hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食品由来タンパク質代謝物インドキシル硫酸による腎不全進行促進メカニズムの解析

慢性腎不全患者の血中において濃度上昇が観察されるインドキシル硫酸について、どのような分子を活性化させ、また発現誘導を導くか。そしてその結果として、どのようにして腎障害を導くのか解析を行った。インドキシル硫酸は、ERK、p38、JNK、NF-?B、p53、Stat3、CREBを活性化させた。また、NADPHoxidaseの1つであるNOX4、TGF-?1、Smad3、?-SMA、MCP-1、ICAM-1、アンジオテンシノーゲンといった分子の発現増加も確認し、インドキシル硫酸によるこれら分子の発現上昇に関わるシグナル経路についても同定を行った。上記の様な分子を介して、インドキシル硫酸は慢性腎不全時において観察されるマクロファージの浸潤、細胞老化、線維化を導く事を明らかにした。食品からタンパク質を摂取する事は人間にとって生命の営みに必須であるが、近年、腎不全の進行を促進する物質として、食品タンパク質由来トリプトファン代謝物であるインドキシル硫酸の存在が明らかとなっている。インドキシル硫酸は通常、尿として体外へ排泄されるが、腎機能の低下に伴い血中に蓄積され、さらなる腎機能の障害を引き起こす。そのため、血中インドキシル硫酸濃度を低下させる事は創薬のターゲットとなっているが、インドキシル硫酸が腎機能の低下を導く詳細なメカニズムついては明らかになっていないのが現状である。そこで昨年度に引き続き、本年度においても、そのメカニズムを解析する事を目的とした。本年度においては、以下のような結果を得ている。(1)腎不全時において、抗酸化遺伝子であるNrf2とその下流に存在する遺伝子の発現が低下する事が報告されているが、その原因の1つにインドキシル硫酸によって活性化されるNF-kBが関与していた。(2)腎不全の進行過程において、近位尿細管細胞でのアンジオテンシノーゲンの発現増加が報告されているが、この発現増加メカニズムの一端として、インドキシル硫酸によって引き起こされるCREB、NF-kB、NOX4の活性化及び発現増加か関わっていた。(3)腎臓の線維化が導かれる原因として、マクロフォージが浸潤するために必要な接着因子が腎臓で発現増加している事は既知の事となっているが、インドキシル硫酸は、活性酸素の産生、NF-kBとp53の活性化を介して、接着因子の1つであるICAM-1の発現増加を導いていた。以上のように前年度と合わせ、腎不全の進行促進に対してインドキシル硫酸が与える影響について、その分子メカニズムの一端を明らかにした。近年、日常生活を送る上で一般的に摂取している食品タンパク質から、腎不全の進行を促進する物質が体内で生成されている事が明らかとなっている。この物質の1つが、食品タンパク質由来トリプトファン代謝物インドキシル硫酸である。インドキシル硫酸は、腎臓が正常に機能している際は、尿として体外へ排泄されるが、腎機能に障害が起こると血中に蓄積され、さらなる腎機能の低下を導く事が知られている。しかし、どのようなメカニズムでインドキシル硫酸が腎機能の低下を導くのか、その詳細は明らかになっていないのが現状である。そこで本申請では、そのメカニズムを解析する事を目的とした。現在まで本研究において、以下のような結果を得ている。(1)腎不全時に発現増加する炎症性分子の1つであるMCP-1について、インドキシル硫酸は、活性酸素、NF-kappaB、p53、ERK、JNKを介して、その発現量を上昇させていた。(2)インドキシル硫酸は、Stat3の活性化を介して、細胞老化、炎症反応、線維化を導いた。(3)これまでに、インドキシル硫酸がNF-kappaBやp53を介してTGF-beta1の発現を増加させる事を報告しているが、インドキシル硫酸とTGF-beta1シグナルのクロストークについては未解明である。インドキシル硫酸は、ERKを活性化する事でSmad3の発現を増加させ、TGF-beta1シグナルを増強させる事を確認した。以上のように、インドキシル硫酸が腎不全の進行を導くメカニズムについて、その一端を明らかにした。近位尿細管細胞において、どのような分子がインドキシル硫酸によって活性化されるのか、その報告は非常に少ないのが現状である。しかし、申請者によって現在までに、インドキシル硫酸は培養近位尿細管細胞において、少なくても、MAPキナーゼファミリーであるERK、p38、JNKを活性化する事を見出した。また、インドキシル硫酸が活性化する転写因子として、NF-kappaB、p53、Stat3の3種が少なくても近位尿細管で活性化される事を明らかにした。

加えて、これら分子の活性化が、インドキシル硫酸によって導かれる細胞老化、炎症反応、線維化に関与している事も確かめている。この他にも、インドキシル硫酸はSmad3の発現増加を導く事で、TGFbeta1シグナルを増強している事を確認した。以上の結果は、個体の腎臓を用いた解析においても反映されていた。本申請の目的は、インドキシル硫酸の作用点を同定し、その分子が近位尿細管細胞や個体の腎臓にどのような影響を与えいるのか明らかにする事を目的としている。したがって、現在までに得られている結果は、インドキシル硫酸の標的分子と慢性腎不全の進行との関係性を明らかにする上で非常に重要であると考えられる。よって、現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」とした。培養近位尿細管細胞において、インドキシル硫酸の標的分子を同定し、その分子に対する薬剤処理、またはsiRNAを用いたノックダウンを行う事により、現在までに明らかにしてきた近位尿細管細胞の細胞老化、炎症反応、線維化にどのような影響を与えるのかを確かめる。影響を与えるのであれば、現在までに確認されたインドキシル硫酸によって活性化される分子との関係性について検証を行っていく。個体においては、慢性腎不全において血中インドキシル硫酸濃度が上昇する事から、ノックアウトマウスを用いて慢性腎不全をモデルを作製する事を考えていたが、マウスの慢性腎不全モデルを作製するのは困難である事から、現在、慢性腎不全モデルラットに薬剤投与する実験系を用いて解析を行っていく事を考えている。次年度の研究費の使用計画は、当初、申請した通りである。分子生物学試薬(プラスミド精製キット、RNA抽出試薬、real-time PCR法試薬関連、制限酵素、DNA修飾酵素、プロモーター活性測定試薬等)、細胞生物学試薬(細胞培養関連試薬、遺伝子導入試薬、阻害剤、siRNA等)、タンパク解析試薬(タンパク抽出・精製関連試薬、抗体、ウェスタンブロット法関連試薬、免疫組織染色法関連試薬等)、プラスチック消耗品(チップ、チューブ、細胞培養ディッシュ等)を購入予定である。また、学会発表における旅費及び論文の校正料や投稿料の計上も行っている。
生殖臓器における生理的・病理的炎症についての研究

1)子宮内膜症は一種の慢性炎症性疾患と考えられており、特に、腹腔内における炎症性変化が本疾患の発症・進展に重要であることが多くの報告により明らかになってきている。これまでに、筆者は種々の子宮内膜症細胞に対する各種炎症性サイトカインの影響を、細胞内シグナル伝達系との関連を含め調べてきた。本年度は以下の点を明らかにした。まず、腹腔内の白血球系細泡が産生する各種プロテアーゼが子宮内膜症の増殖を促進しているという知見をふまえ、この作用を仲介する代表的なprotease-activated receptor 2(PAR2)のアロマターゼ産生に与える影響をみた。検討により、PAR2が子宮内膜症細胞においてアロマターゼ活性を亢進することを明らかにした(未発表データ)。局所で産生されるエストロゲンは子宮内膜症の進展に重要であるため、エストロゲン産生に重要な酵素であるアロマターゼとPAR2の関係が明らかとなったことは意義が大きい。2番目に炎症と子宮内膜症の関係をメタボリズムの観点から検討した。近年、メタボリックシンドロームが炎症と関連していることが明らかとなっており、子宮内膜症においてアディポネクチンの関与も示唆されている。アディポネクチンのターゲットでもあり、細胞のメタボリズムに中心的な役割を果たしているAMPキナーゼに着目し、AMPキナーゼの子宮内膜症における意義を検討した。AMPキナーゼのリガンドである、アディポネクチンおよびメトフォルミンが子宮内膜症細胞における炎症性サイトカンIL-8の産生を抑制することを明らかにした(Endocrinology 2006,147,3203-10および未発表データ)2)不妊治療の需要の高まりに伴い、現行の治療法では妊娠に至らない患者に対し、新たな治療法が望まれる。特に初期卵胞発育を制御することが今後の不妊治療の鍵となる。近年、卵子から分泌されるサイトカインbone morphogenetic protein(BMP)-15がヒトにおいては初期卵胞発育に重要であり、またマウスにおいて排卵に重要な役目を果たしていることが、知られてきている。マウスおよびヒト卵巣および顆粒膜細胞を用いて、BMP-15の発現およびその機能に関して検討を行った。検討により、マウスにおいてBMP-15が排卵に重要な役割をはたすcycloxygenase-2の発現を誘導すること(Proc Natl Acad Sci U S A. 2006 103 10678-83)、およびヒト細胞においては初期卵胞発育に重要であるアクチビンを誘導することを明らかにした(未発表データ)。これらの検討により、排卵のみならず初期卵胞発育の場においてもサイトカインが重要な役割を担っていることが明らかとなった。(目的)子宮内膜症の病態に骨盤内の炎症が関与していることは、すでに知られてきている。その炎症を惹起する因子の一つとして、酸化ストレスの働きが示唆されている。また我々は、in vitroの実験系を用いて、酸化ストレスを惹起するH2O2の添加によりヒト子宮内膜間質細胞においてMAPKカスケードが活性化され、炎症性サイトカイン産生が促進されることを示している。本研究においては、我々がこれまでに構築した子宮内膜症モデルマウスを用いて、in vivoで酸化ストレスが子宮内膜症の発症、進展に関わっている可能性につき検討した。(方法)C57/BL6マウスをrecipient, GFPマウスをdonorとした。全てのマウスの卵巣切除を行い、1週間毎にE2を皮下注射し、POD14にrecipientを2群にわけ、control群にはPBSを、H2O2群には1%H2O2をそれぞれ腹腔内注射した。その翌日donorより子宮を摘出し、子宮内膜組織を分離し、recipientの腹腔内に注入した。1週間毎のE2皮下注を継続し、子宮内膜移植後2週間目にrecipientマウスを開腹し、蛍光顕微鏡を用いて腹腔内の子宮内膜症病変の評価を行った。(結果)Control群と比較し、H2O2群では病変数が有意に増加しており、また腹腔内の癒着も強度であった。Control群とH2O2群では体重、子宮重量ともに差は認められなかった。(結論)H2O2群でより多くの病変が形成されていたのは、H2O2の前投与により腹腔内に酸化ストレスが惹起されていた群において、その後に移植した子宮内膜がより生着、進展しやすくなっていたためと考えられた。酸化ストレスが実際に生体内において、子宮内膜症の発症、進展に関与している可能性が示唆された。(目的)子宮内膜症病巣からの炎症性サイトカインやプロスタグランジン(PG)の産生は、子宮内膜症進展の一因である。MAPK(ERK,p38,JNK)はこれらの産生に重要な細胞内シグナル伝達物質とされるが、子宮内膜症細胞における役割は不明である。今回我々は、子宮内膜症の進展に関与する種々の分子に対し子宮内膜症細胞が応答する際のMAPKの意義について調べた。(方法)患者の同意の下に得られた子宮内膜症性卵巣嚢胞より、子宮内膜症間質細胞(ESC)を分離・培養した。ESCをIL-1β(5ng/ml),TNF-α(100ng/ml),H_2O_2(4mM)で15分刺激し各MAPKのリン酸化及び総蛋白の発現をWestern blotで調べた。IL-

1β刺激下に各MAPKの特異的阻害剤(ERK阻害剤:PD98059 25mM,p38阻害剤:SB202190 10mM,JNK阻害剤:SP600125 10mM)を添加し、刺激4時間後のPG合成酵素COX-2 mRNAの発現を定量的PCRで、24時間後の培養上清中IL-6,IL-8濃度をELISA法にて測定した。(成績)IL-1β,TNF-α,H_2O_2各々の刺激により、ERK,p38,JNKすべてのリン酸化が認められ、IL-1β刺激において最も強くリン酸化が認められた。IL-1βはCOX-2 mRNA発現とIL-6,IL-8産生を刺激した。このIL-1βによる刺激作用は各種MAPK阻害剤により抑制され、COX-2 mRNA発現においてはp38>ERK>JNK各阻害剤の順で効果が認められた(各々10%,20%,50%に抑制)。IL-8産生に対する抑制作用は、p38>ERK=JNK各阻害剤の順(30%,70%,70%)で、IL-6産生に対してはp38>JNK>ERK各阻害剤の順(40%,90%,100%)であった。(結論)子宮内膜症細胞においてERK,p38,JNKすべてのリン酸化が炎症性物質の産生を介して子宮内膜症の進展に寄与していることが示唆され、なかでもp38を介する経路が最も重要であると推測された。1)子宮内膜症は一種の慢性炎症性疾患と考えられており、特に、腹腔内における炎症性変化が本疾患の発症・進展に重要であることが多くの報告により明らかになってきている。これまでに、筆者は種々の子宮内膜症細胞に対する各種炎症性サイトカインの影響を、細胞内シグナル伝達系との関連を含め調べてきた。本年度は以下の点を明らかにした。まず、腹腔内の白血球系細泡が産生する各種プロテアーゼが子宮内膜症の増殖を促進しているという知見をふまえ、この作用を仲介する代表的なprotease-activated receptor 2(PAR2)のアロマターゼ産生に与える影響をみた。検討により、PAR2が子宮内膜症細胞においてアロマターゼ活性を亢進することを明らかにした(未発表データ)。局所で産生されるエストロゲンは子宮内膜症の進展に重要であるため、エストロゲン産生に重要な酵素であるアロマターゼとPAR2の関係が明らかとなったことは意義が大きい。2番目に炎症と子宮内膜症の関係をメタボリズムの観点から検討した。近年、メタボリックシンドロームが炎症と関連していることが明らかとなっており、子宮内膜症においてアディポネクチンの関与も示唆されている。アディポネクチンのターゲットでもあり、細胞のメタボリズムに中心的な役割を果たしているAMPキナーゼに着目し、AMPキナーゼの子宮内膜症における意義を検討した。AMPキナーゼのリガンドである、アディポネクチンおよびメトフォルミンが子宮内膜症細胞における炎症性サイトカンIL-8の産生を抑制することを明らかにした(Endocrinology 2006,147,3203-10および未発表データ)2)不妊治療の需要の高まりに伴い、現行の治療法では妊娠に至らない患者に対し、新たな治療法が望まれる。特に初期卵胞発育を制御することが今後の不妊治療の鍵となる。
変動荷重下における弾性流体潤滑膜挙動の解明

機械要素の性能向上のために重要な弾性流体潤滑下での油膜挙動の把握を目的とし,二色光干渉法を用いて,ガラス円板と鋼球からなる点接触下で変動荷重を受けるEHL膜挙動の直接観察を行い以下の知見を得た.・変動荷重下ではスクイズ運動に起因する潤滑油の閉じ込め現象が生じる.・一定荷重条件のEHL下で見られると同様,変動荷重の負荷行程,除荷行程において接触域内の潤滑油はガラス円板表面と鋼球表面の速度平均で移動する.つまり変動荷重下においても潤滑油の挙動はせん断流れに支配される.・除荷行程においては,接触域内周辺部において同荷重の一定荷重条件の場合よりも油膜が薄くなる.これは2物体の距離が離れることで生じる気泡が原因となっている.・除荷行程における入口膜厚の低下は,鋼球とガラス円板の平均速度(潤滑油速度)と荷重変動に起因する接触円半径の変化による接触域入口位置の移動速度の相互作用である.すなわち潤滑油とくさび形状の相対速度が膜厚に影響する.・流入速度が速く油膜が厚い場合には,負荷・除荷による油膜厚さの変動が小さくなる.これは潤滑油速度が速いため,荷重変動の影響を受けた油膜が短時間で下流に移動すること,油膜厚さが厚いことでスクイズ作用を受けた油膜が接触域外に排出されやすいことなどが原因である.・表面に運動方向に直角な復列突起を形成した鋼球を用い鋼球を固定した純滑り条件では,荷重の変化に伴う接触半径の変化が接触域入囗と突起の相対位置に影響し,突起が流入を妨げる位置に存在する場合には入口膜厚が低下する.また,その入囗膜厚が接触域内の油膜厚さを支配し,接触域内にある突起は平滑化される.機械要素の性能向上のために重要な弾性流体潤滑下での油膜挙動の把握を目的とし,二色光干渉法を用いて,ガラス円板と鋼球からなる点接触下で変動荷重を受けるEHL膜挙動の直接観察を行い以下の知見を得た.・変動荷重下ではスクイズ運動に起因する潤滑油の閉じ込め現象が生じる.・一定荷重条件のEHL下で見られると同様,変動荷重の負荷行程,除荷行程において接触域内の潤滑油はガラス円板表面と鋼球表面の速度平均で移動する.つまり変動荷重下においても潤滑油の挙動はせん断流れに支配される.・除荷行程においては,接触域内周辺部において同荷重の一定荷重条件の場合よりも油膜が薄くなる.これは2物体の距離が離れることで生じる気泡が原因となっている.・除荷行程における入口膜厚の低下は,鋼球とガラス円板の平均速度(潤滑油速度)と荷重変動に起因する接触円半径の変化による接触域入口位置の移動速度の相互作用である.すなわち潤滑油とくさび形状の相対速度が膜厚に影響する.・流入速度が速く油膜が厚い場合には,負荷・除荷による油膜厚さの変動が小さくなる.これは潤滑油速度が速いため,荷重変動の影響を受けた油膜が短時間で下流に移動すること,油膜厚さが厚いことでスクイズ作用を受けた油膜が接触域外に排出されやすいことなどが原因である.・表面に運動方向に直角な復列突起を形成した鋼球を用い鋼球を固定した純滑り条件では,荷重の変化に伴う接触半径の変化が接触域入囗と突起の相対位置に影響し,突起が流入を妨げる位置に存在する場合には入口膜厚が低下する.また,その入囗膜厚が接触域内の油膜厚さを支配し,接触域内にある突起は平滑化される.機械要素の性能向上のために必要な油膜挙動の把握を目的として,ガラスと鋼球からなる点接触下で二色光干渉法を用いて弾性流体潤滑下における油膜挙動の直接観察を行った.1.光学系の改良装置の光学系を改良した.これによって得られる光量と解像度が格段に向上したことで画像が鮮明になり,従来の装置では困難であった膜厚変化が大きい油膜形状も正確に観察することが可能となった.また,デジタルカメラを導入したことで,鮮明な画像を撮影できたことをその場で確認することが可能になり,従来の35mmカメラでの撮影よりも確実性が向上した.2.変動荷重負荷装置変動荷重を負荷できるように装置を改良することは困難であったため,本年度は変動荷重下での本格的な油膜観察は行えなかったが,電磁ソレノイドを用いて変動荷重を与える予備実験に成功し,平成13年度に実験を行うことが可能になった.3.表面凹凸のある場合の油膜挙動表面凹凸の影響を明らかにするために必要な鋼球を作成する手法を確立した.すなわち,従来よりスパッタリングにより形成し使用していた運動に直角な方向に母線を持つ復列突起中に,高さの異なる突起を形成することに成功し,油膜挙動を観察した.高い突起の接触域侵入時には突起近傍にできる膜厚は低い突起近傍よりも厚くなること,突起のある面よりない面の方が速度が速い場合,高い突起の接触域侵入時に発生した油膜はその形状を保持したまま他の突起を越えて下流側に進むことなどを観察することができた.また,円形のくぼみを表面上に形成した鋼球を用いて,短振幅往復運動下で油膜の観察を行った.くぼみは2面間に速度差が存在するときに接触域内で油膜を供給することやくぼみの中心膜厚がくぼみの存在する位置や滑り率,気泡の影響を受けること,運動方向に並ぶくぼみはくぼみの中心膜厚を低下させること,ある条件ではくぼみが表面損傷を軽減することなどを明らかにした.

機械要素の性能向上のために重要な弾性流体潤滑下での油膜挙動の把握を目的とし,二色光干渉法を用いて,ガラス円板と鋼球からなる点接触下で変動荷重を受けるEHL膜挙動の直接観察を行い以下の知見を得た.・変動荷重下ではスクイズ運動に起因する潤滑油の閉じ込め現象が生じる.・一定荷重条件のEHL下で見られるのと同様に,変動荷重の負荷行程,除荷行程においても接触域内の潤滑油はガラス円板表面と鋼球表面の速度平均で移動する.つまり変動荷重下においても潤滑油の挙動はせん断流れに支配される.・除荷行程における入口膜厚の低下は,鋼球とガラス円板の平均速度(潤滑油速度)と荷重変動に起因する接触円半径の変化による接触域入口位置の移動速度の相互作用である.すなわち潤滑油とくさび形状の相対速度が膜厚に影響する.・流入速度が速く油膜が厚い場合には,負荷・除荷による油膜厚さの変動が小さくなる.これは潤滑油速度が速いため,荷重変動の影響を受けた油膜が短時間で下流に移動すること,油膜厚さが厚いことでスクイズ作用を受けた油膜が接触域外に排出されやすいことなどが原因である.・表面に運動方向に直角な復列突起を形成した鋼球を用い,鋼球を固定した純滑り実験の場合には,荷重の変化に伴う接触半径の変化が接触域入口と突起の相対位置に影響し,突起が流入を妨げる位置に存在する場合には入口膜厚が低下する.また,その入口膜厚が接触域内の油膜厚さを支配し,接触域内にある突起は平滑化される.
細胞操作による歯の形態制御技術の開発

平成20年度は、細胞操作による歯の形態制御に向けて、上皮・間葉細胞層の接触面積によって再生歯の歯冠の幅と咬頭の数を制御可能であることを示した。平成21年度では、歯の大きさの決定に関わる分子の検索を進め、sonic hedgehogの発現領域と歯冠の幅が相関していることを見出し、歯の形態形成制御において当該分子が制御に関わる可能性を示した(投稿準備中)。さらに平成21年度は、歯の形態形成に関わる遺伝子の機能を利用して再生歯の形態制御の技術開発を目的として、形態制御に密接にかかわる遺伝子の探索を行った。胎齢11-18日の歯胚を用いてAgilent Whole Mouse Genomeアレイによる網羅的遺伝子発現プロファイル解析を行ない、対象となる41,252遺伝子から、歯の誘導と初期発生時期であるPlacode期またはCap期で高発現であり、かつ歯胚発生への関与が知られていない185遺伝子を選出した。再生歯の形態制御に関与する候補遺伝子を解析するため、これらの遺伝子群についてCap期の臼歯歯胚における遺伝子発現をin situ hybridization法で解析した。その結果、歯の形態形成を制御しているCap期のエナメルノットで発現する5遺伝子、歯胚の大きさを決定すると考えられている陥入した上皮で発現する10遺伝子、歯種ごとの形態を制御しているCap期の間葉で発現する6遺伝子、咬頭形成を制御すると考えらえているEarly bell期のエナメルノットで発現する6遺伝子を見出し、歯の形態形成に関与する可能性のある新規30遺伝子を同定した。以上の成果より、本研究課題において歯の形態を制御する細胞操作技術を開発できたと共に、新規遺伝子の機能解析を進めることにより、形態形成制御遺伝子の応用による再生歯の形態制御技術の開発が期待される。内径330μmのハミルトンシリンジを用いて、上皮細胞と間葉細胞の凝集体の接触距離を450μm以下、450μmから900μm、900μmから1500μmと変化させた再構成歯胚を作製した。ここから発生した再生歯胚の将来歯冠に発生する領域の幅を位相差顕微鏡より測定したところ、接触距離が450μm以下の再構成歯胚では再生歯胚の歯冠領域の幅は366±103μm、450μmから900μmのとき584±103μm、900μmから1500μmのとき934±239μmであることが明らかになった。続いて、これらの再生歯胚を腎皮膜下に21日間移植して再生歯を発生させ、実体顕微鏡を用いて再生歯の歯冠の幅の解析をしたところ、接触距離が450μm以下の再構成歯胚では再生歯胚の歯冠領域の幅は497±118μm、450μmから900μmのとき727±271μm、900μmから1500μmのとき1073±186μmであることが明らかとなった。これらの数値から、再構成歯胚作製時の接触距離と再生歯胚の歯冠領域の幅、および再生歯の歯冠の幅の間の相関関係を解析したところ、どちらも強い相関を示すことが判明した。さらに、発生した再生歯について歯尖の数をマイクロCTにより解析した。再構成歯胚作製時の接触距離が450μm以下の再構成歯胚から発生した再生歯では2.9±0.8個、450μmから900μmのとき4.7±3.1個、900μmから1500μmのとき11±2.6個であることが明らかになった。接触距離と再生歯の歯尖の間の相関関係を解析したところ、強い相関関係があることが判明した。以上の結果より、再構成歯胚作製時の細胞操作による接触距離と細胞数の変化に相関して、Macromorphologyとしての再生歯の歯冠領域の幅、およびMicromorphologyとしての歯尖の数が増加することが明らかになった。

以上の成果より、本研究課題において歯の形態を制御する細胞操作技術を開発できたと共に、新規遺伝子の機能解析を進めることにより、形態形成制御遺伝子の応用による再生歯の形態制御技術の開発が期待される。
母子間免疫系細胞移動の遺伝子による証明と生物学的意義

私達は妊娠直前または妊娠中に母マウスを免疫すると、仔動物の能動免疫が長期間(1/6生涯)且つ強力に抑制されることを報告してきた。抑制が強く認められたのは、綿羊赤血球及び卵白アルブミン等のTD抗原であった。仔に抑制を誘導する因子の解析では、抗原分子あるいは母親の移行抗体共に否定的であった。しかし、母仔共にCD4陽性のT細胞が関与していることが判明し、報告してきた。さらに、仔における抗体産生抑制は、母親の主要組織適合抗原複合体(MHC)に拘束されることが明らかになっている。また、母親のTcellをcell-free状態とすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の間にcognateな反応が必要であった。更には出生28W後、仔の脾細胞中に母親由来MHC発現リンパ球がFACScan法で検出された。これらの実験事実を総合すると母親の細胞が仔に移行して、定着することを示唆するものである。平成1213年度において、母子間リンパ系細胞の移行を証明するために以下の実験モデルの設定と遺伝子解析を行った。母子間の遺伝子識別法として、H-2遺伝子をPCR法で増殖し、Fnu4HI制限酵素で切断して、RFLPパターンにより判定した。その結果、仔の脾臓中から調製された有核細胞中に母親型のH-2遺伝子の存在が示された。この様な細胞移行の追跡方法は雑種第1代では可能であったが、雑種第2代では検出限界を超えていた。このことを総合すると、生物学的に意義のある現象として捉えることが可能であり、単に実験系における遺伝子混雑(contamination)の可能性を排除できると考えている。しかし、母仔共にCD4陽性のT細胞が関与していることが判明した。また、母親のT cellをcell-free状態とすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の間にcognateな反応が必要であった。更には出生28W後、仔の脾細胞中に母親に移入されたMHC発現リンパ球がFACScan法で検出された。平成12年度において、母子間リンパ系細胞の移行を証明するために以下の実験モデルの設定と遺伝子解析を行った。マウスモデルとしてBALB/c ×C57BL/6(d/b F1マウス)の雌をC57BL/6マウスの雄と戻し交配し、H-2タイプが(d/b)型と(b/b)型のF2を得る様に交配した。(d/b)F1雌マウスには予め妊娠10日目にBALB/Cマウスより得たSRBC免疫T細胞を移入した。その後F2仔マウス(d/b or b/b)中に母マウスに移入したT細胞(d/d)が証明できるかどうかを検討した。その結果、d/b型F2仔マウス脾蔵細胞より得たDNA標品にd/d型遺伝子が証明された。しかしb/b型F2脾臓内にはd/d型遺伝子は検出されなかった(Int.Immunology投稿中)。以上の成績は妊娠中の母親に対する抗原刺激が仔動物への抑制的影響を示す時のMHC拘束性と符号した。

私達は妊娠直前または妊娠中に母マウスを免疫すると、仔動物の能動免疫が長期間(1/6生涯)且つ強力に抑制されることを報告してきた。抑制が強く認められたのは、綿羊赤血球及び卵白アルブミン等のTD抗原であった。仔に抑制を誘導する因子の解析では、抗原分子あるいは母親の移行抗体共に否定的であった。しかし、母仔共にCD4陽性のT細胞が関与していることが判明し報告してきた。さらに、仔における抗体産生抑制は、母親の主要組織適合抗原複合体(MHC)に拘束されることが明らかになっている。また、母親のTcellをcell-free状態とすると仔に抑制が成立せず、母親と仔の細胞の問にcognateな反応が必要であった。更には出生28W後、仔の脾細胞中に母親に移入されたMHC発現リンパ球がFACScan法で検出された。これらの実験事実を総合すると母親の細胞が仔に移行して、定着することを示唆するものである。平成13年度において、母子間リンパ系細胞の移行を証明するために以下の実験モデルの設定と遺伝子解析を行った。母子間の遺伝子識別法として、H-2遺伝子をPCR法で増殖し、Fnu4HI制限酵素で切断して、RFLPパターンにより判定した。その結果、仔の脾臓中から調製された有核細胞中に母親型のH-2遺伝子の存在が示された。この様な細胞移行の追跡方法は雑種第1代では可能であったが、雑種第2代では検出限界を超えていた。このことは、生物学的に意義のある現象として捉えることが可能であり、単に実験系における遺伝子混雑(contamination)の可能性を排除できると考えている。
大学の教学部門を支える専門職に関する調査研究

これまでアメリカ合衆国,イギリス,オーストラリア,マレーシアといった諸外国の大学における教学マネジメントを支える専門職たちの学内での位置づけや,育成の方法を捉えるために調査研究を実施してきた。さらに,今年度はカナダでの現地調査も行った。日本が憧憬をともない参考にしてきたアメリカ合衆国の大学の管理運営職は,やはり諸外国に先んじていることが明らかとなった。アメリカ合衆国では教授出身者が就任することの多い教学部門のトップマネジメント層へのキャリアの経路が確立されており,支える中上級レベルの専門職層は高度な業務を担当する制度が整備され,専門職として遇されていた。大学職員の専門職化,あるいは大学経営人材の渇望と育成の強化といった動向は,21世紀以降,イギリス,オーストラリア,マレーシア,カナダの各国でも顕著に見られる。政府主導で大学のリーダーを育成する組織が設立されたり,大学の幹部職員を育成する大学院課程が新たに開設したりしていた。そして,とりわけ教学部門においては担う業務の高度化・専門職化により,専門職が誕生・確立しており,中には教員ポストの職員もいる。専門職たちも専門的知識やスキル・職務経験を,自大学の事情や業務に合わせて汎用化し能力を発揮していた。今後の日本においては,大学院で獲得する研究スキルを汎用的なスキルとして実践の場で転用できる専門職の存在と,そうした専門的知識・スキルをもつ実務経験のある人々を専門職として遇する制度の両者の確立が不可欠と思われる。本研究の第1の目的は,諸外国の大学における教学マネジメントを支える専門職たちの学内での役割とその採用・育成の方法を捉えることにある。日本ではファカルティ・ディベロップメントの義務化,認証評価の実施,教育情報の公表,学長のリーダーシップの強化が図られ,教員と職員の協働によりPDCAサイクルをまわすことが求められている。諸外国の大学には,教員個人レベルの教育研究活動を支援する,あるいは共通および専門教育のプログラム評価・改善の活動を支援する等の専門職が存在する。彼らの組織内での位置づけや活動を体系的に検証することにより,時間や予算に制約が増し,かつ人員の削減や流動化が進みつつある日本の大学における教学支援の仕組みとそれを支える人材に関する知見を導出することを第2の目的とする。平成27年度は,2度にわたるアメリカ合衆国での現地調査により,教職協働は合衆国においても課題の1つであること,高等教育を専門・専攻とする大学院博士課程修了者たちの活躍の場が広がっていること,また学内における研修の実施主体である人事担当専門職者たちが果たす役割,日本において注目度の高いInstitutional ResearcherやResearch AdministratorやAcademic Advisorの存在意義,キャリア形成や能力開発等について理解を深めることができた。あわせて国内における調査により,日本の大学関連団体における管理運営の現職者向けの研修の概要を把握することができた。さらに,平成28年度に向け,日本における比較的新しい専門職に関するデータを収集し,実態を解明するために分析を進めた。平成27年度は,教員と職員の役割分担や協働が大学全体の教学システムの中でどのように行われているのか,教職員の職能開発がどのように行われているのか,を把握するため,国内外における文献資料の収集および訪問調査を行った。具体的には,日本の4つの大学団体における教職員の能力開発の状況についてヒアリング調査を実施した。また,2度にわたり渡米し,ペンシルバニア州とテキサス州の大学と高等教育機関の関係者たちへのインタビュー,さらにワシントンDCにあるAmerican Councilon Educationにて専門職を対象とした研修の担当者への聞き取り調査を行った。また日本へのインプリケーションを得るのが本研究の最終目的の1つでもあるので,日本において関心の高い専門的職員の役割や能力開発について国内に流布するデータを収集し分析を行った。本研究の第1の目的は,諸外国の大学における教学マネジメントを支える専門職たちの学内での役割とその採用・育成の方法を捉えることにある.彼らの組織内での位置づけや活動を体系的に検証することにより,時間や予算に制約が増し,かつ人員の削減や流動化が進みつつある日本の大学における教学支援の仕組みとそれを支える人材に関する知見を導出することを第2の目的とする.日本では平成29年4月より職員のみならず教員も対象とした管理運営能力の開発という含意でスタッフ・ディベロップメント(SD)が義務化された.折しも国立大学法人千葉大学では教育・学習支援の専門性を養成するために教務・学務系の職員を主な対象とした履修証明プログラムが平成28年度に試行されている.こうした国内における新たな試みや,日本の大学の関連団体や個別の大学における研修についての情報を重点的に収集し,把握した.また日本の大学の管理運営に携わる職員は設置形態により異動歴やキャリアパスが異なるため,私立・国立・公立のそれぞれの大学関連団体で行われている現職者向けの研修を分析した.その結果,諸外国における大学関連団体の研修との共通点を見出すことができた.あわせて,平成28年度はアメリカにおける現地調査で教学関連のIRや新たな教育形態とも言えるCompetency-Based Educationを支える教学部門の専門職たちの専門性や職務内容,雇用形態についてデータを入手した.さらにアジア諸国の大学の教学のリーダーの在り方や研修の体制について,イギリスとの比較検討を行いながら,マレーシアへの訪問調査を実施し,新たな情報を収集し分析を進めることができた.平成28年度は,秋にアメリカ合衆国のカリフォルニア州に位置する私立大学,およびテキサス州に位置する州立大学への訪問調査を実施した.続いて春にマレーシアのクアラルンプールで開催されたリーダー育成フォーラムへの参加およびペナンのマレーシア国立高等教育研究所への訪問調査を実施した.

アメリカの大学においては教学部門を支える専門職の職務と能力の高度化が進んでいること,マレーシア,タイ,台湾等のアジア諸国の大学の学長や教学担当副学長たちがアメリカやイギリスで学位を取得したり,教学改革の実行に欧米の教育産業を組織的に活用したりしている現状を捉えることができた.こうした海外における現地調査と並行して,国内における動向も把握し,収集した文献・情報を整理し,少しずつ成果のまとめを行なった.平成29年度は、イギリスの大学で教学部門を支える専門職とその職能開発プログラムを中心に、アメリカ合衆国や日本におけるこれまでの状況と比較検討を行い、成果報告をとりまとめた。自ら顧客を選ばない、公共の善に資する、専門的知識・スキルと長期かつ高度な教育・訓練を有するという専門職の条件は、イギリスにおいても重要視されつつあり、大学職員の包括的な団体(AUA)の他に、学生支援(AMMOSHE)や人事担当(CIPD)等の専門職団体がアメリカほどではなくとも日本より多く存在する。2000年以降にはイギリス政府主導で大学のリーダーを職階別に育成する研修プログラムを提供する高等教育リーダーシップ財団が誕生している。また高等教育を専門・専攻とする大学院の修士課程や博士課程も発展してきており、世界中から学生を集めている。これらの大学院における方法や内容にはアメリカの大学院との共通点が見出される。イギリスと同様に21世紀になってから、日本でも職員の意識や専門性は向上し流動化も起きつつあるが、まだ専門職団体の数も少なく、大学院における職能開発や職員のキャリアの経路が充分に確立しているとはいえない。しかし、これからますます管理運営に携わる教職員の専門性の開発が求められるようになる。そのための教育内容や方法に関する学術的なデータを収集し整理していく必要があろう。また今年度はオーストラリアでの現地調査を実施した。オーストラリアでも教育成果をあげるために職員の専門職化が進みつつあり、次年度にさらに検討し、本研究課題を総括したい。前年度までに訪問し資料を収集したイギリス、アメリカ合衆国、マレーシアにおける文献・情報を分析し、イギリスに関しては書籍を出版した。また国内における大学の関連団体の動向に関して収集した資料を整理しまとめた.さらに、今年度はオーストラリアにおける現地調査を実施している。これまでアメリカ合衆国,イギリス,オーストラリア,マレーシアといった諸外国の大学における教学マネジメントを支える専門職たちの学内での位置づけや,育成の方法を捉えるために調査研究を実施してきた。さらに,今年度はカナダでの現地調査も行った。日本が憧憬をともない参考にしてきたアメリカ合衆国の大学の管理運営職は,やはり諸外国に先んじていることが明らかとなった。
ハワイ日本語テレビ放送の教育機能に関するメディア論的研究

本研究をスタートさせたとき、その目的を次のように設定していた。すなわち、戦後ハワイの日本語放送史をまとめ、特に日系社会におけるテレビ文化の展開過程を考察することで、メディアによる日本語教育の可能性について論じるものである、と。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い研究活動を中断していた2017年度を経て、実質的な研究二年目に当たる2018年度は、主に文献調査と研究協力者との学術交流に集中した。その成果として、上記の研究目的のなかで想定していた「日系社会」という概念および実態について、より流動的かつ重層的なものとして捉え直すことができた。2016年度におこなったフィールド調査(オアフ島ホノルル、マウイ島ラハイナにおける日本語テレビ視聴者へのインタビュー)で、インターネットを通じて日本のメディアに直接アクセスする(特に若い)「視聴者」の実態を目の当たりにし、彼らの「個人化するメディア経験」を記述する方法、そしてそれを考察するための理論について模索する必要性を強く感じた。そこで本年度は、(1)質的調査とりわけインタビューを行った調査の方法論に関する研究、(2)トランスナショナルなメディア文化圏に関する事例的および理論的研究、(3)「移動」する人々のメディア経験に関する社会学的研究という三つの観点で文献調査を行なった。さらに、2016年度の研究成果の一部として平成29年度に発表した論文「行き交う人のふるさと」(共著、昭和堂)をもとに、ハワイ日系移民の盆踊り文化についてフィールドワークを続ける写真家・ジャーナリストや、国際的に「移動」する人々の家族・ホームとの関係性に着目するメディア研究者と交流することで、フィールド調査をめぐる人的ネットワークの構築および当該研究の新たな着眼点の獲得が可能となった。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴う補助事業の中断後、幸い、心身ともに健康な状態で研究活動を再開することができた。海外でのフィールドワークおよび研究成果発表の計画を見直し、本年度は文献調査と国内でのフィールドワークに集中するという新たなプランに沿って、当初の見通しとは違った形ではあるが、おおむね順調に遂行できている。2019年度においては、昨年度控えていたハワイでのフィールドワークを再開し、理論研究の成果も踏まえて、成果の発表にも努めたい。研究計画は必要に応じて常に見直し、より精度の高い研究の実現を目指す。本研究は、戦後ハワイの日本語放送史をまとめ、特に日系社会におけるテレビ文化の展開過程を考察することで、メディアによる日本語教育の可能性について論じるものである。具体的には、1、歴史(1945年から現代までのハワイ日本語テレビ放送史の整備)、2、フィールドワーク(日本語学習をめぐるテレビ・オーディエンスの視聴実態の分析)、3、理論化(〈テレビ視聴者はいかにして日本語学習者になるのか〉についての理念型の提示)の三段階を経て、メディアを活用した日本語教育の構想に有効な視座を与えることを目指している。平成28年度は、(1)理論研究と(2)フィールドワークを以下のように実施した。(1)については、戦後ハワイ社会に関する文献、グローバル化と日系社会に関する文献、エスニック・メディアに関する文献、テレビ・オーディエンスに関する文献を幅広く収集し、研究動向の把握を集中的に行なった。さらに、移民やメディア、ハワイをテーマとした研究会に参加し、国内外の研究者と意見交換を行い、人的ネットワークの構築に努めた。(2)については、ハワイのホノルル(オアフ島)とラハイナ(マウイ島)に滞在して、現地の放送局、図書館などで資料を収集し、テレビ放送の送り手・受け手双方への聞き取り調査を進めた。また、日系移民の集う寺院のイベントで参与観察を行なった。以上で得られた成果の一部を、研究会発表や書籍刊行という形で一般にも公開した。(1)理論研究と(2)フィールドワークで有益なデータを収集することができ、それらを読み解きながら問題意識や分析の観点を更新した。さらに、今後の調査の進展にかかわる人的ネットワークも構築することができた。本年度は産前産後休暇及び育児休暇を取得し研究活動を中断した。新たな調査による資料収集や論文執筆が叶わなかった一方で、昨年度収集した文献資料の整理や問題意識・仮説の再考など、今後の研究計画の再検討に努めた。また、ハワイのインフォーマントに研究中断の理由や再開時期の予定などを連絡し、関係の継続性に配慮した。先述の通り、産前産後休暇及び育児休暇の取得により、研究活動を中断したため。そこで本年度は、(1)質的調査とりわけインタビューを行った調査の方法論に関する研究、(2)トランスナショナルなメディア文化圏に関する事例的および理論的研究、(3)

「移動」する人々のメディア経験に関する社会学的研究という三つの観点で文献調査を行なった。さらに、2016年度の研究成果の一部として平成29年度に発表した論文「行き交う人のふるさと」(共著、昭和堂)をもとに、ハワイ日系移民の盆踊り文化についてフィールドワークを続ける写真家・ジャーナリストや、国際的に「移動」する人々の家族・ホームとの関係性に着目するメディア研究者と交流することで、フィールド調査をめぐる人的ネットワークの構築および当該研究の新たな着眼点の獲得が可能となった。産前産後の休暇および育児休業の取得に伴う補助事業の中断後、幸い、心身ともに健康な状態で研究活動を再開することができた。海外でのフィールドワークおよび研究成果発表の計画を見直し、本年度は文献調査と国内でのフィールドワークに集中するという新たなプランに沿って、当初の見通しとは違った形ではあるが、おおむね順調に遂行できている。研究計画に従って調査を行い、引き続き資料の収集を進めるとともに、獲得したデータの整理、分析を行う。それらに基づき、学会発表や論文投稿など、成果の公開にも積極的に取り組みたい。本年度は、当初予定していた2年目の計画にそって、調査、執筆に尽力したい。とりわけ、ハワイの日本語テレビ視聴者のうち、日本語を母語とする親と、英語を母語とする子のいる家庭に焦点をあて、日本語メディア(テレビのみならずインターネットも含む)が、家族間のコミュニケーションにおいてどのような役割を果たしているかについて調査を進める。その成果を踏まえながら、アウトプットにも努める予定である。2019年度においては、昨年度控えていたハワイでのフィールドワークを再開し、理論研究の成果も踏まえて、成果の発表にも努めたい。研究計画は必要に応じて常に見直し、より精度の高い研究の実現を目指す。本年度の研究費執行後、旅費の支出手続における計算ミスが発覚し、過剰支払いとなっていた3,820円分を返金したため。産前産後休暇と育児休暇の取得により、研究活動を中断したため。研究中断後の生活の変化により、本年度は、当初予定していた海外でのフィールドワークを控えたため。次年度に繰り越した助成金は、調査費用として使用する。当該研究費は、次年度の図書購入費に当てる予定である。
ラフト様脂質環境におけるアミロイドβ蛋白の凝集機構の解明と凝集体の特性解析

アルツハイマー病発症のキーステップは,本来可溶性のアミロイドβ蛋白(Aβ)が神経毒性を持つ凝集体に変化することであると考えられているが,この過程の詳細なメカニズムは不明である.Aβは,ガングリオシド/スフィンゴミエリン/コレステロールからなるラフト様膜中でコレステロール依存的に形成されるガングリオシドクラスターに特異的に結合することをこれまで明らかにしてきた(J.Biol.Chem. 276,24985(2001)).今回,ラフト様脂質組成のリポソームを用いて以下の知見を得た.1)膜結合に伴い,Aβのコンフォメーションはランダム-->α-ヘリックス-->β-シートと変化し,β-シート型が形成されるとこれが核となってAβの凝集が進行し,アミロイド線維が形成される.2)この凝集は,膜結合直後から可逆的に起こる.3)神経細胞に存在する主要ガングリオシド(GM,GD1a,GD1b, GT1b)の中では,GM1が最も線維形成能が高い.さらに,蛍光励起エネルギー移動法を利用して,いったんラフト様膜に結合すると,Aβは「膜活性型」となり,可溶性Aβが結合できないホスファチジルコリンの膜にも結合できるようになることを発見した.これはAβの二次構造獲得が本来高い活性化エネルギーにより速度論的に抑制されているが,ガングリオシドクラスターがこの活性化エネルギーを低下させ,コンフォメーション触媒(シャペロン)として働くことを示唆している.アルツハイマー病発症のキーステップは,本来可溶性のアミロイドβ蛋白(Aβ)が神経毒性を持つ凝集体に変化することであると考えられているが,この過程の詳細なメカニズムは不明である.Aβは,ガングリオシド/スフィンゴミエリン/コレステロールからなるラフト様膜中でコレステロール依存的に形成されるガングリオシドクラスターに特異的に結合することをこれまで明らかにしてきた(J.Biol.Chem. 276,24985(2001)).今回,ラフト様脂質組成のリポソームを用いて以下の知見を得た.1)膜結合に伴い,Aβのコンフォメーションはランダム-->α-ヘリックス-->β-シートと変化し,β-シート型が形成されるとこれが核となってAβの凝集が進行し,アミロイド線維が形成される.2)この凝集は,膜結合直後から可逆的に起こる.3)神経細胞に存在する主要ガングリオシド(GM,GD1a,GD1b, GT1b)の中では,GM1が最も線維形成能が高い.さらに,蛍光励起エネルギー移動法を利用して,いったんラフト様膜に結合すると,Aβは「膜活性型」となり,可溶性Aβが結合できないホスファチジルコリンの膜にも結合できるようになることを発見した.これはAβの二次構造獲得が本来高い活性化エネルギーにより速度論的に抑制されているが,ガングリオシドクラスターがこの活性化エネルギーを低下させ,コンフォメーション触媒(シャペロン)として働くことを示唆している.
Bacillus brevisを用いたヒト・カルシトニンの分泌生産

カルシトニンは体内のカルシウム代謝を調節しているペプチドホルモンである。現在、医薬として用いられるカルシトニンの大部分はヒト、ブタ、サケ、およびウナギから抽出されたり、化学的に合成されたりしている。生産コストが高いうえに、反応副産物の混入などの問題点が残されていた。申請者のグループでは、蛋白質高度生産菌、Bacillus brevisを用いた異種蛋白質分泌生産系が確立されている。高い分泌能を有し、菌体外プロテアーゼ活性の低いBasillus brevisを用いればカルシトニンの分泌生産が可能であると考えた。本研究はカルシトニンの効率の良い生産系の確立をめざし、研究に着手した。本研究で申請者らは合成DNAを連合することにより、カルシトニン遺伝子を作成した。カルシトニンの高効率分泌生産を達成するために、以下の研究を遂行した。(1)この合成遺伝子をBasillus brevisの分泌発現ベクターに組み込むことにより、カルシトニンにBacillus brevisの細胞壁蛋白質のシグナルペプチドを付加する。こうしてできた分泌プラスミドをBacillus brevisに導入し、カルシトニンを発現・分泌させた。ウエスタンブロッティングによる解析の結果、培養上清にカルシトニンのある程度の蓄積が観察された。(2)シグナルペプチド配列の最適化、分泌プラスミドの改良、宿主の育種、培養条件については十分な検討を行うことができなかった。(3)培養上清からの前駆体ペプチドの精製および得られたペプチドに酵素の作用によるカルボキシ未端のアミド化反応についても時間の都合上検討を行うことができなかった。
近世身分制の解体と村・地域社会―熊本藩領の金納郷士を事例に―

本研究では、明治維新による近世身分制の解体の特質を探る目的から、永青文庫細川家資料(財団法人永青文庫所有、熊本大学附属図書館寄託)の藩政史料を主な分析対象として、19世紀熊本藩領における「金納郷士」と村・地域社会との関係、および金納郷士制度の解体過程を具体的に解明しようとした。その結果、百姓たちが藩への献金などで郷士の身分を獲得しても、彼らは村の構成員として村社会や小前層の動向に規定される存在であったことがわかった。さらに、幕末期における「金納郷士」の急増が村・地域社会の秩序に動揺をもたらしたこと、こうした秩序の混乱に対応して維新期の身分制解体策が行われたことも明らかになった。本研究は、近世身分制の解体と近代社会の生成をめぐる特質を探る目的から、永青文庫細川家資料における藩政史料を分析の中心にすえて、熊本藩領における金納郷士と村・地域社会との具体的関係、および金納郷士制の解体過程を、近世後期から明治前期までのタイムスパンで明らかにするものである。研究2年目にあたる平成25年度は、当初の計画通り、細川家資料における藩政史料(主に「口書」)、熊本県内の個人(旧惣庄屋家)所有史料、熊本県政資料(県庁文書、熊本県立図書館所蔵)の調査・撮影・分析を実施した。その結果、明治前期における旧金納郷士と村・地域社会の動向、それと連動した当該期の熊本県の地方政策が具体的に明らかになった。また、永青文庫に匹敵する史料群である伊豆韮山江川文庫の調査も継続し、近い将来における代官所関係史料(江川文庫)と惣庄屋関係史料(永青文庫)の比較検討を通じた、日本近世の地域行政に関する総合的研究に向けた準備を進めることができた。以上で得た知見に関しては、「近世後期の手永会所と地域社会」(熊本大学文学部附属永青文庫研究センター主催シンポジウム「日本近世の領国地域社会」)、「幕末維新期の江川家と柏木忠俊」(静岡県地域史研究会2月例会)などで研究発表を行った。また、学術論文としても、「近世後期藩領国における地方役人の「出世」と「派閥」」(稲葉継陽・花岡興史・三澤純編『中近世の領主支配と民間社会』熊本出版文化会館、近刊予定)を公表することができ、前年度の研究成果2点(1「近代移行期熊本藩領の金納郷士と地域社会」日本史研究会12月例会報告、2「明治10年一揆後の地域社会と「付ケ火」」静岡県近代史研究会7月例会報告)についても、いずれも論文化して学術誌に投稿することができた。本研究は、日本における近世身分制の解体と近代社会の生成をめぐる特質を探る目的のもと、永青文庫細川家資料における藩政史料を分析の中心にすえ、熊本藩領における金納郷士と村・地域社会との具体的な関係、および金納郷士制の解体過程を、近世後期から明治前期までのタイムスパンで明らかにするものである。研究初年度にあたる平成24年度は、主に細川家資料における藩政史料(「口書」などが中心)、ならびに熊本県内の旧金納郷士家所有史料の調査・撮影・分析を実施した。その結果、近代移行期熊本藩領における金納郷士制の展開を、藩政側と地域側の双方の視点から明らかにすることが可能になり、国家的な編成を重視する従来の研究成果とは異なり、社会の内在的な動向から近世身分制の解体について議論できる前提を得た。併せて、永青文庫に匹敵する史料群である伊豆韮山江川文庫の調査にも着手し、日本近世における代表的な藩政史料と代官所史料の比較検討をも視野に入れ始めた。以上で得た知見については、「19世紀熊本藩領の地域行政機構と『零落村』管理」(近世史研究会・近現代史研究会11月合同例会)、「近代移行期熊本藩領の金納郷士と地域社会」(日本史研究会12月例会)などの研究報告、ならびに論文「19世紀熊本藩領の地域行政機構と『零落村』管理」(静岡大学『人文論集』63-2、2013年)という具体的な成果で、中間報告を行った。なお、日本史研究会12月例会の報告については、平成25年度以降に論文化して公表する予定である。