hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞、iPS細胞を用いた血管内皮細胞分化機構の解析

本研究では、申請者らが構築した胚性幹(embryonic stem : ES)細胞からの内皮細胞分化誘導システムを用いて、血管分化多様化機構、特に新たに見出したcAMPの作用機構を解明を試みた。血管内皮細胞分化におけるcAMPシグナルの役割活性化型PKA (CA-PKA)発現をFlk1陽性細胞において発現させたところ、内皮細胞分化や3次元的血管構造形成が著しく促進された。CA-PKA発現により内皮細胞分化が誘導され、Flk1-VEGF165-NRP1タンパク複合体形成も認められた。cAMP/PKAシグナルは血管前駆細胞のVEGFに対する感受性を向上させることで、内皮細胞分化を促進することを明らかにした(Blood,114:3707-3716,2009)。動脈内皮細胞の運命決定機構におけるcAMPシグナルの役割(3)オピオイドの内皮細胞分化及び血管走行制御における新しい意義従来神経機能制御に関与しているKappaオピオイド受容体(KOR)がcAMPに抑制的に作用することにより内皮分化及び血管形成を抑制していることを明らかにし、オピオイドの新しい神経外作用、を明らかにすることに成功した(Blood,in press)。このように、cAMPを中心とした新しい血管分化多様化機構を次々と明らかにすることに成功し、当初の期待以上の研究の進展を認めている。生物発生過程において最も早く形成される臓器の一つが血管であり、生命体の形成、維持に深く関与している。当研究室では、胚性幹(embryonic stem : ES)細胞を用いて中胚葉マーカーであるVEGF(vascular endothelial growth factor)2型受容体(F1k1)陽性血管前駆細胞にVEGFを添加することにより内皮細胞を分化誘導するシステムを構築した。さらにVEGF及びcAMP(cyclic adenosine monophosphate)の活性化により(1)内皮細胞分化の促進と、(2)動脈内皮細胞の誘導が起こることを見出した。本年度の研究では、血管分化多様化機構、特に新たに見出したcAMPの作用機構を解明することを目的とし、上記(1),(2)の分子機構を解析した。(1)cAMPの下流因子であるPKAは内皮細胞分化や3次元血管構造形成を著しく促進した。PKA過剰発現により、VEGF受容体であるF1k1及びNeuropninlの発現が上昇しており、10倍以上低濃度のVEGF添加でも内皮細胞分化が誘導され、F1k1-VEGF165-Neuropilinlタンパク複合体形成も認められた。cAMP/PKAシグナルは血管前駆細胞の内皮細胞分化能を促進することを明らかにした。本研究は、平成21年10月22日発行Blood第114巻第17号3707頁3716頁に掲載された。(1)、(2)の研究で行った詳細な解析により、内皮細胞分化・多様化におけるcAMPシグナルの新しい意義を明らかにした。これらの研究成果は血管発生機構の新たな理解をもたらすと共に新規血管再生医療の開発につながると考えられる。今後は、更なる詳細な機構解明に取り組み、ヒトiPS細胞を用いた臨床応用へ向けた研究を行っていく予定である。
老化に関する突然変異遺伝子のクローニングと老化モデルマウス作成の研究

1.(1)ヒト子宮頚癌由来細胞(HeLaS3)より,新たにaph耐性細胞をクローニングした.変異原として,まずエチルメタンスルフォン酸を用いたところ, apho・1μg/mlにて長期間増殖可能なクローンを得たがaph存在下での増殖は不安定でその耐性の原因を検討するのは困難であった.(2)更に紫外線を照射することにより, apho・3μg/mlにて安定に増殖可能な5種のクローンを得た.細胞周期はHeLaS3に比して約20%あるいは50%延長していた.(3)4種のクローンについてのaph耐性の原因を検討した.ヒドロキシ尿素に対する感受性では,すべて耐性でしかも各々増殖曲線が異なっており,独立したリボヌクレオチド還元酵素の変異が示唆された.また遺伝子レベルにおける変異・転写活性については現在検討中である.(4)老化モデル細胞としてきわめて有用なクローンを得,更にpolαについて検討する計画である.2.(1)コケイン症候群患者由来線維芽細胞(1629SV14)は紫外線感受性であるが,更にチミジン・aphにも感受性であった.(2)1629SV14細胞の紫外線感受性の原因を調べたところ, dNTPプール及びpolα活性は正常細胞と同様であったが,一方紫外線照射後のチミジンの取込み,リボヌクレオチド還元酵素の活性に回復を認めなかった.(3)1629SV14細胞はマウス細胞との融合により, aph感受性,紫外線感受性ともに部分的に回復した.リボヌクレオチド遺伝子の変化を検討したところ,この遺伝子の導入とaph耐性とは相関関係にあることが確認された.(4)コケイン症候群は遺伝子的早老症の1つであり,リボヌクレオチド還元酵素と老化,更にDNA複製過程と老化との関連が示唆された.1.(1)ヒト子宮頚癌由来細胞(HeLaS3)より,新たにaph耐性細胞をクローニングした.変異原として,まずエチルメタンスルフォン酸を用いたところ, apho・1μg/mlにて長期間増殖可能なクローンを得たがaph存在下での増殖は不安定でその耐性の原因を検討するのは困難であった.(2)更に紫外線を照射することにより, apho・3μg/mlにて安定に増殖可能な5種のクローンを得た.細胞周期はHeLaS3に比して約20%あるいは50%延長していた.(3)4種のクローンについてのaph耐性の原因を検討した.ヒドロキシ尿素に対する感受性では,すべて耐性でしかも各々増殖曲線が異なっており,独立したリボヌクレオチド還元酵素の変異が示唆された.また遺伝子レベルにおける変異・転写活性については現在検討中である.(4)老化モデル細胞としてきわめて有用なクローンを得,更にpolαについて検討する計画である.2.(1)コケイン症候群患者由来線維芽細胞(1629SV14)は紫外線感受性であるが,更にチミジン・aphにも感受性であった.(2)1629SV14細胞の紫外線感受性の原因を調べたところ, dNTPプール及びpolα活性は正常細胞と同様であったが,一方紫外線照射後のチミジンの取込み,リボヌクレオチド還元酵素の活性に回復を認めなかった.(3)1629SV14細胞はマウス細胞との融合により, aph感受性,紫外線感受性ともに部分的に回復した.リボヌクレオチド遺伝子の変化を検討したところ,この遺伝子の導入とaph耐性とは相関関係にあることが確認された.(4)コケイン症候群は遺伝子的早老症の1つであり,リボヌクレオチド還元酵素と老化,更にDNA複製過程と老化との関連が示唆された.1.アフィディコリン(Aph)耐性チャイニーズハムスター由来線維芽細胞(Ap【h^r】-4-2)は、Philip Liuらが、この細胞を用いて変異DNAポリメラーゼα(Polα)の遺伝子のクローニングに着手しているとの理由で、我々はこの細胞を入手できなかった。2.(1)新たに、ヒト子宮頚癌由来細胞(Hela【S_3】)を用いて、Polα突然変異株のクローニングを目標に、Aph耐性細胞をクローニングした。この耐性細胞は、コントロールに比して約3倍のAph耐性を示し、その原因を検討中である。(2)遺伝子のクローニングを行うためには、よりAph耐性である必要があるため、Aph耐性細胞作成を継続している。3.(1)コケイン症候群は、早期老化を示すことが知られている。このコケイン症候群患者由来の線維芽細胞(1629SV14)は、紫外線感受性であるが、同時にチミジン感受性、Aph感受性であることがわかった。さらにその復帰変異株(224-1)は、紫外線耐性のみならず、チミジン耐性・Aph耐性であった。したがって、これらの表現型は、一つの遺伝子の変異によるものと思われる。(2)1629SV14細胞の紫外線感受性の原因を調べたところ、紫外線照射後における、αNTPプール及びPolα活性の変化は、正常細胞と同じく、一過性の低下の後に回復を認めた。一方、チミジン取込みには回復が認められず、リボヌクレオチド還元酵素の活性にも回復を認めなかった。したがって変異Polα以外の老化遺伝子の存在が推測される。(3)リボヌクレオチド還元酵素遺伝子の発現を、さらに転写レベルで解析することにより、老化そして突然変異との関係を明らかにする予定である。
エバネセント波法による脂質膜界面における抗原抗体反応の速度論的研究

細胞表面における自己・非自己の認識は生殖・免疫・組織器官形成などの生命現象の根幹をなすものである。本研究では固液界面における物質の結合・脱離を迅速鋭敏に追跡することが可能なエバネセント波法を用いて細胞膜モデルである脂質膜界面における抗原抗体反応の速度論的解析を試みることを目的とした。まず解析に用いるシステムの有効性を確認するために、光学キュベット表面へのタンパク質の非特異的結合過程を追跡し、ポリメチルメタクリレ-ト(RMMA)やポリスチレン(PS)製キュベットでは、拡散律速を仮定した場合の結合速度の理論値の46割の速度で吸着が起こることを見出した。さらにキュベット上にマンノ-ス残基を含む脂質単分子膜を導入し、糖脂質含有膜へのレクチン(コンカナバリンA)の特異的結合速度を算出した。また牛血清アルブミン(BSA)を表面に担持させたキュベットへの抗BSA IgGの結合過程を追跡し、その初期結合速度を求めた。比較のために卵白アルブミン担持させたキュベットへの結合は全く観測されず、上記の結合が特異的に起こっていることが判明した。以上のように脂質膜溶液界面、高分子固体溶液界面における非持異的および特異的認識結合過程をエバネセント波法を用いることにより迅速に追跡し、その結合速度を算出することが可能であることが判明した。
不動化による筋萎縮の制御機構の解析

身体活動低下や不動化はサルコペニアの重要な促進要因であるが、不動化が筋量減少を促すメカニズムの詳細は明らかでない。本研究計画は、不動化による筋萎縮における転写因子KLF15が関わる分子機構の詳細を明らかにすることを目的とする。具体的には、転写因子C/EBPβおよびC/EBPδの遺伝子欠損マウスの作成・解析を通じて、KLF15の上流の制御因子としての、C/EBPβおよびC/EBPδの筋萎縮における関わりを明らかとする。また、DNAマイクロアレイ解析などを用いてKLF15の下流で機能する新規な標的因子を探索する。これらの検討を通じて、「不動化固有の筋減少シグナルの本態」の解明を目指す。
少女マンガとスタイル画──新しい1960年代像を目指して

「スタイル画」は,先行する研究では,少女マンガが少年マンガと袂を分かち独自の表現様式の発展を遂げていく大きな契機の1つとされてきた.その「スタイル画」について,平成29年度は,創始者とされる高橋真琴が1950年代末から60年代初めに月刊誌『少女』に掲載した作品を中心に検討を行った.高橋の連載では「スタイル画」ではなく「スタイル絵」という言葉が主に使われているが,それは高橋の絵を真似て描いた読者の絵を指していること,高橋の「スタイル絵」は読者に募集した全身の「似顔絵」を描く懸賞の手本であったことなど指摘をした.しかし,ここで明らかにしたのは『少女』という雑誌を拠点とした高橋真琴の事例であった.平成30年度は,『少女』のライバル誌『少女クラブ』において同時期に進行していた状況について調査分析し,「<スタイル画>の系譜ー雑誌『少女クラブ』の場合」と題する論文にまとめた(『芸術工学研究』Vol. 30,2019年.査読有).当時の『少女クラブ』編集者丸山昭の回顧談における「スタイル画」への言及では,その嚆矢とされてきた高橋真琴の名前はなく,戦後の復興期に「オシャレ」を求めるようになった読者の関心に応じたのがスタイル画の起源とされている.これを出発点として,これまでにない視点として,「オシャレ」をキー概念として,懸賞のための手本ではない「スタイル画」の系譜の可能性を指摘し,揺籃期における「スタイル画」概念の多様性を明らかにした.主として『少女クラブ』に掲載されたちばてつや,東浦美津夫,細川知栄子らの作品を取り上げて論じ,男性の少女マンガ家であるちばおよび東浦と,その少し後に連載をはじめる女性の少女マンガ家である細川との間の断絶を指摘し,『少女』においては「オシャレ」を意識した後者こそが,後年の少女マンガ研究における所謂「スタイル画」概念と結びつくことを指摘した.平成30年度は,計画をほぼ達成した.1960年代の少女マンガの基盤が形成された1950年代末から1960年代初めまでの状況について,当時の主要雑誌であった『少女』と『少女クラブ』,さらに『少女ブック』,『少女サンデー』を,国立国会図書館をはじめとする機関で可能な限り創刊号からすべて調査した.その調査結果に基づく研究結果を「<スタイル画>の系譜ー雑誌『少女クラブ』の場合」と題して発表した.第二次世界大戦後から1960年代前半にかけて出版された十代前半の少女向け月刊誌の調査研究は完了しが,これらは1963年頃にほぼ廃刊となり,主流が『少女フレンド』や『マーガレット』をはじめとする週刊誌とその別冊に移行した.平成30年度後半には,論文の執筆と並行してその調査を開始したが,対象の号数が非常に多く当初計画よりやや遅延している.最終年度に当たる平成31年度は,過去2年間の調査研究によって明らかにした従来とは異なる少女マンガの「スタイル画」の起源や概念を,1970年代に開花するとされる少女マンガの視覚的表現に向けての1960年代後半における発展を検討する.研究遂行上の課題として,平成30年度後半の調査では対象となる雑誌の数が一挙に増えたことが挙げられる.調査はおもに東京の国立国会図書館と大阪の大阪府立中央図書館国際児童館に赴いて実施してきたが,調査に避ける日数の限界があるため,時間不足が懸念される.そのため,平成30年度後半に実施した調査に基づき,ポイントとなる作品と作者を絞り込んで調査対象を減らすこととする.また,現在までの調査では1960年代中頃以降の「スタイル画」出現率が想定外に低いため,むしろ後年に「スタイル画」の果たした役割についての神話化が生じたのではないかという疑問を抱くに至った.そこで,マンガ家や編集者の当時のインタビューや「スタイル画」の描き方とマンガの入門講座なども分析対象とし,「スタイル画」から1971年代の複雑に重なり合う独特の構図構成への架橋を目指すこととする.2017年度は,日本マンガ学会九州マンガ交流部会において2件の口頭発表を行った(第49回部会「少女マンガと「スタイル画」ー高橋真琴の場合」,第52回部会「デザイナーになりたい!ー少女雑誌と「洋裁文化」」).また,前者の発表をさらに発展させた論文を日本マンガ学会の学会誌に投稿し,掲載された(「「スタイル画」考ー雑誌『少女』における高橋真琴の場合」,『マンガ研究』vol. 24,2018年3月,査読有).雑誌ページの高さをフルに利用した「スタイル画」は,少女マンガが独自の表現言語を形成するのに重要な役割を果たしたとされてきた.論文では,従来の研究においてその「スタイル画」の嚆矢とされてきた高橋真琴のいわゆる「スタイル画」について,新しい説を提唱した.高橋真琴が描いたのは懸賞の手本となる「スタイル」であり,読者が手本を模写した絵こそ「スタイル画」と呼ばれていたのではないか.この仮説を出発点とし,高橋真琴が1959年1月から1962年1月にかけて『少女』に連載した4作品を中心に少女マンガにおける「スタイル画」概念の見直しを行い,以下のことを明らかにした.(1)「スタイル画」の募集は似顔絵募集の延長で,当初「スタイル画」は似顔絵に包含されていた.(2)手本としてマンガの物語に接ぎ木された「スタイル」の絵は,少女の憧れる服装に特化することで物語から前例のない自由を得た.

(3)他方で,懸賞のため導入されたという経緯が忘れられ,マンガ家の手本と読者の模写,マンガの「スタイル画」とファッション界のスタイル画の区別が呼称において曖昧化し,「スタイル画」を描くことが自己目的化していった.第2次世界大戦後から1963年頃まで発行されていた少女向けの主要月刊誌『少女』,『少女クラブ』,『少女ブック』の調査は終了した.調査の結果えられた新知見に基づく「スタイル画」についての論考は予想を越えた広がりを持ち,検討事項が増えた.そのため,1963年に相次いで発刊された週刊少女雑誌の調査が若干遅れているが,この点をのぞけば調査およびその結果に基づく研究発表は計画通り順調に進んでいる.「スタイル画」は,先行する研究では,少女マンガが少年マンガと袂を分かち独自の表現様式の発展を遂げていく大きな契機の1つとされてきた.その「スタイル画」について,平成29年度は,創始者とされる高橋真琴が1950年代末から60年代初めに月刊誌『少女』に掲載した作品を中心に検討を行った.高橋の連載では「スタイル画」ではなく「スタイル絵」という言葉が主に使われているが,それは高橋の絵を真似て描いた読者の絵を指していること,高橋の「スタイル絵」は読者に募集した全身の「似顔絵」を描く懸賞の手本であったことなど指摘をした.しかし,ここで明らかにしたのは『少女』という雑誌を拠点とした高橋真琴の事例であった.平成30年度は,『少女』のライバル誌『少女クラブ』において同時期に進行していた状況について調査分析し,「<スタイル画>の系譜ー雑誌『少女クラブ』の場合」と題する論文にまとめた(『芸術工学研究』Vol. 30,2019年.査読有).当時の『少女クラブ』編集者丸山昭の回顧談における「スタイル画」への言及では,その嚆矢とされてきた高橋真琴の名前はなく,戦後の復興期に「オシャレ」を求めるようになった読者の関心に応じたのがスタイル画の起源とされている.これを出発点として,これまでにない視点として,「オシャレ」をキー概念として,懸賞のための手本ではない「スタイル画」の系譜の可能性を指摘し,揺籃期における「スタイル画」概念の多様性を明らかにした.主として『少女クラブ』に掲載されたちばてつや,東浦美津夫,細川知栄子らの作品を取り上げて論じ,男性の少女マンガ家であるちばおよび東浦と,その少し後に連載をはじめる女性の少女マンガ家である細川との間の断絶を指摘し,『少女』においては「オシャレ」を意識した後者こそが,後年の少女マンガ研究における所謂「スタイル画」概念と結びつくことを指摘した.平成30年度は,計画をほぼ達成した.1960年代の少女マンガの基盤が形成された1950年代末から1960年代初めまでの状況について,当時の主要雑誌であった『少女』と『少女クラブ』,さらに『少女ブック』,『少女サンデー』を,国立国会図書館をはじめとする機関で可能な限り創刊号からすべて調査した.その調査結果に基づく研究結果を「<スタイル画>の系譜ー雑誌『少女クラブ』の場合」と題して発表した.第二次世界大戦後から1960年代前半にかけて出版された十代前半の少女向け月刊誌の調査研究は完了しが,これらは1963年頃にほぼ廃刊となり,主流が『少女フレンド』や『マーガレット』をはじめとする週刊誌とその別冊に移行した.平成30年度後半には,論文の執筆と並行してその調査を開始したが,対象の号数が非常に多く当初計画よりやや遅延している.2018年度秋に『少女クラブ』における「スタイル画」の問題について,今年度発表した論文と比較検討した結果を口頭発表する.
体感しながら発想する立体組み立て式建築デザインツールの開発

本研究は建築デザインを実際の大きさで体感しながら発想できるデザインツールの開発を目的とする。特に、建築学生だけでなく、一般の子供でも簡単に安全に組み立てられ、体感することからより現実的で、また創造的な空間の発想につながることを目標とする。またそのツールを実際に授業やワークショップ等で活用し、どのような使い方をすればより創造的な発想が生み出されるのかも探る。最初の2年間で2タイプ(第1号ツールと第2号ツール)の体感できるツールを開発し、ワークショップ等でも活用してきたが、その結果ツールの特性や使い方の問題点など明らかになったので、最終年度でこれまでの総まとめとなるツール(第3号ツール)を開発し、ワークショップを企画開催した。・第3号ツール:それまでのツールは組積造や家具のようなものであったが、このツールはより一般的な建築として木造住宅をイメージさせるツールとして開発し、子供を対象としたワークショップも開催し、検証した。木の骨組みに仕上げ材にあたる合板や塩ビナミ板などの面材をマジックテープで簡単に貼付け空間を仕上げるものとした。サイズも3x6尺を基本モジュールとし、畳サイズでイメージしやすくした。また3x3間の平面から部屋による間取りもイメージしやすくした。今までの中では建築的な要素を最もわかりやすく実物大のツールとして簡易化できたことから、子供でも体感しながら、建築空間を創造しやすいツールとなった。以下の通り、今年度の予定の研究を終えることができた。●47月新たな建築ワークショップ用ツールの開発のため、試作品を複数製作。2種類に収斂して、ワークショップの方法論をまとめる。●8月開発したツールを使ったワークショップ2種を国立西洋美術館の企画と連携して実施する。●912月これまでに開発していたツールとの比較検証のため、地元書店で新開発ツールを、本機関高専では旧タイプのツールでワークショップし、検証分析を重ねる。また授業でも利用し、建築学生への利用価値も検証する。●12月これまでの模型キットツールの検証も考慮しながら、さらに体感しながら発想できる建築デザインツールとして新タイプの試作品、また本製作に取り組む。現在のところ、これまで開発していた模型キットによる建築デザインツールも新タイプを発案しながら、さらに体感できる実物大で空間を創造できるツールの開発のところまできた。今年度末にはそのツールの第1号が完成する予定なので、来年度以降、実際にワークショップ等で利用しながら、検証を重ね修正を加えたい。またワークショップでの利用方法も確立したい。(1)昨年度試作や検討を重ねて開発した「体感しながら発想できるツール」第1号(ブロック形状)を使って、実用可能性などの検証を行った。■第1号ツール:150mm角のポリエチレン発泡体で各面の角にマジックテープが装着され、簡単につけたりはずしたりできるブロック形状の空間創造体感ツール。スポンジ状なので子供でも安全に組み立て作業ができる。全部で4200個あり小部屋程度の空間は組み立て、体感できる。・まずは研究室学生を対象に、ゼミ授業等で本ツールを利用した空間の可能性検討ワークショップを開催し、記録・検討を重ねる。大きさの可能性、形の可能性、テーマの可能性、作業人数等の可能性など。・その後、本学の公開講座を活用して、子供対象のワークショップに利用。子供でも安全で簡単に空間を発想するツールとして利用可能であることを検証。問題点も把握する。今回は、最大1800x1800mmの断面サイズで組み立てたが、手が届かないところを組み立てる場合の足場を考慮する必要がある。(2)さらに他形状の「体感しながら発想できるツール」として、第2号(筒型ブロック形状)も試作開発した。10月に一般人対象に、体感できる展示を行ない、ヒアリング調査を行った。これについては、来年度以降に検討を重ねて学会等の発表を行う予定である。■第2号ツール:150mmを単位に筒状で体が入るサイズで組み立てられた合板の家具のようなもの。筒も単純なまっすぐだけではなく、折れ曲がっていたり、窓が空いていたりして、置き方によって、椅子になったり、ベッドになったり、机になるようなもの。いくつかの組み合わせでその場の空間がいろいろに形作られる。また第1号ツールと第2号ツールは組み合わせても使えるので、今後そのような使い方の方法論も検討してみたい。
ゲノムを支える非コードDNA領域の機能

真核細胞ゲノムの大半はタンパク質をコードしていない非コードDNA領域である。この領域は染色体を制御、維持する作用を担っていると考えられるが、その実体は不明な点がほとんどである。本新学術領域研究「ゲノムを支える非コードDNA領域の機能」(2011-2015年度)では研究者間の強力な連携体制を築き、非コードDNA領域による染色体制御機構の全貌解明を目的とし研究を行った。その成果を効率よく取りまとめ、広報するために本研究費を有効に利用した。具体的には次の4つの作業を行った。1、成果報告書の作成:計画班員(代表者、分担者)・公募班員からの研究成果報告、領域全体の総括、評価者からの評価書、中間・事後評価のコメント、主催した会議報告、等をまとめた冊子をニュースレターの最終号として作成し関係者に配布した。2、領域ホームページの整備:領域の成果を公開するためのホームページのアップデート、領域で作成したデータベースや解析ソフトをリンクし整備を行った。3、高校生向け公開講演会「ゲノムの調べ」のDVDの作成:本領域が主催した公開講演会「ゲノムの調べ」は、遺伝暗号を音符に置き換えてゲノムを感性で捉える新しい試みのコンサートと講演会で構成される。コンサート部分のDVD化の要望を多数いただいていたので、収録したビデオを編集してDVDを作成しニュースレターの最終号の付録として配布した。4、成果公開、報告書作成の情報収集のための学会参加:領域の研究成果を発表・議論し、また報告書作成の情報収集を行うために学会に積極的に参加した。28年度が最終年度であるため、記入しない。
環境物質による経口免疫寛容の修飾と過剰免疫誘発の機構

免疫寛容機構は、過剰免疫反応を防ぐ防御機構であり、その不全は経口アレルギーなどの過剰免疫反応を誘発する。本研究では、経口免疫寛容の化学物質による障害をモデルとして、化学物質による過剰な抗体産生誘発の機序を解明することを目的とした。そのため、1)異種タンパク質であるオボアルブミン(OVA)を抗原とするマウスの経口免疫寛容モデル系を確立し、2)この免疫寛容の障害因子として、医薬品のシクロホスファミド(CP)、エストラジオール(E2)、ディーゼル排気微粒子の主成分の一つであるフェナントレンなどの環境物質の抗体産生に対する影響を解析し、3)フェナントレンの影響を中心に免疫寛容修飾の機序を経口免疫寛容の調節に関わるヘルパーT細胞種への影響から解析した。ヘルパーT細胞種であるTh1、Th2細胞の活性への影響は、各細胞の制御を受けているOVA抗体のIgG2a、IgG1サブクラスおよび各細胞に特異的に産生されるサイトカイン(IFN-γとIL-4)の産生量から測定された。その結果、1)雌BALB/cマウスを用いて、OVAを抗原とする短期間で誘導でき安定かつ強力な経口免疫寛容モデルを確立し、Th1、Th2細胞の機能がともに抑制されることを明らかにした。2)このマウスモデル系を用いて、経口抗原投与時に投与したCP、E2、フェナントレンの経口免疫寛容に対する影響を検討した結果、いずれの物質も高用量でOVA特異的なIgG1抗体の産生を増加し、IgG2a抗体の産生を抑制する傾向があり、これらの物質がTh2細胞の免疫寛容を阻害し、過剰な抗体産生を生じていることを示した。さらに、3)用量依存的なOVA特異的IgG1抗体の産生を増加させたフェンナトレンの経口免疫寛容修飾の機序を培養脾細胞およびフェナントレンを投与した免疫寛容マウスから得た培養脾細胞で調べ、IL-4に比べてIFN-γの産生が顕著に抑制されたことから、フェナントレンはIFN-γの産生抑制を介してTh2優位なアレルギー抗体の過剰産生を誘発する可能性を示した。免疫寛容機構は、過剰免疫反応を防ぐ防御機構であり、その不全は経口アレルギーなどの過剰免疫反応を誘発すると考えられている。本研究では、経口免疫寛容の化学物質による障害をモデルとして、化学物質による過剰な抗体産生誘発の機序を解明することを目的としている。本年度は、1)異種タンパク質であるオボアルブミン(OVA)を抗原とするマウスの経口免疫寛容モデル系を確立し、2)経口免疫寛容の調節に関わるT細胞種の変動と、3)この免疫寛容の障害因子として、医薬品のシクロホスファミド(CP)、エストラジオール(E2)の抗体産生に対する影響を解析し、以下の結果を得た。なお、OVAに対する血中抗体はELISA法にて測定された。また、Th1、Th2細胞の活性への影響は、各細胞の制御を受けているOVA抗体のIgG2a、IgG1サブクラスの量から推定された。(1)経口免疫寛容モデル系の確立:雌C3H/HeおよびBALB/cマウスを用いて、OVA感作条件について検討した結果、両系統のマウスで抗OVA-IgG抗体はOVAの2回感作で十分に増加し、とくにIgG1サブクラスの増加が顕著であった。これにより、BALB/cマウスの2回OVA感作を条件にしてOVAを感作前に経口投与すると、抗OVA-IgG,-IgG1,-IgG2aともに顕著に抑制され経口寛容系が確立された。

また、この系ではTh1、Th2細胞の機能ともに抑制されることが明らかとなった。(2)経口免疫寛容に対するCP、E2の影響:免疫抑制作用の知られているCPまたはE2を薬物量投与してからOVAの経口免疫寛容を誘導すると、両物質投与群においてOVA抗体が増加し、免疫寛容が阻害されていることが示された。抗OVA-IgG1,総IgEが増加していたことから、これらの物質によるTh2機能抑制の選択的回復が推定された。このモデル系を使い、ディーゼル粒子成分の影響などをさらに検討する予定である。本研究では、マウスにおける経口免疫寛容の化学物質による障害をモデルとして、化学物質による過剰な抗体産生誘発の機序を解明することを目的としている。本年度は、前年度確立したオボアルブミン(OVA)を抗原として用いたBALB/cマウスの経口免疫寛容モデル系を用いて、経口免疫寛容状態の抗体産生に対するディーゼル排気微粒子主成分のフェナントレンの影響とT細胞種の活性変動について検討し、抗体産生の異常誘発の機序を解析した。OVAに対する血中抗体はELISA法にて測定された。また、Th1、Th2細胞の活性への影響は、各細胞の制御されるOVA抗体のIgG2a、IgG1サブクラスの量、および各細胞の特異的産物であるIFN-γとIL-4のバランスから推定された。その結果は次の通りであった。(1)経口免疫寛容に対するフェナントレンの影響:OVAの経口投与直後にフェナントレンを腹腔内皮下すると、抑制状態の抗体産生のうち抗OVA-IgGと-IgG1は用量依存的に増加し抗OVA-IgG2は変化しなかったことから、Th2細胞の寛容を選択的に修飾することが示された。フェナントレンの高用量経口投与でも、抗OVA-IgGの産生増加傾向として免疫寛容の修飾効果が観察された。(2)フェナントレンの経口免疫寛容修飾の機序:T細胞の産生するサイトカインに注目してフェナントレンの効果を解析した。培養脾細胞を用いてフェナントレンの直接効果を調べた結果、IL-4に比べてIFN-γの産生が顕著に抑制された。一方、フェナントレンを腹腔内投与した経口免疫寛容マウスから得た培養脾細胞では、IFN-γの濃度が検出感度付近で極めて低いのに比し、IL-4の産生はフェナントレン投与群で増加した。これらのことから、フェナントレンはIFN-γの産生抑制を介してTh2細胞の寛容を阻害しIL-4の産生を誘導し、その結果Th2優位なアレルギー抗体の過剰産生を誘発する可能性が示唆された。
自閉スペクトラム症のある幼児とその母親に対する支援プログラムの効果検証研究

【目的】自閉症児に対しては、早期から発達段階に応じた一貫した支援を行っていくことが重要であり,早期発見・早期支援の対応の必要性は極めて高い。しかし、これまでの早期発達支援プログラムは、家庭で療育を行うことを促進する研究が多く、母親の育児ストレス軽減に焦点を当てた研究は乏しい。本研究では、自閉症スペクトラム児とその母親を対象とした早期発達支援プログラムを行い、子どものコミュニケーション行動の評価を実施するともに、母親のソーシャルサポートや生活の質が向上することを目的とした子育て支援の効果検証を行った。【方法】手続き: DSM-5で自閉スペクトラム症と診断された幼児とその母親を対象とした。研究は3ヶ月間、週1回の頻度で計10回実施し、発達支援は応用行動分析の手法に基づいて行った。子育て支援は子どもへの発達支援後に実施され、子どもの発達特性への対応方法や公的サービス利用の案内などを行った。分析方法:初回セッションと最終セッションを切り出した映像を用いて社会的妥当性の評価、および非言語・言語コミュニケーション行動の頻度と内容を分析した。また、研究前後で母親の育児ストレスを質問紙で評価した。【結果と考察】3ヶ月という短期間であるにも関わらず、子どものアイコンタクトや発声頻度、有意味語を発話する回数が上昇し、発達の促進が見られた。しかし、母親が記入した質問紙の結果、プログラム前後で育児ストレス得点に変化がなく、対象者によって得点にばらつきが大きいことが示された。今後は、育児ストレスの項目を詳細に分析し、例えば母親自身のストレスケア方法や環境整備など、プログラムのさらなる検討が必要である。なお、本研究は第58回日本児童青年精神医学会総会で発表を行った。
都市再開発政策の歴史学的基礎研究

本年度は、第1に、高度経済成長期から都市再生政策が発動される2000年代までの都市再開発政策について、政府と東京都の史料を調査した(研究目的及び実施計画の1、3)。具体的には国立公文書館において都市再開発法等の立法関係史料、国土交通省(建設省)関係史料、土地政策審議会、国土審議会関係史料を調査し、必要に応じて撮影作業を実施した。また東京都公文書館では、テレポート、中止となった世界都市博覧会など臨海副都心関係史料、1960年代から1990年代における都内の再開発に関わる史料を調査した。第2に、関係文献、研究論文の調査を行い、研究史の整理を念頭にそれらの読み込みを進めた。また同時代史学会編集『同時代史研究』からサーヴェイ論文執筆の依頼があったため、その準備を行った。第3に、研究目的及び実施計画4に関わる都市の比較研究という視点について、引き続きニューヨークなど大都市の都市再開発や政治史に関する研究文献や論文の収集、読み込みを行った。とりわけフォーディズム以後の都市という視点の重要性を認識し、それに関わる研究史の整理を試みた。またウィーンについて、その政治経済体制と都市再開発の関係について文献・研究論文などの調査・検討と同時に、都市再開発関係の史料調査を行った。同時にドイツのフランクフルトについても、金融街における都市再開発の進展について調査した。ここは建築規制の厳しいドイツでも例外的に高層ビルが建ち並ぶ区域であり、1990年代から2000年頃に都市再開発が急ピッチに展開されるようになったことから、東京との比較に関して意義ある事例となる。最後に、以上の作業を進める過程で、2018年8月に科研費課題にそくした書籍の執筆依頼があったため、これまで行った作業を中間的に総括する意味で、1960年代から2000年代の東京の都市再開発と、政府・東京都の政策について年表の整理を行った。研究の目的及び実施計画1政府・政権党などの政策という点に関わって、都市再開発法制や、1980年代の中曽根民活下の都市再開発、その一方で目的及び実施計画3に関わって、東京都における臨海副都心開発構想などについて、具体的な政策立案過程を検討できたのが大きな成果である。先に述べたように、国立公文書館において、都市再開発法等の立法関係史料、国土交通省(建設省)関係史料、土地政策審議会、国土審議会関係史料を調査した。ここにおいては、政策立案過程における官庁間の対立が存在したこと、時代の変化についての官庁間の認識の相違と政策への反映があったことがわかったのも成果であった。だが、ある法律なり政策なりの主管官庁の史料が残っているあるいは公開されているとは限らないことには注意しなければならない。また東京都についても臨海副都心関係を中心に、政策立案の初期からの史料を入手し、さまざまなプランを概観できたのは成果であった。また目的及び実施計画4に関わって、外国の都市再開発政策について調べていくなかで、1990年代に一つの大きな転換点があるということがわかってきた。ウィーンにおいては1980年代末から、万国博覧会を開催したいという声があり、1995年に実施する方向で進んでいたが、1991年に住民投票が行われ万博開催は否決される。そこから予定地での再開発が計画されていったことがわかった。それらの事例を明らかにする文献なども手に入れることができた。最後に、研究論文と書籍の執筆依頼があったことは、これまでの調査の整理を進める上で有益であった。特に、1960年代から2000年代にかけての出来事をクロニクルに整理することができた。以上より、研究はおおむね順調に進展しているものと判断している。平成31年度は以下のような柱で研究を進める。1平成30年度までの作業をふまえて、1970年代前半から2000年前後に至る、都市再開発法制の整備と都市再開発行政の過程、東京における再開発政策の展開について、歴史的に分析・整理する。これについては、すでに出来事のクロニクルを作成し、またそれにあわせて文章化を進めているので、今後引き続き作業を進める。それによって1970年代前半から2000年前後における都市再開発政策の全体像をまとめる。また民間ディベロッパーの動きなどについては、まだ十分作業が進んでいないので、今年度はこれにも力を入れる。東京都に関しては、東京都公文書館の移転とそれに伴う作業により史料が見られないことも想定される。閉館前に必要な作業を実施する。また引き続き、国立国会図書館、国立公文書館などの調査を進める。2東京を中心とした日本における都市再開発の歴史的展開と、諸外国の事例の比較についても力を入れる。特にこの間調査を進めたニューヨーク、ウィーンそれにフランクフルトなど諸外国の事例との比較を行いたい。そのため研究文献を読み進めると同時に、現地の都市再開発についての計画などの史料を収集し分析する。その際、都市理論の整理が求められるが、フォーディズムの危機とそれに基づく都市行政の再編という視点の重要性を認識したので、その点からの研究史の整理も進めていきたい。3以上をふまえて、研究成果報告書としてまとめるほか、依頼のあった書籍などの形にすべく構想を練る必要がある。またそれを推し進めるのため、都市研究に関わる研究会などでの発表に努めたい。同時に、最終的な目標である歴史学の方法を考えることも今年度の課題となる。本年度は、第1に、高度経済成長期から都市再生政策が発動される2000年代までの都市再開発政策について、おもに政策の展開と法制度にそくして史料を収集し分析した。

使用した史料は国会(衆議院・参議院)会議録・委員会議録、都市計画・都市行政関係雑誌記事、新聞記事などである。第2に、当該時期における都市再開発に関わる国内外の文献・研究論文を調査し、主要なものを読み、研究状況の把握に努めた。なかでも法制に関する文献・研究論文を読み、法制がその時々のいかなる課題に対応したものであるかを明らかにしようとした。第3に、都市の比較研究という視点によりニューヨーク、ウィーンについてその政治経済体制と都市再開発の関係について文献・研究論文などの調査・検討を行った。以上の調査と研究を前提として、まず2017年5月の歴史学研究会大会現代史部会「都市の『開発』と戦後政治空間の変容」において、高度経済成長期から現在までの東京における都市再開発の展開を事例としたコメントを行った。そこでは補助金を使った開発路線と、金融による民間活力の動員という路線の歴史的位置について議論の素材を提示することができた。また2018年1月には、立教大学史学科・歴史学研究会現代史部会などの主催で、菊池信輝『日本型新自由主義とは何か』(岩波書店)の書評ならびにディスカッションが行われ、そこで日本、ニューヨーク、ウィーンの都市再開発と資本についての報告を行った。都市再開発法制については、1969年の都市再開発法の制定から近年における特区制度の展開に至るまで、国レベルにおいていかなる政策が展開され、法整備がなされたかという点について見取り図を得ることができた。また研究史の整理の面では、法制の面で都市再生政策の歴史的位置について示唆を受けたいくつかの研究を消化することができ、またアメリカの都市の事例、ウィーンにおける都市再開発の歴史的展開についておおよそのイメージを得ることができた。さらに以上のインプットをふまえて、上記二つの会において、研究テーマを深めていく論点を提示することができた。したがって、研究は計画に基づいておおむね順調に進展しているものと判断した。本年度は、第1に、高度経済成長期から都市再生政策が発動される2000年代までの都市再開発政策について、政府と東京都の史料を調査した(研究目的及び実施計画の1、3)。具体的には国立公文書館において都市再開発法等の立法関係史料、国土交通省(建設省)関係史料、土地政策審議会、国土審議会関係史料を調査し、必要に応じて撮影作業を実施した。また東京都公文書館では、テレポート、中止となった世界都市博覧会など臨海副都心関係史料、1960年代から1990年代における都内の再開発に関わる史料を調査した。第2に、関係文献、研究論文の調査を行い、研究史の整理を念頭にそれらの読み込みを進めた。また同時代史学会編集『同時代史研究』からサーヴェイ論文執筆の依頼があったため、その準備を行った。第3に、研究目的及び実施計画4に関わる都市の比較研究という視点について、引き続きニューヨークなど大都市の都市再開発や政治史に関する研究文献や論文の収集、読み込みを行った。とりわけフォーディズム以後の都市という視点の重要性を認識し、それに関わる研究史の整理を試みた。またウィーンについて、その政治経済体制と都市再開発の関係について文献・研究論文などの調査・検討と同時に、都市再開発関係の史料調査を行った。
バスケットボールの競技力を構成する契機としての感性に関する研究

本研究は,一回性的で多様な表層でのスポーツ現象を支えて,その生成や構成に根拠を与えている深層での仕組みを「スポーツ構造」(佐藤,1992)という分析装置を用いて捉えることで,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」という独自の命題設定から,そのスポーツ構造を構成する,身体性,知性,感性という3つの契機の内,身体性と知性を基礎づけ且つ特徴づけることで最も重要と考えられる感性的契機の究明を行った。本研究は,バスケットボール競技において,一回性的で多様な表層でのスポーツ現象を支えて,その生成や構成に根拠を与えている深層での仕組みを「スポーツ構造」(佐藤,1992)という分析装置を用いて捉えることで,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」という独自の命題設定から,そのスポーツ構造を構成する,身体性,知性,感性という三つの契機の内,身体性と知性を基礎づけ且つ特徴づけることで最も重要と考えられる感性的契機の究明を目的としている.この目的を達成するために,三年計画の一年目である本年度は,まず,バスケットボールの専門書,並びに,「構造」や「感性」に言及する様々な学問領域の専門書の渉猟に務めた.次に,その「感性」という契機を考察するための端緒として,これまで何れの研究者も着目してこなかった「運動形態」と「差異論的アプローチ」という観点から「バスケットボールの競技特性」の概念的把握を試み,上に示した本研究全体に通底する重要な命題である,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」ということについての前提条件の理論化ないし定式化を行い,その成果を『体育学研究』にて発表した.そして,本研究の大前提となるこの成果をもとに,「競技者における感性について究明を行った.具体的には,マイケル・ジョーダンという希有のスーパースターを採り上げ,バスケットボールのみならず,その他の競技をも超越したカリスマあるいは最も好まれる競技者として,「美徳の具現者」と見做された彼の文化的テキストとしての意味内容の系統的な分析を,彼の自伝や彼に言及する評伝のおよそ70冊の文献とカルチュラル・スタディーズ,構造主義,ポスト構造主義,記号論といった分野の数々の著述をもとに行うことで,彼の象徴化されたペルソナについての美的・倫理的価値観を考察し,その成果を未公刊ながら纏めた.本研究は,バスケットボール競技において,一回性的で多様な表層でのスポーツ現象を支えて,その生成や構成に根拠を与えている深層での仕組みを「スポーツ構造」(佐藤,1992)という分析装置を用いて捉えることで,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」という独自の命題設定から,そのスポーツ構造を構成する,身体,知性,感性という三つの契機の内,身体性と知性を基礎づけ且つ特徴づけることで最も重要と考えられる感性的契機の究明を目的としている.三年計画の二年目である本年度は,まず,バスケットボールの専門書,並びに,「構造」や「感性」に言及する様々な学問領域の専門書の渉猟に務め,その「感性」という契機を考察するための端緒として,これまで何れの研究者も着目してこなかった「運動形態」と「差異論的アプローチ」という観点から「バスケットボールの競技特性」の概念的把握を試み,上に示した本研究全体に通底する重要な命題である,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」ということについての前提条件の理論化ないし定式化を行い,その成果を『体育学研究』にて発表した.また,本研究の大前提となる「競技力」の内実究明について,その概念的把握も行い,同じく『体育学研究』に発表した.これらの成果をもとに,「競技者における感性」について究明を行った.具体的には,マイケル・ジョーダン,シカゴ・ブルズ,フィル・ジャクソンを採り上げ,それらの文化的テキストとしての意味内容の系統的な分析を,構造主義,ポスト構造主義,記号論といった分野の数々の著述ならびに映像をもとに行うことで,それらの象徴化された美的・倫理的価値観を考察し,その成果を未公刊ながら纏めた.

本研究は,バスケットボール競技において,一回性的で多様な表層でのスポーツ現象を支えて,その生成や構成に根拠を与えている深層での仕組みを「スポーツ構造」(佐藤,1992)という分析装置を用いて捉えることで,「スポーツ構造がバスケットボールの競技力を規定する」という独自の命題設定から,そのスポーツ構造を構成する,身体,知性,感性という三つの契機の内,身体性と知性を基礎づけ且つ特徴づけることで最も重要と考えられる感性的契機の究明を目的としている.三年計画の最終年度に当たる本年度は,バスケットボールの競技力を規定する「スポーツ構造」を構成する上で最も重要な美的倫理的価値観における基準としてシステムを構成する「感性」という契機を,次の三つの観点から究明する作業を行った一点目は,マイケル・ジョーダンという希有のスーパースターを採り上げ,「美徳の具現者」(Andrews,1996)と見做される彼の文化的テキストとしての意味内容の系統的な分析から,彼の象徴化されたペルソナについて,その美的・倫理的価値を考察した.二点目は,チームの戦い方である「ゲームスタイル」を分析対象とし、バスケットボール競技が全世界的規模で拡大し普及した,その伝播を可能とする普遍性について,他のスタイルとの相互性において形成され続ける一つのプロセスを関係論的視座から考察を行った.三点目は,選手やその集合体としてのチームに対し最も影響を与え得るコーチの美的・倫理的価値観について,選手及びチームとの双方向的な相互作用に着目し,選手やチームのパフォーマンスに顕在化するコーチの美的・倫理的価値基準について考察した.そして、最終的に,その成果を、審査中の博士論文の第三章に「競技力を構成する契機としての感性」として纏めた
自由電子レーザーにおける電子ビームエネルギー分布形状制御による利得向上の研究

FEL共振器中での放射光立ち上がり特性に対する電子ビームミクロパルス幅と放射光波長、スリップ長の関係、電子ビームエネルギー拡がりの影響を解析した。その結果以下のことが明らかになった。RFライナックを用いたFELにおいては、一般に電子ビームマクロパルス幅が、自然放出から発振状態に入るまでの時間よりも長くなければならない。また、ウィグラー中を伝搬する電子ビームからの自然放出光強度は電子ビームミクロパルス中に含まれる電荷量に依存し、電子と光との速度差より生じるスリップ長と同程度かそれ以上のミクロパルス幅が要求される。しかし電子ビームのミクロパルス幅が、共鳴条件より決まる放射光の波長より短い時には、ミクロパルス全体が一つの粒子のように振る舞い電荷量の2乗に比例したコヒーレント自発放射を発するため、ミクロパルスに含まれる電荷量が小さくても、共振器中での放射光強度の立ち上がりが速いパラメーター領域が存在する。この様なパラメーター領域では、発振へ到るまでの相互作用パス回数が少なくて済むので短いマクロパルスでも発振を達成できる。さらに、コヒーレント自発放射光の強度は電子ビームミクロパルスの時間波形にも依存しており、ガウシアンからスクエアパルスに近づくにつれ電子ビーム端面からの放射光強度が強くなり、発振の立ち上がりが速くなる。また、電子ビームミクロパルス幅が放射光波長より短いコヒーレントスタートアップモードの方が、通常のモード(ロングパルスモード)よりも電子ビームエネルギー拡がりの影響を受けにくい。然るに、共振器中の放射光の飽和強度はロングパルスモードの方が高いので、最初は短バンチの電子ミクロパルス列を打ち込み、共振器中で放射光の速い立ち上がりを達成した後に、ロングパルス電子ビームを打ち込み一気にバンチングを起こさせ、飽和放射光強度を達成する新しい発振スキームが考えられる。
燃料電池反応器のためのナノカーボン電極の設計

燃料電池や電気化学合成における電極触媒反応に注目し、新規な電極触媒の開発を行いこれまでにない炭素触媒にて新規な反応メカニズムによる触媒活性の発現を目指した。そのため、炭素触媒材料開発として非平衡反応を利用したプラズマCVD法を用い、構造制御された炭素触媒の開発を試み、ウオール状炭素電極の作製に成功した。さらに、窒素ドープを試みた。得られた炭素触媒に対し電気化学評価を行い、従来より高い、還元電流を確認することができた。しかし、窒素ドープの影響は小さかった。燃料電池の電極反応に注目して、電力と化成品の合成が可能な化学反応器に応用することで多段階プロセスの簡略化などプロセス強化を可能とし、これまでにない化学反応を構築するため、(1)電極触媒材料開発(白金系およびナノカーボンの触媒化)、(2)電池反応器における電気化学反応のメカニズムの検討、(3)新規電極触媒の電池反応器への適用を研究開発を目的とし検討を行った。27年度は反応装置の作成とその解析のための隔膜型サイクリックボルタモグラム(CV)の試作を行った。燃料電池反応器の実現のため、電極反応場の電位ポテンシャルや特異な反応中間体を利用する新たな反応系の構築を行うべく電気化学反応メカニズムの検討から開始した。具体的には白金系触媒によりアルコールの選択酸化反応を行い、隔膜型サイクリックボルタモグラム(CV)測定により、反応の電位依存性と反応メカニズムを予測し、実際の反応でこれを確認することに成功した。反応器およびCV装置の試作と動作試験に成功し、アルコールの選択酸化反応において電位が選択性に影響を及ぼすことを示すことができた。一方で、ナノカーボンの触媒化については、現在の試作装置では収量が少ないため電極触媒としての実装には至っていないため、おおむね順調な進展と判断した。当研究グループでは炭素とシリコンの複合電極の開発として,炭素材料についてはプラズマ化学蒸着成膜(P-CVD)法を用いナノレベルで構造制御されたナノカーボンを金属基板に密着させて作製し,さらにその表面をシリコン化合物で覆うことで高容量化とサイクル特性に優れた負極を得ることを目的とした.P-CVD法にて金属表面に炭素薄膜を形成し電解液が直接に金属集電体に触れることを防ぎ,その上にナノカーボンを垂直に成長させた.シリコンを複合化できるよう空隙を持たせ,充放電の際にシリコンの膨張収縮による応力がかかることを考慮して炭素面は様々な方向を向ける.その後,同じP-CVD装置を用いて連続してシリコンを複合化させることとした.複合化工程を連続して行うので搬送が不要となり表面への不純物吸着を抑えることができる.P-CVD法によるナノカーボン作製はメタンと水素ガスを原料とし,空隙へのシリコン充填は有機シリコン溶液と水素ガスを用いた.基板は600°Cから900°Cに加熱している.電極の高さはカーボンの作製時間で調整した.作製後の試料上面からの走査型電子顕微鏡写真、断面の透過型電子顕微鏡写真からは、炭素面が様々な方向を向きながら成長し,屈曲していることがわかる.断面観察からは基板界面付近には炭素の薄膜があり,その上に薄片状のナノカーボンが成長している様子が見えた.薄片の結晶子径は約20から100nm程度であり,厚みは10から20nmである.この試料では炭素電極の作製時間は1時間で約165nmの高さとなっている.両写真から目標としたナノカーボン電極と適度な空隙を持つ炭素電極の骨格を形成していることが確認できた.燃料電池や電気化学合成における電極触媒反応に注目し、新規な電極触媒の開発を行いこれまでにない炭素触媒にて新規な反応メカニズムによる触媒活性の発現を目指した。反応試験としては、対象とする炭化水素の種類を多様化させて、CVとの相関から反応機構の検討を行う。一方、ナノカーボンの触媒化については、現在の試作装置を改良して電極触媒として実装できる収量の増大に注力する。触媒反応工学