hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語・記憶機能画像と脳電気刺激・皮膚電位活動解析による脳内ネットワークの画像化

ヒト高次脳機能は、複数箇所の脳皮質領域が白質組織(軸索)による回路で形成され、各部位が独立、また関連した活動で成されている。特に言語・記憶機能はヒトにとって極めて重要な機能であり、これらの脳機能局在、ネットワーク解明は臨床医学のみならず、神経科学でも注目されている。近年は機能MRI(fMRI),脳磁図(MEG)などの非侵襲的脳機能画像法により、ヒト言語機能を捉える試みがある。一方、臨床では脳皮質を直接電気刺激することによる脳機能マッピングを行うが、非侵襲的脳機能画像法の局在結果との検討はほとんど行われていない。本申請者は語想起課題fMRIでは約90%の症例で前頭葉運動性言語、文字読み課題MEGで70は84%で側頭葉感覚性言語機能の優位半球を同定法を確立した。さらに難治性てんかん32症例で硬膜下電極で皮質電気刺激による脳機能マッピングと非侵襲的脳機能画像結果を比較した。課題遂行が確実に行える6症例ではfMRI活動を認める前頭葉下部の電気刺激では発語停止、MEG信号源のある上側頭部、側頭葉底部(紡錘回後部)刺激では80%の症例で感覚性失語を誘発し、脳機能画像と電気刺激マッピング結果が一致していた。さらに認知課題を組み合わせた皮質電位(Electrocorticogram ; ECoG)を硬膜下電極より計測した。文字読み課題では両側紡錘回、優位半球側下-中前頭回前、上側頭回、その後前頭葉へと電位変化が起こることを確認した。また刺激提示後500-1000msecにかけて両側の海馬、海馬傍回にも強い電位変化を認めた。5症例で時間-周波数解析を行ったところ、前頭葉、側頭葉、紡錘回後部に400msec以降に安定した40-100Hzのγ帯域成分の集積を認めた。【目的】脳磁図(MEG),機能MRI(fMRI)をはじめとする脳機能画像の飛躍的な進歩により、言語優位半球の同定が可能になった。しかし、機能画像の活動領域局在に関する検証は十分に行われていない。本検討では言語課題による機能画像と、慢性硬膜下電極による誘発皮質電位(ECoG)による脳機能マッピングとの比較・検討を行った。【方法】難治性てんかん患者26症例にてんかん焦点同定のために慢性硬膜下電極を留置した。全例Wada testにより言語優位半球を同定した。言語機能が左、または右に強く偏位し、かつWIUS-Rによる平均IQが70以上の15症例ついて解析した。文字読み、記憶、語想起、P300課題をおこない、認知ECoG取得した。ECoGは加算平均、Wavelet法による時間周波数解析を行った。【結果】機能MRIでは、主に片側の中、または下前頭回周辺に活動を認めた。脳磁図では優位半球側内紡錘回と、上側頭回後部にダイポールの集積を認めた。ECoGは文字読み課題では紡錘回後部に200-300msecの潜時で急峻な電位変化をみとめ(100%)、優位半球上下-中前頭回に300-400msecに活動、それに引き続いて上側頭回縁上回に400msec以降の遅い認知反応(77%)を検出した。刺激後600msec以降に再び前頭葉と側頭葉は同時に活動していた。これらの活動部位の皮質電気刺激により言語関連機能の障害をみとめた。時間-周波数解析では、前頭葉はBeta帯域成分の脱同期、側頭葉はGamma帯域成分の同期を認めた。

文字読み課題に対する前頭葉、側頭葉における活動周波数の違いがあることが明らかになった。【総括】ECoG計測は短時間に広範な脳皮質の活動状況を捉えることできた。今後は前頭葉、側頭葉内の活動部位の詳細な検討と、ECoG活動を構成している周波数成分の解析を行っていくことが重要である。また、記憶、文法課題などを併用することで前頭葉、側頭葉内活動の経時的-空間的変化を観察することが可能となる。ヒト高次脳機能は、複数箇所の脳皮質領域が白質組織(軸索)による回路で形成され、各部位が独立、また関連した活動で成されている。特に言語・記憶機能はヒトにとって極めて重要な機能であり、これらの脳機能局在、ネットワーク解明は臨床医学のみならず、神経科学でも注目されている。近年は機能MRI(fMRI),脳磁図(MEG)などの非侵襲的脳機能画像法により、ヒト言語機能を捉える試みがある。一方、臨床では脳皮質を直接電気刺激することによる脳機能マッピングを行うが、非侵襲的脳機能画像法の局在結果との検討はほとんど行われていない。本申請者は150例の検討で侵襲的検査法(Wada test)との比較により、語想起課題fMRIでは約90%の症例で前頭葉運動性言語、文字読み課題MEGで70は84%で側頭葉感覚性言語機能の優位半球を同定した。さらに難治性てんかん32症例で硬膜下電極で皮質電気刺激による脳機能マッピングと非侵襲的脳機能画像結果を比較した。課題遂行が確実に行える15症例ではfMRI活動を認める前頭葉下部の電気刺激では発語停止、MEG信号源のある上側頭部、側頭葉底部(紡錘回後部)刺激では80%の症例で感覚性失語を誘発し、脳機能画像と電気刺激マッピング結果が一致していた。さらに認知課題を組み合わせた皮質電位(Electrocorticogram; ECoG)を硬膜下電極より計測した。文字読み課題では両側紡錘回、優位半球側下-中前頭回前、上側頭回、その後前頭葉へと電位変化が起こることを確認した。また刺激提示後500-1000msecにかけて両側の海馬、海馬傍回にも強い電位変化を認めた。5症例で時間-周波数解析を行ったところ、前頭葉、側頭葉、紡錘回後部に400msec以降に安定した40-100Hzのγ帯域成分の集積を認めた。今後このγ帯域の周波数分析をMEG検査と比較検討することで、非侵襲的脳機能マッピングの精度を向上することが期待できる。また、海馬周辺部の活動は記憶関連脳機能の検査への応用をも最終目標とする。
内部増幅機能を備えたアモルファスシリコン光検出器の基礎研究

a-SiN:H/a-Si:Hヘテロ接合を有するp-i-nセルにおいて,量子効率1を大きく上回る,光電流の増倍現象を観測した。また,光電流の増倍機構について考察した結果,ヘテロ接合界面へのホールの蓄積,内部電界変調を経て,a-SiN:H層の局在準位を介してキャリアがトンネリングすることによって増倍電流が発生することを明らかにした。すなわち,研究当初に期待したアバランシェ機構は現段階ではその存在が否定されたことになる。上述のトンネリング注入機構モデルに基づいて,素子構造の最適化を行なった結果,a-SiN:H(Eo=2.leV,dn=40nm)/a-Si:H(Eo=1.8eV, ds=1μm)ヘテロ接合セルにおいて,光電流増倍率>70(25V),応答時間<600μsecが得られた。実用上の観点から言えば,S/N比は向上するものの,増倍機構の性格上,応答時間が比較的遅いという本質的な問題も残っている。一方,この光検出器と発光素子を組み合わせた光複合素子への応用についても,予備的な試作実験を開始した。いまだ,系統的な実験結果はまだ得られていないが,これらの研究を通じてアモルファス材料の新しいデバイス応用分野が切り開かれていくことを期待したい。本研究で対象とするaーSi系光検出器は、透明導電膜付ガラス基板上にシラン(SiH_4),メタン(CH_4),エチレン(C_2H_4)、アンモニア(NH_3)などの原料ガスと不純物ガス(PH_3,B_2H_6)の混合ガスより、多室プラズマCVD法によってPaーSiC/i(光電流活性層)/n微結晶Siの各層を順次形成することで作製される。本年度は光電流増倍機構の解明を目指して、素子構造と動作条件の両面から系続的実験を行なった。その内容は以下に示したようである。1)素子構造依存性:光電変換層としてaーSi(ギャップ1.8ev)/aーSiN(ギャップ2.4ev)/aーSiとも光伝導aーSi層中の、さまざまな位置に広いギャップを有する薄いバリア層(50500Å)を挿入したヘテロ構造素子において、光電流増倍特性を観測した。その結果、増倍率がaーSiN/aーSi側での光キャリア生成率と強い相関があることが判明した。このことは、aーSiN/aーSi界面への正孔電荷畜積が,電流増幅のための必要条件であることを示唆している。2)光電流応答:パルス光照射のもとでの光電流の立上り特性を,10ns1sといった広い時間領域で測定した。光電流応答波形は,極めて速い時間(100ns)および照射光強度に依存した1ms以上の時間領域に,2段階の立上りを示すことが分った。なお,第2の立上りが定常状態で観測される光電流値を与えている。これらの実験事実は、光電流増倍機構が(i)aーSiN/aーSi界面への正孔電荷畜積、(ii)正孔電荷による電場分布の再編成、(iii)aーSiNドリア層中の電場増大、から構成されていることを物語っている。3)光電流増倍機構の検討:上記の実験結果を総合して、観測された光電流増倍は、aーSi/aーSiN/aーSi構造におけるバンド間トンネリング効果に基づく、いわば内部キャリア注入機構によるものと推察される。詳細な機構解明とデバイス最適化は次年度の主要課題である。本研究では、透明導電膜付ガラス基板上に、シラン(SiH_4)、メタン(CH_4)、エチレン(C_2H_4)、アンモニア(NH_3)などの原料ガスと不純物ガス(B_2H_6,PH_3)の混合ガスより、多室プラズマCVD法によってPa-Sic/i(光電流活性層)/n微結晶Siの各層を順次形成して作製したアモルファスシリコン(a-Si)光検出器における光電流増倍機構に関する一連の基礎研究を行なった。その成果を以下に示す。

1)素子構造依存性:光電変換層としてa-Si(ギャップ1.8eV)/a-SiN(ギャップ2.4ev)/a-Siと光伝導a-Si中の、さまざまな位置に広いギャップを有する薄いバリア層(50500A)を挿入したヘテロ接合素子において、光電流増倍特性を観測した。その結果、増倍率がa-SiN/a-Si側での光キャリア生成率と強い相関があることが判明した。このことは、a-SiN/a-Si界面への正孔電荷蓄積が、電流幅倍のための必要条件であることを示している。2)光電流応答:パルス光照射のもとでの光電流の立上り特性を、10ns1Sといった広い時間領域で測定した。光電流応答波形は、極めて速い時間(100ns)および照射光強度に依存した1ms以上の時間領域に、2段階の立上がりを示すことが分った。ここで、第2の立上がりが定常状態で観測される光電流値を与えている。これらの実験事実は、光電流増倍機構が(i)a-SiN/a-Si界面への正孔電荷蓄積、(ii)正孔電荷による電場分布の再編成、(iii)a-SiNバリア層中の電場増大、から構成されていることを示唆している。3)光電流増倍機構解析を通した素子構造の最適化設計:以上の実験結果より、光電流増倍は、a-Si/a-SiN/a-Siにおけるトンネリング注入によるものであることが明らかとなった。この知見のもとで、素子構造の最適化を行ない、光電流増倍率70、応答時間約500NSの特性を得ることに成功した。
細胞の腫瘍化に伴うホルモン遺伝子活性化のメカニズム

副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHRP)は,がんに伴う高カルシウム血症の主要な惹起因子である.我々は,細胞のがん化に伴うPTHRP遺伝子活性化のメカニズムを解明する目的で,正常な細胞にがん関連遺伝子を導入することによって,in vitroにおけるPTHRP遺伝子の過剰発現さらにin vivoにおいては高カルシウム血症の病態を再現することを試みた.Rat embryo fibroblast(REF)にrasおよびp53のmutantをtransfectすると,細胞の腫瘍化に伴ってiPTHRPの分泌が著名に上昇し,RNAのレベルでもPTHRP mRNAの過剰発現が認められた.さらにtransient transfectionの実験によりrasとp53mutantでがん化した細胞では,PTHRP遺伝子のプロモーター活性が著名に上昇していることが確認された.Rasとp53mutantでtransformした細胞をヌードマウスに移植すると,約3-4週間で腫瘍を形成するとともに血中iPTHRPレベルの高値に基づく著名な高カルシウム血症の病態が再構築された.以上の結果から,rasやp53がPTHRP遺伝子発現の制御に重要な役割を演じていることが示唆された.我々の実験系は,がん化に伴ってPTHRP遺伝子転写の活性化に至るメカニズムを細胞・分子レベルからin vivoの担がん生体系で解明していく上で格好のモデルと考えられる.副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHRP)は,がんに伴う高カルシウム血症の主要な惹起因子である.我々は,細胞のがん化に伴うPTHRP遺伝子活性化のメカニズムを解明する目的で,正常な細胞にがん関連遺伝子を導入することによって,in vitroにおけるPTHRP遺伝子の過剰発現さらにin vivoにおいては高カルシウム血症の病態を再現することを試みた.Rat embryo fibroblast(REF)にrasおよびp53のmutantをtransfectすると,細胞の腫瘍化に伴ってiPTHRPの分泌が著名に上昇し,RNAのレベルでもPTHRP mRNAの過剰発現が認められた.さらにtransient transfectionの実験によりrasとp53mutantでがん化した細胞では,PTHRP遺伝子のプロモーター活性が著名に上昇していることが確認された.Rasとp53mutantでtransformした細胞をヌードマウスに移植すると,約3-4週間で腫瘍を形成するとともに血中iPTHRPレベルの高値に基づく著名な高カルシウム血症の病態が再構築された.以上の結果から,rasやp53がPTHRP遺伝子発現の制御に重要な役割を演じていることが示唆された.我々の実験系は,がん化に伴ってPTHRP遺伝子転写の活性化に至るメカニズムを細胞・分子レベルからin vivoの担がん生体系で解明していく上で格好のモデルと考えられる.
誘導機によるエネルギー利用の過渡状態を含む高効率化に関する研究

本研究の目的は、新たに開発した解析性能の高い誘導機のモデルを用いて、誘導機によるエネルギー利用の高効率化を図ることである。世界では電気エネルギーの50%以上がモーター(電動機)で消費されており、とくにその多くを占める誘導電動機について、運転・制御方法の改良により電気エネルギー利用の高効率化を図ることができれば、全体への寄与が大きい。新技術の開発に際しては、現象を実際の電気波形に即した形で解析できる「瞬時値解析」が有用な手法である。本研究では瞬時値解析のために開発した計算の安定性と精度の高い(すなわち、解析性能の高い)誘導機モデルを用い、過渡特性を含むエネルギー効率の向上への貢献を目指す。平成30年度には、先行研究で開発したかご形誘導機モデルを基に、二重給電型の巻線形誘導機(Doubly Fed Induction Generator,以下DFIG)モデルの開発を前年度から継続して進めた。DFIGは可変速運転による高効率化と電力変換器の小型化が可能であるという特長を有し、電力システムにおいては大容量の揚水発電所やウィンドファームなどに用いられており、誘導機によるエネルギー利用の高効率化に対して広範な導入効果が見込める機器である。平成30年度には提案手法に基づく誘導機モデルを基に、DFIGの二次励磁制御を含むモデルを作成した。発電機または誘導機として定常的に運転した場合には想定通りの特性を示したが、出力指令を過渡的に変化させた場合に想定と異なる応答を示したケースがあり原因の究明を行っている段階である。研究計画では平成30年度には二重給電型巻線形誘導機(DFIG)モデルの開発と並行して、かご形誘導機モデルについて実測対比を含む発電特性の検討も行う予定であった。提案手法に基づく誘導機モデルに関しては、かご形誘導機モデルとした場合は発電運転を含めて安定して動作しているものの、前述の通り本研究の主目的であるDFIGとしての運転については動作検証が必要な箇所が残っており、そちらに注力したために全体の進捗としてはやや遅れている。DFIGモデルの開発に関しては、平成31年度には二次励磁制御系を含むDFIGモデルについて現在課題となっている箇所の作業を完了し、別途作成中である電力システムのための制御系と統合してシミュレーション検討を行う予定である。並行して実測対比によりかご形誘導機モデルの発電機運転時の特性について検証を行い、エネルギー効率の向上に関する研究を進める。なお実験に関しては、かご形誘導機について、一般的な吸い込み可能な電源を用いて実験できる範囲までの検証を行う。DFIGモデルの実験装置や、特殊な電源を利用する実験は非常に高価となるので、本研究の実験ではその前段階までの検証を目的とし、DFIGモデルの特性についてはシミュレーションで可能な範囲で確認する。また、本研究ではモデルの開発に電力系統瞬時値解析プログラム(XTAP)を用いている。XTAPは電力分野の瞬時値解析ツールとして国内で広く使用されており、英語版の提供も開始された。XTAPでは開発したモデルを部品としてプログラム利用者間で簡単に共有できるので、本研究成果の活用が期待できる。一方で、本モデルに用いている提案する計算手法はXTAPに限らず適用することができると考えられるので、本研究の成果はXTAPの利用者のみに限定されるものではない。平成29年度には、先行研究で開発したかご形誘導機モデルを基に、二重給電型の巻線形誘導機(Doubly Fed Induction Generator,以下DFIG)モデルの開発を進めた。本研究ではまず、DFIGモデルの実装面の構成の基礎検討を行い、かご形誘導機モデルに関する先行研究で開発した2S-DIRKとRK2の2種類の数値積分手法を組み合わせた計算の安定性と精度の高い解析手法がDFIGモデルにも適用可能である見込みを得た。次に二次励磁制御部分のモデルの作成に移り、平成29年度末時点では二次励磁制御を含むモデルの作り込みを進めている段階である。研究計画では平成29年度にはDFIGモデルの開発と並行して、既開発のかご形誘導機モデルについて、実測対比に基づいて発電運転を含む過渡特性の検討も行う予定であった。この発電運転の実験を行うための電源装置については、必要な仕様を満たす装置を選定し本研究の予算により予定の通り購入することができた。しかし、本研究に用いる予定であった当研究室で所有している誘導発電機モデルが、施設の都合により平成30年度に暫定的に使用することとなった実験室の電源系統では安定して起動することができなかった。移設前には十分実験が可能な電源であると考えていたが想定とは異なる配線となっていたことが原因である。

装置側の改修により改善が見込める余地はあり、対策の検討までは行ったが、平成30年度には申請時に予定していた電源系統のある実験室に移設できることとなったので、研究の効率化の観点から平成29年度中は計算機シミュレーションによる検討を進めることとした。本研究の目的は、新たに開発した解析性能の高い誘導機のモデルを用いて、誘導機によるエネルギー利用の高効率化を図ることである。世界では電気エネルギーの50%以上がモーター(電動機)で消費されており、とくにその多くを占める誘導電動機について、運転・制御方法の改良により電気エネルギー利用の高効率化を図ることができれば、全体への寄与が大きい。新技術の開発に際しては、現象を実際の電気波形に即した形で解析できる「瞬時値解析」が有用な手法である。本研究では瞬時値解析のために開発した計算の安定性と精度の高い(すなわち、解析性能の高い)誘導機モデルを用い、過渡特性を含むエネルギー効率の向上への貢献を目指す。平成30年度には、先行研究で開発したかご形誘導機モデルを基に、二重給電型の巻線形誘導機(Doubly Fed Induction Generator,以下DFIG)モデルの開発を前年度から継続して進めた。DFIGは可変速運転による高効率化と電力変換器の小型化が可能であるという特長を有し、電力システムにおいては大容量の揚水発電所やウィンドファームなどに用いられており、誘導機によるエネルギー利用の高効率化に対して広範な導入効果が見込める機器である。平成30年度には提案手法に基づく誘導機モデルを基に、DFIGの二次励磁制御を含むモデルを作成した。発電機または誘導機として定常的に運転した場合には想定通りの特性を示したが、出力指令を過渡的に変化させた場合に想定と異なる応答を示したケースがあり原因の究明を行っている段階である。研究計画では平成30年度には二重給電型巻線形誘導機(DFIG)モデルの開発と並行して、かご形誘導機モデルについて実測対比を含む発電特性の検討も行う予定であった。提案手法に基づく誘導機モデルに関しては、かご形誘導機モデルとした場合は発電運転を含めて安定して動作しているものの、前述の通り本研究の主目的であるDFIGとしての運転については動作検証が必要な箇所が残っており、そちらに注力したために全体の進捗としてはやや遅れている。DFIGモデルの開発に関しては、平成30年度には二次励磁制御系を含むDFIGモデルの作成を完了し、電力システムのための制御系を追加してシミュレーションにより動作確認を行う予定である。また並行して、平成29年度に実施予定であった誘導発電機の実験装置との実測対比により、かご形誘導機モデル発電機運転時の特性について検証を行う。その後平成31年度までかけてエネルギー効率の向上に関する研究を進める。なお、実験に関しては、かご形誘導機について一般的な吸い込み可能な電源を用いて実験できる範囲までの検証を行う。DFIGモデルの実験装置や特殊な電源を利用する実験は非常に高価となるので、本研究では実験についてはその前段階までの検証を目的としており、DFIGモデルの特性については計算機シミュレーションによって可能な範囲で確認する。
遺伝学史から見た戦後日本のアイデンティティー

本研究では、戦後の遺伝学と育種研究を歴史学的に分析し、中でも日本の科学の「独自性」について考察することを目的とした。特に、第二次世界大戦後においても、遺伝学へのアプローチの仕方は国際的に一様であったわけではなく、その違いによる摩擦も起きていたことを明らかにした。日本では、一つの生物を中心に据えて、その生物の理解を深めるためにそれに関わる様々な現象を研究するスタイルがとられていたが、欧米の多くの遺伝学者は、一つの科学的課題を中心に据えてその課題に特化した研究する傾向にあった。この違いは、育種と遺伝学の関係のあり方に起因すると考えられるが、その社会・文化的意味等については現在考察中である。当該年度も引き続き日本のアイデンティティーと遺伝学や育種学の語られ方の関係を探るため、史料調査・研究を行った。大阪府立大学学術情報センター図書館所蔵の中尾佐助史料コレクションにて、中尾の様々な学術探検計画、調査記録、研究アイディアなどを調査した。さらに、国立遺伝学研究所(三島)、木原生物学研究所(横浜)などにて関連史料を発掘した。また、木原均の遺した史料(書簡等)を整理し、一部デジタル化を行っている。これらの史料をもとに戦後の遺伝学についての分析を進めている。前年度の研究から引き続き、戦後日本の遺伝学者が遺伝学再建のため、どのように国内外に目を向けていたのか、特に、欧米にできるだけ早く追いつくという目標を掲げる一方で、どのように「日本の」遺伝学ないし育種学について語り、研究を進めていたのかを分析している。当該年度は、日本のアイデンティティーと遺伝学や育種学の語られ方の関係を探るため、国内外で調査を行った。諸事情により25年度以降に計画していた調査を先に行い、1956年に日本で開催された国際遺伝学会に関する史料を米国フィラデルフィアのAmerican Philosophical Societyにて調査した。さらに、横浜市所在の木原生物学研究所図書室にて遺伝学者木原均の所有していた国際遺伝学会関連の文書も調査し、APSでは見当たらなかった史料を探し出すことができた。国際遺伝学会関連史料の調査により、戦後日本の遺伝学者が遺伝学再建のために国内外にいかに日本の遺伝学をアピールしていったかがわかりつつある。欧米で急速に発展していた遺伝学になるべく早く追いつくという大きな目標がある一方で、日本の遺伝学者が「日本の」遺伝学や育種についてどのように語り、研究を進めたのかを現在分析している。これらの分析により科学の発展にもアイデンティティーの問題が様々な形で現れることが明らかになりつつある。最終年度は、さらに史料調査を進め、国内図書館で和雑誌の分析を行ったほか、再度、米国フィラデルフィアのAmerican Philosophical Societyにあるアメリカの遺伝学者のアーカイブから日本の遺伝学に関する書簡等を調査した。戦後日本の代表的な遺伝学者である吉川秀男の書簡や吉川について触れた(米国遺伝学者が書いた)書簡なども見つける事ができた。また、昨年度に引き続き、戦前から世界的に知られる遺伝学者の木原均の遺した史料を整理し、一部デジタル化を行った。これまでの研究により、少なくとも1950年代半ばまでは、日本の遺伝学は育種学と密接な関係にあり、遺伝学の「動的」(包括的)アプローチ(遺伝子だけでなく、環境の影響も広く研究対象に含む)も、日本の遺伝学の主流であったといえる。実際、1956年に日本で開催された国際遺伝学会の計画時には、欧米の研究者と日本の研究者との間で摩擦が起きており、これは遺伝学に対するアプローチの違いに起因するものと考えられる。この研究成果は、英文書籍の一章の中でまとめた。科学技術史戦後日本における育種や遺伝の語られ方を明らかにし、遺伝学や農業と日本人科学者のアイデンティティーの関係を模索することが目標であるが、当該年度は、それに関連する史料を発掘し、その調査から、特に、木原や中尾の農業史や育種史の語りに特徴的なものを見いだすことができている。成果の一部は、国際的な学会やワークショップにて発表を行った。今後はさらに研究・考察を深めて行く予定である。戦後日本における育種の語られ方を明らかにすることが目標の一つであるが、そのケーススタディの一つとして国際遺伝学会に関する史料を調査し、この国際学会の準備段階や当日の展示等で日本の育種がどのように扱われ語られたのかを分析した。よって今年度の目的範囲のことはおおむね達成されたと考える。引き続き、中尾佐助、吉川秀男、木原均などの著作を調査し、戦前から戦後1940年代1950年代後半までの間に遺伝学に対する考えがどのように変化したのかを調べる。そこから日本の遺伝学、農業、文化をめぐる語りについて分析し、最終的には「非西洋」であることを意識した当時の日本の科学者のアイデンティティーと科学活動の交錯について考察したい。できる限り研究期間中に執筆してまとめる予定である。

現在、吉川秀男や木原均の著作を調査し、戦前から戦後1940年代1950年代後半までの間に遺伝学に対する考えがどのように変化したのかを調べている。この研究対象に中尾佐助も加えて引き続き調査する予定である。彼らの遺伝学や育種に対する考え方が分子遺伝学の発展によりどのように変容していったか(あるいは、しなかったか)、また、日本の目指していた「動的」遺伝学が戦後どのように変容・吸収されていったのかを明らかにしたい。そこから最終的には日本の遺伝学、農業、文化をめぐる語りについて考察していきたいと考える。まず、戦後の遺伝学者(主に木原、吉川、中尾)の書籍、研究論文、新聞記事、など多岐にわたる著作物を分析する。ほとんどの出版物は総研大にはないため、東京都か神奈川県の図書館に通う必要がある。さらに、大阪府立大学の学術情報センターには、中尾の多岐にわたる資料が保存されており、これを調査する。この資料発掘作業のため、堺市に複数回通う予定である。また、生前の中尾をよく知る方々にインタビューを行う。また、木原均の一次史料(書簡や日誌など)を整理・保存し、これらの史料も本研究のために調査・分析する。以上の史料収集、整理のための旅費、謝金、物品購入が次年度研究費の主な内訳となる予定である。
成人双生児を用いた骨粗鬆症に関する遺伝要因と環境要因の国際比較研究

健康長寿社会の構築において、平均寿命そのものよりも健康寿命の延伸が不可欠であり、両者の差を短縮するために治療よりも疾病や介護の予防といった視点が重要となる。これら疾病や要介護状態の予防において看護が果たす役割は大きい。全ての疾病や健康状態は遺伝と環境の影響を受けているが、予防では特に環境因子へのアプローチが重要である。遺伝要因を制御し、特定の環境因子の影響を明確に出来る有用な手法として双生児研究法がある。また、日本においては特に女性の骨粗鬆症有病率が高いことが指摘されており、本研究は日本と海外の高齢者を含む成人双生児研究の比較を通じ、要介護状態の要因として重要である骨粗鬆症や関連する健康状態に着目し、その予防に有用な環境因子に関する知見を得ることを目的としている。本研究では日本や海外の成人双生児における骨密度及び関連する因子との関連解析を行っている。サンプル数が少なく、測定方法が異なるものの、単変量解析において閉経後の日本人成人女性双生児集団を元に算出した骨密度の遺伝寄与率は海外に比べて高い傾向が示唆された。今後は遺伝と環境の相互作用を含めた解析を行っていく予定である。また、国内外の共同研究者が所有する骨密度に関連したデータを比較において、その手法が骨密度評価が超音波を用いた測定やX線を用いたDXAを行うなど多岐にわたっている。必ずしも臨床や健康診断などの場面でゴールドスタンダードであるDXAを実施できる環境があるとも限らないため、簡便に入手可能な検査方法から骨密度を推測できることの重要性が改めて示唆された。国内外における双生児を対象とした骨密度評価を実施、これらのデータを元に遺伝寄与率の推定を行った。その結果は日本双生児研究学会、国際臨床医学会などにおいて学会発表を行うなどし、概ね順調に進展している。国際比較を進める中で、より比較に適した国内外で統一された指標での評価を加えるなど、本研究をさらに発展させる可能性が出てきたことから、追加調査、解析を行う予定である。これまでに収集したものと同じ基準でデータ収集を継続し、サンプル数を増やし、解析を行っていくとともに、今後は国際的に広く使われている指標を用いた追加のデータ収集を行うことにより、現在すでに収集済みのデータのより高度な解析を行うことを予定している。双生児研究は研究参加者を見つけ、二人同時に研究に参加していただく必要があり、一般人に比べると研究参加者のリクルートが非常に困難であるという課題がある。しかしながら、非常に雑多であるヒト集団において、遺伝背景を統制して研究できる優位性は他に代え難く、継続して双生児研究参加者を募っていくことが非常に重要である。本研究では、双生児研究法を用いて、人の健康に影響を与える遺伝と環境の要因について検討することにより、健康長寿社会形成に貢献することを目的としている。なかでも、超高齢社会である日本において、要介護状態につながる疾患の予防や高齢者における介護予防は喫緊の課題であるが、これまでの疫学的アプローチでは遺伝背景が大きく異なるヒトの集団を対象としているため、遺伝背景を考慮した研究が困難であった。骨粗鬆症をはじめとした高齢者の介護予防において非常に重要な疾患においても、その発症に遺伝と環境の要因が関係しているが、遺伝的な背景を考慮した研究が限定的であり、予防に繋がる知見は十分とは言えない。本研究は双生児研究法を用いてその要因を検討する点において新規性を有する。さらに、遺伝背景が類似するものの、大きく環境が異なる海外移民のデータについても収集、比較検討を試みる。当該年度においては、日本在住の双生児を対象とした骨密度や生活習慣、食生活、活動度などに関して既に実施されている調査について、プレリミナリーな解析を行った。国内の対象者は大阪大学ツインレジストリーに登録されている方を対象とした。今後、海外在住の日系人や海外移住者を対象とした調査を行うために、国内の海外移住家族会とのネットワーキングや情報収集、在外日系病院や日系組織とのネットワーキングも実施した。今後は、当該年度に実施した調査の解析や縦断的調査の実施、在外機関との連携による日系人や海外移住者における調査の実施についても取り組んで行く予定である。当該年度に予定していた事前調査、プレリミナリーなデータ収集と解析が計画通り実施できており、国内外の関係組織とのネットワーキングも順調に進んでいるため。超高齢社会である日本は近年の平均寿命が延び、さらなる長寿化をたどる一方で、厚生労働省によると健康寿命と平均寿命との差は男性で約9年、女性では実に約12年(平成25年)と大きく開いている。このことは医療費や介護給付費など社会保障費用にも影響する。要介護状態になる原因として最も多いものは脳血管疾患や認知症だが、要支援者に限定してみると関節疾患や骨折・転倒が原因に占める割合が高くなる。高齢者の骨折の多くは骨強度の低下による脆弱性骨折であるが、推計1300万人とされる骨粗鬆症患者への対策ならびに予防は遅れていると言わざるを得ず、診断・治療に先立って骨折が発生している現状がある。骨折の危険因子として、低下した骨密度と生活習慣や様々な生活習慣病があるとされている一方で、遺伝要因の影響も指摘されている。本研究では一卵性、二卵性双生児を対象として、骨粗鬆症に関連した調査をおこなっているが、双生児研究法を用いることにより、これまでの一般人(双生児でない)を対象とした研究では不可能である遺伝と環境の影響をより詳細に検討することが可能である。

対象者は大阪大学ツインレジストリに登録されている方を対象とし、大阪大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施している。超音波による骨密度の測定を行っていることに加えて、質問紙を用いた健康習慣と食習慣についても調査をおこなっている。これまでに研究参加を得た成人双生児データをもとに遺伝寄与率解析をおこなったところ、遺伝要因が集団における骨密度の分散を説明しており、骨密度は遺伝の影響を受けている可能性が本研究においても示唆されている。調査によるデータ収集も概ね予定通りに進捗している。まだ十分な数ではないが、これまでに収集したデータを解析したものを日本双生児研究学会でも発表するなど、解析も進めている。今後、データ収集を重ね、さらなる解析を進めていく予定である。特に、日本国内における双生児コミュニティや海外在住日本人などのコミュニティとの連携をさらに進めることで、計画に沿って研究を進めていきたいと考えている。健康長寿社会の構築において、平均寿命そのものよりも健康寿命の延伸が不可欠であり、両者の差を短縮するために治療よりも疾病や介護の予防といった視点が重要となる。これら疾病や要介護状態の予防において看護が果たす役割は大きい。全ての疾病や健康状態は遺伝と環境の影響を受けているが、予防では特に環境因子へのアプローチが重要である。遺伝要因を制御し、特定の環境因子の影響を明確に出来る有用な手法として双生児研究法がある。また、日本においては特に女性の骨粗鬆症有病率が高いことが指摘されており、本研究は日本と海外の高齢者を含む成人双生児研究の比較を通じ、要介護状態の要因として重要である骨粗鬆症や関連する健康状態に着目し、その予防に有用な環境因子に関する知見を得ることを目的としている。本研究では日本や海外の成人双生児における骨密度及び関連する因子との関連解析を行っている。サンプル数が少なく、測定方法が異なるものの、単変量解析において閉経後の日本人成人女性双生児集団を元に算出した骨密度の遺伝寄与率は海外に比べて高い傾向が示唆された。今後は遺伝と環境の相互作用を含めた解析を行っていく予定である。また、国内外の共同研究者が所有する骨密度に関連したデータを比較において、その手法が骨密度評価が超音波を用いた測定やX線を用いたDXAを行うなど多岐にわたっている。必ずしも臨床や健康診断などの場面でゴールドスタンダードであるDXAを実施できる環境があるとも限らないため、簡便に入手可能な検査方法から骨密度を推測できることの重要性が改めて示唆された。国内外における双生児を対象とした骨密度評価を実施、これらのデータを元に遺伝寄与率の推定を行った。その結果は日本双生児研究学会、国際臨床医学会などにおいて学会発表を行うなどし、概ね順調に進展している。国際比較を進める中で、より比較に適した国内外で統一された指標での評価を加えるなど、本研究をさらに発展させる可能性が出てきたことから、追加調査、解析を行う予定である。計画している郵送調査ならびに対人による調査を実施する予定である。横断的なデータ収集と並行して縦断的なデータ収集、健康調査を実施する。対象者については、国内の双生児を中心とし、国内の関係機関の協力を得て、国外在住者への調査実施に向けた取り組みを進めていく。
無理数の連分数展開

はじめ前年からの行列のJordan標準形への変換のプログラムを完成した。目標とした問題解決については、まず絶対剰余連分数に関係のあると見られる半正則な連分数が、O.Perronの著書(1954)に取扱われていること、そして自然対数の底eの2乗などの数の連分数展開の規則性も解決されていて、そこに記述があることが、岩橋氏、岡野氏によって知らされた。その後購入できたW.Leveque編の数論の文献総覧により、2次無理数の近似分数とニュートン近似の関係も研究されていることがわかり、京大数理解析研究所で文献復写ができた。現在、G.Lochs等が円周率πの連分数展開を968項まで行って項の相乗平均がヒンチンの定数(2.685550・・・)にどの位近いか調べた結果を拡張するため、橋本氏の協力によって、πの高精度な連分数展開のプログラム(小島誠氏製作)の解読につとめている。なお、山本氏からはJordan標準形への変換プログラムにかんして変換の方法と近縁の標準形とについての文献を入手してもらった。また、宮原氏からは、ペル方程式についての関心と発言によって研究の出発点で動機づけを与えられた。
マイクロファクトリーのためのナノ部品マニピュレートシステムの開発

本研究では,微小な部品の高速な運搬・姿勢制御のために,レーザ光を利用したマニピュレーションを提案しており,装置開発とその評価を目的としている.前年度は,レーザマニピュレーションシステムの中核である,マイクロレンズの作製と評価を主として行った.Er : YAGレーザ照射によって誘起されるプラスチック基板の熱変形を利用して作製した球面レンズの表面から内部にわたっての硬度測定を行い,硬度分布は一定で熱変形の影響を受けておらず,有効な集光効果を規定できることを確かめた.また,レンズの形状を測定して焦点距離,開口数(NA)を理論的に求めると共に,可視レーザ光を入射,集光させた像を観察することで実験的にも確かめた.開口数は大きいほど光圧が高く,微小部品の保持力が大きくなるので,雰囲気流体の粘性の影響が大きいマイクロファクトリーにおいては重要であるが,今回作製したレンズの開口数はNA=0.45とレーザマニピュレーションに利用できると考えられる.この成果は本年度に研究論文としてまとめ,学術雑誌に発表した.本年度は,レーザトラッピングコンベアにおけるナノ部品搬送路となる異形状レンズ作製と評価を主として行った.安定した部品搬送を可能とするレンズ形状の作製条件についての調査は,直線状搬送路および円環状搬送路について行い,一定の知見を得た.作製した搬送路を用いて得られる収束光エネルギー分布について検討するため,収束レーザ光パターンを高平坦度の基板上へ描画した結果からは,偏分布傾向が観察され,現段階では搬送路として十分な性能が得られてはおらず,搬送路作製条件の更なる検討が必要と考えられた.本研究では,微小な部品の高速な運搬・姿勢制御のために,レーザ光を利用したマニピュレーションを提案しており,装置開発とその評価を目的としている.本年度は,レーザマニピュレーションシステムの中核である,マイクロレンズの作製と評価を主として行った.Er:YAGレーザ照射によって誘起されるプラスチック基板の熱変形を利用したマイクロレンズ作製法については,すでに有効性を確かめている.作製したレンズの表面から内部にわたっての硬度測定を行い,硬度分布は一定で熱変形の影響を受けておらず,有効な集光効果を規定できることを確かめた.また,レンズの形状を測定して焦点距離,開口数(NA)を理論的に求めるとともに,可視レーザ光を入射,集光させた像を観察することで実験的にも確かめた.レンズの開口数は大きいほど光圧が高く,微小部品の保持力が大きくなるので,雰囲気流体の粘性の影響が大きくなるマイクロファクトリーにおいては重要であるが,今回作製したレンズの開口数はNA=0.45とレーザマニピュレーションに利用できると考えられる.レーザマニピュレーションの対象とする微小部材は,文献調査の結果からポリスチレンを候補としており,今後装置開発を行う.本研究では,微小な部品の高速な運搬・姿勢制御のために,レーザ光を利用したマニピュレーションを提案しており,装置開発とその評価を目的としている.前年度は,レーザマニピュレーションシステムの中核である,マイクロレンズの作製と評価を主として行った.Er : YAGレーザ照射によって誘起されるプラスチック基板の熱変形を利用して作製した球面レンズの表面から内部にわたっての硬度測定を行い,硬度分布は一定で熱変形の影響を受けておらず,有効な集光効果を規定できることを確かめた.また,レンズの形状を測定して焦点距離,開口数(NA)を理論的に求めると共に,可視レーザ光を入射,集光させた像を観察することで実験的にも確かめた.開口数は大きいほど光圧が高く,微小部品の保持力が大きくなるので,雰囲気流体の粘性の影響が大きいマイクロファクトリーにおいては重要であるが,今回作製したレンズの開口数はNA=0.45とレーザマニピュレーションに利用できると考えられる.この成果は本年度に研究論文としてまとめ,学術雑誌に発表した.本年度は,レーザトラッピングコンベアにおけるナノ部品搬送路となる異形状レンズ作製と評価を主として行った.安定した部品搬送を可能とするレンズ形状の作製条件についての調査は,直線状搬送路および円環状搬送路について行い,一定の知見を得た.作製した搬送路を用いて得られる収束光エネルギー分布について検討するため,収束レーザ光パターンを高平坦度の基板上へ描画した結果からは,偏分布傾向が観察され,現段階では搬送路として十分な性能が得られてはおらず,搬送路作製条件の更なる検討が必要と考えられた.
ナノアレー構造体を利用する透過型表面プラズモン共鳴センサの開発

ナノビーズを2次元的に規則配列させたナノアレー構造体の作製法およびこの構造体を用いる新規の透過型表面プラズモン共鳴(SPR)センサを開発した。ナノアレー構造体はナノビーズの自己集積化を利用して作製した。本研究で開発したナノアレー構造体の作製法は,従来の電子ビームを用いる作製法に比べ,簡便であり,センサチップを大量かつ安価に作製できるという利点がある。また,開発した透過型SPRセンサは感度に問題を残しているが,クレッチマン型や反射型グレーティング方式のSPRセンサに比べ,光学系が単純で,装置をより小型化できるという利点を有している。また,光学系の位置調整も簡便であるので,CD型センサチップを用いるSPR測定に極めて有用であると考えられる。本研究は,ポンプやバルブなどの周辺機器も含めて真にポータブルな表面プラズモン共鳴(SPR)センサを開発することを目的として,コンパクトディスク(CD)上に作製した多数のマイクロチャネルに,遠心力を利用して試薬と試料を導入し,試料中の各成分をマイクロチャネル内壁に固定した種々のレセプタータンパク質との相互作用により分離した後,ナノアレー構造体を利用するSPRセンサにより検出する,新規SPRセンサを開発するものである。本年度は,CD型マイクロチップとその回転装置を開発し,チップ上の液だめからの溶液の流れとチップの回転速度の関係について検討した。また,熱流体解析ソフトウェアFLUENT6.2を用いて,シミュレーションによる理論的検討もあわせて行った。これにより,液だめに入れる溶液量とチップの回転速度を変化させることにより,CD上の異なる位置に配置した別々の液だめから溶液を順番に送液できることを理論と実験の両面から明らかにすることができた。一方,ナノアレー構造体ついては,ナノビーズを基板上に規則的に配列させ,これを鋳型にしてナノアレー構造体を作製する方法について検討した。規則配列したナノビーズの単層膜形成法として,ドロップコーティング法,スピンコーティング法およびディップコーティング法を検討した結果,ディップコーティング法がビーズ単層膜形成法として最も適していることが分かった。今後,基板の引き上げ速度,ビーズ濃度,湿度等を詳細に検討し,最適化することにより,より広い面積の規則配列ナノビーズ単層膜を作製できると考えられる。本年度は,ナノビーズを用いて安価に規則配列ナノ構造体を作製する方法を検討するとともに,これを用いた透過型SPRセンサを試作し,その基本性能を評価した。すなわち,直径300nmのポリスチレンナノビーズを水と2-プロパノールの混合溶液に懸濁させ,これを半硬化状のPDMS基板上に滴下し,温度40°C,湿度97.3%の環境下で1日乾燥させることにより3次元ナノビーズ構造体を作製した。次に,作製した3次元構造体を水とエタノールの混合溶液に浸し,30分間超音波洗浄することにより2次元ナノビーズ構造体を作製した。この2次元ナノビーズ構造体上に金を50nmの厚さで蒸着し,透過型SPRセンサ用センサチップを作製した。センサチップを試料溶液に浸した後,白色光をセンサチップに垂直に照射し,その透過光をマルチチャンネルCCD分光器で検出した。水を試料としたとき,ビーズ構造体は赤色を呈し,640nm付近に吸収を示すSPR曲線が得られた。さらに,スクロース水溶液を試料としたとき,このSPR曲線はスクロース濃度の増加に伴って長波長側にシフトした。そこで,共鳴波長の変化量をスクロース濃度に対してプロットした検量線を作成したところ,良好な直線関係を示す検量線が得られた。以上のように,本年度は規則配列2次元ナノビーズ構造体を用いる透過型SPRセンサの開発に成功した。本年度は,昨年度に引き続きセンサチップの作製方法について検討した。すなわち,ポリスチレンナノビーズの懸濁液を半硬化状態のPDMS

基板上に滴下し,一定温度・湿度下で乾燥させることにより規則配列3次元ナノビーズ構造体を作製した。次に,作製した3次元構造体を超音波洗浄することにより,規則配列2次元ナノビーズ構造体を作製した。さらに,この構造体上に金薄膜を蒸着し,透過型SPRセンサ用センサチップを作製した。このときの作製条件を詳細に検討することにより,規則的なナノ構造体を有するセンサチップを作製することに成功した。このセンサチップを用いるSPR測定では,スペクトルによる共鳴波長の変化を測定する方法を用いており,共鳴角度の変化を測定する市販のSPRセンサとは原理が異なる。そこで,屈折率が既知の標準溶液を用いて屈折率と共鳴波長との関係を測定し,本研究で開発するセンサの信号を市販のSPRセンサの共鳴角度と比較して校正した。これにより,センサの標準化を行った。また,前年度までに開発した遠心力を利用する送液システムおよびSPR光学系を改良し,送液の安定性,感度および分解能の性能,チャネル間の均一性等の問題点を解決した。さらに,開発したセンサを用いる免疫測定について検討し,ストレスマーカーの一種であるイムノグロブリンAの測定に成功した。昨年度得られた結果をもとに構造体作製条件を詳細に検討した結果,ナノビーズが2次元に規則配列した構造体を作製することに成功した。また,SPRセンサの光学系を新規に開発し,作製したナノビーズ構造体を用いて透過型SPRによる測定を行うことに成功した。このように,本研究は当初の研究計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに試作した遠心力を利用する送液システムおよびSPR光学系の2次試作を行い,送液の安定性,感度,分解能,再現性などの性能向上をはかる。また,開発した透過型SPRセンサによるアルブミンや各種免疫グロブリンの測定について検討する。さらに,腫瘍マーカーや感染症マーカー,残留農薬等の多成分同時分析法を検討する。
ジョン・ミルトンと共和主義研究

本研究は、これまで古典共和主義の文脈のなかで理解されてきたジョン・ミルトンの共和主義思想を、さらに幅広い17世紀の思想情況のなかに置いてその特徴を特定するとともに、それがイングランドの帝国主義的発展に果たした役割を明らかにすることを目的として行われた。一方で、17世紀の共和主義思想の全体像をとらえるために、プロテスタント国家としての国家意識の発展とハーバーマス流の「公共圏」の誕生との関連に注目した。宗教改革を長期的過程と見る視点から、17世紀初頭の印刷文化に土俗的、カトリック的なるものの残滓を確認しつつも、安価な印刷物のなかにプロテスタント国家の確立と対外的発展へと向かう意識が反映されていることを一次資料によって検証した。そのことによって、17世紀末に誕生したとされる「公共圏」は、かならずしも理性的な討論の空間とはいえないことが明らかにされたが、同時にミルトンが生きた時代にある種の「公共圏」の萌芽が認められることも確認した。他方では、『自由共和国樹立の要諦』に代表されるミルトンの後期散文に表れた共和主義思想を当時の時代背景のなかで考察して、ミルトンの共和主義思想に土地取得を正当化する論理が組み込まれていることを指摘した。その論理は、プロテスタント宗教改革以来イングランドの国家意識によって形成されてきたものであると同時に、王政復古後の帝国主義的発展を下支えすることになるものでもあった。さらに、王政復古後に共和主義表象が政争の具としてさまざまな陣営から利用されていたその様態についても考察した。本年度の研究は、これまで古典共和主義の文脈のなかで理解されてきたジョン・ミルトンの共和主義思想を、さらに幅広い17世紀の思想情況のなかに置いてその特徴を特定するとともに、イングランドの帝国主義的発展に果たした役割を明らかにすることを目的として、大きく二つの面から行われた。宗教改革を長期的過程と見る視点から、17世紀初頭の印刷文化に土俗的、カトリック的なるものの残滓を確認しつつも、安価な印刷物のなかにプロテスタント国家の確立と対外的発展へと向かう意識が反映されていることを一次資料を読むことによって検証した。そのことによって、ミルトンが生きた時代に「公共圏」の萌芽が認められることを確認した。その論理は、プロテスタント宗教改革以来イングランドの国家意識によって形成されてきたものであり、また王政復古後の帝国主義的発展を下支えすることになるものでもあった。本年度の研究は、これまで古典共和主義の文脈のなかで理解されてきたジョン・ミルトンの共和主義思想を、さらに幅広い17世紀の思想情況のなかに置いてその特徴を特定するとともに、イングランドの帝国主義的発展に果たした役割を明らかにすることを目的として、主として王政復古期の文化研究に向けられた。17世紀共和思想の流れを理解するためにも、反カトリック思想の展開とプロテスタント国家意識の成長とを関連づけて考察した。1605年の火薬陰謀事件、1618年にはじまる三十年戦争、1641年のアイルランド反乱・クロムウェルのアイルランド出兵、ロンドン大火、それに1678年来の教皇主義者陰謀事件と王位継承排除危機と、17世紀をとおしてイングランドが感じていた危機意識と、それから生まれた反カトリック言説をたどり、そのこととハーバーマス流の「公共圏」の誕生との関連に注目した。17世紀末に誕生したとされる「公共圏」は、かならずしも理性的な討論の空間とは言えず、カトリック反宗教改革への不安がその背後にあったことが導き出されたが、そのようななかで共和主義思想がもったラディカルな特質を確認した。

さらに、ブレナー、ピンカス、アーミテッジらの帝国主義論を比較検討して、帝国主義的拡張を主張する思想が17世紀のあいだにどのように発展していったのかを、革命以前、革命期、王政復古後に分けて考察する作業に取りかかった。本年度の研究は、ジョン・ミルトンの共和主義思想をこれまでの古典共和主義の文脈から解き放ち、さらに幅広い17世紀の思想情況のなかに置いてその特徴を特定してきた昨年度の研究を引き継いで、主として当時の出版文化および出版検閲と共和主義思想の関連に焦点を合わせて考察した。一方で、共和主義と帝国主義的発展との関連を考えるために、反カトリック思想の展開とプロテスタント国家意識の成長とを関連づけて考察した。とりわけ、1641年のアイルランド反乱、さらにクロムウェルのアイルランド出兵が、共和主義の思想とどのように結びついていたのかを、当時の出版検閲の問題と関連づけて、国際学会において発表した。他方で、1620年代に加熱する国際ニュース報道から説き起こして、内乱、ロンドン大火、それに1678年来の教皇主義者陰謀事件と王位継承排除危機と、17世紀をとおしてイングランドが感じていた危機意識と、それから生まれた反カトリック言説をたどり、そのこととハーバーマス流の「公共圏」の誕生との関連に注目することによって、17世紀末に誕生したとされる「公共圏」がかならずしも理性的な討論の空間ではなく、そのなかで共和主義思想も政争の具としてさまざまな陣営から利用されていた様態を、たとえばハリントンのロータ・クラブが王政復古期にどのように表象されたかに注目して解明した。その成果は、雑誌論文および単行論集において公表するとともに、以下の口頭発表においても、出版検閲の問題と関連づけて論じた○情報都市の言説戦略-サー・ロジャー・レストレインジとその周辺,十七世紀英文学会関西支部第148回例会(大阪府・YMCA会館,2002.9)