hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
非線形制約をもつ整数計画問題に対する理論保証付き近似解法の開発

本年度は,上記の帰着で得られたL凸関数最小化問題に対し,既存の最小化アルゴリズムを適用すると共に,その反復回数を理論的に解析し,厳密な反復回数が初期解と最小解の距離を用いて与えられることを示した.最小化アルゴリズムの反復回数については過去の研究でも解析が行われていたが,本研究では厳密な反復回数を示したと言うことで,より強い結果を得たことになる.これにより,最小化アルゴリズムが初期解から最も「近い」最小解を出力すると共に,最小化アルゴリズムによって生成される解の軌道が,初期解から最小解への「最短路」となることがわかった.また,不可分財へのオークションへの応用を念頭に置いて,解ベクトルを最初に単調増加させ,その後に単調減少させるという,新たな最小化アルゴリズムを提案するとともに,その反復回数の上界を示した.これらの研究成果については,2015年7月に開催の国際数理最適化シンポジウムにおいて発表を行い,関連分野の研究者と議論を行った.また,関連する問題について東北大学の徳山豪教授および大学院生の山川秀晃君と数回のディスカッションを行った.本研究では,非線形な不等式制約の下で非線形関数を最大化するという整数計画問題に対し,解の精度および計算時間に関する理論的な保証を与える近似解法を開発することを目指した.本研究の主結果として,ナップサック制約の下で1つのM凹関数を最大化するという問題に対し,制約が複数個の場合でも,連続緩和アプローチを用いて任意の精度の近似解を多項式時間で求められることを示した.また,目的関数が2つのM凹関数の和の場合には,ラグランジュ緩和アプローチを用いて任意の精度の近似解が得られることを示した.昨年度より,ナップサック制約の下でのM凹関数の和の最大化に継続して取り組んでいる.部分的には良い結果が得られ,その結果については論文として発表された.このテーマについては現在も研究協力者と共に議論を進めており,より良い結果が得られそうな状況となっている.この研究テーマと関連して,スケジューリング問題から生じる非線形制約に関する離散最適化問題に取り組んだ.これまで,この問題にはスケジューリング問題の構造を利用した専用の解法が提案されてきた.これに対し,本研究ではまず,劣モジュラ最適化問題との関係を明らかにした.さらに,代表者がこれまで取り組んできた,別のタイプのスケジューリング問題と密接な関係をもつことがわかった.これらの関係に基づき,様々な研究成果を得ることが出来た.まず,このスケジューリング問題の既存解法が,劣モジュラ最適化問題に対する既存解法の特殊ケースとして見ることができるということを明らかにした.さらに,この知見を生かして,より高速な解法を構築することが出来た.本研究による,劣モジュラ最適化からの視点は斬新なものであり,今後もさらなる結果が得られると期待される.離散最適化前年度に引き続き,「ラグランジュ緩和を用いたアプローチ」に基づきアルゴリズム開発を進める.ラグランジュ緩和アプローチでは,パラメータの設定方法が重要である.
細胞外環境による大脳皮質層構造構築のコントロール

我々は、これまでに「異なる種類のbHLH型転写因子による神経上皮の領域化モデル」提唱した(The Cerebellum 2006)。これは、「大脳でも小脳でも、異なる種類のbHLH型転写因子によって神経上皮が領域化され、神経細胞の運命決定がなされている」という共通の分子機構が存在するというモデルである。このモデルが他の脳領域でも適用できる普遍性を持っているかどうか、またその過程に細胞外の情報がいかに寄与しているのか、を他の脳領域におけるPtflaの発現と役割を調べることによって検討しようとしてきた。尾側後脳領域の神経管では、やはりbHLH転写因子(Mathl, Ptfla, Ngnl)によって区別される神経上皮ドメインが存在することが明らかになった。Ptflaを発現する神経上皮ドメインからは、下オリーブ核神経細胞が生み出されることが明らかになり、さらにPtflaノックアウトマウスでは下オリーブ核が形成されないことが認められた。詳細なノックアウトマウスの解析から、Ptflaが下オリーブ核神経細胞の生存と分化、移動に関与することが明らかになった。また、Ptfla遺伝子のノックアウトマウスでは、下オリーブ核神経細胞が神経上皮で生み出された後、正しく腹側へと移動する事ができなくなっていることを見いだした。この神経細胞移動には、ネトリンやDCC, Ng-CAMなどの関与が示唆されているので、このマウスを詳しく解析することによって、神経細胞がいかにして細胞外の情報に従って移動をしていくのかを今後明らかにしていきたい。1.タイムラプススライス培養系を用いた、神経細胞の移動方向に影響する細胞外分子の探索子宮内エレクトロポレーション法によりGFP発現ベクターを導入された胎児脳スライスを作製し、タイムラプス顕微鏡下でGFP標識神経細胞の移動様式を観察する系を確立した。さらに、GFP発現ベクターを子宮内エレクトロポレーションによりE14胎児脳に導入し、E16でその脳組織のスライス培養+タイムラプス観察を行った。そこで、様々な分子の機能阻害剤(特にRhoファミリー情報伝達系に関与することが知られている分子、特にキナーゼ)を加え、GFPで標識された移動神経細胞の動態に影響を与えるものをスクリーニングした。現在までに、複数のキナーゼ阻害剤が神経細胞移動に異常をきたすことを見いだしている。得られた候補阻害剤のターゲット分子に対してRNAiRNAi-子宮内エレクトロポレーション法で導入し、検定しているところである。我々は成体において、小脳皮質の全ての領域を欠失し、よろめく、頻繁に転倒するなどの小脳失調性症状を示す、新たな突然変異マウスcerebellessを得て、その原因遺伝子Ptf1aの同定と解析から、Ptf1aが小脳GABA作動性神経細胞の発生を司っていることを過去に明らかにしていた(Hoshino et al.,Neuron2005)。そこで、我々の研究成果を、最近報告されたMath1遺伝子のlineage trace解析の結果(Neuron 48,17-24 & 31-43)と考え合わせることによって、小脳発生に関する新たな転写因子による神経上皮の領域化モデルを提唱した(Hoshino, The Cerebellum,2006)。さらに、この脳の領域化モデルが、小脳以外の脳にも当てはまるかどうかを検証しようとした。発生途上の後脳神経管の神経細胞を生み出す部分としてはMath1発現領域が最背側であるが、Ptf1aはそれよりやや腹側の領域で発現していることがわかった。Ptf1a-creノックインマウスを用いたlineage trace解析から、下オリーブ核やそのほか様々な神経核がそのPtf1a発現領域から生み出されてきていることを見いだした。また、それらはいずれもMath1発現領域から生み出される神経核とはオーバーラップしないため、後脳神経管においてもMath1とPtf1aによって腹背軸に沿った神経上皮の領域化がなされていることが示唆された。
電気モータの高速トルク応答をいかした電気自動車の新しい制御法の研究

電気自動車には,従来のガソリン自動車にはなかった大きな可能性を見いだすことができる。一つは,電気モータの高度な制御性をいかした増粘着制御(トラクション制御)であり,いま一つは複数輪独立駆動による車両姿勢制御である。これらの可能性のもたらす新たな自由度は,人間操縦系として望ましい特性をもった車両,すなわちより操縦しやすい安全で快適な車の実現につながる。本研究では,この2点を実証するべく,実際の電気自動車の製作を行い,下記の研究を行った。(1)電気モータの高速トルク応答を生かした制御EV(電気自動車)がICV(内燃機関自動車)と大きく異なる点は,当然であるが,EVは電気モータで動くということである。電気モータの最大の特長は,トルク応答がエンジンの2ケタていど速いことである。エンジンが100msならモータは1msである。定常的な速度・トルク特性や効率マップだけで比較すると,EVの勝ち目はほとんどないが,過渡特性を論じれば大きな差が生じる。速いトルク応答はフィードバック制御を可能する。これによって増粘着制御に成功すれば,ロスが半分のタイヤ用いて一充電走行距離は一気に倍となる。具体的には,モデル追従制御,路面状態を実時間で推定し常に最適スリップ率を保つ手法などを開発した。これにより,横方向のグリップ力など基本走行性能を保ったまま,低転がり抵抗タイヤの使用によって一充電走行距離の大幅な伸長が期待できる。従来タイヤを用いれば,安全性の高い操作性に優れた車両となる。(2)複数輪独立駆動による車体姿勢制御電気モータは分散配置してもコスト高にならない。4輪独立駆動にすればヨーレートそのものを制御入力とする新しい制御系が組める。4輪独立駆動は,ステアリングによって横方向の力を発生せざるをえない,従来の4WDや4WSとは本質的に異なる。2輪4輪独立駆動車であることを生かせば,ガソリン車にはできない高度な制御,すなわち,2次元の運動を考えたヨーレートやすべり角の制御を行う車体姿勢制御が可能である。本研究では,モデルマッチング制御のロバスト化という手法を提案した。さらに,4輪独立駆動車においては,動的駆動力配分制御という手法が可能である。横力を時々刻々推定しながら,横力の小さいタイヤに大きな制駆動力を動的に分担することにより,タイヤの発生力を均一化して低μ路走行時の安定性確保をもくろむ手法である。研究を通じて,電気自動車の制御とは,まさに電気・機械複合系のモーションコントロールであることを示すことができたと考えている。電気自動車では,電気モータの速くて正確なトルク応答を活かすことによって,ガソリン自動車にはできない高度な運動制御が可能である。本研究は,制御によってタイヤと路面の粘着特性を飛躍的に向上させる増粘着制御(トラクションコントロール)と,2次元での運動を考えた制御(たとえばヨ-レート制御)に的をしぼり,電気自動車ならではの新しい性能を追求するものである。

本年度は,増粘着制御や2次元の運動制御の基礎理論展開と,その実証が可能な高性能電気自動車の製作を主たる目的とし,下記のような成果を得た。●粘着現象の解明タイヤによって駆動力を生じる部分のモデルを作成し,定スリップ率曲線という考え方の導入を行った。微小変位に対する系の挙動を表現する線形モデルを導き,モータトルクからスリップ率までの伝達関数を導いた。●増粘着制御の提案基本的には,車輪が小さなスリップをおこした場合に,ミクロな時間スケールでみれば大きなトルク垂下特性を示し,マクロな時間スケールで見れば定トルク特性になるようにできればよい。これを実現する具体的な手法として,モデル追従制御とスリップ率制御という2つの方策を提案した。その理論展開を行うとともに,すでに開発しつつある自動車の詳細モデルや近似モデル等を用いたシミュレーションを行った。制御器のロバスト化についても検討した。●新しいモーション制御の提案今回制作する電気自動車は,増粘着制御のような1次元的な運動だけでなく,インホイルモータを複数使用した2輪ないし4輪駆動車であるため,2次元的な車両制御が可能である。ここではその例として,モデルマッチング制御を検討し,ロバスト追従サーボ系の導入によるロバスト化についてシミュレーションを行い,良好な結果を得た。●実車の製作電気自動車を全くのゼロから作り上げる手間を低減するため,エンジンを取り外したガソリン車の4輪にインホイルモータを埋め込む。モータおよびコントローラ(ブレーキ制御を含む)を設計,発注し,3月初頭に納入を完了した。電池,充電器は別途入手しており,鋭意組み立て作業に励んでいる。●制御装置の製作新しい制御を行う頭脳部分は,各種センサ情報を読み込み,演算された電流指令入力を出力するコンピュータである。光学式シャフトエンコーダから瞬時車速を推定する瞬時速度オブザ-バの機能や,基本的な保安機能も持たせる予定であり,現在設計中である。電気自動車には,従来のガソリン自動車にはなかった大きな可能性を見いだすことができる。一つは,電気モータの高度な制御性をいかした増粘着制御(トラクション制御)でありいま一つは複数輪独立駆動による車両姿勢制御である。これらの可能性のもたらす新たな自由度は,人間操縦系として望ましい特性をもった車両,すなわちより操縦しやすい安全で快適な車の実現につながる。本研究では,この2点を実証するべく,実際の電気自動車の製作を行い,下記の研究を行った。(1)電気モータの高速トルク応答を生かした制御EV(電気自動車)がICV(内燃機関自動車)と大きく異なる点は,当然であるが,EVは電気モータで動くということである。電気モータの最大の特長は,トルク応答がエンジンの2ケタでいど速いことである。エンジンが100msならモータは1msである。定常的な速度・トルク特性や効率マップだけで比較すると,EVの勝ち目はほとんどないが,過渡特性を論じれば大きな差が生じる。速いトルク応答はフィードバック制御を可能する。これによって増粘着制御に成功すれば,ロスが半分のタイヤ用いて一充電走行距離は一気に倍となる。
ヒドラジン系化学燃料の開発研究

ベンゾフェノンを循環体としてアンモニアを連続的にヒドラジンに変換する空気酸化プロセスについて、中間原料のアジンからヒドラジンを収得する反応工程に、相間移動触媒系の応用を試みた。この方式は、生成するベンゾフェノンとヒドラジンが、それぞれ有機相と鉱酸水相に分離されるので、ケトンの循環を考慮すれば、微量のスルホン酸の存在でアジンの高濃度処理が可能となる利点のほか、成分分離工程が著しく単純化される点で注目される。研究成果の概要:(1)可溶性スルホン酸を相間移動触媒とするアジン-ヒドラジン変換:ベンゼンやクロロホルムはアジンの良溶媒であるが、水と不溶のためほとんど反応が起こらない。しかし、アジンの溶存するキシレンと希鉱酸の二液相系に微量のスルホン酸を加えると、スルホン酸が水を伴って有機相に可溶化されてアジンの加水分解が起こり、水相の鉱酸がヒドラジンを取り込んで遊離の有効スルホン酸を再生するため相間移動触媒の機能を発揮することがわかった。とくに、親油性のスルホン酸ではアジンに対するモル比2%の微量でも、90°C、わずか1hでヒドラジン収率9093%の高い値に達した。(2)スルホン酸樹脂を不溶性相間移動触媒とするアジン-ヒドラジン変換:スルホン酸のすぐれた化学的機能を保持しつつ不溶化するには樹脂骨格に導入するスルホン酸基の数を少なくすることによって酸点近傍を疎水的環境に保つことが重要な因子であることを明らかにした。市販のスルホン酸樹脂では親水性が強すぎて、油水二相系に懸濁してもほとんど反応しない。トルエン膨潤性のスチレン-ジビニルベンゼン系拡大ゲル型樹脂骨格を合成し、フェニル基あたり2030%のスルホン酸基を導入すると高性能の不溶性触媒の得られることがわかった。
ソフトインデンテーションの構築

本研究では,吸着現象を考慮した接触力学について検討した.従来より吸着を伴う接触力学には,Johnson, Kendall and RobertsのJKR理論(1971)と,Dejaguin, Muller and ToporovのDMT理論(1975)がある.まずは,両者の理論を精査することにより類似性を明確にし,実現象への適用にあたっての問題点を明らかにした.つぎに,その吸着が顕著と思われる生体材料の歯牙を対象にして,押込み試験を実施した.水分を含む湿質なサンプルを固化させる技術を開発することでデータのばらつきを大幅に低減し,ソフトインデンテーションとしての一試験方法を提案した.[1]高分子材料のナノインデンテーションの実施5種類の高分子材料,PET(ポリエチレンテレフタレート),PTFE(テフロン),PI(ポリイミド),PEEK(ポリエーテルエーテルケトン),PC(ポリカーボネイド)の試料を作成し,現有設備のNanoIndenter G200(アジレント・テクノロジー社製)を用いて,環境温度の上昇試験により,1)ヤング率の温度依存性,2)ガラス転移温度Tgの同定と,常温において,3)押込み荷重一定試験(クリープ試験),4)押込み変位一定試験(応力緩和試験)を行った.本手法によりTgが明確に確認できた材料に対して,Tg以上の温度でのナノインデンテーションを実施し,流動性が高まった状態での接触挙動について調べた.つぎに,ナノインデンターのダイヤモンド圧子を,a)従来のBerkovich型三角錐圧子に加えて,b)フラット圧子(先端部半径R=5μmの平坦部),c)フラット圧子(先端部半径R=20μmの平坦部)のように接触領域を大きくするフラット圧子での試験を行い,効果的な吸着力が得られる試験条件を探索するとともに,圧子形状や接触面積による表面張力の発生状況を調査した.その結果,いくつかの材料に対しては明確なTgの取得ができた.効果的な吸着力についてはまだ十分な大きさを持つには至らなかった.[2]構成則モデルの同定平成27年度以降の表面物理モデルとの整合性をを考え,[1]の3)と4)のデータから時間依存性を表す特性関数,クリープ関数と緩和関数を一般化Voigtモデルと一般化Maxwellモデルから求めた.そして,吸着を取りこんだ力学モデルとして,JKR(Johnson, Kendell, Roberts, 1971)モデルを用いた解析を行った.さらに,JKRの比較対象として,DMT(Derjaguin, Muller, Toporov, 1975)モデルの存在を得た.最終年度(平成27年度)に実施した内容は以下の通りある.[1]表面物理と接触力学との連成については,吸着を伴う接触における内部エネルギーを考え,これを接触半径の摂動に対する変分原理から支配される押込み荷重と押込み変位の関係式を得た.そして,表面物理における熱力学的考察を行い,2つの物理が連成するマルチフィジクス問題としての定式化を行った.また,圧子形状に依存した定式化もあわせて検討し,その影響について定量化した.つぎに,[2]生体試料への適用については,表面性状がより平坦なサンプル作成が可能になり,その結果ヤング率のばらつきが大幅に減少し,糖化することによる歯牙の異なる部位におけるヤング率や硬度の違いを測定した.研究期間全体を通じて実施した成果については,以下の通りである.従来より吸着を伴う接触力学には,Johnson,, Kendall and RobertsのJKR理論(1971)と,Dejaguin, Muller and ToporovのDMT理論(1975)がある.両者の理論を精査することにより,その類似性を明確にし,実現象への適用にあたっての問題点を明らかにしたことは学術的に意義深い.まだ萌芽的な理論的考察のみで論文化はできていないが,口頭発表等によりその成果を公開した.つぎに,その吸着が顕著と思われる生体材料を対象にして,押込み試験を実施した.水分を含むサンプルは局所的な特性評価がかなり困難であるが,固化させる技術によってばらつきを大幅に低減できたことは,試験精度の向上に大きく貢献した.この結果の解釈にあたって,前述の吸着を伴う接触問題のアプローチを今後適用させる道筋をたてることができた.本研究では,吸着現象を考慮した接触力学について検討した.従来より吸着を伴う接触力学には,Johnson, Kendall and RobertsのJKR理論(1971)と,Dejaguin, Muller and ToporovのDMT理論(1975)がある.まずは,両者の理論を精査することにより類似性を明確にし,実現象への適用にあたっての問題点を明らかにした.つぎに,その吸着が顕著と思われる生体材料の歯牙を対象にして,押込み試験を実施した.水分を含む湿質なサンプルを固化させる技術を開発することでデータのばらつきを大幅に低減し,ソフトインデンテーションとしての一試験方法を提案した.研究計画調書に記載した実験の実施やモデルの検討は当初の予定どおりに行ったので,おおむね順調に進展していると判断できる.新たのモデルの存在や実験結果の物理的解釈など問題点の抽出も成果と考えている.固体力学[1]表面物理と接触力学との連成吸着を伴う接触における内部エネルギーを考える.通常のHertzの接触理論に基づく弾性のひずみエネルギーは簡便に計算できる.それに対して吸着によるエネルギーを現象論的に見積もり,それらを合わせることで系の持つ内部エネルギーが算出できる.吸着に伴う押込み荷重増分と押込み変位の増分が,接触半径を介して線形に関係づけられている.

これを接触半径の摂動に対する変分問題として考え,変分原理から支配される押込み荷重と押込み変位の関係式が得られることになる.検討すべき点は,i)表面物理の観点から,上式の線形関係式の妥当性そして弾性率の物理的意味を明確にすること,ii)圧子と表面相あるいは液相との界面の接触角を決定する表面張力の関係式(Youngの式)との整合性,そしてiii)表面物理における熱力学的考察,の3点について考察を行い,2つの物理が連成するマルチフィジクス問題としての定式化を行う.また,従来の吸着を考慮しない押込み関係式では,圧子形状に応じて押込み荷重と押込み変位は非線形の関係になる.したがって,圧子形状に依存した定式化も同様に行う.[2]生体試料への適用保水性の著しい試料の押込みでは,液相の生成とともに表面張力の発生により接触近傍の挙動に大きな影響を与えることが予想される.大阪大学歯学部との共同研究により,老化に伴い糖化が進む歯牙の特性変化について調査する.色調や物性の変化をナノインデンテーションで評価することで生化学的経年効果を確認することを試みる.試料の歯牙は断面をスライスした後,保存水で保持し,保水された状態での押込みを実施する必要がある.通常状態の歯牙のヤング率や硬度に比べて,糖化することにより脆化することが予想されので,部位によるヤング率や硬度の違いを検出することを行う.当初予定していた物品(タングステンカーバイト(WC)を用いたBerkovich三角錐圧子)の製作が遅れ,平成27年度に購入予定とした.そのために,当初所要額より実支出額が少なくなった.実験を継続的に進める上で,新たな硬質材料(WC)を用いた圧子の購入等を予定している.
進行肝癌治療用の抗癌剤封入マイクロカプセルの開発

1.マイクロカプセルの作成;気中懸濁被覆法を用いることにより球形の然々の直径のものが作成し得た。さらに、カプセるの芯、被膜物質に水溶性物質を用いることで血液中で消失するカプセルが作成された。2.薬剤の溶出率;カプセル被膜の膜厚をかえることにより内部に封入された薬剤の溶出率の調節が可能となった。3.注入組織の変化;消失型マイクロカプセルの注入の小量では注入では梗塞巣が生じず徐放性抗癌剤効果のみが増強された。しかし、多量注入すれば梗塞巣を形成した。4.抗腫瘍効果;現在進行中の検討で今回の成績には記載しなかったが、抗癌剤単独投与と比較すれば明らかに抗腫瘍効果は高いとの結果を得つつある。以上の検討の結果、今回作成された消失型マイクロカプセルは正常組織に対して障害性が少なく抗癌剤の抗腫瘍効果を著しく高めうる薬剤伝達システムとして極めて有用でその臨床応用も容易と考えられた。本研究の目的にあった抗癌剤封入製剤の必要条件は、1.細い注入用チュ-ブからの頻回注入可能、2.薬剤の徐放性放出、3.腫瘍への薬剤集中、などが挙げられたが、これら製剤検討ならびにその作製については神戸学院大学、福森によりおこなわれた。その結果、カプセル化製剤法であるワ-スタ-法を用いれば球形で種々の径、膜厚のマイクロカプセルの作成が可能である事がわかった。また、芯物質、被膜物質ともに水溶性または分解性を持つ材料を選択すれば血清中で完全に消失することも明らかとなった。以上の検討の結果をもとに、封入薬剤としてCiplatinあるいはAdriamycinを用いたマイクロカプセルを作成し、封入薬剤の溶出挙動についてin vitroの実験を行った。薬剤の徐放性放出時間は膜厚を変化させることにより制御可能であり、当初目的とした条件を満たす製剤が作成された。以上の成績についてはすでに日本医学放射線学会誌に報告している。本年度の研究目的は実験動物を用いてin vivoでの封入薬剤徐放性、マイクロカプセルの安全性を検討することであった。これに従い以下の実験的検討を行った。1.in vivoでの薬剤徐放性についての検討:[方法]実験動物(家兎)の総腸骨動脈内にadriamycin(ADM)含有マイクロカプセルを注入し、下大静脈内の血中ADM濃度を経時的に測定した。[結果]マイクロカプセル注入群の血中ADM濃度は対照群(ADM溶液注入群)に比べ徐放性パタ-ンを示した。また、2種類の膜厚のマイクロカプセルで比較したところ膜厚の大きなもののほうがより徐放性に富んでいた。2.マイクロカプセルの安全性についての検討:[方法]実験動物(家兎)の腎動脈内にマイクロカプセルの投与条件(膜厚、量、回数)を変えて注入し、注入腎及び他臓器に与える影響を経時的に検討した。[結果]マイクロカプセル少量(2mg)1回注入群では注入腎の動脈造影像、摘出組織にほとんど変化はみられず、対照群とした非消失型マイクロカプセル注入群に比べ、非常に軽微であった。1回注入量が増加すると動脈造影像で一過性の血流遅延がみられ、組織には亜梗塞巣が出現した。これは膜厚が大きい程その傾向は強かった。少量頻回注入群は少量1回注入群と同様血管、組織に与える変化はほとんどなく、総量を1回で注入した群に比べ、非常に軽微であった。他臓器の摘出組織、血液生化学検査には変化はみられなかった。以上の成績より本マイクロカプセルはin vivoにおいても薬剤徐放性を有し、その程度は膜厚を変えることでコントロ-ルが可能であること、安全性については適切な注入量を用いれば注入臓器や他臓器に障害を与えず安全に頻回投与も可能であること、がわかった。1.マイクロカプセルの作成;気中懸濁被覆法を用いることにより球形の種々の直径のものが作成し得た。さらに、カプセルの芯、被膜物質に水溶性物質を用いることで血液中で消失するカプセルが作成された。

4.抗腫瘍効果;現在進行中の検討で今回の成績には記載しなかったが、抗癌剤単独投与と比較すれば明らかに抗腫瘍効果は高いとの結果を得つつある。以上の検討の結果、今回作成された消失型マイクロカプセルは正常組織に対して障害性が少なく抗癌剤の抗腫瘍効果を著しく高めうる薬剤伝達システムとして極めて有用でその臨床応用も容易と考えられた。
既設構造物が存在する砂地盤の液状化対策に関する基礎的研究

液状化の危険性の高い砂地盤中に既に存在する地中構造物,砂地盤上に位置するタンク並びに盛土構造物の液状化対策工法の効果を調べる目的で,一連の遠心模型実験を行った。液状化対策工法として,鋼矢板及びこれに排水機能を持たせた排水矢板による締め切り,並びにグラベルドレーンによる排水促進工法を取り上げ以下の結論を得た。1.地中構造物下の過剰間隙水圧がある値に達すると構造物の浮き上がりが発生する。従って構造物下の過剰間隙水圧をその値以下に押さえることが構造物の浮き上がり対策にとって重要である。2.地中構造物の最終的な残留変位は,発生した過剰間隙水圧のみならず,地盤の変形挙動の影響を強く受け,浮き上がりに伴い周囲から砂が構造物下に回り込む無対策やグラベルドレーンのケースでは振動によって浮き上がった量に近い値が残留値となるが,矢板によって回り込みを防いだ場合,最終的には沈下が生じる。特に排水矢板では浮き上がり対策としてはきわめて有効であるが,振動によって沈下が発生することが予想され,これに関しては十分な検討が必要である。3.間隙水圧の変化に伴う地盤剛性の変化は上部構造物の加速度応答に大きく影響を与える。いずれのケースでも振動初期ではほぼ同じ応答となるが,間隙水圧が振動と共に上昇し続けるような無対策や普通矢板の場合,加速度は振動と共に減少するが,間隙水圧の上昇が途中で止まる排水矢板やグラベルドレーンの場合,それに伴って減衰から増幅に転じる。4.振動に伴う上部構造物の沈下は,下部地盤の圧縮沈下及び側方流動による沈下の合計として発生し,特に側方流動が大きくなると全体沈下量に加え不等沈下量も大きくなる。それに対する対策工としては鋼矢板による締め切り工法か,ある程度の幅で打設したグラベルドレーン工法が効果的である。平成7年度では、液状化の危険性が高い砂地盤中に既に存在するタンク並びに盛土構造物の液状化対策工法の効果を調べる目的で一連の遠心模型実験を行った。液状化対策工法として、鋼矢板及びこれに排水機能を持たせた排水矢板による締め切り、並びにグラベルドレーンによる排水促進工法を取り上げ、以下の結論を得た。(1)間隙流体として水を用いても透水係数が10^<-5>m/s程度の比較的小さな細砂を地盤材料とすれば、遠心力場内でも液状化を再現でき、排水促進工法のモデル化が可能となる。(2)普通矢板には間隙水圧抑制効果はあまり期待できず、外側では無対策以上の間隙水圧が発生する可能性がある。一方、排水機能付き矢板は構造物下、外側ともに十分な間隙水圧抑制効果を有している。(3)グラベルドレーンの場合、外側の1列の改良では構造物下部の間隙水圧の上昇はあまりは抑えられないが、外側を液状化層厚の約半分の幅で改良すると構造物下部の間隙水圧上昇を抑制することができる。(4)間隙水圧の変化に伴う地盤剛性の変化が上部構造物の加速度応答に大きく影響を与える。いずれのケースでも初期部においてはほぼ同じ応答となるが、間隙水圧が振動と共に上昇し続けるような無補強や普通矢板の場合、加速度は振動と共に徐々に減衰するが、間隙水圧の上昇が途中で止まる排水機能付き矢板やグラベルドレーンの場合、それに伴って減衰から増幅に転じる。(5)振動に伴う構造物の沈下は、下部地盤の圧密、密実化による圧縮沈下及び側方流動による沈下の合計として発生し、特に側方流動が大きくなると全体沈下量のみならず、不等沈下量も大きくなる。タンクや盛土等の上部構造物の液状化対策としては側方流動を防止することが重要であり、そのためには矢板等で囲むか、ある程度の幅でグラベルドレーンを打設する事が効果的である。

それに対する対策工としては鋼矢板による締め切り工法か,ある程度の幅で打設したグラベルドレーン工法が効果的である。平成8年度は、地中構造物が存在する砂地盤が液状化したときの、地中構造物の変形性状を調べると共に、液状化対策法の確立に資する知見を得ることを目的とし、一連の遠心模型実験と繰り返しせん断試験を行った。実験では、模型地中構造物を有する相対密度が約60%と85%の砂地盤を作成し、排水機能付き矢板、普通矢板、またはグラベルドレーンで対策を施した後、50gの遠心加速度場にて100Hzの正弦波を20波ほど模型に入力した。これは実物に換算すると周波数2Hzの正弦波を10秒間入力することに相当する。ここで用いた模型の単位体積重量は約0.85gf/cm^3であり、地盤内では浮力によって上向きの力を受けるものである。実験及び有限要素解析の結果、以下の結論を得た。(1)構造物下の過剰間隙水圧がある値(threshold value)に達すると構造物の浮き上がりが発生する。従って構造物下の過剰間隙水圧をthreshold value以下に押さえることが構造物の浮き上がり対策にとって重要である。(2)最終的な残留変形は、発生した間隙水圧のみならず、地盤内の変形挙動の影響を強く受け、浮き上がりに伴い周辺から砂が構造物下に回り込む無対策のケースや、グラベルドレーンのケースでは振動によって浮き上がった量に近いものが残留値となるが、矢板によって囲んだケースでは、周辺からの砂の回り込みが防がれるため最終的には沈下が生じる。排水矢板は浮き上がり対策としては極めて効果的であると言えるが、もし構造物下の地盤が極めて緩い状態の場合には、振動に伴いある程度の沈下が発生することが予想され、これに関しては十分な検討が必要である。(3)修正松岡モデルにBiotの圧密方程式を組み込んだ有限要素法による有効応力解析により、無対策の地盤の変形や間隙水圧挙動を合理的に予測することが出来た。一方、対策ありの場合では、構造物の浮き上がり挙動をある程度評価することはできたが、間隙水圧の予測精度はかなり低い結果となった。
大腸癌薬剤耐性とmicroRNAの関連

5-FU耐性に関与するmicroRNAの探索と機能解析をおこなった。まず、低濃度から徐々に5-FUに暴露し、大腸癌培養細胞株DLD-1とSW480の5-FU耐性株DLD/FとSW/Fを、DLD-1担癌ヌードマウスに5-FUを腹腔内投与することで親株のmDLDcと5-FU耐性株mDLD/F1とmDLD/F2を樹立した。これらの細胞株を用いてmiRNAアレイ解析を行い、5-FU耐性に関与するmicroRNAを同定し、miRNA導入実験により機能解析を行った。また大腸腫瘍90症例を用いてmiRNAの発現を検討した。miRNAアレイ解析により12種類の5-FU耐性に関与するmiRNAを同定した。その内、耐性株で過剰発現するmiR-31について検討した。DLD-1の5FU耐性株にinhibitor-miR-31を導入すると細胞増殖数は変化しなかったが、5-FUを投与すると細胞増殖能が約25%抑制された。一方、DLD-1細胞にmimic miR-31を導入すると細胞増殖能は約10%抑制されたが、5-FU耐性となった。また癌のエネルギー代謝(Warburg効果)を制御するFIH-1の発現が抑制された。臨床検体では腺腫や粘膜癌と比べて粘膜下層以深に浸潤する癌で有意にmiR-31が過剰発現していた(P<0.001)。さらに、このmiR-31は鋸歯状腺腫でも高頻度に発現が増加していた。5-FUの薬剤暴露後48時間におけるIC50はDLD-1: 7.64±0.25μM, DLD/F: 41.23±0.24μM, SW480: 4.19±0.35μM, SW/F: 21.28±0.20μM, mDLDcontrol: 4.23±0.12μM, mD/F1: 17.68±0.14μM, mD/F2: 19.78±0.13μMであった。カンプトテシンやオキサリプラチンに対してもこれらの親株と5-FU耐性株で比較してみた。薬剤暴露後48時間におけるIC50は若干耐性株の方が多いが、すべて誤差の範囲であり、耐性は認めなかったと判断した。これらの細胞に対してmicroRNAアレイを施行した。2つ以上の耐性株に共通する5-FUの耐性に関与が疑われるmicroRNAは耐性株で2倍以上に上昇する者が7種、半分以下に低下する者が5種であった。3つで共通するmicroRNAは1種のみで上昇する者を認めた。これらのmicroRNAで他者の既報論文を検索をすると8種のmicroRNAが薬剤耐性や細胞の老化、癌の発育や進展との関連が疑われ、大変有望な結果であると判断した。化学療法を施行している症例ではよほどのことが無い限り大腸内視鏡による検索が行われず、進行大腸癌等の術前や手術の差異の標本に関しては順調に集めることが出来ているが、化学療法後の検体が集められていない状況である。miR-Xのターゲットとなる蛋白について今後、Western Blotで確認した後に論文を作成予定であるが、もし予想が外れていた場合に、若干進行が遅れる可能性があることから、やや送れているとした。今後はこれらのmicroRNAの中で耐性株もしくは親株で十分に発現が多いと考えられる10種をリアルタイム法にて検索すると共にDNAでのメチル化のチェックやプロテアソームのチェックを予定しており、すでに検索を開始しているところである。また、今秋の日本癌学会を手始めとして学会報告すると共に論文作成を開始予定である。miR-Xのターゲットとなる蛋白について今後、Western Blotで確認した後に論文を作成予定である。もし、ターゲットとなる蛋白が同定できない場合、9月をめどにジャーナルのランクを落とした上で投稿予定である。抗体購入のために残しておいたのですが、発注に値するデータを得るのに遅れたため
微生物による藍藻産生毒素分解機構の解明とその水環境修復への利用

ミクロシスチン分解菌が水環境中における主な分解者であることを強く推察するデータを得た。その分解菌のMlrAとMlrB, MlrCが担う分解機構を明らかにするとともにその遺伝子の発現は, Adda(mlrAとmlrB遺伝子に対して)およびミクロシスチン環状構造(mlrC遺伝子に対して)により誘導されることを世界で初めて明らかにした。さらに浄水処理過程での生物膜処理法がミクロシスチンを効果的に分解し上水への混入を防いでいることを明らかにした。また,これまでの知見を利用し,新規水環境修復技術となる藍藻類の増殖抑制技術を開発した。本年度は,本研究グループで単離したmicrocystin分解菌C-1株の特性解析、microcystin分解菌(MD-1株、C-1株)を用いてmicrocystin分解酵素遺伝子群の探索、同定したmicrocystin分解酵素遺伝子群ホモログの特性解析及びmicrocystin分解菌の自然環境中での動態解析を行った。まず、C-1株の特性解析により、C-1株はSphingopyxis sp.であり耐アルカリ性細菌であり、既に保有しているMD-1株とは異なる性質をもっていることがわかった。次に、Inverse PCR法により既知配列周辺(mlrA)の塩基配列を解析したところ、MD-1株及びC-1株ともに既に報告があるmicrocystin分解酵素遺伝子群(mlrA,mlrB,mlrC,mlrD)のみならず2つの遺伝子を分解酵素遺伝子群周辺に保有していることを明らかにした。そこで、それらをそれぞれmlrE,mlrFと名付け平成22年度に特性解析を行なう予定である。次に、同定したmicrocystin分解酵素遺伝子群(mlrA,mlrB,mlrC,mlrD)を個別に大腸菌に導入し発現させmicrocystin分解特性を解析し、microcystin分解機序を明らかにした。さらに,microcystinからその分解産物を単離取得する手法を開発した。ここでmlrDは,microcystin分解に直接関与しないことがわかり,遺伝子データベース上の既知遺伝子の塩基配列との相同性検索からmicrocystinやその分解産物の取り込みに関与することが考えられた。自然環境中におけるmicrocystin分解菌の動態解析については,東北地方のアオコ発生事例があるダム・湖沼のアオコ発生時のサンプリングと霞ヶ浦のアオコ発生時のサンプリングを行ない,主要な水質項目を分析するとともに、それぞれのサンプルからDNAを抽出した。平成22年度のサンプルとあわせて定量PCR法により,microcystin分解菌の動態解析を行なう予定である。本年度は,microcystin分解に関与する微生物群集の動態解析,microcystin分解酵素遺伝子群の発現解析および新規水環境修復技術の開発を実施展開した。Microcystin分解に関与する微生物群集の動態解析では,microcystin初発分解酵素遺伝子mlrAと標的とした定量PCR法によりmicrocystin分解菌は季節によらず水環境および生物学的浄水処理生物膜中に存在していることを明らかにし,越冬したmicrocystin分解菌が夏期の有毒アオコ発生時に応答してmicrocystin分解を行うことが推察された。さらにmlrA遺伝子量とmicrocystin分解活性に正の相関があることを明らかにし,microcystin分解は,1つの遺伝子で1つの事象を追えることがわかった。Microcystin分解酵素遺伝子群の発現解析では,microcystin分解酵素遺伝子mlrA,mlrB,mlrCは対数増殖期中期に発現量が最大となることがわかった。さらに,microcystinやmicrocystin分解産物はmicrocystin分解酵素遺伝子の発現を誘導することを明らかにした。すなわちmicrocystin分解菌は連鎖反応的にmicrocystinを分解することが示された。新規水環境修復技術の開発では,環境低負荷・低エネルギーで純酸素を発生させる装置を開発した。この装置は,microcystinを分解可能であるとともにmicrocystin産生のMicrocystis属の増殖を抑制させることができる。また,微小動物プランクトンや魚類に対する毒性影響の解析を実施し,増殖や生殖に影響はみられていない。解析を次年度も引き続き実施する予定である。水環境中のmicrocystin分解機序の解明および自然水域におけるmicrocystin分解能の評価を行うとともに,昨年度の成果microcystin分解酵素遺伝子群の分解菌細胞内での発現解析および本年度で得られた成果を利用して安定で高効率のmicrocystin生物処理系の構築を目的として研究を実施した。初夏のアオコ発生からその消失までの期間に現地調査(霞ヶ浦)を実施し,試水中の定量PCR法によるmicrocystin分解菌の動態解析とmicrocystin濃度分析を行った。また,今年度は浄水場で導入されている生物膜法の処理施設に対しても実施しmicrocystin分解能を評価した。比較対象としたタイ王国の養魚池よりも霞ヶ浦の有毒アオコの方がmicrocystin濃度は高かったため,環境因子が産生能に関わることがわかった。

またmicrocystin分解菌はmicrocystin濃度依存的にポピュレーションを変動させることがわかった。さらに生物膜法はmicrocystinを分解し,上水へのmicrocystin混入を阻止する有効な手段となっていることを示した。また安定で高効率のmicrocystin生物処理系の構築のために,浄水場の生物膜法処理施設から生物膜を採取し,様々な環境因子におけるmicrocystin分解活性を分析した。その結果,硝酸態窒素濃度によりmicrocystin分解活性が亢進するが、リン酸態リン濃度によってはその活性が阻害されることがわかった。また,microcystin以外の炭素源がある場合においてもその活性が阻害されうることがわかった。以上の知見がどのような機構で起きているのかは未解明であり,この未解明な部分を明らかにしていくことは,microcystin生物処理における分解活性の制御法の構築につながる。
発酵熱生成機構の解析とバイオマス発電への応用

藍葉発酵での発酵熱生成には、真菌、特にAspergillus oryzaeの寄与が大きい。本研究ではこれらの知見を確認するとともに、発酵熱生成が藍葉由来以外のA. oryzaeにも共通する性質であること、熱生成には藍葉の固有成分は必要がないことを明らかにした。本研究ではまた発酵熱生成にAlterative Oxidase (AOX)が関わる可能性を検証するとともに、培地の物理的形状の改良により発酵熱生成が促進することを見出した。さらに藍葉の発酵熱によってスターリングエンジンが稼働することを示した。本研究では、発酵熱の生成機構や意義を明らかにするとともに、発酵熱を発電に利用する方法の開発を目的としている。本年度は、発酵熱は呼吸によって得られたエネルギー(プロトン濃度勾配)がATP生成とカップリングすることなく熱として放出されるものであるとの可能性を、以下の実験によって検証した。まずE. coliのFoF1-ATPaseの変異株であるatpAおよびatpC株を0.1%、0.2%、0.4%グルコースを含むM9最小培地で生育させた。野生株、atpA、atpC株の最終的な生育量はいずれもグルコース濃度に依存したが、いずれの場合においてもatpA、atpC株の生育量は野生株の70-80%程度に留まった。この結果、ATPase欠損株ではグルコースから得たエネルギーが菌体の生育に使われる効率が野生株に比して低いことが推測された。次に菌の生育測定のために開発されたカロリメーターであるAntares Rを用いて、それぞれの菌株の生育に伴う発熱量を測定した。0.2%のグルコースを含むLB培地でそれぞれの菌株を生育させた際の総発熱量を求め、これを細胞数で割って算出した細胞当たりの発熱量は、野生株で4.55E-4 (mJ/cell)、atpA株で1.03E-3 (mJ/cell)、atpC株で1.17E-3 (mJ/cell)であり、細胞当たりの発熱量はatpA株で野生株の2.26倍、atpC株で2.56倍であった。以上の結果は、ATPase欠損E. coli株では、呼吸鎖において得たエネルギーが菌体生育に使われる効率が野生株より低く、エネルギーの一部が熱として放出される可能性を示唆する。この結果は、発酵熱生成機構の可能性の一つとして、呼吸によって得られたエネルギーがATP生成とカップリングすることなく熱として放出されるとの仮説を支持した。本研究は、発酵熱の生成機構を明らかにするとともに、スターリングモーターなどを用いた発酵熱の電力への転換法の確立を目的としている。本年度の研究では、この二課題のうち発酵熱の生成機構について解析を行った。その結果、発酵熱は呼吸によって得られたエネルギーがATP生成と共役することなく熱として放出されるものであるとの仮説を、カロリメトリーというユニークな方法で検証した。この結果を受けて、動物の電子伝達系においてプロトン濃度勾配とATP生成を脱共役させて発熱をもたらすUCPのホモログ発現させることにより、E. coliに熱生成能を付加できないかどうかを検証中である。これまでにUCPホモログ遺伝子のクローニングに成功しており、先の結果と合わせて本年度の研究については標記の評価とした。本研究では発酵熱生成の機構や意義を明らかにするとともに、発酵熱を発電に利用する方法の開発を目的としている。これまでの研究では藍葉の発酵過程における発酵熱生成を検討し、この発熱がAspergillus oryzaeをはじめとする糸状菌によって引き起こされること、細菌は発熱にはほとんど関与していないことなどを明らかにした。本年度はまず発酵熱生成が、藍葉から単離したA. oryzaeに特有の性質によるものか、また藍葉成分の分解過程に特有の現象であるかを明らかにするために、希釈したLB培地をWood chipに染み込ませた培地に、遺伝子操作によく用いられるA. oryzae RIB40ku70pyrG破壊株を植菌し、その際の温度上昇を検討した。その結果、同株および藍葉から単離したA. oryzaeともに発酵熱生成を行うことが認められ、発酵熱の生成が藍葉のA. oryzaeおよび藍葉成分に特有の現象ではないことが示唆された。A. oryzaeの発酵熱生成が、呼吸鎖での電子伝達がATP生成と脱共役して起こる可能性を考え、A. oryzaeに脱共役の要因となる遺伝子を検索したところ、Alternativeoxidase (AOX)ホモログの存在を認めた。そこでAOX阻害剤であるサリチルヒドロキサム酸を添加し培養したところ、阻害剤非存在下に比して温度上昇の遅延が認められた。しかしリアルタイムPCRの結果では菌体の生育の抑制も認められたため、AOXが発酵熱生成に関与するかどうかについての結論は得られなかった。本年度の研究ではまた培地に竹チップを加えることにより温度上昇が促進されることを見出し、温度上昇には培地の物理的形状が重要であることを明らかにした。また藍葉の発酵熱によりスターリングモーターの運転が可能であることを示した。

本研究ではまた発酵熱生成にAlterative Oxidase (AOX)が関わる可能性を検証するとともに、培地の物理的形状の改良により発酵熱生成が促進することを見出した。さらに藍葉の発酵熱によってスターリングエンジンが稼働することを示した。平成28年度は、本研究のもう一つの課題である発酵熱の電力への転換法の確立を目指す。これまで発酵熱生成のモデルとしてインジゴの生産工程で行われる藍葉発酵をとりあげ研究してきた。実際の生産現場では70°C程度までの温度上昇が報告されているが、実験室でのモデル系では42°C程度までの温度上昇しか得られていない。これには実験容器の保温性など様々な要因が考えられるが、最も大きな要因は実験系のスケールによるものだと予想される。発酵熱の電力への転換にはスターリングエンジンの利用を考えているが、その場合、系の温度と気温との差が高ければ発電効率はより高くなる。そこで平成28年度は小規模でも高温となることが知られている竹チップの発酵を導入する。竹チップの発酵過程での温度変化、菌叢変化を解析するとともに、十分な温度上昇が得られた場合には、実際にスターリングエンジンを用いた発電を試みる。また本年度はこれまでの研究結果の報告を行う予定であり、学会発表のほか、論文2報の投稿を計画している。生物化学今年度は、本研究の二つ目のテーマである発酵熱の発電への応用について、実際に装置を用いた研究を行わず、これを平成28年度に行うことを計画している。その分の経費を次年度使用との予定である。竹チップを用いて所期の発熱が得られた場合には、発酵熱によって稼働するスターリングエンジンのモデルを構築する。持ち越し額はその経費のために用いる。
臨床における患者の意思決定要因の研究

最終年度に実施した研究は、「意思決定プロセスにおける情報入手・コミュニケーションとRegretの関係」と題した。乳がん罹患経験患者を対象とし、臨床における特異的なEventの意思決定プロセスにおける情報及び情報の対処、認識、価値観が意思決定という行動にどう関連するのかを探索した。さらに、以上の関連を経て意思決定した患者が、診療後に「納得しているのか」というアウトカムとの関係を明らかにすることを目的とした。研究方法は、対象者適格基準に適した初発乳がん患者にWEB調査を行い、「罹患者属性」「情報入手」「担当医以外への相談」「担当医への相談内容」「理解」「熟考」の変数を測定する項目24項目、日本語版Decision Regret Scale 5項目、精神的回復力尺度(Adolescent Resilience Scale; ARS)21項目の計50問の質問をした。結果は、対象者464名、377例の回答で回収率81.2%であった。統計解析から、レジリエンスの高い女性とRegretは相関し、また診療の意思決定をした際に、理解するための相談や熟考をした女性の方がRegretが低いことが明らかになった。現在、海外学会発表および論文投稿の準備を進めている。本研究の医学的貢献の見込みとして、今後の乳がん患者のインフォームドコンセントにおいて、患者の診療方法の意思決定への参考資料になると考える。また、本研究において予定している潜在的な母集団を見つけ出す分析の結果から、今後のがん患者の意思決定の予測モデルの構築が可能になる見込みがあると考える。本研究では、日本においてほとんど行われていなかった臨床におけるShared Decision Makingに焦点を当てた。患者が治療の選択をする際、どう判断するのか、医療処置を受けることに対する患者の意思決定が何に影響しているのか、心の内外にあるどのような力が患者に働き、その患者の見方と考え方を形作るのかを明らかにすることを目的としている。研究初年度(平成27年度)は、医療社会学、心理学のそれぞれの学問分野の文献と先行研究の検討を行った。また文献検討と並行して、以下の量的分析による結果の検討を行い、次年度研究に向けて具体的な計画準備を行った。前年度のプレスタディの結果から、女性生殖器系3疾患に絞り、患者要因の検討を行った。対象患者に行った質問紙調査の結果から、日本語版Decision Regret Scale(以下、日本語版DRS)と健康関連QOL、患者要因の関係を、潜在クラス分析、パス解析の多母集団比較により仮説検証した。結果は以下1から3である。1、子宮・卵巣の良性腫瘍:Regretに直接影響を及ぼしている因子は、患者の病態要因「自覚症状」、行動要因「選好」、治療要因「術式(開腹手術または腹腔鏡下手術)」であった。2、子宮・卵巣・子宮附属器の悪性腫瘍:Regretに直接影響を及ぼしている因子は、患者の病態要因「自覚症状」「がん経験」「ステージ」、治療要因「補助療法」であり、診療前及び診療中の要因が大きいと示唆された。3、子宮頸部異形成:Regretに直接影響を及ぼしている因子は、患者の行動要因「選好」「キーパーソン」であった。平成27年度は、文献検討及びプレスタディの結果の分析検討を行ったところ、患者の外的要因が明らかであった。本研究(次年度)では、さらに患者の内的要因と意思決定の関係を検討することとした。研究初年度(平成27年度)は、文献検討を行い、仮説を策定しアンケートを作成する予定であった。研究代表者は、研究協力者はじめ医師等医療専門職者からの医学的コンサルテーションも受け、プレスタディの結果検証や量的分析を行った。検証結果は、「研究実績の概要」の通りであり、患者の外的な要因がRegretに影響を及ぼしていること、また疾患による違いも明らかになった。検証結果を受け、また以下の2つの理由により、本研究の進捗が少し遅れることとなった。1、日本語版DRSが新規の概念による尺度であり、本研究スタートの時点では想像をしていなかった反響が広がっている。様々な施設での日本語版DRSの使用が検討され始めている。また研究会も予定されており、今後さらに日本語版DRSが使用されることが予想される。当初の研究計画では、同じ研究の繰り返しとなることが予想されることから、挑戦的萌芽研究であることを踏まえ、さらに新しい検討に入る必要があると考える。2、当初よりさらに患者の内的な要因に焦点を当てる研究とすることから、研究計画は慎重さが必要となる。臨床における介入研究になることから、研究フィールド及び所属機関での倫理的審査が必要となり、綿密な計画が必要となる。研究計画の実施は、当初より少し遅れてはいるが、患者の内的要因に焦点を当てることにより新規性が高い。将来の情報技術の応用(医療用ロボットの効果、汎用人工知能への導入等)を視野に入れた前段階の研究として考えている。