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津波堆積物による過去6000年間の南海トラフ巨大地震繰り返し間隔の解明

宝永地震津波を上回る規模の痕跡をもつ紀元前後のイベントの履歴を明らかにするために、南海トラフ沿岸の高知県土佐市蟹ヶ池において約25007000年前の堆積物を採取、分析した。その結果、紀元前後のイベントに相当する痕跡を残すものはなく、それが数千年に一度のイベントであることがわかった。さらに、紀伊半島東岸に位置する三重県南伊勢町座佐池においても約3007300年前の堆積物を調査した。ここでも約20002300年前のイベントは最も顕著な痕跡を残していた。過去の南海トラフ地震の履歴を明らかにすることを目的として、南海トラフ沿いの沿岸湖沼で津波堆積物の研究を行ってきた。その結果、史上最大といわれてきた宝永地震津波を越えるような巨大津波の痕跡が、紀元前後の時代にいくつかの湖沼で見つかった。本研究では過去6000年程度の湖底堆積物を調査することにより、このような数千年に一度の頻度のイベントを探ることを目的としている。平成25年度はこれまでに過去2500年程度の履歴が明らかになっている土佐湾沿岸の高知県土佐市宇佐蟹ヶ池において調査を行うとともに、紀伊半島東部の沿岸域で予備的な調査を行った。また、過去6500年間の履歴を持つ四国東部の蒲生田大池と過去3500年間の履歴が明らかになっている紀伊半島の須賀利大池で補完的な分析を行った。その結果、蟹ヶ池では約7000年前までの津波履歴を明らかにすることができた。約2500年前から7000年前の4500年間に少なくとも11回の津波痕跡を確認することができたが、この期間に紀元前後に見られるような顕著なイベントは見られないことが明らかになった。さらに、紀伊半島東部の沿岸域においても新たに7000年前までの堆積物記録を持つ池を見つけることができた。平成26年度にこの紀伊半島東部の池と、土佐湾沿岸のただす池のデータを加えることにより、南海トラフ沿岸の少なくとも4ヶ所の湖沼において過去6000年間の津波履歴を明らかにすることが可能になった。本年度は高知県土佐市の蟹ヶ池と須崎市のただす池において、これまでに明らかになっている津波イベントの年代の再検討を行った。さらに、紀伊半島東岸の三重県度会郡大紀町の芦浜池と南伊勢町の座佐池においても調査を進めた。芦浜池では過去約2300年間の津波履歴を明らかにし、顕著なイベントを2回確認した。上位のイベントは西暦9001100年の年代値を示すことから仁和地震に相当すると考えられ、下位のイベントは23002000 yBPの年代値を持つ。それ以外にも小さなイベントが数回見られるが、歴史記録に残る過去1000年程度の地震による津波は、仁和地震を除いて、この池に大きな痕跡を残していない。座佐池においては、浜堤の人工的な土砂採取により過去300年間程度が解析不可能となっているが、それ以前から7200 yBPまでの堆積物記録が残されており、6回のイベントを確認している。6回のイベントのなかでも23002000 yBPのイベントは粗い粒度と厚い層厚を示し、明らかに規模が大きい。同じ紀伊半島東岸の尾鷲市須賀利大池では21502300yBP、四国東端の蒲生田大池では20502300 yBPにやはり大規模なイベントが確認できており、これらの結果から、約2000年前に四国から紀伊半島にかけての地域で大規模なイベントが発生しており、それは過去数千年間で一回という頻度のイベントであることが明らかになった。現在再検討を進めているただす池や蟹ヶ池の結果と合わせて、約2000年前に何が起こったのか、明らかにしたい。さらに、座佐池ではアカホヤ火山灰層と、その直下に鬼界カルデラの噴火に伴う津波によってもたらされた可能性が高い砂礫層が確認できた。これはイベントとしては、上位の南海トラフ地震の津波によると思われるどのイベントよりも大規模なものである。27年度は主に紀伊半島東岸の芦浜池と座佐池について補完的な分析を行うとともに、同じく紀伊半島東岸で、それらの池の東側に位置する薄月池についての調査を行った。薄月池では、この池が成立したと考えられる約4500年前の堆積物まで採取することができた。しかしながら池の広い範囲において堆積間隙が見られるために、連続した記録としては過去約2300年間の記録が得られた。この2300年間の中で、顕著な津波痕跡と考えられるのは、20002300年前のイベントの一つだけであった。紀伊半島東岸の3つの池において、それぞれ津波記録計としての感度は異なるが、この20002300年前のイベントはいずれの池でも最大のイベントである。3年間の研究を通して南海トラフ沿岸湖沼では、四国中部土佐湾沿いのただす池、蟹ヶ池、四国東端の蒲生田大池、紀伊半島東岸の座佐池において約6000年間の履歴を明らかにすることができた。その結果、どの池においても約3500年前、2500年前、1000年前など、数千年に一回程度、堆積環境が大きく変わることが確認できた。この変化は、地震にともなった地殻変動によるものと考えられるものあるが、気候変動や人類の活動など周辺の環境変化に起因すると考えられるものもある。

今後更なる検討が必要であるが、千年から2千年に一回というイベントが存在する可能性が見えてきた。これらのような堆積環境の変化がありながらも、多い池では十数回、繰り返し津波が襲来しており、堆積物記録に残るような津波は数百年に一回という頻度で発生している。さらに、その中でも20002300年前のイベントは唯一最大であることが明らかになった。宝永地震津波を上回る規模の痕跡をもつ紀元前後のイベントの履歴を明らかにするために、南海トラフ沿岸の高知県土佐市蟹ヶ池において約25007000年前の堆積物を採取、分析した。その結果、紀元前後のイベントに相当する痕跡を残すものはなく、それが数千年に一度のイベントであることがわかった。さらに、紀伊半島東岸に位置する三重県南伊勢町座佐池においても約3007300年前の堆積物を調査した。ここでも約20002300年前のイベントは最も顕著な痕跡を残していた。芦浜池と座佐池において、いずれも過去数千年間の津波履歴を得ることができたことから、当初の計画以上に進展したと判断できる。特に座佐池では、南海トラフ沿岸湖沼では最も長い過去約7000年間の津波履歴を解明することができた。これはあらかじめ計画して可能なことではないが、幸運は誰にでも訪れるわけではない。27年度が最終年度であるため、記入しない。地震地質学今後の課題は、これまでの結果をまとめることである。さらに、紀伊半島東岸には、まだいくつかの津波堆積物の研究に適した池が残されているので、それをひとつづつ調査することと、これまでの研究成果を見直しさらに履歴解明の精度をあげることを継続する。そして南海トラフ沿岸における過去数千年間の津波履歴を明らかにしたい。過去6000年の履歴をすでに2ヶ所において明らかにしていることに加え、新たな調査地点を確保したので。金額が小さく中途半端なため、無理して使用するよりも次年度にまとめて使用した方が有効であると考えたため。26年度は、土佐湾沿岸の蟹ヶ池で補完的な調査を行うとともに、紀伊半島東部の沿岸域における調査を進める。土佐湾沿岸のただす池では13005500年前、石土池では35007000年前の津波履歴がすでに明らかになっているが、これらについても補完的な調査を進め、南海トラフ沿いの過去6000年程度の津波履歴を明らかにしたい。次年度分と合わせて調査用器機の購入に使用したい。残額が2万円程度と少ないので、あえて使用するよりも来年度にまとめて使用した方が無駄がないと考えたため。今年度分と合わせて、できれば年代測定費(1点5万円程度)として使用したい。
近代エネルギー産業・鉱山業の比較史的研究

当初設定した「採鉱・製錬技術」「地域の社会経済との関係」「国家統制との関係」という視点にもとづき、石油産業・佐渡鉱山そして日本窒素に関する個別研究を積み重ねた。特に佐渡鉱山については、基礎的史資料の収集を踏まえた上で一昨年度まで刊行された年報等に毎年研究成果を活字化し、その過程で国際シンポジウムでの報告も行った。石油産業についても複数の論文(刊行予定を含む)を執筆し、他に学会報告・講演等も行った。第一に、石油産業史研究について、「製錬(精製)技術」の視点から、明治大正期にかけて潤滑油(当時の名称は機械油)の生産を中心に事業を行い、その分野で一定の競争力を有した個人精製業者の活動に注目し、その中で後年の大協石油の前身となった石崎製油所の事例に即して論文「明治期石油精製業者の製造・販売活動と原油調達」を執筆した。そして、同論文を所属先紀要『東京経大学会誌』に投稿し、第279号(2013年12月)に掲載された。また、「国家統制との関係」の視点から、『中外商業新報』のマイクロフィルムを購入して熟読し、1920年代を中心とした戦前日本の石油カルテルの動向に関する多数の資料を収集した。同カルテルが有効に機能せず、「石油業法」制定による斯業に対する国家統制につながった経緯や意義について、平成26年度中に論文にまとめる予定である。第二に、佐渡鉱山史研究について、その基本資料の一つである『佐渡鉱山史』の復刻に際しての解題として、「【解題】『佐渡鉱山史』第二十二二十四回」及び「【解題】『佐渡鉱山史』第十三二十四回」を執筆し、同資料の近代全体に関する見取図を得た。また、佐渡を中心に三菱が蓄積した金銀の採鉱・製錬技術の、植民地期朝鮮への移植について、当該期朝鮮の産金業及び産金政策の展開と併せて検討し、「植民地期朝鮮における産金業・産金政策と三菱の事業展開」を執筆した。これらは全て『受託研究「近代の佐渡金銀山の歴史的価値に関する研究」2013年度調査報告書』(小風秀雅編集・発行、2014年3月)に掲載された。昨年提出した交付申請書中の「平成24年度の研究実施計画」に基本的にもとづいて本年度の研究を遂行した。第一に、研究史的に全く遅れている佐渡鉱山史に関する史資料の収集に努めた。具体的には、1三菱史料館所蔵にかかる佐渡鉱山『年報』各年、2旧帝国大学を中心とした鉱山学科・応用化学科等の学生が行った鉱山実習報告、3金銀の選鉱・製錬に関する技術書・文献等を収集し、その熟読や分析を行った。以上13の作業をもとに、まず明治期の製錬部門に関する技術導入の経緯・内容・意義と限界等に関する論文「明治期佐渡鉱山の製錬部門における技術導入」を執筆して所属先紀要『経済学研究』に投稿し、同論文は第62巻第3号(2013年2月)に掲載された。次に、佐渡鉱山史の基本資料の一つと言える『佐渡鉱山史』の復刻に際しての解題である「【解題】『佐渡鉱山史』第二十回・第二十一回」、及び昭和期の選鉱・製錬部門における画期的技術である浮遊選鉱法の導入と展開に関する論文「浮遊選鉱法の考察」を執筆し、両者は『受託研究「佐渡金銀山の歴史的価値に関する研究」2012年度調査報告書』(小風秀雅編集・発行、2013年3月)に掲載された。また、2の資料の収集後、その分析を進める過程で中間報告を兼ねて、2012年10月に行われた世界遺産国際シンポジウム「歴史資料から見る佐渡金銀山」(新潟県教育委員会・佐渡市主催、於アミューズメント佐渡)において、「実習報告から見た佐渡鉱山の技術」と題した口頭報告を行った。第二に、石油産業史研究について、『中外商業新報』のマイクロフィルムを収集・閲覧した。本年度は1921年分を閲覧の上、当該期の石油産業あるいは石油市場の動向の検討を始めた。第一に石油産業史研究について、「国家統制との関係」の視点から、石油産業における独占体制が1934年石油業法の公布・施行後、その後ろ盾をもとに油種別カルテル団体ができたことで初めて成立できたことを解明すべく、論文「石油産業における独占体制の成立」を執筆した。なおその過程で、従来基本資料としてきた『中外商業新報』に加え経済雑誌の記事が重要であると考え、『東洋経済新報』『ダイヤモンド』の収集・分析を行った。上記の論文は学生時代の指導教員の退職記念論文集の1章として27年度中の刊行を予定しており、現在内部審査中である。第二に同じく石油産業史研究について「採鉱・製錬技術」の視点から、個人精製業者石崎・新津・早山の事業分析を機械油の生産技術の分析と併せて、「明治大正中期日本石油産業における第三のタイプ」として社会経済史学会第83回全国大会(同志社大学)で報告した。第三に佐渡鉱山史研究について、これまで積み重ねてきた斯業に関する「採鉱・製錬技術」の視点から通観すべく、論文「近代佐渡鉱山史」を執筆した。また、その際の基本資料となる、旧帝国大学等の採鉱冶金・応用化学科等の学生が残した実習報告(報文)の所蔵状況等の調査結果を、「佐渡鉱山学生実習報告(報文)及び目録等の文献リスト」としてまとめた。

この2つはともに、小風秀雅編集・発行『受託研究「近代の佐渡金銀山の歴史的価値に関する研究」2014年度調査報告書』に掲載された。第四に当初の計画にはなかった研究であるが、やはり「採鉱・製錬技術」の視点から、植民地期朝鮮における日本窒素の人造石油事業について、同社の朝鮮北部における事業展開及び敗戦後の事情と併せて、論文「朝鮮北部在住日本人の戦時と戦後」に著した。同論文は有志の研究グループによる論文集の1章として、やはり27年度中の刊行を予定しており、現在は分量等の調整中である。まず最終年度の研究成果としては、第一に石油産業史研究について、昨年度執筆した論文「石油産業における独占体制の成立」を改訂・拡充し、「戦間期の石油産業の変化と「独占の成立」」として脱稿した。同論文は2016年度中に『資本主義経済の歴史(仮)』の第7章として刊行される予定である。また宝田石油の成立から日本石油との合併による消滅に至る生涯を通観し、「宝田石油の30年」という題目で講演した。第二に、昨年度執筆した論文「朝鮮北部在住日本人の戦時と戦後」を改訂し、「植民地企業城下町の構築と変容」「朝鮮北部工場群の継承と従業員の「脱出」「引揚」」という2本の論文として脱稿した。両論文は白木沢旭児編『帝国と地域社会』(北海道大学出版会、2017年)の第10・11章として刊行される予定である。次に研究期間全体を通じて実施した研究の成果としては、第一に佐渡鉱山に関する技術を中心とした研究が当初の予定通り進捗し、小風秀雅編集・発行『受託研究「近代の佐渡鉱山の歴史的価値に関する研究」』の毎年度の報告書で成果を積み重ね、2014年度の「近代佐渡鉱山史「貧鉱化への対応」の視点から」という論文で技術の視点で近代を通観することができた。第二に、石油産業史研究においては、上記論文の執筆を通じて戦間期から戦時期の国家統制との関係を明確化することができた。なお、研究期間中の成果発表には(上記講演を除き)至らなかったが、戦間期の日本石油・宝田石油・旭石油に関する資料の収集と分析を行った。それを踏まえ、当該期の後2社について論文を執筆し、2016年度中に所属先紀要に投稿する予定であり、また同年度中に日本石油産業史に関する単著の執筆を予定している。また同年10月には政治経済学・経済史学会秋季学術大会(立教大学)のパネル・ディスカッションで「明治期昭和戦前期における佐渡鉱山の技術」として報告を予定している。当初設定した「採鉱・製錬技術」「地域の社会経済との関係」「国家統制との関係」という視点にもとづき、石油産業・佐渡鉱山そして日本窒素に関する個別研究を積み重ねた。特に佐渡鉱山については、基礎的史資料の収集を踏まえた上で一昨年度まで刊行された年報等に毎年研究成果を活字化し、その過程で国際シンポジウムでの報告も行った。石油産業についても複数の論文(刊行予定を含む)を執筆し、他に学会報告・講演等も行った。上記の通り、石油産業史研究・佐渡鉱山史研究において、当初の予定通り論文執筆・学会発表を行うことができた。また、当初の予定になかった日本窒素の人造石油事業に関する論文も執筆することができた。ただし、前年度の「実施状況報告書」でも述べた通り、北海道石炭産業史研究については、本年度も特段の進展を見せることはできなかった。区分(1)という自己評価ができなかったゆえんである。したがって、次年度も上記3つのテーマを中心に研究を進めることが現実的ではないかと考えている。日本経済史第一に、昨年度に一応提出した論文を成稿とすることを目指す。「石油産業における独占体制の成立」「朝鮮北部在住日本人の戦時と戦後」が、その対象となる。
看護学教育における論理的思考力の育成

看護学は、人間を全人的に捉え、人間の健康問題に関して学んでいく。そのためには、学生は論理的に系統づけて考えることが重要となり、人間の現象に対して論理的に考える習慣が身につくような教育が必要である。そこで、論理的思考が身につくような教育の方法を研究することを目的とした。1.平成8年度は、(1)従来の講義式授業による学生の論理的思考の状況を知る、(2)独自の授業方法を行っている大学の授業を参観する、を計画し、実施した。論理的思考の性質には、体系性、客観性、推測性、創造性の因子があると定義づけをし、(1)を分析した。その結果、既習の知識に対して体系性、客観性をもって構築していた。しかし、その知識は、具体性に欠けていたことが明らかとなった。2.平成9年度は、(1)平成8年度の成果を学会において報告する、(2)代表者が教授方法の一つである問題基盤型学習の研修をうけて、paper patientのシナリオを用いて小グループワークによる授業を展開する、を計画し、実施した。paper patientの情報を基に問題解決のために、思考の体系性、客観性、推測性因子の過程をとっていたことが明らかとなった。3.平成10年度は、(1)平成9年度の成果を学会において報告する、(2)paper patientのシナリオを用いた授業中の学生の発言や記録を分析する、を計画し、実施した。講義式授業と比較すると、paper patientのシナリオを用いた授業の方が、授業の流れの中で、学生の思考過程が見え、さらに考える視点を気づかせるような助言ができた。学生も授業に対して興味をもって参加していた。しかし、一教科だけの工夫では、関連教科と系統づけたり、授業内容の論理的思考の必要性を学生は気づかせるには、限界もあると思えた。学生が論理的に考えられるような教育の方法を研究することを目的として、今年度は、1.現有の成書及び購入した出版物から、論理的思考力の定義及び論理的思考を構成する因子について検討した。「論理的思考力」とは、学んだ知識を系統的に統合しながら思考し展開できる能力と新しい知識の修得と技術を展開できる能力とすると定義した。論理的思考の構成因子を体系性(関連づけて考える)、客観性(科学的に考える)、推測性(推論して考える)、創造性(柔軟に考える)の4因子とした。代表者と研究分担者が、植村研一浜松医科大学教授の情意教育の授業をビデオテープに収録しながら見学し、講義形式でない教授方法および評価方法について研修した。3.思考内容を調査するため、現在の指導案に基づいて当課程2年次学生を対象に授業を展開した。(1)調査は、授業中の発問に対して記述させ、その解答を分析した。発問の種類は(1)授業に臨んで学生が予めもっている知識を確認するためのものと(2)学生が受講によって考えたことを確認するためのものであった。また、発問には論理的思考の因子のいずれかが含まれているものとした。(2)発問の解答には望ましい解答を用意しておき、それに基づいて解答内容を評価した。その結果を、平成9年8月1、2日の日本看護学教育学会第7回学術集会(神戸市)において「論理的思考力育成をめざした教育方法(1)-授業中の発問の評価-」というテーマで報告する予定である。学生が理論的に考えられるような教育の方法を研究することを目的に、今年度は、1.代表者がカナダのマクマスター大学での夏季研修に参加し、問題基盤型学習法(Problem Based Learning : PBL)について学んだ。2.前年度は従来の講義式授業の中で発問し、その解答を分析して学生の論理的思考の状況をみた。

今年度は、代表者が研修してきたPBLの様式で、Paper Patientを用いてグループワークの形式で授業を展開した。67名の学生を1グループとし、各グループには教員1名が参加し、Paper Patientのシナリオを基に課題について35分間グループワークを行った。グループワークの内容は、各グループの記録係が模造紙に記入し、さらに録音した。また、模擬患者を用いてより現実に近い場面を設定して演習を行った。その内容を岡本夏木の「論理的思考の性質」を基に定めた体系性(関連づけて考える)、客観性(科学的に考える)、推測性(推論して考える)、創造性(柔軟に考える)の4因子を用いて分析した。また、講義式授業と比較する目的で、グループワークを始める前に昨年度と同じ内容のミニテストを行い、解答率をみた。3.グループワークの前に行ったミニテストの結果は、講義式授業での発問に対する解答と比較して解答内容・解答率ともに違いはなかった。しかし、グループワークの内容を4因子に分類した結果、Paper Patientの情報を基に問題をとらえ、解決のための看護を考える過程で、客観性・推測性・体系性因子の思考過程をとっていることがわかった。その結果を、平成10年8月4、5日の日本看護学教育学会(北九州市)において「論理的思考力育成をめざした教育方法(2)-Paper Patientによる問題解決過程の学習-というテーマで報告する予定である。学生の論理的思考を高めると言われている授業の一様式として、前年度行なった問題基盤型学習法(Problem Based Learning:PBL)の授業について分析し、その結果の一部を第8回日本看護学教育学会(北九州市)において報告した。その報告内容は、(1)方法:19名の学生を対象にpaper patientによる授業を展開し、そのpaper patientの状況を知ったうえで、課題についてグループ討議をしたものを、「論理的思考の性質」を基に定めた4因子(体系性、客観性、推測性、創造性)を用いて分析した。(2)結果:平成8年度の講義式授業と比較すると、解答内容、解答率とも違いはなかった。しかし、paper patientの情報を基に問題をとらえ、解決のための看護を考える過程で、客観性、推測性、体系性因子の思考過程をとっていた.(3)考察:講義形式とくらべてグループワークでは、お互いに意見を出しあい、他者の意見や考えを聞いて自分の学びの不足に気づき補うことができる.よってpaper patientのシナリオの情報から状態を把握し、問題に気づき解決の方法を考えるという思考過程が身につくと考えられた。また、第3回国際看護学術集会(東京)のインフォメーションエクスチェンジならびに第17回日本看護科学学会(札幌)に出席し、PBLによる授業方法について情報収集したが、paper patientのシナリオの作成では、教育目標と授業の主題目標、全体のカリキュラムとの関連を十分認識したうえでなければ効果があげられないことが示唆された.
方略的介入は動機づけや学習観になぜ影響するのか：第二言語読解の成功感と自律から

本研究では,読解方略,動機づけ,学習観を統合的視座に据え,英文読解における方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについて量的・質的に考察した。予備調査と本調査を行い,英文読解授業の中で質問紙と対応する自由記述紙を用いてデータを収集した。結果の概要として,明確な方向性は認められなかったものの,外国語としての英文読解の特徴として,動機づけから方略使用や学習観への影響よりも,むしろ方略使用から動機づけや学習観への影響の方が大きい傾向が見られた。質的データの分析では,要旨理解を中心とする方略の定着による読解意欲の向上,要旨理解の成功を通した学習者意識の肯定的変化が認められた。平成25年度においては,教育学や心理学を含む文献調査に基づき,開発済み質問紙(英文読解方略,英文読解動機づけ,英語学習動機づけ,一般学習観についての4尺度)の検討,新たな質問紙(英文読解に関わる学習観尺度)の開発を行い,英文読解授業の中で予備調査として実施した。これらの質問紙による量的データ収集に加え,読解方略使用,読解動機づけ,学習観に関わる因果プロセスの質的分析のために,自由記述回答による調査も行った。英文読解授業においては,方略的介入(要旨理解を中心とする方略指導,ならびにテキスト解読偏重の是正を目指す指導)を行い,学生の方略変容,読解力向上,動機づけや学習観への影響を促した。中間的成果として,量的データの分析から読解方略使用,読解動機づけ,学習観の間には関係性があること(2010年度基盤研究C「英文読解に成功する学習者像を求めて:動機づけ,学習観,方略の統合的視座から」のフォローアップ)に加え,質的データの分析を通してこれらの要因間には因果プロセス的な特徴があることが示された。具体的には,外国語としての英文読解では,動機づけから方略使用や学習観への影響よりも,むしろ方略使用から動機づけや学習観への影響の方が大きい傾向にあり,成功感が橋渡し的な役割を担っているとの暫定的結論を得た。今回の質的分析から最終的結論を導くことはできないので,本調査での方略的介入を伴う英文読解授業の実施,ならびに同時展開で行う量的データと質的データの相補的分析(トライアンギュレーション)を通して,この暫定的結論の妥当性について検討する。一連の研究から得られる知見は,外国語としての英文読解授業の改善に資することが期待される。平成26年度においては,前年度の予備調査と同じ方略的介入(要旨理解を中心とする方略指導,テキスト解読偏重の是正を目指す指導)を英文読解授業の中で本調査として実施した。具体的には,開発済み質問紙(読解方略,読解動機づけ,学習動機づけ,学習観の4尺度),ならびに質問紙と対応した自由記述回答用紙を用いてデータ収集を行い,対象学生の読解行動や意識の変化について分析した。すなわち,本調査においては,予備調査で得られた暫定的結論(外国語としての英文読解では,動機づけから方略使用や学習観への影響よりも,むしろ方略使用から動機づけや学習観への影響の方が大きい傾向)に対して,量的データと質的データの相補的分析(トライアンギュレーション)を行い,妥当性について検討した。結果として,これらの因果プロセスに関して明確な方向性は認められなかったが,概ね予備調査と同様の結論を得た。主に自由記述回答の分析では,(1)読解練習,(2)要旨理解,(3)読解行動(方略)の定着,(4)読解意欲の向上,(5)学習者意識の変化,(6)語彙学習に関する6要因が抽出された(SPSSText Analytics for Surveys援用)。これらの要因間の因果プロセス的特徴の概要として,(a)要旨理解を中心とする方略の定着による読解意欲の向上,(b)要旨理解の成功を通した学習者意識の肯定的変化が挙げられる。教育的には,要旨理解を中心とする方略から動機づけおよび学習観への因果関係が認められたことから,英文読解授業における方略的介入の意義や効果について肯定的な示唆を与えるものである。研究最終年度においては,本研究課題の総括を行った。本研究の目的は,読解方略,動機づけ,学習観を統合的視座に据え,英文読解における方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについて量的/質的アプローチにより考察することであった。結論として,外国語としての英文読解の因果プロセス的特徴として,動機づけから方略使用や学習観への影響よりも,むしろ方略使用から動機づけや学習観への影響の方が大きい傾向が見られた。これらの研究成果について広く公開・共有し,高等教育レベルでの英文読解指導の高度化・活性化の推進を図った。具体的には,大学英語教育学会(JACET)北海道支部研究会,米国応用言語学会(AAAL),英国応用言語学会(BAAL),米国ハーバード大学主催のFLEATVIにおいて,関連する研究成果について学会発表を行った。論文執筆に関しては,最終成果を著名な国際学術誌(Applied LinguisticsとLanguage Learning)に投稿したが採択されなかった。代替的措置として,北海学園大学論集に論文"A Qualitative Probe Into the Causal Relations Among Strategy Use, Motivation, and Beliefs in EFL Reading"が掲載された。本研究の成果は,第二言語読解の観点から応用言語学や第二言語習得研究の発展・深化に貢献したと考えられる。

本研究では,読解方略,動機づけ,学習観を統合的視座に据え,英文読解における方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについて量的・質的に考察した。予備調査と本調査を行い,英文読解授業の中で質問紙と対応する自由記述紙を用いてデータを収集した。結果の概要として,明確な方向性は認められなかったものの,外国語としての英文読解の特徴として,動機づけから方略使用や学習観への影響よりも,むしろ方略使用から動機づけや学習観への影響の方が大きい傾向が見られた。質的データの分析では,要旨理解を中心とする方略の定着による読解意欲の向上,要旨理解の成功を通した学習者意識の肯定的変化が認められた。本研究の目的は,英文読解授業で方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについて,量的および質的アプローチにより考察することである。予備調査と本調査でこの目的に対する同様の結論が得られたことから,このような達成度評価とした。第二言語読解・習得ここまで研究は順調に進んできていると思われるが,本研究の成果の妥当性については引き続き検証する必要がある。すなわち,本研究における方略使用,動機づけ,学習観に関わる因果プロセスを一般化するためには,多様な第二言語読解を対象とする多角的な分析による理解が不可欠である。本研究の目的は,英文読解で方略的介入から動機づけの向上や学習観の変化へと至る因果プロセスについて,量的および質的アプローチにより考察することである。今回の予備調査においてこの目的に対する暫定的結論を得られたことから,このような達成度評価とした。ここまで研究は順調に進んできていると思われるが,予備調査での暫定的結論が妥当であるかどうかを検証するためには,さらに本調査で得られたデータを多角的に分析する必要がある。このような研究プロセスを経て得られた結論が近似的であるならば,外国語としての英文読解における方略使用,動機づけ,学習観に関わる因果プロセスを一般化できる可能性がある。
フェリ磁性薄膜に誘起される巨大スピン波の高度制御

申請者はこれまでに、フェリ磁性体薄膜GdFeCoに一定の条件でフェムト秒レーザーパルスを与えると、これまでに示されてきた「磁場を用いない」超高速磁化反転のみならず、巨大な磁気の波を誘起できることを実証してきた。本課題では、この現象の起源の理論・実験による考察を進め、さらに任意制御に向けて励起レーザーの安定化やマイクロ波導入下での現象発現の試みなどに向けた装置の整備を進めた。実験では、フェリ磁性体に対する光誘起磁化制御に関しての一般的な性質や知見を獲得した。本課題の背景となるレーザー励起巨大スピン波について、本年度は、学術的な研究として「逆ファラデー効果の巨視的観測」、今後の研究に必要となる技術開発として「時分割測定のためのMCPディテクターのパルス電源の改造」「光電子顕微鏡装置でのGHz高周波導入機構の整備」を進めた。「逆ファラデー効果の巨視的観測」については、左右円偏光レーザーを用いて巨大スピン波現象の偏光依存性(逆ファラデー効果)を検出する試みで、予想した結果は得られなかったが、偏光による光吸収の差や、熱励起の効果などの他方面での考察が深まった。また、時間分解測定に必要な放射光パルスのみからの画像を検出するMCPパルス電源の改造を行い、パルス電圧のノイズによる実効的な分解能の低下の効果を低減させた。「GHz高周波導入機構の整備」については、試料周辺でマクロな表面電位の平滑性が求められる、また、試料近傍に高電圧のレンズが配置される、真空中での導入が要求される等、光電子顕微鏡装置に特有の制約をクリアした専用試料ホルダを開発した。現在、2 GHzにて-12 dB程度の損失で高周波導入が可能であることを確認した。また、巨大スピン波現象に関する原著論文を執筆した結果(Nat. Phys.およびNat.Commn.)棄却されたが、レフェリーコメントと理論研究グループとのディスカッションを通して、巨大スピン波の起源として、スピンとフォノンとの強い相互作用によるものであるという起源が有力であることが示唆されてきた。改訂稿を執筆し、再投稿を予定している。以上の通り、現時点で新規の実験結果は多く出てはいないものの、現象の考察や、新規実験のための技術開発、今後の研究方針の更新など、今後の進展に向けた準備が多く整った。フェリ磁性薄膜GdFeCoに一定の条件でパルスレーザーを印加した際に観測される巨大なスピン波の制御性を高めるための研究を推進した。レーザーパルスの制御性を高めるため、観測装置である光電子顕微鏡装置へ導かれるレーザー光の安定化に係る作業を進め、ビームの発散を従来の3cm径から1cm径まで抑えることができた。また、電気的高周波での(レーザーを用いない)巨大スピン波の発生とその時間分解観察を目標とし、観察装置内の試料にGHz級のマイクロ波を導入できる機構の開発を進めた。装置の真空度や、周囲の高圧源などスペースの制約がある中で、最高で5GHzのマイクロ波を低損失で導入できるコンパクトな真空対応試料ホルダを開発した。現状では性能の実証にとどまっているが、今後、大型予算の獲得により、放射光パルスと同期できる特殊な高周波電源システムをはじめとした周辺装置の整備を進め、実運用できる形にしていきたい。また、本課題の契機となった巨大スピン波現象について、これまで原著論文を投稿していたものの、起源に対する理論考察が不十分で受理されていなかった。その後、過去の関連研究からの考察により、本現象が、スピンが引き起こす波(マグノン)と音波(フォノン)が結合するという仮説を導入すると現象が整合性よく説明できることが分かったため、理論研究グループの協力を得ながら論文原稿の内容を大幅に改訂し、Phys. Rev. Lett.誌へ投稿した(H27年11月)。現在、一度目の改訂を経て、査読結果を待っている状態である。逆ファラデー実験の検証と、高周波導入機構の整備などの技術開発は本年度の計画通り遂行され、実験に関しては期待していた結果ではなかったものの、これまでの実験の考察を通して、巨大スピン波の起源(スピン-フォノン結合)に関する有力な情報をつかむことができた。それに伴い、今後行うべき実験や理論研究に関しての計画がより効果的かつ重要な方向に更新された。放射光科学本研究費の申請段階では、今後「構造体を用いた干渉実験」を予定していたが、広域なスピン波伝搬を目指すことも実用上、重要性が高いと考えられるため、試料のキュリー点や測定温度を変化させた系統的な測定により、レーザー照射スポット外への巨大スピン波の伝搬を狙った実験も進めたい。また、現在整備が進んでいるマイクロ波導入機構を利用して、高周波励起による巨大スピン波発生についても進めていく計画である。フォノンとの相互作用の可能性が示唆されたため、圧電体による機械的振動によるスピン波誘起・アシストなど申請時よりも広い方向性で計画を更新したい。理論グループとの連携によるシミュレーションによるメカニズム解明についても継続して取り組んでいく。

また、新規の技術テーマとして、本現象の励起減となるレーザー光の安定化が、繰り返しポンプ・プローブ測定にとって重要であるため、そのような整備も並行して進めていく。本研究費による平成27年度購入予定の物品については現在のところ、計画通りの執行予定である。パルス発生器の改造に要する費用などが予算よりも安価で契約できたため。差額分はH27年度消耗品費(光学部品・真空部品等)の一部として利用する予定であるが、生じた差額は予算において計上した消耗品費と比較しても数%と微小であるため全体の基本的な予算執行計画に変更はない。
医療ビッグデータ活用による心血管プレシジョン医療の実現

本研究の目的は、(1)電子カルテに含まれる莫大な診療情報1つ1つを「データ」として捉え、診療録、オーダリングシステム、画像システム等さまざまなシステムを超えて、それらを自動的に抽出し、大規模なデータベースを構築すること、そして、(2)機械学習を用いて分析することにより、循環器疾患の新しい分類体系を確立し、精緻な心血管疾患の予後予測を行うことである。平成28年度は、(1)を計画しており、下記の通り実施した。2012年以降当院心臓血管内科へ入院した全患者を対象とし、電子カルテ内のあらゆる診療情報、検査データ、生理機能検査データ、カテーテル検査データ等を、データウェハウスへ自動的に抽出することを可能にした。次に、米国心臓病学会で用いられている循環器疾患全般のレジストリ項目(全226項目)を自動抽出するシステムを開発した。わが国の特性や医療制度等による違いを加味した上で、項目の電子カルテからの自動抽出可否を検討し、約7割の自動抽出が可能であった。1入院を1レコードとして、患者毎に一次データベースを構築した。抽出の妥当性に関しては、院内の各種レジストリデータをもとに、心筋梗塞患者に関し検証したところ、98%一致した。心筋梗塞患者として抽出できなかった例は、心停止による来院患者において、その原因疾患が心筋梗塞が疑われると後に判明した場合、病名入力がなされていないため等の理由であった。その後、統一的データクレンジングによりデータエラーの検出を行い、データベースを構築した。本データベース構築後、機械学習を用いた“phenomapping"解析による新たな分類体系と予測モデルの開発を開始している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
南インド宗教建築の左右対称性に関する研究

本年度は、調査データの整理と考察に努めた。成果の一部は、『ホイサラ多神格寺院の平面構成』と題した論文にまとめ、鈴木博之・石山修・伊藤毅・山岸常人編、「シリーズ都市・建築・歴史第2巻古代社会の崩壊」(東京大学出版会、2005年)の第4章(pp.237-308)として、発表した。ここでは、従前の研究成果に本研究費によって行った2度に渡る現地調査の知見を加えて、ホイサラ朝を中心としてデカン高原の諸ヒンドゥー王朝の寺院を構成する室の形状と配置に着目し、政治的、宗教的背景をふまえて寺院の平面構成を論じた。まず、寺院本殿を構成する各室の平面形態との関連をみることにより,複雑な平面類型の寺院内部の様相を理解することができることを述べた。これに加えて、本研究の課題である宗教建築の左右対称性に関して、寺院にまつられた神格と寺院の入口の位置に着目することによって、主祠堂にいたる軸線に対して対称、非対称を論ずることができると指摘した上で、複数の神格をまつる多神格寺院の平面は、同宗派の神格をまつる寺院では複数の祠堂が対称に配置され、異種の神格をまつる重層信仰寺院では非対称に配置される傾向にあると述べた。具体的には最も吉兆な西方にシヴァ神をまつり、それに準ずる入口正面にヴィシュヌ神をまつることが多く、当時の宗教的背景を勘案すると、シヴァ派の優位を確立しながらヴィシュヌ信仰を取込んだヒエラルキカルな建築表現であると結論づけた。これは成果の一部であるが、このような見地からインド寺院建築を勘案した研究はほとんどなく、複雑な平面形が特徴の一つである中世ヒンドゥー教寺院を理解するため一つの考え方であろうと考える。研究計画に基づき、平成15年8月5日から31日まで、インド・カルナータカ州とアーンドラプラデーシュ州において現地調査を行い、その成果の一部は、「後期チャールキヤ寺院の壁面構成に関する考察-平面構成との関連について-」と題した論文で、岐阜市立女子短期大学研究紀要第五十三輯に発表した(pp.189-196)。本論文は後期チャールキヤ寺院の外壁面について、その構成原理と平面形との関連性を考察したものである。後期チャールキヤ朝が支配した10世紀から12世紀にかけての北・中カルナータカ州の寺院は、外壁面に複雑な装飾が施されているのが特徴であり、これらは水平、垂直方向に沿って秩序だって構成されている。本論文では、後期チャールキヤ寺院の基本的な平面構成と壁面構成を概観し、インドの建築に関する規範書であるヴァーストゥシャーストラに記された寺院の立面、平面の構成原理、さらに内部空間との関連性について考察した。様々な建築モチーフと彫像で装飾された後期チャールキヤ寺院の壁面は,規範書に示された考え方で計画され、異なる用途の室を内包している。寺院を構成する室は、ガルバグリハとこれ以外のマンダパに大別して考えることができる。ヴィマーナとマンダパの境界、マンダパ相互の境界をみると、観念的には前者がより重要であるが、構造的には後者のほうが顕著である。そして、これは必ずしも内部の室で割り切れるものではなく、前者の境界にあるのがカピリーのピラスターで、後者がマンダパ間の層の不連続であるということができる。さらに前者を神聖な空間、後者を世俗的な空間と捕らえると、この両者の間にあって、曖昧さを残しているのがグーダ・マンダパであり、まさに世俗の人々が神に向かって礼拝する行為を行う空間なのである、と結論づけた。本論文はホイサラ寺院を構成する室について、その構成原理を機能と平面形との関連性の観点から考察したものである。ホイサラ朝が支配した12世紀から14世紀にかけての南カルナータカ州の寺院は、外壁面に複雑な装飾が施されているのが特徴的であるが、本論文では、まずホイサラ朝の政治的、宗教的背景について概観し、寺院を構成する室の機能とその平面形を整理し、これらの室の配置との関連性について考察した。寺院を構成する室はそれぞれの機能に分化し、独立したものと考えることができる。ホイサラ寺院の場合、室相互は格子窓が両脇にある扉口、木造の扉などで分離されており、これらは室単位で、比較的自由に配置されている。その室の配置は、概念的には本尊を祀るガルバグリハを中心として構成されているが、寺院の空間構成として考えるとむしろその中心はマンダパにある可能性を指摘した。本年度の考察は、南インド寺院を把握する上で基礎的なものであり、またインド中世ヒンドゥー教寺院の中でも最も複雑な平面形を呈するホイサラ寺院の室の構成を理解することにより、ダミルナードゥ州からカルナータカ州の寺院建築に及ぼした影響が論理的に把握できるものと考えられる。

まず、寺院本殿を構成する各室の平面形態との関連をみることにより,複雑な平面類型の寺院内部の様相を理解することができることを述べた。これに加えて、本研究の課題である宗教建築の左右対称性に関して、寺院にまつられた神格と寺院の入口の位置に着目することによって、主祠堂にいたる軸線に対して対称、非対称を論ずることができると指摘した上で、複数の神格をまつる多神格寺院の平面は、同宗派の神格をまつる寺院では複数の祠堂が対称に配置され、異種の神格をまつる重層信仰寺院では非対称に配置される傾向にあると述べた。具体的には最も吉兆な西方にシヴァ神をまつり、それに準ずる入口正面にヴィシュヌ神をまつることが多く、当時の宗教的背景を勘案すると、シヴァ派の優位を確立しながらヴィシュヌ信仰を取込んだヒエラルキカルな建築表現であると結論づけた。これは成果の一部であるが、このような見地からインド寺院建築を勘案した研究はほとんどなく、複雑な平面形が特徴の一つである中世ヒンドゥー教寺院を理解するため一つの考え方であろうと考える。
生態的に安定な種の組み合わせに関する実験的・理論的研究

1980年代後半から脚光を浴び始めてきた個体モデルや人工生命の手法は,個々の生物現象に注目し,ボトムアップにシステムを構築していく手法であり・微分方程式などで記述される力学系モデルによる解析よりも,現実の生態系を考察するにはより相応しい方法であると考えられる.本研究は,これまでの実験的研究に基づいて,個体モデル,あるいは人工生命モデルを構築し,ボトムアップ的に種の多様性と安定性の関係について考察しようとするものである.また,このように構築されたモデルの挙動を,実験的に実際に構築された生態系と照らし合わせて評価しようとするものである.我々は当該研究期間に,一方で豆-豆象虫-寄生蜂を用いた実験系における系の複雑性-安定性の問題を研究し,他方で人工生命の生態学への利用を通じて,生態学的に安定な種の組み合わせの可能性について研究した.過去3年間,恒温室で,豆-豆象虫-豆象虫に捕食寄生する寄生蜂(各々複数種)でなる実験生態系を構築し,飼育した.一方,同期間にシミュレーションモデルを構築し,段階的により大規模でかつ一般的な生態系モデルへと拡張し,人工生命的手法を用いた生態系モデルを構築し,その挙動を調べた.生態的に安定な種の組み合わせを形成する構成種を生成するメカニズムとしては,可変長遺伝的アルゴリズムなどの手法を用い,最終年度には,各栄養段階を特徴づけるビッ列で表現される人工生命を生成し,有限の資源を巡る競争や捕食関係をモデル内で進化させてみた.これらのシミュレーションの結果に見られる種の組み合わせを,実験的研究の成果と対比しながら,進化的に安定な種の組み合わせという概念の有効性について考察を行なった.1980年代後半から脚光を浴び始めてきた個体モデルや人工生命の手法は,個々の生物現象に注目し,ボトムアップにシステムを構築していく手法であり・微分方程式などで記述される力学系モデルによる解析よりも,現実の生態系を考察するにはより相応しい方法であると考えられる.本研究は,これまでの実験的研究に基づいて,個体モデル,あるいは人工生命モデルを構築し,ボトムアップ的に種の多様性と安定性の関係について考察しようとするものである.また,このように構築されたモデルの挙動を,実験的に実際に構築された生態系と照らし合わせて評価しようとするものである.我々は当該研究期間に,一方で豆-豆象虫-寄生蜂を用いた実験系における系の複雑性-安定性の問題を研究し,他方で人工生命の生態学への利用を通じて,生態学的に安定な種の組み合わせの可能性について研究した.過去3年間,恒温室で,豆-豆象虫-豆象虫に捕食寄生する寄生蜂(各々複数種)でなる実験生態系を構築し,飼育した.一方,同期間にシミュレーションモデルを構築し,段階的により大規模でかつ一般的な生態系モデルへと拡張し,人工生命的手法を用いた生態系モデルを構築し,その挙動を調べた.生態的に安定な種の組み合わせを形成する構成種を生成するメカニズムとしては,可変長遺伝的アルゴリズムなどの手法を用い,最終年度には,各栄養段階を特徴づけるビッ列で表現される人工生命を生成し,有限の資源を巡る競争や捕食関係をモデル内で進化させてみた.これらのシミュレーションの結果に見られる種の組み合わせを,実験的研究の成果と対比しながら,進化的に安定な種の組み合わせという概念の有効性について考察を行なった.1)生物的相互作用を主要因とする生物群集のモデル作成の出発点として、Gilpin(1994)が提唱したモデルを採用した。Gilpin(1994)のモデルは本来多種間で種間競争を行なう系を想定したモデルである。本年度はまずこのモデルの前提を拡張することを主目的として作業を行なった。これは今後このモデルを被食者-捕食者を含む系に拡張するためにどうしても確認しておかなければならないステップである。nX_nの群集行列において、n=10として競争係数を乱数発生させた要素で置き換え、安定状態になるまで走らせた後、生き残った種を種間競争を経験しなかった種と組み合わせることによって、種間競争を生き残った種が確かに「生態的に安定な種の組み合わせ」として特徴づけられることが明らかになった。2)上記モデルの構築と並列して、豆数種(小豆、緑豆、ブラックアイ、隠元豆等)、豆象虫数種(小豆象虫、四紋豆象虫、ブラジル豆象虫、赤色豆象虫、(灰色豆象虫等)、それに豆象虫幼虫の寄生蜂4種(姫蜂1種と黄金小蜂3種)を使用して、室内実験系を組むための材料の選定を行なった。特に、本年度は、寄主の豆への選好性、寄生蜂の寄主への選好性などを考慮し、次年度以降に行なう「生態的に安定な種の組み合わせ」の条件を満足する生物種のスクリーニングを行なった。1)生物的相互作用を主要因とする生物群集のモデル作成の第1段階として、昨年度は種間競争における歴史性の重要性を裏付けるモデルを提出した(Toquenaga in press)。第2段階として捕食者-被食者系への発展が考えられる。しかし多くの人工生命研究で行われているような過去の理論的研究となんら関連していないモデルを提出するのではなく、ある程度過去の解析的研究で取り上げられている枠組みに歩み寄りながら、Individual-based model (IBM)化していくことが重要である。その第1歩として、本年はLotka-Volterra方程式で表される単種からなる被食者系に限りなく忠実な、遺伝メカニズムとしてGenetic Algorithm (GA)を採用したIBMを構築した。

このモデルでは各個体はそれぞれ特異な最大rと最大Kで特長づけられるreaction normを持ち、個体群の総個体数に応じて(1/N)dN/dtの実現値を返す。r-選択、K-選択といった電算機内での操作実験の結果、従来のr-K選択の理論では取り上げられてこなかった側面、すなわちr-選択とK-選択の相転移的な現象と、それにともなう見せかけのrとKの値の相関の発生などが明らかになった(Toquenaga and Fujii in prep)。捕食圧は上記のr-選択圧を、生物学的にコントロールする要因と考えることができる。今後は幾つかの解析的研究を参照しながら、捕食者を加えたIBM化を図っていく。2)上記モデルを実験的に検証する目的で、寄生蜂1種と同種ながら生態学的特性の異なる2系統のマメゾウムシを用いて、資源-被食者-捕食者系を構築した。マメゾウムシの系統間で交雑がない場合、系の存続性に違いがあることが分かった。今後はマメゾウムシ2系統間の交雑個体群で、どのようにrとKに絡む生活史パラメターが進化していくかを実験していく予定である。1980年代後半から脚光を浴び始めてきた個体モデルや人工生命の手法は、個々の生物現象に注目し、ボトムアップにシステムを構築していく手法であり、微分方程式などで記述される力学系モデルによる解析よりも、現実の生態系を考察するにはより相応しい方法であると考えられる。我々は過去2年間、一方で豆-豆象虫-寄生蜂を用いた実験系における系の複雑性-安定性の問題を研究してき、他方で人工生命の生態学への利用を通じて、生態学的に安定な種の組み合わせの可能性について研究してきた。本研究は、これまでの実験的研究に基づく個体モデル、あるいは人工生命モデルを構築して、ボトムアップ的に種の多様性と安定性の関係について考察しようとするものである。また、このように構築されたモデルの挙動を、実験的に実際に構築された生態系と照らし合わせて評価しようとするものでもある。本年度は、平成7年度に構築を開始し、8年度により複雑にしたモデルを基に、豆-豆象虫-豆象虫に捕食寄生する寄生蜂でなる実験生態系を構築し、恒温室で飼育した。実験系は豆-寄主-寄生者(各々複数種)という3栄養投階でなる系で構築されている。また平成7年度から構築を開始したシミュレーションモデルを、より大規模でかつ一般的な生態系モデルへと拡張し、人工生命的手法を用いた生態系モデルを構築し、その挙動を調べた。生態的に安定な種の組み合わせを形成する構成種を生成するメカニズムとしては、可変長遺伝的アルゴリズムなどの手法を用い、平成7年度、8年度に得られた知見を用いて、各栄養段階を特徴づけるビット列で表現される人工生命を生成し、有限の資源を巡る競争や捕食関係をモデル内で進化させてみた。これらのシミュレーションの結果に見られる種の組み合わせを、実験的研究の成果と対比しながら、進化的に安定な種の組み合わせという概念の有効性について考察を行なった。
マレーシア・サラワク州の熱帯雨林における流出・水質形成プロセスの研究

ボルネオ島のマレーシア・サラワク州ランビル国立公園内の熱帯雨林において、樹冠上の気象観測、土壌水分、地下水位、渓流流出量の観測とともに、雨水、林内雨、土壌水、地下水、渓流水の水質を計測し、流出特性、物質循環を明らかにした。ランビル国立公園の流域の渓流水は、SO_4^<2->が高濃度である硫酸酸性の渓流水で、SO_4^<2->は、6. 5kg/ha/yrの入力に対して、流出が64. 6kg/ha/yrと著しく大きく、降雨による入力のほぼ10倍の流出であり、土壌、基岩から溶け出している。減流域の土壌水などに計測によって、その形成機構を明らかにした。ボルネオ島のマレーシア・サラワク州ランビル国立公園内の熱帯雨林において、土壌水分、地下水位、渓流流出量の観測とともに、雨水、林内雨、土壌水、地下水、渓流水の水質を計測した。流出量測定は自然河道を用い、断面積と流速を実測して、水位-流量曲線を作成し、連続観測する水位記録から、水位-流量曲線を用いて、流量を求めた。現地滞在中に、自動採水装置を稼動させて、短い時間間隔で渓流水を採取した。対象とする流域の斜面や0次谷の末端にある湧水点における採水、支流の合流点における採水によって、渓流水質の空間分布を調べた。また、流域の水分状態による、空間分布の変動を把握した。ランビル国立公園内の2流域は、SO_4^<2->が高濃度で流出しており、硫酸酸性の渓流水であることを明らかにした。その主要因は、過剰なSO_4^<2->を緩衝する塩基性カチオンがないためと考えられた。また、既往の雨量、流出量と水質の観測資料より、ランビル国立公園では、年間のSO_4^<2->の流出量(64.6kh/ha/year)は降雨による流入量(6.5kg/ha/year)の約10倍もあることを明らかにした。SO_4^<2->の起源はFeS_2酸化の可能性が高いことが想定され、仮にランビル国立公園の低地フタバガキ林を農地開発しようとした場合には、酸性硫酸塩土壌の問題を引き起こす可能性があることを指摘した。物質収支推定の精度向上と年々変動を明らかにする研究は、継続した観測記録の取得が必要であるが、これまでに明らかにした上記成果について国内外において学会発表を行い、その幾つかについては学会誌投稿準備中である。ランビル国立公園内の2流域は、SO42-が高濃度で流出しており、硫酸酸性の渓流水である。その主要因は、過剰なSO4^<2->を緩衝する塩基性カチオンがないことによる。また、既往の雨量、流出量と水質の観測資料より、ランビル国立公園では、年間のSO4^<2->の流出量(64.6kh/ha/year)は降雨による流入量(6.5kg/ha/year)の約10倍もあることを明らかにした。また長期観測の中で記録された、30日間に数mmの降水量しかない熱帯雨林としては強度の乾燥状態の時期について、流出量、土壌永分の変動特性が解析された。SO42-の起源はFeS2酸化の可能性が高いことが想定され、仮にランビル国立公園の低地フタバガキ林を農地開発しようとした場合には、酸性硫酸塩土壌の問題を引き起こす可能性があることを指摘した。国内において渓流水中のSO4^<2->濃度高い東京大学千葉演習林の山地流域における水質形成機構の比較観測を継続し、その水質が流域スケール、流量によって変化する実態を明らかにした。物質収支推定の精度向上と年々変動を明らかにする研究は、さらに継続した観測記録の取得が必要であるが、これまでに明らかにした上記成果について国内外において学会発表を行い、その幾つかについては学会誌投稿準備中である。ボルネオ島のマレーシア・サラワク州ランビル国立公園内の熱帯雨林において、樹冠上の気象観測、土壌水分、地下水位、渓流流出量の観測とともに、雨水、林内雨、土壌水、地下水、渓流水の水質を計測した。