては、適宜増幅,精製,力価確認を行う必要があり,その試薬関連にも研究費を使用する予定である.実験動物のラットおよび実験に必要な薬剤を購入予定。
日本文化および看護における安楽の概念化に関する研究-看護実践者の安楽の概念の構築-

日本文化の中で「安楽」問い直し、ケアの視点からの「安楽」の概念を明確に促えることは看護の質の評価にも役立つものと考えた。倫理的な配慮は東京女子医科大学の倫理審査を受けた。これまでの臨床の看護職者へのインタビューや事例などの質的調査から「安楽」を構成する要素は、「体が楽」「気持ちが穏やか」「自己決定の範囲拡大」「生活の再構築」「セルフケアの自律」「生活の拡大」の6つの要素が明らかになった。これら6つの要素の裏づけをする為に量的な調査を試みた。プレテストでは6つの要素に97質問項目を設け、SPSSで因子分析(プロマックス回転)を行った。その結果、「安楽」を構成する要素は「体が楽」「気持ちが穏やか」「自己決定の範囲拡大」「セルフケアの自律」であった。これを確認するために、平成19年11月平成20年1月に対象2.832名に調査をした。質問項目は精選した65項目、評点は4段階とし、因子分析を行った。結果及び考察:調査の結果、有効回答は1,376名48.6%であった。質問紙の信頼性は、α係数>0.80以上、標本の妥当性は、Bartlettの球面性の検定結果、およびKMO(Kaiser-Meyer-Olkin)値は0.9以上であり、信頼性と妥当性は確保していた。下位因子の平均は2.163.55であった。「体が楽」「気持ちが穏やか」「自己決定の範囲拡大」「セルフケアの自律」の要素毎に因子分析を試みた結果、4つの要素は次の因子に分類できた。「要素I体が楽」は日常生活への援助・痛みの緩和、「要素II気持ちが穏やか」は、穏かな生活への支援、安心への支援、入院環境の調整、「要素III自己決定の範囲拡大」は検査や処置の説明、自己決定の範囲拡大への支援、「セルフケアの自律」は生活の構築への支援、日常生活の拡大への援助、自律への援助であった。これらが看護実践者の考える「安楽」を示していた。今まで行った臨床看護職者へのナラティブ、インタビュー、アンケート調査などから臨床看護職者の「安楽」に対する暗黙知を引き出し、形式知とする作業を行い、「観察と反応」、「安全の保障」「相互作用」を基盤に、身体的・精神的・社会的・環境的側面の各々の側面に対する「らく」、「穏やか」、「日常生活の自律」、「自己決定」、「生活の再構築(リニューアル)」「生活の拡大」の構成要素を明らかにした。これらの構成要素は、健康状態や障害の程度により対象へのケアの重みが異なっていた。例えば、訪問看護ステーションでは、「心身に苦痛がないこと」「不快がない」ことに対して、「安心・安定」、「満足」、さらに、「介護者や本人への教育」、「社会資源の活用」、「経済問題への配慮」が「安楽」の構成要素であった。これらは、「人間関係」がべースであり、そのうえで「QOL」を高めることが「安楽」への援助であった。看護実践者の「安楽」の概念化をするために、これら6の構成要素と(1)コルカバのComfort理論との照合(対比)、(2)看護介入の分類(NIC)に基づくComfortの項目を抽出し照合した。

その結果、日本文化の中での看護実践者の「安楽」の構成要素は、「楽になるための援助」「対象の気持ちが穏やかになるような援助」「対象が自己決定できるような援助」「対象の自律への援助」「対象が生活の再構築ができるような援助」「対象の生活が拡大するような援助」であった。これらの要素ごとに質問項目を作成した。質問項目は、今までの研究で臨床看護師が用いている表現を考慮して作成した。質問紙は、内的妥当性を検討後、500名(外科系、内科系、小児系、老人、精神、産科、老人保健施設、訪問看護ステーション等)を対象にプレテストをした。現在分析中である。今後、構成要素の妥当性を検証・修正等を行いながら、概念化をする予定である。研究目的:看護の本質である「安全」の保障と「自律」への支援の関連性を踏まえた看護実践者の「安楽」の概念を構築することである。研究方法:今までの質的調査とプレテストの結果から明らかになった看護実践者の「安楽」を構成する「体を楽にする援助」「気持ちを穏やかにする援助」「自己決定への援助」「セルフケア自律への援助」の4つの概念が「安楽」の構成概念として妥当であるかについて調査を行った。期間は平成19年11月平成20年1月、対象は3,100名(有効回答1,366名44.1%)。概念毎に質問項目を設け、評点は4段階とした。分析はSPSS VOR15で因子分析を行った。倫理的な配慮:東京女子医科大学の倫理審査を受けた。結果及び考察:調査の結果、「安楽」を構成する「体を楽にする援助」「気持ちを穏やかにする援助」「自己決定への援助」「セルフケア自律への援助」の4概念ともα係数は、α>0.80以上であり質問項目の内的整合性による信頼性は確保した。各概念の下位因子の平均は2.083.38、質問項目の最高点は4、最低点は1であった。各下位因子の相関係数r<0.8以上の項目はなく、また、Bartlettの球面性の検定の結果、およびKMO(Kaiser-Meyer-Olkin)値による標本妥当性の測定結果も0.85以上であった。概念毎に探索的因子分析(プロマックス回転)を試みた結果、4つの概念は次の下位因子に分類できた。「体を楽にする援助」は日常生活の調整・痛みの緩和・痛みへの即時的な対応と保障、「気持ちを穏やかにする援助」は、不安な気持ちの支え・環境を整える、「自己決定への援助」は検査や処置の理解への支援・安心を支える、「セルフケア自律への援助」は生活の再構築への支援・日常生活の拡大への援助・自立への支援であった。これらが臨床看護者が考える「安楽」の概念を構成していることが明らかになった。
情報爆発時代における位置依存情報の作成・編集・利用基盤

近年の急速な位置情報システムの普及や発展により,位置情報の利用が活発になりつつある.「位置」に関する情報は単なる座標のみではなく,空間や地理的な情報,隣接や近傍関係,時間的推移といったより高度な情報が含まれる.本研究は,情報爆発時代における位置依存情報の作成・編集・利用基盤の研究開発を目的とし,位置情報が実空間やネットワーク上の情報と結びつき,より高度で多様な位置情報が爆発的に生成・利用されるプラットフォームの実現を目指している.本研究ではこれらの高度な位置情報を「位置依存情報」と呼び,その作成手法や編集・利用手法について検討を行っている.特に位置依存情報活用システムの構築により,位置依存情報の活用に新たなブレークスルーを実現することを目指している.無線LANの位置情報ポータルサイトLocky. jpにおいてすでに収集・保持している無線LAN位置情報データベース(WLDB)は、昨年の40万から60万件と継続的に収集が続けられている.また,地下街や地下鉄といったGPS等が利用できない場所での位置推定のその応用について検討を進めた.昨年度収集した,名古屋市営地下鉄全83駅の無線LAN基地局の情報を用い,実環境において,利用可能なアプリケーションを6種構築した.名古屋市交通局やYahoo!Japan、NTT-BP等の協力により、名古屋市営地下鉄において30名を超える被験者によって、地下鉄位置情報システムの実証実験を行った。本システムはすべての被験者によって、好意的な評価が得られ、また、新聞やWeb等に取り上げられ、社会的にも無線LAN位置情報システムの応用について認知を得た。この実証実験の結果、より高度な位置情報システムの構築を行うための検討を進めることが必要であることがわかった。近年の急速な位置情報システムの普及や発展により,位置情報の利用が活発になりつつある.「位置」に関する情報は単なる座標のみではなく,空間や地理的な情報,隣接や近傍関係,時間的推移といったより高度な情報が含まれる.本研究は,情報爆発時代における位置依存情報の作成・編集・利用基盤の研究開発を目的とし,位置情報が実空間やネットワーク上の情報と結びつき,より高度で多様な位置情報が爆発的に生成・利用されるプラットフォームの実現を目指している.本研究ではこれらの高度な位置情報を「位置依存情報」と呼び,その作成手法や編集・利用手法について検討を行っている.特に位置依存情報活用システムの構築により,位置依存情報の活用に新たなブレークスルーを実現することを目指している.初年度は,我々が無線LANの位置情報ポータルサイトLocky.jpにおいてすでに収集・保持している40万件の無線LAN位置情報データベース(WLDB)を基盤データとして用い,データ収集の関する分析や,位置依存情報を簡便に作成する手法としての無線LAN位置推定の活用,建造物の構造情報を用いた位置情報の表現について検討した.また,これまでは屋外を中心とした位置依存情報利用の検討を進めてきたが,地下街や地下鉄といったGPS等が利用できない場所での位置推定のその応用について検討を進めた.具体的には,名古屋市営地下鉄全83駅について,無線LAN基地局の電波強度情報を収集し,データベースを構築した.このデータベースの利用により,地下鉄駅のホームや改札周辺において,無線LAN端末を持ったユーザが瞬時に自分の位置情報を推定可能であることを確認した.近年の急速な位置情報システムの普及や発展により,位置情報の利用が活発になりつつある.「位置」に関する情報は単なる座標のみではなく,空間や地理的な情報,隣接や近傍関係,時間的推移といったより高度な情報が含まれる.本研究は,情報爆発時代における位置依存情報の作成・編集・利用基盤の研究開発を目的とし,位置情報が実空間やネットワーク上の情報と結びつき,より高度で多様な位置情報が爆発的に生成・利用されるプラットフォームの実現を目指している.本研究ではこれらの高度な位置情報を「位置依存情報」と呼び,その作成手法や編集・利用手法について検討を行っている.特に位置依存情報活用システムの構築により,位置依存情報の活用に新たなブレークスルーを実現することを目指している.無線LANの位置情報ポータルサイトLocky. jpにおいてすでに収集・保持している無線LAN位置情報データベース(WLDB)は、昨年の40万から60万件と継続的に収集が続けられている.また,地下街や地下鉄といったGPS等が利用できない場所での位置推定のその応用について検討を進めた.昨年度収集した,名古屋市営地下鉄全83駅の無線LAN基地局の情報を用い,実環境において,利用可能なアプリケーションを6種構築した.名古屋市交通局やYahoo!Japan、NTT-BP等の協力により、名古屋市営地下鉄において30名を超える被験者によって、地下鉄位置情報システムの実証実験を行った。
手続き記憶と扁桃体-線条体投射

大脳基底核の入力部である線条体における記憶の様式については、これまでラット線条体スライスを用いた実験でCalabresiらにより、線条体では大脳皮質ム線条体投射路のテタヌス刺激によって伝達効率の「長期抑圧」が生じることが報告されてきた。しかし、In vivoでは逆に「長期増強」が生じること、また、スライス実験でもテタヌスに同期してドーパミンを投与すると「長期増強」に転換するという報告があり、まだ再検討の余地が残されている。一方、我々は独自にサルを用いた研究で、学習過程において線条体コリナージックニューロンがドーパミン依存下に条件付け抑制応答を獲得すること、その機序として我々は条件付け学習によってドーパミン依存性にコリナージックニューロンに抑制性の入力が生じるようになることを明らかにしてきた。今回、我々は線条体の可塑性の様式の再検討と我々の線条体コリナージックニューロンを舞台としたシナプス可塑性の生理学的メカニズムの解明を目的として、マウスを用いたスライス電気生理実験で、線条体を構成する主要な4種類のニューロンの可塑性に対する関与について調べた。その結果、線条体投射ニューロンではやはり「長期抑圧」を生じることが多いが、思い掛けないことにpicrotoxinやbicuculline(GABAA受容体のアンタゴニスト)の投与後、テタヌス刺激をしてみると「長期増強」を生じることがあること、さらに、線条体のインターニューロンのひとつであるGABA性のParvalbumin細胞(FS cell)では「長期増強」を生じること(7例中7例)、また、コリナージックニューロンでは、テタヌス刺激後誘発されるEPSPに変化はないが、刺激前には見られなかったIPSPが刺激に引き続いて出現するようになることがあることが明かになった。
冷間圧延による金属間化合物TiAlの薄板化

化学量論組成に近い組成を持ったTiAlのpolysynthetically twinned crystals(PST結晶)を育成し、その常温における冷間圧延を行った。破壊せずに圧延できる程度(圧下率)は、圧延面と圧延方向に対するラメラ組織の方位に依存するが、ラメラ境界に沿ってせん断変形が起こる場合には、50%もの圧延圧下を達成できる。圧延圧下率の向上をはかるため、冷間圧延したPST TiAlの再結晶過程とそのメカニズムについても研究した。その結果、圧延によって増大した硬度の回復は、転位が主として消滅する第1段階と変形双晶が消滅する第2段階にわたって起こることが判明した。圧延圧下率が、20%以下ではラメラ組織が保存されたまま回復・再結晶が完了するため、中間焼鈍を繰り返しつつ圧延をつづけることが可能である。また、この特異な再結晶過程を説明し得るメカニズムを提案した。本研究の後半になり、PST TiAlに環境脆化が起こり得ることが明らかになり、合金元素添加により、この環境脆化を抑制することを試みた。その結果、Cr、Mo、VあるいはMnの添加により環境脆化が抑制され得ることが明らかとなった。特に、Cr添加が有効であり、極く最近、我々は、Cr添加PST TiAlが、2元のPST TiAlよりはるかに容易に50%まで圧延できることを確認した。金属間化合物TiAlは,次代の軽量耐熱材料として注目される新しい素材であるが,変形能に乏しく,特に板材が得られないため,いまだ実用化されるには至っていない。本研究では,(1)層状組織のキャラクタリゼ-ションと組織制御要因の洗い出し,(2)冷間圧延後の変形組織とその焼鈍回復過程の解析,を押し進め,徹底的に組織制御した試片について実験室規模の冷間圧延と焼鈍を繰り返し、TiAlの薄板化を試みる。本年度、単一の層状組織方位を持ち、TiAlの変形能を低下させると考えられる酸素の含有量を極力低くした良質の結晶を育成、それより小型圧延用試片を切り出し、種々の圧下率まで圧延した。つづいて圧延試料の回復・再結晶過程を明らかにすると共に,その特徴と圧下率の相関を究明し,圧延可能な層状組織を復元し得る条件を明らかにすることを目的に、温度、昇降温速度、雰囲気等を高精度で制御し得る中間焼鈍炉を用いて、冷間圧延試片の焼鈍を行った。その結果、焼鈍温度900°C1000°Cの範囲では、冷間圧延圧下率が20%以下とそれ以上では再結晶のメカニズムが大きく異なることを発見した。すなわち、圧下率20%以下では層状組織を保存したまま再結晶が進行するに対し、それ以上の圧下率では、等軸粒からなる再結晶組織が得られる。したがって冷間圧延-中間焼鈍を繰り返し全圧下率を向上させるためには、中間焼鈍前の圧下率を20%以下に留どめることが必要である。平成4年度には圧延材の力学的物性評価を中心に研究を進める。本研究では,(1)層状組織のキャラクタリゼーションと組織制御要因の洗い出し,(2)冷間圧延後の変形組織とその焼鈍回復過程の解析,(3)層状組織方位を制御した結晶(PST結晶)の変形機構の解明を押し進め,実験室規模のTiAl冷間圧延に関する基礎的知見を得た。すなわち,単一の層状組織方位をもったPST結晶を育成,それより小型圧延用試片を切り出し,種々の圧下率まで圧延した。つづいて圧延試料の回復・再結晶過程を明らかにすると共に,その特徴と圧下率の相関を究明し,圧延可能な層状組織を復元し得る条件を明らかにすることを目的に,温度,昇降温速度,雰囲気等を高精度で制御し得る中間焼鈍炉を用いて,冷間圧延試片の焼鈍を行った。

その結果,焼鈍温度900°C1000°C範囲では,冷間圧延圧下率が20%以下とそれ以上では再結晶のメカニズムが大きく異なることを発見した。すなわち,圧下率20%以下では層状組織を保存したまま再結晶が進行するに対し,それ以上の圧下率では,等軸粒からなる再結晶組織が得られる。さらに第2年度,Cr添加によりTiAlの環境脆化が押さえられるため,大気中では,二元系に比べCr添加PST結晶の引張伸びが,圧倒的に高くなること,この傾向は,Cr添加量の増加とともに流大する傾向があることを発見し,二元系PST結晶では,大気中では破断は層状組織境界に平行に起こるに対し,Crを添加したPST結晶では真空中,大気中、いずれでも層状組織境界を横切るように破断が起こることを明らかにした。現在もCr添加材の圧延実験を続行中であるが,二元系PST TiAlより,はるかに優れた冷間圧延性が得られている。
テクノロジーアートにおける言説とメディア　－死生観を反映した芸術表現－

本研究は、メディアアートのパイオニアとしてわが国のアートシーンに偉大な功績を残してきた山口勝弘の「今」について言及する。2010年以降、我々は山口から直接依頼を受けて彼の作品制作に密接に関わっており、その成果の一つとして2013年10月に展覧会「回遊する思考:山口勝弘展」を開催した。そこでは近年の代表作と共に、今回の展覧会に向けて新たに制作した最新作「ヴィトリーヌもどき」も発表された。ひき続きメディアアーティスト・山口勝弘と密に連絡を取りながら、新しい作品構想の聞き取り調査を行い、彼の飽くなき探究心を具現化するための様々な方策を練り上げていった。現在構想中の作品の一つは、マルチイメージによるメディア・インスタレーションとなる見込みであるが、そのシステム設計やビジュアルコンテンツ制作など技術・表現の両面から、他の研究者とも協力しながら継続的にサポートを行い、完成に向けて様々な具体的な作業を行っている。昨今国内外では、山口がかつて在籍した芸術家集団「実験工房」が再び大きな注目を集めている。2013年1月から神奈川県立近代美術館で開催された「実験工房展」は、わが国の戦後芸術における彼らの偉大な功績を改めて振り返るもので、たいへん大きな話題となった。すでに故人となったメンバーが多い中、今なお貪欲に制作への意欲を持ち続けアーティストとしての活動を続ける山口の動向は、常に多くの関係者の注目を集めており、本研究はそうした活動を下支えするものとして位置づけられている。11月には上記の研究成果をまとめ、「環境芸術学会第13回大会」において口頭発表を行った。(北市・八尾)またこれらの研究と併せて、ここ数年継続して行っている国内外でのメディアアート作品の先端作品事例調査も実施し、3月にその成果を研究論文として発表した。(北市)その後、新作発表の場として「山口勝弘展(仮称)」を企画し、アーティスト自身の了承を得ることができた。現在は2013年10月の開催に向けて、様々な具体的な準備を行っている段階である。我々は昨年度より、アーティストから具体的な指示を受けるかたちで新たな作品の制作に取り組み、様々な試行錯誤を経ていくつかの作品の骨格をつくり上げていった。本年度はそれらをブラッシュアップしつつ、アーティストから新たに提示されたコンセプトとの融合を図って、「思考」を「表現」に落とし込んでいった。そこでは「思考」と「表現」をつなぐものとして、現代のメディアテクノロジーを積極的に取り入れることで、極めて斬新な作品が出来上がった。その作品は、アーティスト自身が60年以上も前に制作し、わが国の前衛芸術を代表する作品として知られる「ヴィトリーヌ」的な手法を現代にリバイバルしたもので、これを我々は「ヴィトリーヌもどき」と名付けた。そして上記の新作の発表の場として、また3年間に渡る本研究の集大成として、メディアアーティスト山口勝弘の「今」を紹介する作品展を企画し、10月に神戸芸術工科大学内のギャラリーセレンディップを会場として「回遊する思考:山口勝弘展」を開催した。この作品展は、これまであまり知られることのなかった病気療養後の山口作品を一同に紹介する貴重な機会となり、病気により不自由な身体となりながらも、決して「つくる」ことを諦めない前衛芸術家の強固な信念を、作品を通して広く世に知らしめることができた。本研究のテーマ設定後の昨年3月、我が国に未曾有の大災害をもたらした東日本大震災が発生した。この一年間、私たち誰もが深く悲しみを共有し、自分自身にとって極めて身近なこととして改めて「生と死」について考えることとなった。本研究の副題「死生観を反映した芸術表現」が、これほどの重みを持つものとなろうとは、我々自身も予想し得なかったことである。しかし、震災前と震災後では明らかに人々の価値観や人生観が変化しており、それは芸術分野の様々な動向にも大きな変化をもたらすことが予想されることから、本研究の重要性は以前にも増して高まっている。そんな中、本研究の研究対象であるアーティスト・山口勝弘は昨年、震災の悲惨な記憶をテーマとする新作を発表した。(環境芸術学会第12回大会,10月,新潟大学/個展「三陸レクエム」,11月,玉川大学)北市・八尾の両名は山口から委託を受けて、この新作の映像作品「三陸レクイエム」の実制作を行った。制作にあたって、何度も山口への聞き取りや文書でのやり取りを行い、彼の「死生観」を具現化する方法を模索した。その作品は山口の意向もあり、技術的あるいは構成的には極めてシンプルなものとなっているが、我々はそのプロセスにおいて、老練なメディアアーティストの揺るぎない「信念」のようなものを見出すことができた。また上記の制作と併せて、2005年以降継続して行っている国内外のメディアアート・フェスティバルでの先端作品事例調査を実施した。

研究計画に記載した5つのアプローチの内、特に3(新作構想の具現化:表現手法の探求と作品展示)については、新たに他の研究者の協力も得て技術的な問題点を少しずつ克服し、完成に向けて具体的な道筋が見えてきた。また本研究の集大成として2013年10月に作品展の開催が決まり、新作の作品展示・作品発表についても順調に準備が進んでいる。併せて学会での口頭発表や研究論文の発表も行い、研究成果の社会への還元も行うことができた。研究計画に記載した5つの具体的なアプローチの内、3項目((1)現代メディアアートの調査と分析、(2)山口勝弘自身への聞き取り調査と方向性の明示、(3)新作構想の具現化:表現手法の探求と作品展示)について順調に研究を進められており、具体的な成果(映像作品)も発表済である。また、より大規模な新作(インスタレーション作品)の作品構想も具体化しつつあり、それに向けての様々な準備も既に始めている。本研究の年度毎のテーマは、23年度「基礎研究」、24年度「作品制作を通じて」25年度「作品制作と分析、次への展望」と設定し、現在まで順調に進行している。24年度においては、山口の新作構想の試作を具現化し、その過程において、山口の作品作りには非常に崇高な想いと明快な意図が同居していることが判明した。しかしこの試作は後に不採用(あるいは保留)となり、作家が作品に対してもつ旬の考えとその期間に翻弄される結果となった。この過程は我々にとって非常に重要な事であり、これらのやり取りを経て最終年度は、山口勝弘展(仮称)の開催を実施する方向にまとまった。この研究の集大成として、展覧会実現までの全行程を「いまの山口」の世界観及び集大成ととらえ、後世(特に、メディアとアートに関わる我々以降の世代)に向けて、美学的価値を提示したいと考えている。それにより本研究の目的である「芸術とテクノロジー」或いは「言説とメディア」の関係性について結論を導きだし、日本のテクノロジアートの貴重な資料と位置づけたいと強く考えている。以下に、本年10月神戸芸術工科大学で実施予定の、山口勝弘展の企画案概要を記す。「神戸芸術工科大学名誉教授であり、日本のメディアアートの偉大な先駆者として知られる山口勝弘の作品展を、神戸で開催する。山口は、1992年から2001年に病で倒れるまで神戸芸術工科大学視覚情報デザイン学科および大学院芸術工学研究科で教鞭をとり、本大学の発展に多大なる貢献をした。病気の後遺症により不自由な身体となり、芸術家・研究者としては第一線から退くこととなったが、その後も旺盛な制作意欲を持ち続け、表現スタイルを柔軟に変化させながら、現在も新たな作品をつくり続けている。本展では、そうした山口の近年の作品群にスポットをあて、メディアアートのパイオニアの最晩年における現在進行形の活動を紹介するものである。」本研究の年度毎のテーマは、23年度「基礎研究」、24年度「作品制作を通じて」25年度「作品制作と分析、次への展望」である。24年度は、山口の新作構想(大型作品が想定される)具現化の検討と実行を主目的としている。山口本人の作品イメージはほぼ出来上がっているものの、その構想は壮大で、前年度に発表した新作映像作品とはジャンルが異なっている。その新作イメージは、大きな空間内に設置するビデオインスタレーションの形態をとっており、ビデオ(映像の)表現については、北市・八尾で解決できると考えている。しかしながら、現時点で明確になっている問題点として、技術的側面の対策があげられる。
アンチエイジングをもたらすタンパク質分解酵素プロテアソームの連動的発現機構の解明

老化の原因として、タンパク質分解酵素プロテアソームの機能低下があげられる。これにより変性タンパク質が細胞に蓄積し老化が進行する。したがってプロテアソームを誘導できれば老化予防できるはずである(アンチエイジング)。ところがプロテアソーム遺伝子の発現機構についてはまだ解明できていない。その原因は、プロテアソームが33種類ものタンパク質からなる超巨大複合体だからである。そこで本研究では,この33遺伝子を同時に発現させる分子メカニズムを解明する。この理解は,プロテアソームを活性化による新たなアンチエイジング法の創出つながることが期待される。
デコリンのN末端ペブチドはいかにして細胞増殖を両方性に制御するか

デコリンは,分子量約40kDaの細胞外マトリックスタンパク質であり,コラーゲン原線維の形成と安定化に関与するほか,EGF受容体等に結合して,細胞増殖,分化,アポトーシスを制御することが報告されている。近年,デコリンの細胞増殖抑制能に注目が集まり,デコリン遺伝子を癌の遺伝子治療に用いる試みが行われている。今回,我々は,デコリンのN末端に存在する特徴的な高次構造(CX_3CXCX_6C)に着目し,CX_3CXCX_6C構造に細胞増殖抑制能を付加したデコリン様ペプチド医薬品の開発を目指し検討を行った。EGF受容体等への高い結合能が期待されるCX_3CXCX_6C構造を有する約10種類のデコリン様ペプチド医薬品候補物質を,独自に開発した「コンピュータ支援による創薬システム(特願2007-59268)」により分子設計したのち,それぞれ化学合成を行い,EGF受容体との生体分子間相互作用を表面プラズモ解析装置により測定し,物理化学的な物性を検討した。その結果,EGF受容体に対して,KD=1.4μMという極めて大きな結合力を有するデコリン様ペプチド医薬品候補物質を見いだすことができ,独自に開発した分子設計法の有用性を確認することができた。さらに,食道癌扁平上皮由来の細胞株(T.Tn)を用いて,デコリン様ペプチド医薬品候補物質が有する細胞増殖抑制効果を,MTTアッセイにより評価したところ,有意に細胞の増殖を抑制することが見出された。今後,デコリン様ペプチド医薬品候補物質の機能を化学修飾等により制御することにより新規分子標的薬が得られるものと期待される。デコリンはsmall leucine-rich proteoglycan(SLRP)ファミリーに属する細胞外マトリックスタンパク質であり,epidermal growth factor receptor(EGFR)やtransforming growthfactor(TGF)-βに結合し,細胞増殖を抑制する。一方で,insulin-like growthfactor-1 receptor(IGF-1R)に結合してアポトーシスを抑制する。従来から機能解析の進んだデコリン中央部分の12回のleucine-richrepeatsに加え,N末端およびC末端領域にはそれぞれシステイン間のジスルフィド結合を有する特徴的な配列が存在する。本研究では,N末端領域のジスルフィド結合が交互に2回表れる構造に注目し,"nose"と名付けた。ヒト(Nh)およびマウス(Nm)の"nose"のアミノ酸配列を有する合成ペプチドを作成し,細胞増殖に対する影響を検討した。NhとNmはマウス線維芽細胞NIH3T3の増殖を促進する一方で,ヒト食道扁平上皮がん細胞TE-2,T.Tn,ECGI-10やヒト胃がん細胞MKN74等の増殖は抑制した。ヒト子宮扁平上皮がん細胞A431に対しては明確な影響が見られなかった。ウェスタン解析の結果,合成ペプチドにより増殖が促進されたNIH3T3ではIGF-1Rの発現が認められたが,EGFRは見られなかった。一方で,増殖が抑制されたWi-38やHeLa,T.Tn,TE-2,ECGI-10,A549,RERF-LC-AIではIGF-1RとEGFRの発現が共に認められた。細胞増殖に関して影響が認められなかったA431では,EGFRの発現のみが大量に認められた。細胞抽出液に合成ペプチドNhを加えてプルダウンアッセイを行ったところ,合成ペプチドのEGFRに対する結合能はIGF-1Rより高いことが示唆された。これらのことから,合成ペプチドによるEGFRを介した増殖抑制活性は,IGF-1Rを介した増殖促進活性より優位に作用するが,EGFRが過剰発現した場合にはその効果が打ち消されるものと考えられた。