hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間技量解析のための手指の筋骨格モデリングに関する研究

本研究では,上肢運動の計測を通して上肢リンクモデルを構築する手法を提案し,個人に適合した上肢リンクモデルの構築を行う.上肢運動の計測には,三次元位置センサとフレキシブル関節角度計を用いる.まず,上腕部をリンクモデルで表し,モデルパラメータを推定する手法を確立した.三次元位置センサの取り付け位置を補正し,リンクモデルにおいて個体差を考慮するために,事前運動を行い,その計測値からリンクモデルのパラメータを推定する.上肢が外転運動をする際には,肩甲骨の運動が加わり,手先の運動を円弧で表すことができない.そこで,上肢の外転運動に対応する自由度を表すために,2リンク1自由度メカニズムを導入する.上肢の屈曲運動,前腕の屈曲運動は,1自由度回転関節で表現する.上肢外転,上肢屈曲,前腕屈曲に対応する事前運動を行い,その計測値からモデルパラメータ,すなわち,肩関節の中心位置,2リンク1自由度メカニズムにおけるリンク長と二つの関節角度間の関係式,肘関節の中心位置,前腕長を同定する.上肢の外転運動を一つの関節で表している場合,手先の向きが計測値と異なっていたが,2リンク1自由度メカニズムを用いることにより,手先の位置と向きを上肢モデルで正確に表せることが示された.次に,手首の3自由度運動を計測することを目的に,フレキシブル関節角度計を試作した.手首運動は範囲が狭く,手先の位置や姿勢を計測してモデルパラメータを同定するには,三次元位置センサの精度では不十分である.そこで,歪ゲージを用いた角度計を製作し,手首運動を精度良く計測する.角度計を試作し,計測値を評価したところ,計測角度が50度以下の場合は十分な精度を有するが,50度以上では誤差が大きいことがわかった.以上のように,手首部のパラメータ推定に課題が残るが,事前運動を通して上肢リンクモデルを構築する手法の実現性を確認できた.本研究では,上肢運動の計測を通して上肢リンクモデルを構築する手法を提案し,個人に適合した上肢リンクモデルの構築を行う.上肢運動の計測には,三次元位置センサとフレキシブル関節角度計を用いる.まず,上腕部をリンクモデルで表し,モデルパラメータを推定する手法を確立した.三次元位置センサの取り付け位置を補正し,リンクモデルにおいて個体差を考慮するために,事前運動を行い,その計測値からリンクモデルのパラメータを推定する.上肢が外転運動をする際には,肩甲骨の運動が加わり,手先の運動を円弧で表すことができない.そこで,上肢の外転運動に対応する自由度を表すために,2リンク1自由度メカニズムを導入する.上肢の屈曲運動,前腕の屈曲運動は,1自由度回転関節で表現する.上肢外転,上肢屈曲,前腕屈曲に対応する事前運動を行い,その計測値からモデルパラメータ,すなわち,肩関節の中心位置,2リンク1自由度メカニズムにおけるリンク長と二つの関節角度間の関係式,肘関節の中心位置,前腕長を同定する.上肢の外転運動を一つの関節で表している場合,手先の向きが計測値と異なっていたが,2リンク1自由度メカニズムを用いることにより,手先の位置と向きを上肢モデルで正確に表せることが示された.次に,手首の3自由度運動を計測することを目的に,フレキシブル関節角度計を試作した.手首運動は範囲が狭く,手先の位置や姿勢を計測してモデルパラメータを同定するには,三次元位置センサの精度では不十分である.そこで,歪ゲージを用いた角度計を製作し,手首運動を精度良く計測する.角度計を試作し,計測値を評価したところ,計測角度が50度以下の場合は十分な精度を有するが,50度以上では誤差が大きいことがわかった.以上のように,手首部のパラメータ推定に課題が残るが,事前運動を通して上肢リンクモデルを構築する手法の実現性を確認できた.本年度の研究は,ほぼ当初の計画通りに進行している.研究成果が得られるとともに,いくつかの本質的な課題が明らかになった.まず,上腕のジェネリックな筋骨格モデルを構築するとともに,個人に適合した筋骨格モデルを簡単に構築する手法を検討した.個人に適合したモデルを構築するためには,上腕の寸法や関節の回転中心など,運動学パラメータが必要である.本課題では,事前の標準運動から個人の運動学パラメータを推定する手法を提案し,3次元位置センサを用いて実験を行った.標準運動としては,肩,肘,手首関節まわりの回転運動9種類を選んだ.実験の結果,肩の3自由度,肘の1自由度に関する運動学パラメータを精度良く推定できることがわかった.しかし,手首3自由度に関しては,運動範囲が小さいことから,精度良く推定することは困難であった.したがって,手首3自由度に関しては,3次元ゴニオメータ等を用いる計測が必要と考える.手指部に関しても同様である.次に,新規に購入した筋電アンプ,AD変換ボード,パーソナルコンピュータにより,筋電位の計測装置を構成し,筋力の推定を試みた.その結果,筋電位の絶対値の時間積分平均が,負荷と一次関数の関係にあることを確認した.しかし,筋電位の計測位置や皮膚の状態によって,積分平均と負荷との関係式が変動するため,運動学パラメータの推定と同様に,事前の標準運動を通して,筋電位に関するパラメータを推定する必要がある.複数箇所における筋電位の計測を通して,いくつかの主要な筋の筋力を推定する手法に関しても,さらなる検討が必要である.本研究では,上肢運動の計測を通して上肢リンクモデルを構築する手法を提案し,個人に適合した上肢リンクモデルの構築を行う.上肢運動の計測には,三次元位置センサとフレキシブル関節角度計を用いる.

まず,上腕部をリンクモデルで表し,モデルパラメータを推定する手法を確立した.三次元位置センサの取り付け位置を補正し,リンクモデルにおいて個体差を考慮するために,事前運動を行い,その計測値からリンクモデルのパラメータを推定する.上肢が外転運動をする際には,肩甲骨の運動が加わり,手先の運動を円弧で表すことができない.そこで,上肢の外転運動に対応する自由度を表すために,2リンク1自由度メカニズムを導入する.上肢の屈曲運動,前腕の屈曲運動は,1自由度回転関節で表現する.上肢外転,上肢屈曲,前腕屈曲に対応する事前運動を行い,その計測値からモデルパラメータ,すなわち,肩関節の中心位置,2リンク1自由度メカニズムにおけるリンク長と二つの関節角度間の関係式,肘関節の中心位置,前腕長を同定する.上肢の外転運動を一つの関節で表している場合,手先の向きが計測値と異なっていたが,2リンク1自由度メカニズムを用いることにより,手先の位置と向きを上肢モデルで正確に表せることが示された.次に,手首の3自由度運動を計測することを目的に,フレキシブル関節角度計を試作した.手首運動は範囲が狭く,手先の位置や姿勢を計測してモデルパラメータを同定するには,三次元位置センサの精度では不十分である.そこで,歪ゲージを用いた角度計を製作し,手首運動を精度良く計測する.角度計を試作し,計測値を評価したところ,計測角度が50度以下の場合は十分な精度を有するが,50度以上では誤差が大きいことがわかった.以上のように,手首部のパラメータ推定に課題が残るが,事前運動を通して上肢リンクモデルを構築する手法の実現性を確認できた.
ハンナ・アーレント労働論の批判的検討　－近代的労働の系譜学的研究－

本研究は、ハンナ・アーレントの思想史研究、とりわけ『全体主義の起源』(1951)から『人間の条件』(1958)に至る間のアーレントの思想形成過程を、彼女の労働論およびマルクス論を手掛かりにして明らかにするものである。膨大な先行研究量にもかかわらず、彼女の二つの主著『全体主義の起源』と『人間の条件』を結ぶ論理についてはいまだ明確な説明が与えられていないといってよい。そこで本研究では、1950年代にアーレントが書き残した草稿集を研究対象として、その論理を明らかにすることを目的としている。これまでアーレントの思想は、主に政治思想史の分野で「活動」論や「公共性」論の観点から研究されてきたが、本研究では敢えて彼女が低く評価した「労働」論に着目することにより、アーレント思想の新たな一面を描き出すことを目指している。アーレントの労働論は、彼女の近代化論や大衆社会論、全体主義論と深い関わりを持つと同時に、『全体主義の起源』と『人間の条件』という彼女の主著を繋ぐミッシング・リンクの一つであり、また西欧社会における「労働思想の系譜学」を読み解くうえで重要な参照点となる見取り図を提示している、というのがこれまでに本研究が導き出した結論である。また、本研究はアーレントの個人思想研究にとどまるものではなく、最終的に西欧社会における「労働の系譜学」を描き出すことで、現代的労働を考察するための思想的枠組みを提示することを目標としている。雇用の流動化、非正規雇用の増加、ワーキングプァ問題など近年の日本社会において問題となっている労働諸問題を長期的・マクロ的な視野から考察するためにも、このような思想的・理論的枠組が必要とされていると言えよう。アーレントの労働論およびマルクス概判を手がかりとして、『全体主義の超療』と『人間の条件』を結ぶ論理を明らかにするという当初の研究目標は、昨年『社会思想史研究』に掲載ざれた論文(査読つき)によって、概ね達成されたものと考えている。これに加えて、『唯物論研究年誌』に掲載された論文では、アーレントの労働運動論および評議会制度論について考察した。また『社会システム研究』に掲載された論文では、アーレントのマルクス誤読を手がかりとして、彼女の余暇論にっいて論じることを試みた。そのほか、昨年度は4つの国内学会で研究報告を行うなど、計画通りに研究を進めることができた。現在、アーレンの労働思想に関する博士課程中の研究をでる。仮タイルは「労働と全体主義ーハンナ・アーレントの労働思想から」であり、博士号取得後は単著としての出版を目指す予定である。そのために、これまで執筆した論文をテーマに沿って再構成するとともに、新たにアーレントの「社会的なもの」概念について再考する論考と、「始まり」概念の二重性について考察する論考を書き下ろす予定である。この二つの論考は、博士論文に収録するとともに、将来的に学術雑誌『政治思想研究』、『社会思想史研究』などへ投稿したいと考えている。博士号取得後は、これまでのアーレント研究から導かれた「労働と全体主義」というテーマを、ハイデガー哲学やフーコーの生政治論などと結びつけつつ、より広範な全体主義研究および「労働の思想史」研究へと発展させていく予定である。雇用の流動化、非正規雇用の増加、ワーキングプア問題など近年の日本社会において問題となっている労働諸問題を長期的・マクロ的な視野から考察するためにも、このような思想的・理論的枠組が必要とされていると言えよう。

そこで本研究では、1950年代にアーレントが書き残した草稿集を研究対象として、その論理を明らかにすることを目的としている。これまでアーレントの思想は、主に政治思想史の分野で「活動」論や「公共性」論の観点から研究されてきたが、本研究では敢えて彼女が低く評価した「労働」論に着目することにより、アーレント思想の新たな一面を描き出すことを目指している。アーレントの労働論は、彼女の近代化論や大衆社会論、全体主義論と深い関わりを持つと同時に、『全体主義の起源』と『人間の条件』という彼女の主著を繋ぐミッシング・リンクの一つであり、また西欧社会における「労働思想の系譜学」を読み解くうえで重要な参照点となる見取り図を提示している、というのがこれまでに本研究が導き出した結論である。また、本研究はアーレントの個人思想研究にとどまるものではなく、最終的に西欧社会における「労働の系譜学」を描き出すことで、現代的労働を考察するための思想的枠組みを提示することを目標としている。雇用の流動化、非正規雇用の増加、ワーキングプァ問題など近年の日本社会において問題となっている労働諸問題を長期的・マクロ的な視野から考察するためにも、このような思想的・理論的枠組が必要とされていると言えよう。アーレントの労働論およびマルクス批判を手がかりとして、『全体主義の起源』と『人間の条件』を結ぶ論理を明らかにするという当初の研究目標は、昨年夏に学術雑誌『社会思想史研究』へ投稿した論文が査読を通過し、雑誌掲載が決定されたことで、概ね達成されたものと考えている。これに加えて、昨年5月の関西社会学会ではアーレントとマルクスの労働思想比較を用いて、労働の自己実現幻想問題(やりがいの搾取問題)について分析する口頭発表を行った。また、今年3月には『唯物論研究協会年誌』に、アーレントの労働運動論および評議会制度論について考察した論文を投稿するなど、アーレントの労働思想に関する研究は着実に進んでいると言ってよいだろう。アーレントの労働論およびマルクス概判を手がかりとして、『全体主義の超療』と『人間の条件』を結ぶ論理を明らかにするという当初の研究目標は、昨年『社会思想史研究』に掲載ざれた論文(査読つき)によって、概ね達成されたものと考えている。これに加えて、『唯物論研究年誌』に掲載された論文では、アーレントの労働運動論および評議会制度論について考察した。また『社会システム研究』に掲載された論文では、アーレントのマルクス誤読を手がかりとして、彼女の余暇論にっいて論じることを試みた。そのほか、昨年度は4つの国内学会で研究報告を行うなど、計画通りに研究を進めることができた。現在は、アーレントの労働思想に関する博士課程中の研究をまとめた博士論文を執筆準備中である。仮タイトルは「労働思想の系譜学序説一アーレントの労働思想を中心に」であり、博士号取得後は単著としての出版を目指したい。そのために、これまで執筆した論文をテーマに沿って再構成するとともに、新たにアーレントの「政治と余暇」の関係性についての研究発表を10月の社会思想史学会で行い、その後その成果を論文にまとめ、人間・環境学研究科紀要の『社会システム研究』へ投稿する予定である。またアーレントの個人思想研究にとどまらず、アーレントの労働思想から明らかにされる「労働思想の系譜学」を叙述する作業にも集中したい。現在、アーレンの労働思想に関する博士課程中の研究をでる。仮タイルは「労働と全体主義ーハンナ・アーレントの労働思想から」であり、博士号取得後は単著としての出版を目指す予定である。
ドキシサイクリン:腎虚血再還流障害の新治療戦略

マウス腎虚血再還流モデルを用いてドキシサイクリンによる腎保護効果を確認した。対照群に比べドキシサイクリン投与群では腎虚血後24時間の血清クレアチニンが低下していた。組織学的にもドキシサイクリン投与群で尿細管腔の拡張の程度が軽減しており腎障害の軽減が確認された。このメカニズムとしてはドキシサイクリンによるmatrix metalloproteinases (MMPs)阻害による腎組織内好中球浸潤の減少傾向が寄与していることが示唆された。【目的】腎虚血再灌流時に白血球が組織内に浸潤する際、細胞外マトリックス(ECM)を分解する必要がある。ECMを分解する酵素(MMPs)はドキシサイクリン(Dox)により抑制される作用がある。腎虚血再灌流障害においてDoxのMMP阻害作用により、白血球の組織浸潤抑制により組織障害が軽減されるか検討した。【対象と方法】12-14週齢C57BL/6雄マウスを用い、Dox投与群は術前3日目から12時間毎にDox 200mg/kg/dayを経口投与した。対照群は同様に蒸留水を経口投与した。各群を麻酔下に開腹し体温を32°Cに保ち、両側腎茎部を35分間クランプし再灌流させた。術前、術後24、48時間後に採血と両腎を摘出した。各時点での血清Cr値測定、HE染色での腎組織傷害の程度、ザイモグラフィーによるMMP9活性の比較した。【結果】Dox投与群では腎虚血後24時間の血清クレアチニン上昇抑制がみられた(2.56±0.2 vs 1.45±0.4, p<0.05)。組織学的にもHE染色でDox投与群で組織傷害の抑制が優位にみられた。またDox投与群で組織中の好中球浸潤の減少傾向がみられた。およびHE染色で組織傷害の抑制が優位にみられた。またDox投与群でザイモグラフィーにてMMP9活性の抑制を認めた。【結論】Dox投与群で24時間後の血清クレアチニン値の上昇抑制、組織傷害の抑制がみられた。Dox投与によるMMP9阻害、好中球浸潤抑制作用により虚血再灌流時の腎機能障害、腎組織傷害が抑制されることが示唆された。12-14週の雄性C57BL/6マウスを麻酔下に開腹し、腎動静脈を一括クランプする。電灯・heatpadを用いてマウスの腹腔内温度を32°Cに保ち、35分後に腎動静脈を開放(unclamp)した。腎機能の評価は24時間ごとに血清クレアチニンを測定した。腎組織が必要な場合その時点でマウスをsacrificeし、標本を保存した。マウスの飲み水にドキシサイクリン200mg/kg/dayの投与量を12時間おきに経口投与する。これによりMMPがdose dependentに阻害されていることはザイモグラフィーにて確認した。ドキシサインクリン投与群とコントロール群の虚血再還流後の腎障害の違いを24時間ごとに血清クレアチニン測定することによって比較検討した。2群に差があり、ドキシサイクリン投与群で腎障害が少ないことを確認した。腎臓のパラフィン切片をHE染色し、ドキシサインクリン投与群とコントロール群の腎の組織障害の違いを判定した。特に腎虚血再還流障害の中心となる近位尿細管に注目した。障害の程度に関して2群に差があり、ドキシサイクリン投与群で腎障害が少ないことを確認した。腎尿細管細胞アポトーシスを比較するため、TUNEL染色を行う予定であった。具体的には光学顕微鏡下(x400)でランダムに選んだ10視野内のアポトーシスに陥った細胞数をカウントしドキシサインクリン投与群とコントロール群の比較をする予定であったがこちらは未行である。それ以外の実験は予定通り施行されている。我々は予備実験のザイモグラフィーを行い、腎虚血再還流モデルにおいてドキシサイクリンの抑制効果がMMP9に強くみられることを確認した。これに基づきMMP9ノックアウトマウス(C57BL/6 background)をすでに当研究室で購入し、bleeding中である。このマウスを用いて腎虚血再還流傷害の抑制効果を検討する。さらにドキシサイクリンによるMMP9以外の抑制により腎虚血再還流傷害の抑制効果を検討する。引き続き腎の組織障害検討のためHE染色、腎臓の好中球浸潤度の検討のための免疫染色、MMP活性測定のためのザイモグラフィー、血清クレアチニン測定などのために研究費を用いる予定である。
非整数階微分VCによる受動性に着目した物体表面硬さの質の提示手法確立

本研究は、人工現実感においてコンピュータ上で作られた仮想物体に触った感触を人に提示する際に、物体表面の硬さの「質的な感触」に着目した提示手法を提案するものである。人が物体を軽くたたく動作で、「硬い柔らかい」などの表面の硬さの強さ以外に、「ぷよぷよしている」や「ねっとりしている」などの硬さの質的な違いを表現するため、非整数階微分項と様々な周波数帯での受動性に着目した設計手法を提案し、実物体の表面物性との比較を行う。
多角的計測・計算の連携による界面分子鎖の構造・物性に関する分子論的理解

基課題では申請者が開発した3次元走査型原子間力顕微鏡(3D-AFM)をもとに、固液界面に存在するナノ分子鎖の立体構造・空間分布を1分子スケールで実空間計測できる新しい手法を確立することを目指している。すでに長さ1 nm程度の構造自由度が異なるナノ分子鎖モデルを構築し、その実空間分布像の取得に成功している。しかし、AFM計測だけではその可視化メカニズムなど定量的な解釈を深めることは困難であり、ほかの単一分子計測や計算科学と連携する必要があった。そこで本研究課題では、単一分子の蛍光分光・イメージングなど分光学や計算機シミュレーションを専門家と国際共同研究ネットワークを形成することで、多角的な計測・計算手法との連携により界面分子鎖の構造・物性と界面現象の分子スケール理解を大幅に進展させことを計画した。本年度(H29年度)は、来年度の渡航期間の研究課題について計画・スケジュールを作成し、必要な物品や試薬などのリストアップを行なった。また複数の手法で取得したデータを統合し、定量的な比較を行うプログラム作成にも着手した。来年度の渡航期間における計画・スケジュールを作成し、必要な物品や試薬などのリストアップを行なった。また複数の手法で取得したデータを統合し、定量的な比較を行うプログラム作成にも着手するなど、順調に進展していると考えている。現在は渡航期間前の準備中であるが、渡航中に必ず実施する必要がある実験・議論と渡航期間外でも良い課題を整理し、有効な時間の使い方ができるように綿密な計画・スケジュールを作成することが重要。現在のところ、研究計画の変更の予定はない。内定年度:2017基課題では申請者が開発した3次元走査型原子間力顕微鏡(3D-AFM)をもとに、固液界面に存在するナノ分子鎖の立体構造・空間分布を1分子スケールで実空間計測できる新しい手法を確立することを目指している。
ナノ精度飛跡検出器によるタウニュートリノ生成研究

3世代あるニュートリノの中でもタウニュートリノはその検出の技術的困難さからこれまでの実験データが少なく、基本的性質である反応断面積の測定も不定性が非常に大きい。タウニュートリノ反応断面積を精密に測定することは、ニュートリノ振動実験や宇宙からのタウニュートリノ観測のための基礎データになるとともに、タウニュートリノ反応において標準理論を超える物理があるかどうかを探索する試みである。タウニュートリノ反応断面積測定は、高エネルギー陽子反応で生成されるタウニュートリノフラックスの推定と、タウニュートリノ反応の検出から成る。ここで、タウニュートリノの生成源であるDs中間子の微分生成断面積(特に縦方向の運動量依存性)が陽子ビームを用いた固定標的実験では測定されていないことが反応断面積測定において最大の不定性になっており、タウニュートリノの生成についての研究が不可欠である。本研究では、タウニュートリノビーム生成の不定性を現在の50%相当から10%以下に減らすため、その生成源であるDs中間子の微分生成断面積をCERN-SPS加速器の400 GeV陽子ビームを用いて初測定する。これまでのテストランおよび2018年8月のパイロットランにて陽子ビームを照射したエマルションフィルムのデータ読み出しを進め、400GeV陽子反応を再構成して短寿命粒子の崩壊トポロジーを選び出す解析フレームワークを構築してきた。チャーム粒子の検出について期待値と矛盾しない結果を得て、実験計画の全容とテストランの解析結果について論文をまとめた(2019年5月に提出予定である)。本研究については実験プロポーザル(SPSC-P-354)を執筆してCERN-SPS実験審査委員会に提出しており、2018年8月のパイロットランでは今後の物理ランの1/10に相当する約50m^2(4000フィルム)のエマルション検出器を製造し、400GeV陽子ビーム照射実験を実施した。陽子ビームを照射したエマルションフィルムの飛跡の読み出しを進め、従来より小角度空間に集中した高い飛跡密度(1cm^2当たり10^5-10^6本の飛跡)に対応できる飛跡の再構成手法を開発して、解析を進めている。400GeV陽子反応を再構成し短寿命粒子の崩壊トポロジーを選び出す解析フレームワークの構築とその評価を遂行してきた。また、テストランおよびパイロットランからのフィードバックをもとに、2021-2022年の物理ランに向けて改良点を検討している。2019年4月のCERN-SPS実験審査委員会においてこれらの進捗状況を報告し、2021-2022年の物理ランのためのビームタイム確保および正式な実験承認への勧告を得た。これまでに構築した解析フレームワークの高速化に取り組むとともに、高精度角度測定手法の開発を進め、Ds中間子からタウ粒子への崩壊探索における実用化を実現する。パイロットランの解析により、タウニュートリノを生成するシグナル事象を約80事象検出することを見込んでおり、限られた統計ではあるがDs中間子の微分生成断面積を400 GeV陽子ビームに対して初めて測定する。過去のDONUT実験のデータと組み合わせてタウニュートリノ反応断面積測定の(系統的不確かさを減らした)再評価を行って物理結果としてまとめ、2021年からの本実験につなげたいと考えている。主目的とするタウニュートリノ生成の研究の他にも、実験の副産物として高統計でチャーム粒子を含む事象を検出できることから、現在の知見を超える測定を行えるよう検討を進める。また、2021年からの物理ランに向けて検出器および解析の課題を見極め、改良を進めていく。2020-2021年にかけて約550m^2のエマルションフィルムを用いて検出器を製作し、2021-2022年にCERNにて400GeV陽子ビーム照射実験(物理ラン)を実施する計画である。陽子反応2.3x10^8事象(従来のエマルション実験に対して2桁以上多い解析事象数)の解析を遂行して、陽子反応で生成されるDs中間子のタウ粒子への崩壊を約1000事象検出し、Ds中間子の微分生成断面積を測定する。

チャーム粒子の検出について期待値と矛盾しない結果を得て、実験計画の全容とテストランの解析結果について論文をまとめた(2019年5月に提出予定である)。本研究については実験プロポーザル(SPSC-P-354)を執筆してCERN-SPS実験審査委員会に提出しており、2018年8月のパイロットランでは今後の物理ランの1/10に相当する約50m^2(4000フィルム)のエマルション検出器を製造し、400GeV陽子ビーム照射実験を実施した。陽子ビームを照射したエマルションフィルムの飛跡の読み出しを進め、従来より小角度空間に集中した高い飛跡密度(1cm^2当たり10^5-10^6本の飛跡)に対応できる飛跡の再構成手法を開発して、解析を進めている。400GeV陽子反応を再構成し短寿命粒子の崩壊トポロジーを選び出す解析フレームワークの構築とその評価を遂行してきた。また、テストランおよびパイロットランからのフィードバックをもとに、2021-2022年の物理ランに向けて改良点を検討している。2019年4月のCERN-SPS実験審査委員会においてこれらの進捗状況を報告し、2021-2022年の物理ランのためのビームタイム確保および正式な実験承認への勧告を得た。これまでに構築した解析フレームワークの高速化に取り組むとともに、高精度角度測定手法の開発を進め、Ds中間子からタウ粒子への崩壊探索における実用化を実現する。パイロットランの解析により、タウニュートリノを生成するシグナル事象を約80事象検出することを見込んでおり、限られた統計ではあるがDs中間子の微分生成断面積を400 GeV陽子ビームに対して初めて測定する。過去のDONUT実験のデータと組み合わせてタウニュートリノ反応断面積測定の(系統的不確かさを減らした)再評価を行って物理結果としてまとめ、2021年からの本実験につなげたいと考えている。主目的とするタウニュートリノ生成の研究の他にも、実験の副産物として高統計でチャーム粒子を含む事象を検出できることから、現在の知見を超える測定を行えるよう検討を進める。また、2021年からの物理ランに向けて検出器および解析の課題を見極め、改良を進めていく。2020-2021年にかけて約550m^2のエマルションフィルムを用いて検出器を製作し、2021-2022年にCERNにて400GeV陽子ビーム照射実験(物理ラン)を実施する計画である。陽子反応2.3x10^8事象(従来のエマルション実験に対して2桁以上多い解析事象数)の解析を遂行して、陽子反応で生成されるDs中間子のタウ粒子への崩壊を約1000事象検出し、Ds中間子の微分生成断面積を測定する。共同研究先であるベルン大学との研究開発について、研究分担者の渡航予定を2019年7月に延期したため、それに関わる旅費および物品費を次年度使用に変更した。
Hsp70誘導による周術期臓器保護の可能性

抗潰瘍薬であるテプレノンをヒトに投与し、Hsp70を誘導することで周術期の臓器保護効果が認められるかを検討したに役立てる研究を行った。ボランティアにテプレノン150mgを内服させ、内服後4日間に亘って末梢血中のHsp70の誘導を検討したが、Hsp70は検出限界以下であった。腰椎手術予定の患者8人をテプレノン内服群(術前3日前)とコントロール群に割り付け、炎症反応やサイトカイン、臓器障害の指標を比較した。その結果、内服群ではIL-6の低下が早い傾向にあった。これはテプレノンの経口投与で、臓器保護効果を得られる可能性を示唆する。今後は症例数を増やしてさらに検討し、内服群でHsp70の誘導を証明することが課題で必要がある。細胞はHSPに代表されるストレスタンパクを誘導することで様々なストレスに対して耐性化する。HSPは変性したタンパクを元の高次構造に戻したり分解することで耐性化に関与し、その分子量によりHsp60、Hsp70、Hsp90などの複数のファミリーに分類されている。研究代表者が着目したHsp70は、本来の分子シャペロンとしての役割のほかに、TNFαなど炎症性サイトカインの産生抑制、虚血耐性形成などの作用を持つことが知られ、注目されている。テプレノン、亜鉛はHsp70の誘導効果が実験的に証明されており、臨床応用に期待されている。これらの作用をボランティアや実際の臨床の現場で検討することを予定した。20代-30代の健常ボランティア5人にテプレノン(セルベックス)を内服させ、血清におけるHsp70レベルの変化をELISAで確認した。しかし、投与前、投与後とも検出感度以下であり、有意な結果は得られなかった。Hsp70はストレスタンパクであり、何らかの病態において発現が増加し作用を発揮する。そのため、今後、手術を予定している患者を内服とプラセボ群に分けて比較を試みる予定である。また、唾液中にHsp70が比較的高濃度に発現することがWestern Blotで確認され、テプレノンの内服の影響の有無の確認を試みた。唾液中のHsp70に関しては過去の研究がきわめて限られているため、サーカディアンリズム、心理ストレスの影響、性差などその基本的な性質についても調べる必要がある。テプレノン内服後数時間で唾液中の量が増加している可能性が結果から示唆されているが、サーカディアンリズムの影響の可能性を除外しているところである。20代-30代の健常ボランティア5人にテプレノンを内服させ、血清におけるHsp70レベルの変化をELISAで確認した。しかし、投与前、投与後とも検出感度以下であり、テプレノンによる誘導は認めなかった。そのため、ストレス下でのHsp70誘導と、それによる臓器保護や炎症反応の抑制効果を検討するため、実際の臨床での研究を計画した。具体的には、整形外科で脊椎の手術を予定している患者をテプレノン内服群と非内服群に分け、術前後のサイトカイン、炎症反応、臓器障害の指標に差があるかどうかの比較を行う。まず炎症反応の指標として、術後3日目のCRP上昇の程度について内服群(n=6)、非内服群(n=4)で比較した。内服群4.66±2.04、非内服群6.25±6.16(p=0.762)と、有意差を認めなかった。現在サンプルの採取を継続中であり、十分なサンプル数が集まった後にサイトカインの測定を行う予定である。
新しいS100蛋白質ファミリ-の癌細胞における発現とその調節機構

我々が新たに見い出した細胞内カルシウム結合蛋白質であるS100C蛋白質のcDNAクロ-ニングを行い、その全分子構造を明らかにした。このcDNAは、508塩基対より構成されており、そのコ-ドする蛋白質は、99個のアミノ酸よりなり、サブユニットの分子量は11、179ダルトンであった。また、このcDNAを大腸菌にて発現させた蛋白質をブタより精製したS100C蛋白質と比較すると、電気泳動上同位置に泳動され同様の免疫学的交叉反応を示し、カルシウム結合能も同等であり、同一のものと確認された。S100C蛋白質は.一次構造上.EFーhand構造を2個有し、相同性の検索では、カルパクチン軽鎖が41.1%ともっとも高く、次いで、S100α40.9%,S100β37.5%であった。このように、S100蛋白質ファミリ-と高い相同性を示したが、EFーhand構造を除く部分では、新しい分子構造が認められ、新しい分子種であることが明らかとなった。また、各臓器におけるS100C蛋白質の発現をウエスタンブロット、ノザンブロットで解析した結果、肺、腎、次いで心臓、副腎に多く発現していることが示され、従来のS100蛋白質ファミリ-の臓器分布とは異なるパタ-ンを示すことが明らかとなった。さらに、他のS100蛋白質ファミリ-と異なる生化学的特徴を有し、異なる臓器分布を示していることより他のS100蛋白質ファミリ-とは、異なる機序で細胞機能調節に関与すると思われる。また、ポリクロ-ナル抗体によるウエスタンブロットで腫瘍細胞における発現が認められており、がん細胞におけるカルシウム情報伝達機構に関与していることが示唆された。
明治期に海外流出した近代工芸作品の調査

明治期に万国博覧会が開催された地域の主要美術館のコレクションの調査を平成22年度はヨーロッパ、同23年度はアメリカにおいて、工芸作品の所在及び実地の調査を実施した。イギリスのアシュモリアン美術館と大英博物館(担当:唐澤昌宏、服部文孝)、フランスのチェルヌスキ美術館とギメ美術館、装飾美術館、エルリー美術館(担当:北村仁美、三上美和)、ドイツ、チェコ、オーストリアではハンブルグ工芸美術館、マインフランケン美術館、ナープルステク・アジア・アフリカ・文化博物館、プラハ国立美術館、オーストリア国立応用美術館、ウィーン民族学博物館、ゲルマン博物館(担当:今井陽子)、アメリカではフィラデルフィア美術館とウォルターズ美術館、フリーア美術館、国立自然史博物館(担当:諸山正則)、フィールド・ミュージアムとミシガン大学美術館、サン・アントニオ美術館(担当:横溝廣子)、ポートランド美術館とロサンゼルス・カウンティ・ミュージアム、サンフランシスコとシアトルのアジア美術館(担当:木田拓也)で各種の明治期工芸の収蔵作品調査を実施した。追加調査として、横溝が、ロンドンのヴィクトリア・アンド・アルバート美術館で漆工や金工作品等の調査を行った。そうした明治期に各地で開催された万国博覧会に出品された工芸作品や海外の有力なコレクションとして流出した近代工芸の優れた作品資料の実地調査が達成され、データの収集及び撮影に基づく記録が作成された。各担当で整理しその特質を研究して調査成果を論考にまとめ、報告書『明治期に流出した近代工芸作品の調査』を編集発行、統一されたデータとして整理し、データベース化を検討した成果を掲載した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度は明治期に開催された万国博覧会開催地及び美術館や個人所蔵の主要コレクションの調査をヨーロッパにおいて行い、工芸作品の所在及び実地の調査を実施した。イギリスでは、オックスフォードのアシュモリアン美術館で、1908年以降来日して収集されたイングラムコレクションを含む漆工と陶磁器を中心に96点の調査を行った。ロンドンの大英博物館では、陶磁器を中心に日本で収集されたフランクコレクションをはじめ明治時代の特徴を示す磁胎七宝や磁胎蒔絵といった資料などを対象に、陶磁、七宝、漆工、金工の計101点の作品確認とデータ作成の調査を行った。それらはより確かな制作年と蒐集の状況調査や、当時の需要と輸出状況などの検討にも役立つものと思われる(担当:唐澤昌宏、服部文孝)。フランスではパリの主要な各美術館において、19世紀末に収蔵された優れたコレクションの作品確認と実地の悉皆調査を行った。チェルヌスキ美術館では陶磁器等の作品確認を行い、ギメ美術館では18点、装飾美術館では70点の工芸作品の作品データの収集と撮影を行った(担当:北村仁美、三上美和)。ドイツ、チェコ、オーストリアでは、ハンブルグ工芸美術館で31点、マイン・フランケン美術館で1点、ナプルステク美術館で18点、ラバ国立美術館で40点、オーストリア国立応用美術館で111点、ウィーン民族学博物館で35点を作品確認し実地調査した。他にゲルマン国立博物館で19点の作品確認と、収蔵庫改装中のため作品確認はできなかったがナプルステク美術館の陶磁、漆工、七宝、金工の各作品データの調査を行った。ドイツ及びオーストリアのコレクションは、1873年ウィーン万国博覧会の出品作品が多く、H・シーボルトや個人コレクターの収集品も重要であった(担当:今井陽子)。平成23年度は明治期に万国博覧会が開催された地域の主要美術館のコレクションの調査をアメリカにおいて行い、工芸作品の所在及び実地の調査を実施した。アメリカ東部地域にある主要美術館・博物館では、利便性の差や作品が主要なものといった限度はあるものの、すでにデータベースの公開が比較的に進んでいる。よって主要な作品を実地に調査することとし、採寸や撮影を行って詳細な情報を収集した。明治9年のフィラデルフィア万国博覧会出品作品等を多数収蔵するフィラデルフィア美術館で、はジェネラル・ヘクター・ティンデールのコレクションを中心に、金工や陶磁、七宝等の作品を調査した。ボルチモアのウォルターズ美術館では、フィラデルフィアや明治37年のセントルイスの万国博覧会等で収集されたヘンリー・ウォルターズのコレクションを中心に、陶磁や漆工、七宝の作品を調査した。ワシントンでは、サックラー美術館でアーサー・M.サックラーが収集した陶磁や七宝の優れたコレクションを、スミソニアン自然史博物館では陶磁や七宝を主に漆工作品等を実地調査した(担当:諸山)。中部地域では、明治26年のシカゴ万国博覧会出品等の数千点に及ぶコレクションのなかから作品を選択して実地調査を行い、デトロイトのミシガン大学博物館や、キャサリン&トーマス・エドソンが収集した漆芸コレクションをテキサスのサン・アントニオ美術館で調査した。なお前年度に調査を行ったヴィクトリア&アルバート美術館で、追加で明治期漆工作品の実地調査を行った(担当:横溝)。西海岸地域では、ポートランドで開催されたルイズ・アンド・クラーク博覧会でメアリー・アンドリュース・ラッド夫人が収集した日本美術をポートランド美術館調査し、ロサンゼルス・カウンティ・ミュージアムで平戸焼等の日本美術を、サンフランシスコとシアトルのアジア美術館で明治工芸コレクションを実地調査した(担当:木田)明治期に万国博覧会が開催された地域の主要美術館のコレクションの調査を平成22年度はヨーロッパ、同23年度はアメリカにおいて、工芸作品の所在及び実地の調査を実施した。

イギリスのアシュモリアン美術館と大英博物館(担当:唐澤昌宏、服部文孝)、フランスのチェルヌスキ美術館とギメ美術館、装飾美術館、エルリー美術館(担当:北村仁美、三上美和)、ドイツ、チェコ、オーストリアではハンブルグ工芸美術館、マインフランケン美術館、ナープルステク・アジア・アフリカ・文化博物館、プラハ国立美術館、オーストリア国立応用美術館、ウィーン民族学博物館、ゲルマン博物館(担当:今井陽子)、アメリカではフィラデルフィア美術館とウォルターズ美術館、フリーア美術館、国立自然史博物館(担当:諸山正則)、フィールド・ミュージアムとミシガン大学美術館、サン・アントニオ美術館(担当:横溝廣子)、ポートランド美術館とロサンゼルス・カウンティ・ミュージアム、サンフランシスコとシアトルのアジア美術館(担当:木田拓也)で各種の明治期工芸の収蔵作品調査を実施した。追加調査として、横溝が、ロンドンのヴィクトリア・アンド・アルバート美術館で漆工や金工作品等の調査を行った。そうした明治期に各地で開催された万国博覧会に出品された工芸作品や海外の有力なコレクションとして流出した近代工芸の優れた作品資料の実地調査が達成され、データの収集及び撮影に基づく記録が作成された。各担当で整理しその特質を研究して調査成果を論考にまとめ、報告書『明治期に流出した近代工芸作品の調査』を編集発行、統一されたデータとして整理し、データベース化を検討した成果を掲載した。平成22年度のヨーロッパ、同23年度のアメリカの主要な美術館・博物館の調査は概ね予定どおりの達成度で行うことができた。データベースの公開が進んでいる館からデータの整備や目録化はこれからという館まで多様であったが、各館の特色と主要なコレクションについての標準的なデータベースを作成するのに足る所在及び実地の調査は実施された。24年度が最終年度であるため、記入しない。海外の主要美術館・博物館で実施した日本の近代工芸作品の調査に基づく具体的なデータと画像を整理総合化し、海外で所蔵されるコレクションの全体像の把握と作品の体系化を行うことで、素材別や作家別等のデータベースを構築する。
唾液腺組織幹細胞の分離・培養・保存法の確立と細胞移植による組織再生

本研究の最終的な目標は、細胞移植による唾液腺機能障害の新たな治療法の開発である。初めに、マウス唾液腺への放射線照射により、唾液腺萎縮モデルを作成した。単核球細胞は、唾液量の回復に作用することが示された。次に、細胞移植による唾液腺機能回復のメカニズムを明らかにするために、invitroにおける唾液腺萎縮モデルを作製した。本モデルから、骨髄単核球の培養上清中に含まれる液性の因子が直接腺房細胞へ働きかけ、機能回復に作用するメカニズムが推測された。申請者らは、これまでに培養唾液腺上皮細胞を再生唾液腺中に移植し、この移植細胞が腺組織中に生着することを示した。一方、これまでに共同研究機関において唾液腺中の幹細胞分画が動物の正常唾液腺から分離可能であることが報告されている。本研究の長期的および最終的な目標は、放射線治療による唾液腺機能障害と口腔乾燥症状に苦しむ患者に対して、培養唾液腺幹細胞の自家移植による新たな治療法を確立することである。そのために、われわれは唾液腺幹細胞の分離培養、評価技術の確立とともに、放射線による唾液腺機能障害に対する治療への応用の可能性について検討を行っている。本研究における目的の一つは、唾液腺からのサンプルを用いて、幹細胞の分離、培養、クローニングおよび保存法を検討し、確立することである。特に、磁気ビーズ(MACS^<TM>)を用いた高純度の唾液腺細胞の分離培養方法を確立することで、放射線治療後に使用することが可能と考えられる。唾液腺幹細胞分離のためのマーカー候補としては、α6/β1インテグリン、c-kitおよびSca-1が知られている。これまでMACSによる抗α6/β1インテグリン抗体を用いた幹細胞分画の分離については報告されているが、c-kitおよびSca-1陽性分画の分離については報告されていない。われわれは、抗c-kitおよび抗Sca-1抗体を用いたさらなるenrichの可能性について検討を行った。単離唾液腺細胞には血球由来細胞が多く含まれるため、初めに抗TER119抗体を用いた血球由来細胞の分離を行った。フローサイトメトリーによる解析では、Sca-1陽性細胞は血球を除いた細胞分画中の2-8%、c-kit陽性細胞は1%前後と僅かであった。c-kit陽性分画をMACSにて分離し、分離細胞をゲル中に包埋することで、sphere形成およびbranchingが認められた。頭頚部癌に対する放射線照射により唾液腺は萎縮し、口腔乾燥が引き起こされる。患者は、口腔乾燥により咀嚼、嚥下、会話の障害のみでなく、う触や歯周疾患の多発などの症状に苦しめられるため、患者の生活の質(QOL)は著しく低下する。しかしながら、今日まで、唾液腺の萎縮に対して満足できる標準的な治療法はない。本研究の最終的な目標は、唾液腺幹細胞移植による唾液腺機能障害の新たな治療法の開発である。細胞治療の臨床応用には、細胞の培養が大きなハードルとなる。今回細胞培養を行うことなく使用可能な骨髄単核旧細胞に着目した。骨髄単核球細胞を密度勾配遠心法にて分取し、萎縮唾液腺への細胞移植を行った。単核球細胞は、これまで報告されている培養唾液腺上皮細胞、および骨髄間葉系幹細胞同様に唾液量の回復に作用することが示された。次に、細胞移植による唾液腺機能回復のメカニズムを明らかにするために、in vitroにおける唾液腺萎縮モデルを作製した。平面培養された唾液腺上皮細胞に対して、20-60Gyの照射を行った。ぞれぞれにおいて細胞増殖は抑制されたが、60Gyでは細胞増殖が完全に停止した。また、60Gy照射後に腺房マーカーとしてAQP-5、導管マーカーとしてZo-の遺伝子発現を検討した。20Gy以上の照射にて有意に遺伝子発現は減少したが、特にZO-1と比較して、AQP-5の遺伝子発現の減少が著明であった。さらに、セルカルチャーインサートを用いてこの培養唾液腺上皮細胞と骨髄単核球分画とを共培養し、それぞれの細胞が生存可能であることが明らかとなった。以上から、in vitroにおける萎縮唾液腺モデルとして本モデルが使用可能と考えられた。

今回細胞培養を行うことなく使用可能な骨髄単核旧細胞に着目した。骨髄単核球細胞を密度勾配遠心法にて分取し、萎縮唾液腺への細胞移植を行った。単核球細胞は、これまで報告されている培養唾液腺上皮細胞、および骨髄間葉系幹細胞同様に唾液量の回復に作用することが示された。次に、細胞移植による唾液腺機能回復のメカニズムを明らかにするために、in vitroにおける唾液腺萎縮モデルを作製した。平面培養された唾液腺上皮細胞に対して、60Gyの照射を行うことで細胞増殖が停止し、腺房あるいは導管マーカー遺伝子の有意な低下が認められる。この系を用いて骨髄単核球分画と非接触で共培養することで、腺房マーカーの回復が認められた。しかしながら、細胞の増殖能の回復は認められなかった。以上から、骨髄単核球の培養上清中に含まれる液性の因子が直接腺房細胞へ働きかけ、機能回復に作用するメカニズムの存在が明らかとなった。研究代表者の異動により新たな施設での実験を立ち上げる期間が必要となり、本研究費の一部を繰越とした。異動後は順調に実験は経過し、in vitroにおける唾液腺萎縮モデル(放射線照射)を確立することが可能であった。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究期間中にin vitro唾液腺萎縮モデルが確立されたため、このモデルを用いて、実際に細胞移植が唾液腺機能回復に作用するメカニズムを解明することが可能となった。当初の目的は移植細胞そのものが唾液腺細胞に作用するかどうかを証明することである。In vivoでは様々な細胞が共存するため、移植される細胞と唾液腺細胞との直接の相互関係を見る実験は困難であった。次に移植細胞は細胞の増殖、機能のいずれに作用するかを確認することが必要である。最後に細胞の治療効果には接触が必要であるかどうか、また、どのようなメカニズムを介しているかを解明していくことが今後の課題となる。
P糖蛋白阻害剤の開発と作用機序の解明

近年、癌の化学療法において癌細胞の多剤耐性が大きな問題点となっている。その原因の一つとしてP糖蛋白と呼ばれる膜蛋白の関与が挙げられる。P糖蛋白は耐性癌細胞の細胞膜上に過剰に発現しており、抗癌剤を非特異的に細胞外に排出する。その構造の詳細と薬剤排出機構は未解明である。その解決策として抗癌剤とP糖蛋白阻害剤の併用が有効と考えられており、優れたP糖蛋白阻害剤の開発が強く望まれている。これに対し、極く最近になって天然タキサンジテルペン類がP糖蛋白の抗癌剤排出を阻害するという興味深い報告がなされている。申請者はタキサンジテルペン類の特異な構造に興味を持ち、これまでその合成研究を行ってきた。その結果、8員環閉環法を鍵とする独自の手法によるタキサン骨格合成法を確立しており、短工程でのタキサンジテルペン類の全合成が実現可能となっている。本研究は、その応用により天然からは得難い種々の誘導体を合成し、より活性の高いP糖蛋白阻害剤を開発することを目的として行った。活性誘導体の開発を行うにあたっては、容易に合成可能な三つタイプのタキサン類似母核を選び、上述の天然タキサンジテルペン類の構造活性相関を参考にして分子を設計した。実際に、活性試験を行ってみたところ、いづれのタイプの化合物もP糖蛋白阻害活性を有することが明らかとなった。そして、その構造活性相関から2位および9位に疎水性の置換基を導入すると活性が著しく増大することが判明した。また、活性の強度としては天然タキサンジテルペン類に迫る値を得ることができた。
加齢に伴う象牙質のう蝕耐性獲得メカニズムの解明と歯科治療への応用

ヒト抜去歯の未脱灰の健全象牙質を固定、脱水処理後エポキシ樹脂に包埋する。ウルトラミクロトーム及びダイヤモンドナイフにて90nmの超薄切片を作製し、透過型電子顕微鏡(TEM)および免疫電子顕微鏡を用いて象牙質の石灰化および基質コラーゲンの微細構造観察を行い加齢およびう蝕に伴う構造の変化を評価を行った。透過型及びTEMを用いた免疫電顕法に関してはこれまでも我々のグループで手法の蓄積があり、バクテリアの侵入や基質の破壊状態が脱灰及び菌の管間象牙質への侵入をトリガーとして急激に進んでいく様相が確認できた。今回の微細構造観察の1つに微細領域の3次元構造を可視化するFIB-SEM法を用いた。本手法は比較的大きなサンプル(数百μm四方)の観察が行うことが出来るためう蝕の進展様相などを直感的に観察することが可能となった。本手法に、白金ナノコロイドを付けた2次抗体を用いた免疫染色を併用することにより3次元的にターゲット物質が存在するエリアを特定することが出来た。今回の分析では、ターゲットとしている糖化物質カルボキシメチルリジン(CML)が健全象牙質においては象牙細管の周囲に局在しているのに対して、う蝕罹患象牙質においては管間象牙質の内部にまで浸透しておりう蝕において糖化コラーゲンの比率が非常に高まるということが分かった。これらのことから糖化コラーゲンとう蝕進展部位には大きな関連があり、糖化最終産物であるpentosidineなどの蛍光性架橋型AGEsの蛍光領域をを調べることでう蝕の広がりの評価が出来ると考えられる。本年予定していた齲蝕罹患部位の微細構造観察及びターゲット物質の動きを突き止めるための免疫染色法及び免疫電顕法は順調に進んでいる。31年度の早い段階で3次元構造観察手法を確立し3次元的さらにはう蝕の進行に応じた糖化物質の局在を明らかにしていく予定である。さらに微量の象牙質からコラーゲンを抽出分解し、ウエスタンブロット法で表層から深層までのう蝕領域ごとのAGEsの比較する。またアミノ酸レベルまで分解後、ELISA、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を利用しAGEsの定量化を行う予定である。象牙質コラーゲンの抽出法について、う蝕理象牙質と健全象牙質から同一大の微小区画を切り取る必要があるため、顕微鏡用ミクロトームとレーザーマイクロダイセクションの使用を検討している。消耗品等の物品費を安く調達できたため。
アンチトロンビンIIIの腎虚血再灌流障害と腎移植後急性拒絶反応に及ぼす影響の検討

1)ラット腎の温阻血-再灌流障害に対するアンチトロンビンIII(ATIII)の効果を検討した。(方法)雄性SDラットを麻酔下に開腹し白金クリップにて右腎動脈を遮断する。60分後右腎動脈血流を再開し左腎を摘出、閉腹する。手術後24時間後に24時間尿採取及び採血を行ない腎機能を評価する一方で、手術後1時間後に採血し血中6keto-PGF1α、TxB2の測定をELISA法にて行った。実験群:A群;手術施行直前に125U/kgのATIIIを生理食塩水に溶解し経静脈的投与。B群;手術施行直前に300U/kgのヘパリンを経静脈的投与。C群;インドメサシン5mg/kg皮下注30分後に125U/kgのATIIIを経静脈的投与。D群;生理食塩水を経静脈的投与。(結果)24時間後クレアチニンクリアランスはA>C=D>B、6keto-PGF1α、TxB2はA>B=C=Dであった。(結論)1)ATIIIはラット腎の温阻血-再灌流障害に対しPGI2産生を促し障害を軽減することが示唆された。2)ヘパリンは温阻血-再灌流障害後の初期においてむしろ腎機能悪化を促進させることが明らかとなった。2)ラット腎灌流に対するATIIIの効果を検討した。(方法)雄性SDラットを麻酔下に開腹し大動脈にカニュレーションを行ないTyrode液で一旦全身を灌流し右腎動静脈、大動脈を結紮、左腎静脈、尿管を切断し左腎のみを灌流する。カニューラに圧トランスヂューサーを接続し腎灌流圧を測定する。灌流液の流量は腎灌流圧が100mmHgになるように設定した。灌流液内に1)ATIII、2)ヘパリンを投与した場合の灌流圧、腎血管抵抗の変化を観察した。(結果)ATIII、ヘパリンにより腎灌流圧は高濃度域で軽度低下したがインドメサシンの有無で変化はなかった。(結論)1)ATIIIおよびヘパリンは著明な腎血管拡張作用を示めさなかった。2)ATIIIによる腎機能障害改善効果は、腎血管拡張作用に依存していないことが示唆された。
障害乳幼児のPlay-Based Assessmentの開発と家族支援

本研究の目的は、障害乳幼児の発達支援について、家族参加型のシステムの方法を確立することであった。この家族参加型の発達支援は、障害児を抱える家族が、病院や療育センター、障害児施設などの専門機関で子どもを支えてもらうだけでなく、自分たちの環境で支援するという「家族力」を参加させるものである。本研究は、(A)障害乳幼児のPlay-Based Assessmentの開発、(B)家族支援システムに向けた基礎的研究(研究I・II)、(C)ムーブメント教育による障害乳幼児の家族支援の構造化(研究III・IV・V)について、以下に示す研究で構成されている。まず、研究Iは、米国の家族支援計画(Individualized Family Service Plan ; IFSP)における家族アセスメントの変遷について、IDEAの法律における家族アセスメントの記述、主な家族支援モデル、さらに早期介入における家族アセスメントツールを概観した。そして、研究IIは、障害児を持つ父母に子育て充足感を与える家族支援の検討を行った。この研究では、障害児を持つ保護者(170名)を対象に調査を行い、両親の持つサポート源が「子育てに対する親和性」「子育てに対する肯定感」「子育てストレス」とどのような関連を持つかを明らかにした。研究IIIは、重症心身障害児へのムーブメント教育による支援の有効性を明らかにするために、療育プログラムの分析を通して、療育施設を核としたファミリーサポートプログラムを用いた支援のあり方を「子どもへの発達支援」「保護者への子育て支援」の二つの視点から検討した。そして、研究IVならびに研究Vでは、ムーブメント教育・療法による障害乳幼児への支援の考え方とPlay-Based Assessmentによる支援の実際を明らかにした。このPlay-Based Assessmentは、子どもの感覚運動とコミュニケーションに関わる71項目のアセスメントで、各項目ごとに支援上の着眼点と具体的な支援の進め方が示されている。本研究において、我々が開発したPlay-Based Assessmentとそれに基づくプログラムは、それぞれの家庭で家族が参加して取り組むことが可能であり、障害乳幼児の家族支援に直接結びつく新たな方法であることが示唆された。本研究の目的は、これまで我が国でほとんど手つかずであった障害乳幼児のための発達支援について、家族参加や家族の基で可能な方法を確立することである。この家族参加型療育の意義は、家庭における遊びのメニューが豊富になること、また、子どもを取り囲む家族(親子)の絆を密にするため育児の循環が良くなり、その結果、形式的育児から開放的で柔軟な育児へと転換が図られることなどがあげられる。本研究の目的は、障害乳幼児の発達支援について、これまで我が国でほとんど手つかずであった家族参加や家族のもとで可能な方法を確立することである。この家族参加型療育は、障害児を抱える家族が、子どもを病院や療育センター、障害児施設という専門機関で支えてもらうだけでなく、自分たちの環境で支援するという「家族力」を参加させるものである。この療育の意義は、家庭における遊びのメニューが豊富になること、また、子どもを取り囲む家族(親子)の絆を密にするため育児の循環が良くなり、その結果、形式的育児から開放的で柔軟な育児へと転換が図られることなどがあげられる。本年度は、個別家族支援計画(IFSP)の先駆的な研究"AEPS Curriculum for Birth to Six Years"(J.Cripe, D.Bricker;1993), Veltman(1995)らの"身体活動による早期介入"Linder(1993)の"遊びをベースにした早期プログラム"を参考に、独自に開発したMovement Skill Assessmentを用いて幼児の運動スキルの実態を分析した。さらに、ムーブメント教育プログラム