hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ワクチンによる糖尿病患者における水痘帯状疱疹ウイルス特異的免疫反応の検討

被験者確保のため成人用肺炎球菌ワクチンを同時接種した。対象は、60歳以上75歳未満でHbA1cが7-9.5の糖尿病患者。喫煙者、悪性疾患や膠原病などを除外した。対象者に対し、乾燥弱毒生水痘ワクチン「ビケン」(以下、水痘生ワクチン)またはプラセボ(注射液)を接種し、0、3ヵ月後に血液を採取し、水痘抗原皮内テスト(陰性0-強陽性3)とELISPOT assayでは末梢血単核球4 x 105 cellsあたりのVZV刺激-NC刺激細胞数をカウントし、IAHA法で抗体価を測定した。【結果】Placebo(P)群27名(平均年齢65.8歳、男性17、女性10)、Vaccine(V)群25名(平均年齢66.7歳、男性12、女性13)が試験完結した。皮内テストの接種前と3か月後のスコア平均差はP群0.1(±0.2 S.E.)、V群0.4(±0.2)と有意差はなかった。ELISPOTは、解析できた各々15名ずつで接種前後の平均変化率はP群2.3(±1.2)、V群2.1(±0.9)倍といずれも上昇がみられたが、各群間に有意差はなかった。IAHA(Log2)抗体価は、P、V群各々接種前から接種3か月後の変化率で平均1.0(±0.0)、1.1(±0.0)で、両群とも有意な変化はみられなかった。観察期間中に帯状疱疹に罹患した者はいなかった。【考察】前研究に比較して低反応であったのは、対象に血糖降下薬としてDPP4-inhibitorが使われたこと、及び成人用肺炎球菌ワクチンの同時接種による影響などが推察された。【結論】糖尿病患者におけるランダム化二重盲検比較試験において、水痘生ワクチンはプラセボに比してVZVに対する特異的免疫を有意に賦活化できなかった。【研究の目的】帯状疱疹(HZ)のリスクの高いDM患者の水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)細胞性免疫を賦活化し、HZを予防できる可能性がある。水痘ワクチンを接種し、VZV特異的免疫能を増強できるか否かについて検討した。【研究の概要】50名のDM病患者をワクチン(V)群とプラセボ(P)群の2群に分け、二重盲検試験を行ない、副反応及びVZV抗体価とVZV抗原による皮内テストとELISPOT法により、安全性と有用性を評価した。皮内テストはスコア0-3の4段階評定とし、ELISPOT法ではVZVによる反応細胞数からコントロールの反応細胞数を減じた数を比較した。【研究の結果】124年度までに62名を登録し、54名に接種した。V群27(M13、F14)名、平均65.8歳、P群27(M17、女F10)名、平均66.7歳であった。接種42日後までの全身性副反応はなかった。接種後1年間にHZの発症はなかった。2皮内テストの平均±S.E.はV(n=25):接種前1.1±0.9、接種3か月後1.5±1.0、P(n=27):接種前1.1±0.9、接種3か月後1.3±1.1であった。接種前後のスコアV(n=25):0.4±0.8、P(n=27):V:接種前0.1±0.9 (p=0.18)であった。3ELISPOT法はV(n=26):接種前70.8±8.8、接種3か月後72.4±42.1、P(n=24):接種前64.5±8.7、接種3か月後75.7±50.6であった。変化率はV:1.8±2.8、P: 3.6±6.9で両群間に有意差はなかった。4Log2抗体価はV(n=25):接種前4.4±1.5、接種3か月後4.6±1.4、P(n=27):接種前4.5±1.6、接種3か月後4.4±1.5であった。
海中・湖底を含む広領域の非破壊探査法の研究

本研究は、重点領域研究『遺跡探査』で開発できた遺跡探査専用の装置と方法を用いて、今までとはまったく異なる数100mからkm単位の広範な遺跡を対象にして、迅速に効果的な探査ができる方法を開発することを目的としたもので、広域遺跡としては海底や湖底にあるもの、沈船も研究の対象に含めている。すなわち、広域を探査する場合に必要な装置の動いた軌跡の位置だし、データの処理の方法は、これら異なる環境に置かれている対象にも共通である。また、わが国は四周を海に囲まれているにも関らず、水中遺跡の調査研究が立ち遅れており、緊急に開発研究を推進する必要があるからでもある。この研究課題を達成するために以下の点を研究し成果を得た。1)今までに開発できている遺跡探査用の装置、方法を、マルチプルなものとして完成させ、広域探査に対応できるように開発するために、その方策を検討、設計の具体的イメージを得た。2)広域探査に必要なGPS測位によるランダム位置データ採取と、データ処理の方法を検討した結果、課題の大部分は現在おこなわれる方法と機材を用いながら、研究目的に必要なソフトを開発すれば対処でき、期待する成果があげられると判断した。3)水中調査に必要な、a)測量基準点の設置と位置だし、b)海底や湖底の探査では、既存のいづれの装置、方法とも遠距離と大深度を対象としており、考古学的目的に合致したものに変更、あるいは改良する必要のあることがわかった。以上のように検討してきた結果、『広域遺跡探査一地上から水中へ一(仮題)』という課題のもとに、理工学の技術と融合した遺跡調査の方法の開発研究が緊急に必要であると認識した。
ヒドラの足盤形成とサイズ調節のメカニズム-足盤周縁部に発現する遺伝子の機能解析-

ヒドラは、発生生物学における形態形成・パターンフォーメーションの研究の好材料として、古くから使われてきた。このヒドラの足盤形成・再生を対象として、動物における形態形成とサイズ調節のメカニズムの研究を行った。まず、足盤の形態の観察から、足盤が隣接するペダンクル下部の上皮細胞からの連続した足盤細胞への分化と足盤中央部からの古くなった足盤細胞の脱落によって、一定の細胞数(およそ900)からなる一定の大きさを維持する組織であることを明確にした。その後、この足盤細胞の分化が起こる部域で特異的に発現している遺伝子をDDRT-PCRの手法を用いて単離することを試みた。その結果、足盤周縁部とペダンクル下部に特異的に発現している遺伝子を発見し、そのcDNAの全長の塩基配列を決定し、その発現パターンにちなんでankletと命名した。ankleは、N末端にシグナル配列を持ち、1つのMAC/PF(Membrane attack complex/Perforin)と、1つのEGFドメインを持つ新規のタンパク質をコードしていることがわかった。その遺伝子構造からは、細胞障害性を持つ可能性が示唆された。一方、足盤の再生時におけるankletの発現パターンの変化をin situ hybridizationによって観察したところ、ankletが足盤細胞分化の初期に働いている可能性が示唆された。そこで、ヒドラにおいて唯一、遺伝子発現を変化させることのできる実験技術であるRNAiの手法をanklet遺伝子の発現抑制を目的に試みた。その結果、RNAiの手法によってankletの遺伝子発現を大幅に抑制できることを明らかにできた。そこで、このRNAiの手法を用いてankletの発現を抑制したところ、正常なヒドラにおける足盤の大きさが縮小し、足盤再生時において再生速度が遅れることが観察された。この結果から、ankletは、ヒドラの足盤形成において促進的に働いていることが強く示唆された。エヒドラからDD-RT-PCR法によって単離した足部に特異的に発現すると予測された遺伝子anklet発現をin situハイブリダイゼーションによって詳細に検討した。その結果、ankletは足盤の再生時には足盤細胞に分化した直後の細胞において発現がみられ、再生された足盤の中央部から次第にその発現が消失してゆき、最終的には通常のヒドラと同様に足盤周縁部とペダンクル下部に局限されてゆくことが明らかになった。この結果から、ankletは足盤細胞の分化初期において何らかの役割を果たしていると予測される。そこで、ankletの全長cDNAから2本鎖RNAを合成し、エレクトロポーレーション法によってヒドラに導入し、RNAi法によるanklet遺伝子の発現の抑制を試みた。その結果、このRNAi法によってankletの発現をかなりの効率で抑制できることがわかった。また、RNAi法によってankletの発現を抑制すると、通常のヒドラの足盤が縮小する、足盤の再生が遅れるといった表現形の変化を観察することができた。つまり、ankletが足盤細胞分化において促進的な役割を果たしていることが推測される。RNAi法によるankletの発現抑制が100%起こる条件はまだ確立できていないため、現在はこの結果を追試中である。しかし、今回の結果は今後ヒドラでの遺伝子の機能解析においてRNAi法が有効であることを示唆するものである。また、anklet遺伝子はエヒドラから単離したものであるが、チクビヒドラからもその相同遺伝子の完全長のcDNAを単離できた。このことは、ankletが広くヒドラにおいて足盤細胞分化に関与していることを示唆する。今後はチクビヒドラも材料にタンパクレベルも含めた解析、報告者も参加しているヒドラのペプチドプロジェクトで得られた種々のペプチドとの相互作用の解析などを行う予定である。

エヒドラからDD-RT-PCR法によって単離した足部に特異的に発現する遺伝子ankletは、通常のヒドラにおける発現パターンと足部再生時における発現パターンから、足盤細胞の分化初期において何らかの役割を果たしていると予測された。このことを検証するためにRNAiの手法を用いて、ankletの発現抑制を試み、抑制によって足盤細胞の分化が遅れるとの予備的知見を得ていた。しかし、ヒドラ個体全体に対してエレクトロ・ポレーションによって、cDNAの全長に対応する2本鎖RNAを導入する手法において、その効果がどの程度であるのかを検証する必要が生じた。そこで、今年度はヒドラに対するRNAiの手法の効率を詳細に検討した。その結果、ほぼ70%の被実験個体で有効に遺伝子発現を抑制できるが100%の効率ではないこと、また、導入した2本鎖RNAは永続的に遺伝子発現を抑制することはできずその効果はほぼ1週間程度であることが明らかになった。一方で、足盤細胞への分化の度合いについても、分化した細胞を特異的に認識するモノクロナル抗体を用いて分化した足盤の大きさを定量的に比較する方法を開発した。その結果、RNAiの手法の限界を考慮しても、やはりankletは足盤細胞の分化に関与していることが示唆された。また、ankletのタンパクレベルでの機能解析のために、大腸菌における発現系を用いてタンパクの単離を試みたが系がうまく働かず、現在は、in vitroの発現系を用いてタンパクの単離を試みている。GST-anklet融合タンパクを、市販のin vitroの発現系を用いることによって特異的に発現させることができることまで明らかになったが、その後の単離精製過程の検討を現在行っているところである。ヒドラは、発生生物学における形態形成・パターンフォーメーションの研究の好材料として、古くから使われてきた。このヒドラの足盤形成・再生を対象として、動物における形態形成とサイズ調節のメカニズムの研究を行った。まず、足盤の形態の観察から、足盤が隣接するペダンクル下部の上皮細胞からの連続した足盤細胞への分化と足盤中央部からの古くなった足盤細胞の脱落によって、一定の細胞数(およそ900)からなる一定の大きさを維持する組織であることを明確にした。その後、この足盤細胞の分化が起こる部域で特異的に発現している遺伝子をDDRT-PCRの手法を用いて単離することを試みた。その結果、足盤周縁部とペダンクル下部に特異的に発現している遺伝子を発見し、そのcDNAの全長の塩基配列を決定し、その発現パターンにちなんでankletと命名した。ankletは、N末端にシグナル配列を持ち、1つのMAC/PF(Membrane attack complex/Perforin)と、1つのEGFドメインを持つ新規のタンパク質をコードしていることがわかった。その遺伝子構造からは、細胞障害性を持つ可能性が示唆された。
骨髄移植を受けた小児の成長および内分泌機能に関する長期的検討

造血幹細胞移植は骨髄移植、末梢血幹細胞移植、臍帯血移植などを含み、白血病などの腫瘍性疾患や再生不良性貧血、先天性代謝異常症などの非腫瘍性疾患の治療法として確立されてきた。移植後の長期生存者の増加に伴い、成長や内分泌系に及ぼす長期的な影響が問題となってきた。本研究では東海大学病院における移植患者の内分泌機能を前方視的に検討した。1.成長に関しては、最終身長に達した患者の検討において、移植後の成長障害が高率であること、移植時年齢が若いほど影響が大きいことが明らかになった。成長障害を来たした症例ではほとんどが成長ホルモン(GH)分泌能は正常であった。2.繰り返し施行したインスリン負荷における検討で、GH分泌不全の頻度は低く、成長障害の主因とはならないことが明らかとなった。また、インスリン負荷におけるGH頂値10ng/ml未満はGH分泌不全の指標にならないことが明らかになった。3.性腺機能に関しては、年少時に移植を受けた場合、10歳前後から性腺機能不全(高ゴナドトロピン血症)が明らかになった。女児が男児より影響が大きいが、初経は約2/3に発来した。移植時年齢が若い方が初経発来率が高かった。男児でのテストステロン産生能は比較的保たれる。挙児を得た症例がある。4.甲状腺機能については、移植直後に一時的にeuthyroid sickの状態になるが、1年後には回復し、ほぼ正常値を維持していた。移植数年後に甲状腺機能低下症を来たした症例もあった。以上より、骨髄移植後の内分泌機能は直後のみでなく長期的にフォローする必要があると考えられた。骨髄移植は白血病などの悪性腫瘍、再生不良性貧血などの非腫瘍性血液疾患の治療法として確立されている。移植後の長期生存者数の増加に伴い、移植を受けた小児の成長障害、性腺機能不全など長期的な内分泌機能への作用がクローズアップされている。特に、性腺機能不全は頻度が高く、成人では不可逆的との報告が多くなされている。今回は、移植を受けた小児の性腺機能につき検討した。女児に関しては、初経前に移植を受け、移植後6年以上経過し、原病の再発を認めず、検討時年齢が14歳以上であった18例(悪性疾患14例、非悪性疾患4例)を対象とした。移植時年齢は1歳10ケ月から17歳で、前処置として悪性疾患は12Gy、非悪性疾患は38Gyの放射線照射を受けた。性腺機能は初経発来と血清FSH基礎値により判定した。初経は18例中12例(66%)に認められた。移植時年齢が10歳以下であった14例中12例初経が発来したが、10歳以上であった4例は全例発来しなかった。放射線照射量と初経発来率に関連はなかった。血清FSH基礎値は10歳近辺より増加する傾向を示し、原発性卵巣機能不全が顕著化した。初経発来とFSH値の関連については一定の傾向は認められなかった。一方、男児に関しては、血清ゴナドトロピン値の増加は女児ほどに顕著ではなかった。骨髄移植は、白血病などの悪性腫瘍、再生不良性貧血などの非腫瘍性血液疾患の治療法として確立している。移植後の長期生存者数の増加に伴い、移植を受けた小児の成長障害、性腺機能不全など、長期的な内分泌機能への影響がクローズアップされている。特に、移植後の成長障害に関する報告は多いが、最終身長に至った症例での検討はいまだ不十分である。今回は、小児期に骨髄移植を受け、最終身長に達した症例の成長と成長ホルモン(GH)分泌能につき検討した。

思春期以前あるいは思春期に移植を受け、ほぼ最終身長に達した(年間成長率1cm以下)30例(男児23例、女児7例)で、19例は悪性疾患、11例は非悪性疾患である。移植時年齢は214歳(中央値10.1歳)で、経過観察期間は816年間である。前処置として、化学療法の他に悪性疾患は12Gy、非悪性疾患は38Gyの放射線照射を受けた。GH分泌能は繰り返し行ったインスリン負荷と血漿IGF-I値により判定した。成長をSDスコアの変化として検討した所、最終身長SDスコアは治療前SDスコアより有意に低下し、10歳以前に移植を受けた症例が10歳以後に受けた症例より成長障害の程度は有意に強かった。原病、前処置の違いによる成長障害の差はなかった。GH分泌不全を呈した症例はなかった。以上より、若年時に移植を受けた症例で成長障害が強く、また、GH分泌不全は移植後の成長障害の主因とはならないと考えられた。骨髄移植は、白血病などの悪性腫瘍、再生不良性貧血などの非腫瘍性血液疾患の治療法として確立している。移植後の長期生存者数の増加に伴い、移植を受けた小児の成長障害、性腺機能不全など、長期的な内分泌機能への影響がクローズアップされている。今回は、当院で骨髄移植を受けた症例の長期間にわたる甲状腺機能の推移につき検討した。対象は、1985年から1995年の間に移植を受けた91例(男50例、女41例)で、移植時年齢は0.621歳で、生存例、死亡例も含む。60例は悪性疾患、31例は非悪性疾患である。甲状腺機能の検討は、遊離サイロキシン(FT4)および遊離トリヨードサイロニン(FT3)基礎値、甲状腺刺激ホルモン放出ホルモン(TRH)負荷に対する甲状腺刺激ホルモン(TSH)基礎値と頂値により行った。移植後の短期間の検討では、FT3とTRHに対するTSH反応性は直後に低下し、1年後には正常化する傾向を認めた。一方FT4値は有意な変動はなかった。長期的検討では、2例に原発性甲状腺機能低下症が認められた。また、6例は経過観察期間中FT4値は正常値を維持していたが、TSH基礎値上昇またはTRH負荷頂値の過剰反応が認められ、代償性甲状腺機能低下症の状況を呈した。この様な甲状腺機能の変化は移植後45年経過後に出現する場合が多く、長期的な甲状腺機能のフォローが肝要であると考えられた。GH分泌刺激試験のgold standardはITTとされている。負荷試験の常として再現性の問題があるが、同一人に繰り返し行った検討は多くない。一連の骨髄移植後の内分泌学的検討でこの点につき、新しい知見が得られた。対象は、移植1年後より3回以上ITTを受けた48例(男27例)で、腫瘍性疾患(白血病等)36例、非腫瘍性疾患(再生不良性貧血等)12例、移植時年齢は0.817歳、移植後経過年数は414年である。インスリン負荷で血糖値が50mg/dL以下、あるいは前値の50%以下を有効な低血糖刺激とみなした。1人あたりのITT回数は310回、総検査回数は260回であった。血漿IGF-I値とGH頂値との間に明らかな相関関係は認められず、GH頂値が10ng/ml未満にもかかわらず血漿IGF-I正常値を示す場合がほとんどであった。48例中常にGH低反応(<10ng/ml)を示した症例は6例(12.5%)で、GH頂値が常に正常であった症例は18例(37.5%)であった。
「光度-赤方偏移関係」に対する多重重力レンズ効果の影響の理論的解明

多重重力レンズ効果を考慮して「光度赤方偏移」関係を調べ,「角度距離-赤方偏移」関係を求めた。今回の研究では,重力レンズ天体を全て同じ質量M_Lの質点レンズとし,赤方偏移z〓5,立体角40"x40"の空間内(観測領域)にN_L(=10^2,10^3,10^4,10^5)個のレンズ天体(N_LM_L=一定)を一様に分布させ,これらのレンズ天体からの重力の効果を全て考慮して光源の明るさを求め,これより光源までの角度距離を求めた。実際には同じ赤方偏移の多くの光源に対して,光源から観測者までの光の道筋を多重重力レンズ方程式を使って追跡し,個々の光源の見かけの明るさより個々の光源まで距離を求め,更に統計処理を行うことによって得られた「角度距離-赤方偏移」関係と従来の一様等方宇宙で期待される関係とを比較した。その結果以下のことが明らかになった。1.平均の「角度距離-赤方偏移」関係は配置する重力レンズ天体の数N_L(∞/M_L)に大きく依存する。これは,「質点レンズを仮定した場合の平均の重力レンズ効果は,レンズ天体のM_Lには依存しない」という,従来考えられてきた単一重力レンズ効果の場合での結果と大きく異っている。2.N_Lが大きいほど,平均の「角度距離-赤方偏移」関係は一様宇宙で得られる関係に近づく。これは,密度パラメータを一定にしたままレンズ天体の数を無限大にする連続極限において,非一様宇宙(pyer-Roederのclumpy宇宙)モデルで得られる平均の「角度距離-赤方偏移」関係は一様宇宙モデルで得られる関係と完全に一致することを示唆している。
血液脳関門変化に基づく電気痙攣療法の研究

我々は、2017年電気痙攣刺激(ECS)をラットに行うことで、血液脳関門(BBB)の透過性が一過性に亢進することを確認した。BBBの透過性を自在に変化させることができれば、中枢神経に対する薬物療法が非常に容易になる。2018年度はBBBの透過性がECSにより一過性に亢進する作用機序を明らかにするために、いくつかの仮説を立て、検証した。第一の仮説であるが、そもそもBBBは血管内皮細胞がタイトジャンクションによって互いに結合し、気密性を高めることで血管内皮細胞間隙による輸送は制限され、細胞内を通過する能動輸送が主体となることで、通過物質が制限されている。そのため、BBB透過性亢進は、血管内皮細胞に何らかの変化が起こった可能性がある。そこで我々はエレクトロポレーションという現象に着目した。エレクトロポレーションは、細胞に電気刺激を与えることで一過性に細胞膜に穴が空く現象である。ECSにより血管内皮細胞に一過性にエレクトロポレーションが起こり、通常通過しない物質を通過させるのかもしれない。この仮説を検証するために、尾静脈(抹消)から通常は細胞膜を通過しないプラスミドを投与した。さらにこのプラスミドに蛍光蛋白質であるGFPを付加した。もし仮説が正しくECS後一過性にエレクトロポレーションが起こり、血管内皮細胞に穴が空けば、プラスミドが血管内皮細胞内に侵入し、GFPが発現すると考えた。GFPの蛍光はラット脳の自家発光と重なる部分もあったため、GFPを免疫組織化学染色した。いくつか投与量を変更しプラスミドを投与したが、脳内でGFPの発現を確認することはできなかった。この結果からはECSによるエレクトロポレーションを確認できなかったが、抹消から投与したプラスミドが、脳に侵入する前に失活してしまった可能性も否定できない。投与方法や投与物質を変更しながらさらに検証を重ねていく予定である。BBB透過性を測定するため、尾静脈から薬物を投与する必要があったが、尾静脈等の技術習得に時間がかかった。さらに抹消から中枢神経へのBBB透過が血管内皮細胞を透過するという仮説を実証するための手技を検証した。プラスミドは組織外では作用しないが、細胞内では特定のたんぱく質を生成する特徴があるため、蛍光蛋白質をコードしたプラスミドを尾静脈から投与し、プラスミドが血管内皮細胞や中枢神経に移動することでBBB透過性亢進を視覚化することを試みた。プラスミドは高価であるため、購入後、自施設で培養を試みたが、適切な培養に時間を要した。さらに抹消からプラスミドを投与する実験はあまり行われておらず、滴量が不明であったため、様々な投与量で投与を行い、滴量を見極める必要がある。しかし、ポジティブコントロールの作成自体が困難で、投与量の決定がまだ行えていない。抹消から脾臓や肝臓の細胞に取り込まれたという実験があるため、今後はそれを参考に行っていく予定である。さらにプラスミドが末梢血液にさらされることでプラスミドの失活が起こる可能性もあったが、どの程度失活するのか、不明であった。そのため、プラスミドを用いないBBB透過性の測定方法も模索する必要があり、時間を要している。ECSによるエレクトロポレーションを確認できなかったが、抹消から投与したプラスミドが、脳に侵入する前に失活してしまった可能性も否定できない。

さらに抹消から中枢神経へのBBB透過が血管内皮細胞を透過するという仮説を実証するための手技を検証した。プラスミドは組織外では作用しないが、細胞内では特定のたんぱく質を生成する特徴があるため、蛍光蛋白質をコードしたプラスミドを尾静脈から投与し、プラスミドが血管内皮細胞や中枢神経に移動することでBBB透過性亢進を視覚化することを試みた。プラスミドは高価であるため、購入後、自施設で培養を試みたが、適切な培養に時間を要した。さらに抹消からプラスミドを投与する実験はあまり行われておらず、滴量が不明であったため、様々な投与量で投与を行い、滴量を見極める必要がある。しかし、ポジティブコントロールの作成自体が困難で、投与量の決定がまだ行えていない。抹消から脾臓や肝臓の細胞に取り込まれたという実験があるため、今後はそれを参考に行っていく予定である。さらにプラスミドが末梢血液にさらされることでプラスミドの失活が起こる可能性もあったが、どの程度失活するのか、不明であった。そのため、プラスミドを用いないBBB透過性の測定方法も模索する必要があり、時間を要している。ECSによるエレクトロポレーションを確認できなかったが、抹消から投与したプラスミドが、脳に侵入する前に失活してしまった可能性も否定できない。投与方法や投与物質を変更しながらさらに検証を重ねていく予定である。旅行会社を厳選することで、旅費を軽減することができた。抗体の購入に際して、業者と交渉し経費を削減した。余剰となった予算は、今後新たなプラスミドや、BBBに関係するマーカーや抗体を購入する費用に充てる予定である。
移動体計算機利用環境の構築

近年、計算機の小型化に伴い携帯可能な計算機が登場している。しかし、こうした計算機ではリソースの制約条件から、その利用形態にも制限が設けられてしまっている。しかし、このような計算機システムからでも従来の卓上計算機と同様にネットワークにアクセスし、自由自在に使いこなすことができる利用環境の提供が望まれている。本研究では、携帯型計算機を含むネットワーク環境構築のため、移動する計算機を支援する通信プロトコルVIPを基盤に、ファイルシステムおよびアプリケーションの実行環境の構築を行なった。特に、ファイルシステムの構築では、Personal File System(PFS)と呼ばれるファイルシステムを構築し、携帯型計算機とネットワークの通信状況に応じて適当なモードを選択し、最適な通信環境に設定できるような仕組みを提案している。また、PFSの利用実験から、モ-バイル環境でのアプリケーションに必要な機能の考察を行なっている。ここでは特に、ネットワーク切断時の動作、インターネットにおけるファイアウォールの存在とそれに対する対処などが重要であることがあきらかになっている。また、電源断時やネットワーク切断時に携帯型計算機上で実行されていた処理をネットワーク側で継続する機能が必要であることが明らかになっており、外部ページャ機能を用いたプロセス移送の検討を行なった。これらの研究成果を元にさらに移動計算機の利用環境の研究を進めるとともに、さらに進んだ環境としてどこにでも計算機が存在している環境での利用環境つまりユ-ビキタス環境での利用環境についての研究にも応用できると考えている。
口腔癌のMultigene精密診断への重回帰モデルの応用

多様な機能遺伝子群の発現レベルを用いた口腔癌の精密診断の樹立をPCR法で試みた。いくつかのバイオマーカー候補遺伝子発現レベルが口腔扁平上皮癌のリンパ節転移、局所再発、遠隔転移のそれぞれに関連することが示唆された。【対象患者】1.舌、頬粘膜、口底および上下顎歯肉の扁平上皮癌症例を分析の対象とした。何れも患者同意を得た上で生検もしくは手術時切除標本の一部を保存液RNALaterに浸漬し保管した。2.Trizol試薬にて通常のtotalRNA抽出を行い、逆転写反応でcDNAを合成した。3.患者の治療方法や病理所見、再発や転機についてデータセットを作成した。【対象遺伝子の発現解析】過去のマイクロアレイ発現解析結果からリストした解析対象遺伝子のうちテトラスパニン遺伝子、インテグリン遺伝子、サイクリン遺伝子、サイクリンインヒビター遺伝子、ハウスキーピング遺伝子、細胞骨格アンカー遺伝子、ケラチン遺伝子の発現レベルをリアルタイムPCRにより定量解析した。遺伝子発現データと臨床パラメータの統計学的解析では頚部リンパ節転移あるいは転帰の臨床パラメーターに対する関連を単変量的に相関解析し、それに加えて多変量的な回帰分析を行った。MMP遺伝子群、サイクリン遺伝子群、インテグリン遺伝子群、テトラスパニン遺伝子群に有意な関連性が見出された。とくにテトラスパニン遺伝子のいくつかについては、リンパ節転移との関連が示され、バイオマーカーとしての可能性が、定量的発現解析としては世界ではじめて提示された。これらの結果を基にしたテトラスパニン遺伝子の免疫組織染色の結果においても、遺伝子発現定量の結果に一致する観察所見が見出された。今後の口腔扁平上皮癌あるいは体の多部位に生ずる扁平上皮癌の早期診断を実現するために、これらの結果は有用である可能性が提示された。【対象遺伝子の発現解析】前年度に引き続き、マイクロアレイ発現解析結果からリストした解析対象遺伝子のうちテトラスパニン遺伝子、サイクリン遺伝子、サイクリンインヒビター遺伝子、ハウスキーピング遺伝子、細胞骨格アンカー遺伝子、ケラチン遺伝子の発現レベルをリアルタイムPCRにより定量解析した。症例選択は制御不能死亡症例と基本的に5年経過症例を選定して遺伝子発現データと臨床パラメータの統計学的に解析した。引き続き新たな症例の資料収集と臨床データの集積を進めた。とくにテトラスパニン遺伝子のいくつかについては、リンパ節転移との関連が示され、バイオマーカーとしての可能性が定量的発現解析として示唆された。今後の臨床前向き試験の計画立案における基礎臨床データの集積が進められた。2.樹脂カラムのRNA精製キットを使用して、自動機械によるRNA抽出を行った。逆転写反応でcDNAを合成した。これまでに治療を行った総計300名の患者についてのcDNA検体と臨床データのセットが作成された。【対象遺伝子の発現解析】本年度は解析対象遺伝子のうちインテグリンとテトラスパニン遺伝子によるバイオマーカーを選定して、これまで得られた300名を解析対象とした多変量解析を行った。その結果、ITGA3/CD9およびITGB4/JUPが局所再発と頚部リンパ節転移および遠隔転移と死の転帰にそれぞれ有意性を示す関連が見出された。新たなマイオマーカ検索としてリアルタイムPCRにより免疫系分子の定量解析を行った。症例選択は制御不能死亡症例と1年以上から5年経過症例を選定して遺伝子発現データと臨床パラメータの統計学的に解析した。これについては現在もデータ解析を進行中である。今後の方針は臨床的悪性度と強い県連を示した分子について検証をすすめ、回帰式の樹立と、それを基にした前向き臨床試験の実施の準備を進める。
介護職の笑顔が認知症患者に及ぼす効果　と　認知症患者の笑顔が癒す介護職のストレス

【背景・目的】施設における認知症被介護者の増加に伴い、介護福祉士(以下介護士)の業務上負担が増加していると考えられる。申請者らは、客観的に介護士のストレス評価を行い、ストレスコーピングに役立てたいと考えた。【対象・方法】老人福祉施設で働く介護士の、就労中の心電図RR間隔周波数解析、ストレス負荷に対する事象関連電位・近赤外光脳血流の変化、調査票によるストレス評価を行った。【結果】介護士は、看護師がストレスを感じずに行う業務でも強いストレスを感じていた。それらは、経験・サポートの有無で軽減されることが分かった。ストレス軽減には、待遇改善も重要と考えた。1.研究方法(1)生理学的方法;ホルター心電計で記録した心電図のRR間隔変動の最大エントロピー法による周波数解析で、LF成分(交感神経活動)とHF成分(迷走神経活動)を求めその比LF/HFをストレスの指標として用いた。(2)介護スタッフの背景調査;年齢、性別、経歴、生活習慣などと、調査票で精神的な状態を評価する。2.研究プロトコル:介護スタッフは出勤後、ホルター心電計を装着し、通常通り業務を行い、業務中内容、特別なイベントなどを業務日誌に記録する。業務終了後、ボルター心電図を外す。研究グループは、ホルター心電図の周波数解析を行い、ストレス反応を数値化し、背景・調査票の内容と比較検討する。3.対象者:民間ケアホームEの認知症介護スタッフで、同意を得た方で、男性2人、女性4人の計6人(平均年齢49.0±13.8歳)。検査当日の平均受け持ち認知症患者数は16±11人、これまでの平均実務経験年は6。5±5.5年。4.結果(1)安静時のストレス反応指数LF/HFは1.5で、これまで研究した医師、看護師と同様であった。(2)LF/HFは精神的緊張だけでなく、階段を駆け上がるような筋肉運動でより高くなることが知られている。今回の結果でも、ベッドメイキング、配膳・下膳などでLF/HFが比較的高い値になっていたが、LF/HFが最も高かったのは、介護記録記入、被介護者の手を引いて誘導など明らかに緊張を強いられる業務であった。(3)業務全体のLF/HFは、これまで行った看護師対象研究と同程度の値であった。5.考察:今回の研究から、介護スタッフのストレス反応は、看護師に比して有意に高くないのに、強いストレスを自覚していて、離職率も高い。これは、介護スタッフに対するストレス対処法教育の不足から来るストレス解消不全によるものと考えた。認知症介護における問題点を探り、その解決策を検討するのが本研究の目的である。介護者を対象とした研究は、順調に推移している。平成25年度は、(1)介護者をシフト勤務時と昼間勤務時に分けて、それぞれのストレスを比較する研究(2)ストレス解消前後の事象関連電位による集中度の差異を検討した。(1)シフト勤務と昼間勤務:申請者が従来用いている心電図RR間隔周波数解析によるストレス評価に合わせて、1アクチグラフによる睡眠の質の評価2就労中の眠気の評価を行った。;シフト勤務者は、一般に短時間睡眠で、入眠潜時が長いことが分かった。また、シフト勤務では生活リズムの位相が半日ずれるが、RR間隔周波数解析で求めた自律神経機能の日内変動周期は、昼間勤務時とずれないことが分かった。つまり、シフト勤務では、生活リズムと、自律神経リズムの間に解離が生じていることが分かった。(2)ストレス解消:被験者が通常ストレス解消のために行っている習慣的行為の前後の集中力を事象関連電位P300潜時で測定した。;喫煙、ゲーム、音楽鑑賞、ビデオ鑑賞など実験室内で実行可能なストレス解消法実行後、過半数の被験者で、事象関連電位潜時の短縮を認めた。ストレス解消法が、リラックスというよりは集中力改善の効果を持つことが分かった。認知症を対象とした研究は、現在十分な結果が得られていない。認知症の程度によっては検査方法の説明を理解し、課題遂行の可能な症例も存在するが、課題を理解できない症例も多く存在する。申請者の当初の研究計画では表情誘発事象関連電位を用いる予定であったが、画像に集中させることが困難で、今回は快適な音刺激による事象関連電位を採用した。また、課題を行うことが困難な症例においては、聞き流す形の課題での脳波誘発も試み、こちらは良好な結果を得た。認知症患者を対象に、笑顔・怒り顔などの表情で事象関連電位を誘発し、誘発刺激に対する反応波の潜時から、表情に対する感情とそれに伴う認知機能の変動を評価する事が本研究の目的であった。

しかし、認知症が進行した被験者において、上記の方法で事象関連電位を誘発することは極めて困難であった。そこで、プロトコルの一部変更を行い、表情画像を事象関連電位の誘発刺激としては用いず、課題として用いることを考えた。事象関連電位は、申請者が従来より認知症患者を対象に用いていた、ホワイトノイズを背景にクリック音で誘発する手法を用いた。その結果、笑顔画像を見せた後は、怒り顔を見せた後に比して、クリック音によるP300潜時が短縮する傾向を認めたが、有意な差ではなかった。また、介護職におけるストレス評価に関する研究は、最終年度も継続した。新たに10人の被験者において、介護中のストレスをホルタ心電図RR間隔の周波数解析で行うと同時に、看護師の看護業務中のストレスも同様の方法で測定した。介護福祉士と看護師は、おむつ交換、体位変換、歩行介助等類似した業務を行うが、同じ業務中のストレスを比較すると、介護福祉士の方が有意に大きかった。両者の背景の差は、教育時間の差、教育内容の差、報酬の差など様々考えられ、介護福祉士のストレス解消には、教育、待遇など改善すべきことが多く残されていることが示唆された。介護福祉士のストレスに関しては、今後、新たな研究として立ち上げ、深く研究していきたいと考えた。26年度が最終年度であるため、記入しない。ストレス科学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度に予定していた内容を若干前倒しで行った関係で、24年度に当初予定していた内容が少し遅れ気味であるが、全体的にみておおむね順調である。認知症患者における誘発電位記録に若干の困難を感じている。特に視覚誘発電位は、認知症特有の集中力の欠如から課題の遂行が極めて困難である。聴覚刺激の場合は、意識を集中しなくても比較的円滑に聴覚情報は入力され、これに対する反応波をとらえることが可能であった。ただし、課題遂行はやはり困難であった。今後、注意力散漫な状態での視覚情報入力法を検討し、研究期間終了までの間に認知症患者の表情誘発電位の記録を完成させたい。平成24年度に行った、介護職の職場におけるストレス測定と、施設入居中の認知症患者の生理学的検査を平行して行っていく。平成24年度は、パイロットケースとして民間施設で研究を行ったが、平成25年度は公的施設を対象に広範な研究を行いたいと考えている。平成26年度は、研究期間の最終年度に当たるため、当初の研究目的を達成するためにいくつかの工夫をする。(1)対象選択の細分化:認知症対象例の重症度を細分化し、さまざまなレベルの患者を対象に検討したい。これまでは施設入居中の患者のみを対象としたため、比較的重症度の高い症例が多く、課題遂行、測定中の集中などが極めて困難であった。本年は、社会生活可能な、在宅の患者を対象とすることを考えたい。(2)表情誘発事象関連電位記録のプロトコルに改善を加え、難易度を下げる。また、現在用いている画像刺激のカテゴリーを検討する。2次元の画像刺激ではなく、3次元の映像刺激なども試し、より強く視覚野を刺激できる刺激を検討する。
ナチュラルキラーレセプターの免疫遺伝学的研究

本研究では、免疫遺伝学、構造生物学、比較ゲノム学、免疫生物学など幅広い視点から、ナチュラルキラー(NK)レセプターならびにNKレセプターと相互作用するMHCクラスI分子の構造・機能・進化を解析し、以下の成果を得た。1.ヒトの主要なNKレセプターであるKIR (killer immunoglobulin-like receptor)遺伝子群はLRC (leukocyte receptor complex)領域に存在するが、第7染色体に位置するマウスのLRC領域にはKIRと相同な遺伝子群は存在しない。このため、マウスにはKIR相同遺伝子は存在しないというのが定説であった。われわれは、マウスのX染色体上にKIRと相同な遺伝子(Kirl : Kir-likeと命名)が2コピー存在することを明らかにした。2.マウスLRC領域には、IgA Fc receptor遺伝子(Fcar)が欠損していることを明らかにするとともに、ラットとマウスではLRCのゲノム構造が大幅に異なっていることを示した。3.げっ歯類以外の哺乳類では、KIRがNKレセプターとして使われているというのがこれまでの通説であったが、ウマではC型レクチン様分子であるLY49がNKレセプターとして使われていることを強く示唆する結果を得た。4.無顎類ヌタウナギにおいて抗原レセプターと類似したVドメインを有するpaired Ig-like receptor遺伝子群(APAR)を同定した。本遺伝子群はNKレセプター様の機能を有している可能性が高い。1.ヒトの主要なNKレセプターであるKIR(killer immnoglobulin-like receptor)遺伝子群はLRC(leukocyte receptor complex)領域に存在するが、第7染色体に位置するマウスのLRC領域にはKIRと相同な遺伝子群は存在しない。われわれは、マウスのX染色体上にKIRと相同な遺伝子(Kirl : Kir-likeと命名)が2コピー存在することを発見し、しかもこれらの遺伝子はタンパク質をコードしていることを示した。ラットにも少なくとも1コピーのKirl遺伝子が存在するが、興味深いことに、このコピーはLRC領域に存在する。以上から、Kirl遺伝子はラットとマウスが分岐したのちに、マウスの系統でLRCからX染色体に転座したものと推測された。さらに、マウスとラットではLRC領域の構造がかなり異なることを示唆するデータを得ており、本遺伝領域がきわめてダイナミックな進化を遂げていることが確認された。2.新規のマウスMHCクラスI様分子MILL1,MILL2を発見した。MILL分子群は、1)ヒトMHCでコードされるMICA/MICB分子と最も高い配列相似を示す、2)ペプチドを結合するうえで重要なアミノ酸残基の大部分が欠落している、3)マウスLRC領域近傍でコードされるなど、興味深い特徴をもっており、自然免疫系で機能する分子と推定される。すでに、抗体の作製を終えており、今後、これらのレセプターの蛋白質分子レベルでの機能及び立体構造解析に取り組むことを予定している。ナチュラルキラー(NK)細胞の表面には、主要組織適合遺伝子複合体クラスI分子を認識するレセプター(NKレセプター)が発現されている。これらのレセプターは、抑制性、あるいは活性化シグナルをNK細胞内に伝達することにより、NK細胞の細胞障害活性を調節している。興味深いことに、ヒトとマウスのNKレセプター分子は、構造的な類似性を示さない。すなわち、ヒトのNKレセプターであるKIR (killer immunoglobulin-like receptor)は免疫グロブリン様の分子であり、マウスのNKレセプターであるLY49はC型レクチン様分子である。本研究では、ヒトとマウス以外の哺乳類がどちらのタイプの分子をNKレセプターとして使用するのかという問題に答えることを目的として、ウマに焦点を当てて、NKレセプター遺伝子群の詳細なcDNAクローニングを行った。

その結果、ウマには複数の機能的なLY49遺伝子が存在するが、NKレセプターとして機能しうるKIR遺伝子は存在しない可能性がきわめて高いことがあきらかになった。したがって、ウマではC型レクチン様分子であるLY49がレセプターとして使われている可能性が強く示唆された。げっ歯類以外の哺乳類では、KIRがNKレセプターとして使われているというのがこれまでの通説であったが、本研究はこの通説とは異なる結論を示しており、哺乳類におけるNKレセプター遺伝子の進化に関して、新たな知見を提供するものである。本研究では、免疫遺伝学、構造生物学、比較ゲノム学、免疫生物学など幅広い視点から、ナチュラルキラー(NK)レセプターならびにNKレセプターと相互作用するMHCクラスI分子の構造・機能・進化を解析し、以下の成果を得た。1.ヒトの主要なNKレセプターであるKIR(killer immunoglobulin-like receptor)遺伝子群はLRC(leukocyte receptor complex)領域に存在するが、第7染色体に位置するマウスのLRC領域にはKIRと相同な遺伝子群は存在しない。このため、マウスにはKIR相同遺伝子は存在しないというのが定説であった。われわれは、マウスのX染色体上にKIRと相同な遺伝子(Kirl:Kir-likeと命名)が2コピー存在することを明らかにした。2.マウスLRC領域には、IgA Fc receptor遺伝子(Fcar)が欠損していることを明らかにするとともに、ラットとマウスではLRCのゲノム構造が大幅に異なっていることを示した。3.げっ歯類以外の哺乳類では、KIRがNKレセプターとして使われているというのがこれまでの通説であったが、ウマではC型レクチン様分子であるLY49がNKレセプターとして使われていることを強く示唆する結果を得た。4.無顎類ヌタウナギにおいて抗原レセプターと類似したVドメインを有するpaired Ig-like receptor遺伝子群(APAR)を同定した。本遺伝子群はNKレセプター様の機能を有している可能性が高い。
学校・地域連携による子どもと保護者を主体とした家族の生活習慣病予防教育の展開

児童生徒の健康調査および追跡調査、さらに子どもと保護者の健康調査を実施して、その結果を踏まえた家族の生活習慣病予防教育を実践した。その結果、児童生徒の過体重者ではインスリン抵抗性が認められ、小児期からの適切な体重管理の重要性が示唆された。子どもとその両親では、体格、血圧・血液検査結果、生活習慣で有意な正の相関が認められ、児童生徒の健康状態には遺伝的な背景とともに生活習慣の積み重ねやさらに親の生活習慣が大きく影響を与えている可能性が示された。子どもと保護者を主体とする家族の生活習慣病予防教育を学校における保健教育の一環として位置づけ、家庭・学校・地域連携により協働で実践する必要性が示された。今年度は、まず、(1)児童生徒の健康実態の基礎データの収集を実施した。児童生徒に対する血液検査と日常生活習慣等質問紙調査について、各学校の養護教諭が中心となって実施した。平成22年度の血液検査は、学校で通常実施している貧血、コレステロール、ヘモグロビンAlc(中学生)等を検査し、身長、体重のデータから体格指数を計算した。日常生活習慣等質問紙調査についても記入してもらった。その結果、小学5年生は男女共に過体重の割合が増し、テレビゲームの時間が延伸し、甘い食べ物・スナック菓子の摂取頻度が多く、運動不足の傾向であった。中学2年生は、HbAlcの値が男女共に上昇し、甘い食べ物・スナック菓子の摂取頻度が多く、夜食の摂取者が増加した。次に(2)児童と保護者の血圧・脈拍測定実習および生活習慣病予防の授業を2校の小学校で実施した。授業は、養護教諭、栄養士を中心に校長、教頭、担任など学校の教職員、役場保健師、大学教員で協働で行い、マンシェットの巻き方等測定に関する手技や測定結果からの気づきについて巡回しながら助言をした。生活習慣病と動脈硬化、日常の生活習慣等との関連について児童と保護者に対して科学的かつ実態調査に基づいて説明した。血圧・脈拍測定結果や血液検査結果および日常生活習慣等質問紙調査における親子の相関について説明すると共に適切な生活習慣について家族で気づき、実行可能で具体的な改善策を考えることができるように声かけを行った。その結果、子どもたちからは、「親と子どもで似ていることがわかった。」「大人になって生活習慣病にならないように今から気をつけたい。」、保護者からは、「健康や食生活について親子で一緒に勉強できてよかった。」「実際に血圧を測定したりして、ただ話を聞くだけよりも楽しく参加できた。」との感想があった。これらの結果を踏まえて、さらに親子を主体とした健康教育になるよう創意工夫して実践したい。今年度は、(1)児童と保護者を主体とした生活習慣病予防教育の取り組み-加速度歩数計による活動量の測定-を1校の小学校で年間を通して実施した。歩数計は科学研究費補助金により購入し、学校に貸与した。児童と保護者と教職員の歩数計による活動量の測定実習は、養護教諭と担任が中心となり、学校とPTAの協働の取り組みとして実施した。役場保健師、栄養士と大学教員は学校全体の取り組みを全面的に支援し、学校保健委員会における親子学習会の折にそれぞれの専門領域の講話をして生活習慣病予防に関する知識を深めてもらうようにした。身体活動量を増やすための具体的な方法について、家庭において親子で取り組めることと学校において教員と子どもたちが取り組めることについて意見を出し合った。活動量の測定を通して、適切な生活習慣について家族で気づき、実行可能で具体的な改善策を家族ぐるみで考えるきっかけになるように促し、教員も一緒に測定実習を行うことで、家庭と学校が一体となって健康力の向上をめざした。年間を通して歩数計を携帯し、毎日の歩数を確認したり、学校保健委員会において親子学習会を開催したりPTA主催の親子集会を行うなど、身体を動かすことに対する意識の向上につながった。また、(2)平成18年度年度健康調査参加者に対する追跡調査の準備をする中で、当初平成24年度の成人式に合わせて追跡調査を予定していたが、当該対象者の「成人式」の開催が平成25年8月15日であることが判明した。そこで、日程を変更し、役場担当課、教育委員会、検査依頼病院等と大学で具体的な追跡調査の進め方をさらに協議検討することになった。平成25年度の健康調査に参加した中学3年生のうち、平成24年度の中学2年生および平成21年度の小学5年生の時にも健康調査に参加した男子61人、女子60人合計121人の結果について比較検討した。その結果、男子では、肥満度は学年間に有意な差はみられなかった。収縮期血圧・拡張期血圧は、年長になるほど有意に高値になった。脂質代謝では、小学5年生と中学2年生の時に比べて中学3年生で中性脂肪が有意に高値になり同様にHDLコレステロールは有意に低値になった。LDLコレステロールは年長になるほど有意に低値になった。

糖代謝では、空腹時血糖値とHbA1cは、年長になるほど有意に低値になったが、空腹時インスリン値とHOMA-Rは有意に高値になった。尿酸値は小学5年生の時に比べて中学2・3年生では有意に高値になった。体格、血圧、脂質代謝、糖代謝、尿酸の5項目で参考基準値から外れた異常項目数では学年間に有意な差はみられなかった。女子では、収縮期血圧・拡張期血圧は小学5年生の時に比べて中学2・3年生では有意に高値になった。脂質代謝では、HDLコレステロールは小学5年生の時に比べて中学2・3年生では有意に高値になった。尿酸値は中学2年生で小学5年・中学3年生に比べて有意に高値になった。それ以外の調査結果は、男子と同様の結果であった。今回課題となった糖代謝では、空腹時血糖値とHbA1cは改善傾向がみられたが、空腹時インスリン値とHOMA-Rは増加傾向であり、思春期の児童生徒のインスリン抵抗性について注意深く経過をみていく必要性が示された。今年度は、「児童生徒の身体の実態をみるための血液検査等」を小学5年生153人(参加率98.1%)と中学2年生137人(参加率96.5%)の合計290人(参加率97.3%)に実施した。その結果、小学5年生男子50.0%、女子56.0%、中学2年生男子70.0%、女子65.7%で参考基準値から外れた異常項目がみられた。糖代謝で参考基準値以外の者の割合は、小学5年生男子30.8%、女子34.7%、中学2年生男子52.9%、女子41.8%であり、夜9時以降に食べ物を摂取する傾向や早食い傾向、肥満傾向がみられた。さらに中学2年生の糖代謝の結果を3年前の小学5年生の時に調査した結果と合わせて検討したところ、男女共に血糖値やHbA1cでやや改善がみられたものの、HOMA-Rでインスリン抵抗性を示す者は増加し、さらに女子ではインスリンが高値を示す者が増加した。そこで、繰越承認を得て、平成25年5月に中学2年の時の調査に参加した137人のうち、中学3年でも保護者および本人が参加に同意した130人(男子66人、女子64人)について血液検査と生活習慣質問紙調査を実施した。その結果、糖代謝で参考基準値以外の者の割合は、中学2年(H24)男子54.5%、中学3年(H25)男子40.9%、中学2年(H24)女子43.7%、中学3年(H25)女子35.9%で全体としては改善傾向であった。しかし、検査項目ごとに検討してみると空腹時血糖値やHbA1cで参考基準値以外の者の割合は減少したが、空腹時インスリン値が高値を示す者やHOMA-Rでインスリン抵抗性を示す者の割合は増加した。これらの結果は、昨年度の糖代謝の結果と小学5年生の時に調査した結果と合わせて検討した結果と同様であった。子どもと保護者を主体とした家族の生活習慣病予防教育として、歩数計を使用した運動習慣の向上をめざす活動を児童と保護者および学校の教職員が参加して実践した。年間を通して、家庭と学校が連携して取り組むことができ、この成果を実践研究として報告する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。子どもと保護者を主体とした家族の生活習慣病予防教育の成果について、研究論文として報告した。
ニオス湖(カメルーン)における二酸化炭素の蓄積の研究

カメルーン西北部には多くの火口湖が点在する。その1つであるニオス湖で1986年8月に発生したガス災害の原因となった“毒ガス"の正体は、その直後から最近まで行われてきた一連の調査研究(科研費・突発災害調査,1986年10月、海外学術研究,1988年12月、1993年3月および1993年11月)により、湖水に溶存していた二酸化炭素であることが分かった。1984年8月にはニオス湖の南約100Kmにあるマヌーン湖でも、小規模ながらきわめて類似した災害が発生しており、これらの事件はいずれも湖水に溶存していた火山起源の炭酸ガスが突如として大量に湖から溢れ出して周辺の人間や家畜を窒息死させたものであった。これらの事件はそれまでに知られていない新しい型の自然災害として世界の注目を集めた。本研究およびアメリカ地質調査所による継続的調査によれば、ニオス湖の水温・溶存イオン濃度・炭酸ガス濃度はいずれも底層に向かって高くなるとともに、特に底層部における濃度や温度は1986年以降確実に年を追って増加し災害前の状態に復帰しつつあることが判明した。これは湖底から高濃度の炭酸ガスを含む温泉が湧き出しているためである。二酸化炭素が湖水に溶けるとその密度が増加するので、底層水に二酸化炭素が溶ければ溶けるほど湖は安定化する。したがって現在みられるような供給が続く限り底層には二酸化炭素の蓄積が進行する。成層構造がさらに発達すると、わずかな外力による成層構造の部分的破壊によって、その下に溜まっている炭酸ガスが一挙に抜け出して行くことが容易に想像される。つまり、ニオス湖においてはガスの再噴出の可能性が極めて高い。マヌーン湖についても事情は同様と思われる。ニオス湖は地理的にきわめて遠隔にあり、また湖水が高濃度の二酸化炭素を含むという特殊事情のために、従来、採水および試料の化学分析という一見簡単そうなことが必ずしも容易ではなかった。本研究では湖水の化学組成や温度を正確かつ簡便に計測する手法を確立することに成功した。すなわち、(1)高濃度の二酸化炭素を含む湖水の採水法、(2)CTDによる電気伝道度-水温-pH-深度のその場観測、(3)アルカリ溶液を一定量含む採水器による全二酸化炭素のその場固定法、の3者を確立し、もってニオス湖やマヌーン湖などのガスを多量に含む湖の地球化学的・湖沼学的監視を確実なものにすることができた。上に述べた結論はこのような観測手法の進歩に負うところが多い。カメルーン型のガス災害は防止可能であるという点で特異である。つまり、(1)地球化学的・湖沼学的調査の監視を継続することにより炭酸ガスの蓄積の様子を把握することが可能であり、したがってガス噴出の危険性をある程度定量的に評価することができる。(2)炭酸ガスを高濃度に含む底層水を人工的に除去することにより、この自然災害の危険を人為的に克服することができる。災害防止の立場から最も効果的なのは底層水を人工的に除去することである。底層水は高濃度の炭酸ガスを含むので、はじめに少量の底層水を人為的に揚水すれば途中で発泡しガスリフトポンプの原理により後は自走的に揚水が継続する。このことはフランスチームにより実験的に確かめられている。これを実用的な規模で実施するにはかなりの工学的検討ならびに予算的措置を講ずる必要があるものの、災害防止の立場からは積極的に考慮されるべきである。ガス抜きが実施される場合には、ガス抜きにともなう湖水の構造変化(化学組成ならびに温度)はもとより、その後に起こりうる湖水の変化を監視する必要がある。温帯地方の湖では通常、年2回の上下混合があり、例え湖底から二酸化炭素の供給があったとしても底層にガスが蓄積することなく大気に解放される。しかしながら熱帯地方の湖は浅層で水温が高く(低密度)底層で水温が低い(高密度)という温度成層を示すので、火口湖のように湖底からガスの供給の有り得るところではニオス湖と同様な状況が発生し得る。カメルーン型ガス災害を未然に防ぐには熱帯地方の火口湖の調査は不可欠である。本研究はカメルーンの特定の湖を対象にして行われたものの、ここで得られた成果は広くほかの地域にも応用されて行くものと期待される。