hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
帝国日本の英米文学高等教育―台北帝国大学、京城帝国大学、東京師範学校を中心に

Kerrが1950年代初頭にスタンフォード大学・東京大学協同アメリカ研究セミナー設立で大きな役割を果たしたことが明らかになった。アジアにおける英米文学教育・研究が、1945年以降および冷戦期アメリカ主導に再編成されていく課程研究という新研究課題を発見。4台湾大学(台北帝国大学が前身)、ソウル大学校(京城帝国大学が前身)のスタッフとの、緊密な国際研究交流・情報交換ネットワークの形成。5.植民地台湾・朝鮮における英米文学研究・教育と、現地における近代文学(多く当時の国語である日本語で執筆された)、近代演劇、ラジオ放送、社会運動などとの関連性調査、研究。英米文学1.当初は計画していなかった、崔載瑞氏遺児Yang Hi Choi-Wall氏(80歳、オーストラリア在住)へのインタビューが実現したことにより、研究は大幅に進展した。関係者が死去もしくは高齢化しているなかで、このような聞き取り作業は緊急の課題であり、活字資料では得ることのできない情報を得ることができる。2.女子教育と英米文学教育に研究視野を拡大。台北帝国大学文政学部文学科出身の女性についての調査の発展させ、最初の女性卒業者である大森政壽、石本キミの台湾時代とその後についての調査が進んだ。イギリスフェミニズムの創始者・Mary Wollstonecraftについての卒業論文を作成した大森政壽は関西学院大学図書館初の女性主任となった。京城帝国大学教授であった佐藤清文庫の整理にあたっている。石本キミは戦後、福岡女子大学(本研究代表者の母校)で教鞭を執り、女性作家研究を行っている。大森や石本は台北帝国大学入学以前に、東京女子大学で教育を受けている。Choi-Wallへの聞き取りにより、崔載瑞親族を始めとして朝鮮半島出身の女性の多くが、東京女子師範学校、奈良女子高等師範学校で英米文学教育を受けていたことが明らかになっている。このように、本研究を日本帝国時代の英米文学と女子教育の関係性分析に発展していく可能性を開拓し、基礎調査を進めた。3.日本支配時代とその後の高等教育(とくに英米文学)との関係性の調査を拡充。GHQによる教育改革でde le Re(台北)、R.Blythe(京城)、G.Kerr(台北)らが果たした役割について基礎調査を進めた。Kerrはミシガン州立大学による琉球大学支援プロジェクト(ミシガン・ミッション)に間接的に関与。ミシガン・ミッションはヴェトナム戦争後の教育改革でも実施されており、本研究を1945年以降のアメリカのアジア文化政策研究に接続する可能性を開拓した。筑波大学所蔵・高等師範学校関係資料、ソウル大学、台湾大学、スタンフォード大学などでの調査を通して、東アジア地域における英米文学教育・研究の歴史的意義の調査は、着実に成果を上げて来ている。当該課題に強い関心を持つ研究者とのネットワークは、当初の予想をはるかに超えて拡大した(台湾大学英文科スタッフWei H. Kaoからの研究協力の提案など)。関係資料を紙媒体のみならず、デジタルカメラ撮影で集積しつつある。データベース化の基礎作業は期待通りに進んでいる。1. 26年度が本研究の最終年度にあたるため、本研究をさらに規模拡大した研究に継続していく(基盤研究(B)に応募予定)ための作業を行う。
生涯スポーツに統合される体育における学習内容の明確化に関する基礎的研究-生涯スポーツの量から質への転換に対応する学習内容を求めて-

本研究は、生涯スポーツを指向する体育科教育において、学習内容論構成の鍵観点となっている「特性論」を「スポーツ生活の質」という点から再検討を行なうものであった。まずこのような学習内容の「質」を考えるためには、潜在的カリキュラムという概念が非常に重要となることが明らかにされ、体育科教育研究における潜在的カリキュラム論の理論的枠組みが示された。そしてこの枠組みに則って実際の授業の事例的な調査分析が繰り返された。ここでの調査分析は解釈的パラダイムに基づく「エスノメソドロジー」の手法を大きく取り入れたものであり、このことによって顕在的に示される「学習内容」のみならず、書かれてはいないけれども実際に学ばれている「学習内容」の次元を対象化することに成功できたと考えられる。調査分析の結果、そうした潜在性の契機となる教師-生徒間の相互作用において、「離脱」「位置どり」「座標化」「文節化」「間人化」「記号化」といった固有の特徴を析出することができた。現行の「特性論」の観点はこのような相互作用性を勘案せず、個人の欲求次元を基点として構成されるものであるから、意味空間としての体育授業を基礎づけてしまうこれらの潜在的カリキュラムを隠してしまっていると考えられる。このことから、本研究の期間内における到達点として、授業の潜在性や相互作用性を視野に含んだ理論枠組みの準備とそのための実践検証が、現行体育科教育の学習内容論の展開には欠かせないものであることが明らかにされたといえる。
多胎出生高リスク地域における多胎児の客観的・主観的健康と成育環境の総合的評価

多胎出生の世界の動向と、そのリスク要因に関する文献検索をMEDLINE等のデータベースを用いて精力的に行い、50を超える文献を収集した。その結果、世界的な多胎出生頻度の増加と、その原因としての生殖技術の普及が確認された。それゆえ、多胎児の現在の健康状態や周囲の環境をよく知ることが重要であることが結論づけられた。そこで、03歳の双生児の母親を対象に、質問紙調査を実施した。東京都内の保健所、保健センター、親の会を通じて、調査への協力に同意する母親に無記名自記式質問紙を配布した。記入済みの質問紙はプライバシー保護のため、封筒に入れた状態でその場で回収、もしくは返信用封筒にて後日返送を依頼した。27名の養育者から回答が得られた。27組の双生児のうち、男児のペアが7組、女児のペアが10組、男女のペアが10組であった。育児に困ったときに誰かに相談したという養育者は96.3%(N=26)であった。相談相手を複数回答でたずねたところ、「夫(またはパートナー)」が最も多く20名、次いで「自分または夫の母親」が14名、「友達」が11名であった。相談した結果、心配・不安が「かなり軽減された」という者は50.0%(N=13)いた。周囲の人が育児に参加したり、手伝ったりする頻度を聞いたところ、84.6%の夫(またはパートナー)が「ほぼ毎日」育児を手伝っていた。そのような夫による手伝いを73.1%の妻が「かなり助かる」と回答していた。祖父母と同居していない割合は8割前後であり、核家族化がすすんでいる状況がうかがわれた。その結果、子育ての相談相手や育児を手伝ってくれる人として最も頻繁に対応しているのは夫であった。しかし、周囲の人の手伝いとして「かなり助かる」と評価される割合は「自分や夫の母親」による手伝いが最も多く、たとえ頻度は夫より少なくても、母親による手伝いが大きな助けとなっている状況がうかがわれた。平成17年度前半は、多胎出生の世界の動向と、そのリスク要因に関する文献検索をMEDLINE等のデータベースを用いて精力的に行い、50を超える文献を収集した。厚生労働省大臣官房統計情報部より、昭和50年から平成11年までの25年分の磁気テープは本研究開始前に入手していたが、今回平成12年度から16年度までのデータに関しての申請を行い、平成17年12月6日付で使用の許可がおりた。入手したデータには、解析可能な形にする加工処理を行った。具体的には、生産、死産の情報から双胎を同定し、同様にして、生産-死産ペア、死産-生産ペアも同定する作業である。表計算ソフトウェアを用いて同項目が同カラムになるようにデータ加工し、同定基準において等しいことを確認しながら同・妊娠による組を作成し、これを各年次、昭和50年から平成11年まで25年分繰り返した。市町村レベルの地理的地域別に、昭和50年から平成11年までの5年間区切りの値を、出生頻度、平均出生体重、乳児死亡頻度において求めた。

出生頻度、平均出生体重、乳児死亡頻度それぞれにおいて、25パーセンタイル、50パーセンタイル、及び75パーセンタイルを閾値として4等分し、総合して「高リスク地域」、「高中リスク地域」、「中リスク地域」および「低リスク地域」とした。また、統計データの地理的解析のためのソフトARCGISを購入した。一年度目の文献レビューの結果を受けて、現在の健康状態や周囲の環境をよく知ることが重要であることが結論づけられた。そこで、本年度は03歳の双生児の母親を対象に、質問紙調査を実施した。東京都内の保健所、保健センター、親の会を通じて、調査への協力に同意する母親に無記名自記式質問紙を配布した。記入済みの質問紙はプライバシー保護のため、封筒に入れた状態でその場で回収、もしくは返信用封筒にて後日返送を依頼した。27名の養育者から回答が得られた。27組の双生児のうち、男児のペアが7組、女児のペアが10組、男女のペアが10組であった。育児に困ったときに誰かに相談したという養育者は96.3%(N=26)であった。相談相手を複数回答でたずねたところ、「夫(またはパートナー)」が最も多く20名、次いで「自分または夫の母親」が14名、「友達」が11名であった。相談した結果、心配・不安が「かなり軽減された」という者は50.0%(N=13)いた。周囲の人が育児に参加したり、手伝ったりする頻度を聞いたところ、84.6%の夫(またはパートナー)が「ほぼ毎日」育児を手伝っていた。そのような夫による手伝いを73.1%の妻が「かなり助かる」と回答していた。祖父母と同居していない割合は8割前後であり、核家族化がすすんでいる状況がうかがわれた。その結果、子育ての相談相手や育児を手伝ってくれる人として最も頻繁に対応しているのは夫であった。しかし、周囲の人の手伝いとして「かなり助かる」と評価される割合は「自分や夫の母親」による手伝いが最も多く、たとえ頻度は夫より少なくても、母親による手伝いが大きな助けとなっている状況がうかがわれた。
雪の力学負荷を考慮した果樹通年保全技術の提案

本研究では、果樹が環境から受ける力学負荷の解析と、折損被害予測、実環境下で樹の変形を長期測定するための計測システムの開発を行う。また、果樹の枝折れ被害が多く発生する融雪期の負荷形態を調査するため、「雪の様態変化」を、雪自体の観測のみならず、埋没下にある樹木枝の経時変形計測と、幹枝の力学解析を利用することで、逆解析的な観点に基づいて明らかにする。本期間においては、1枝折れ被害の多い台風時期と、果実重量の作用する収穫期、積雪被害をもたらす降雪から融雪にかけての冬期について、果樹枝の変形状態の観測を行い、各時期における負荷の作用形態を推定した。2遠隔でのモニタリングが可能な屋外設置型のひずみセンシングシステムを構築し、実験農場の樹枝に設置することで、冬期に長期間にわたる枝の負荷計測を実現した。このシステムにより融雪期に雪の移動に伴って負荷が増加することを確認した。3実形状計測に基づく枝の力学解析モデルを作成し、積雪下における枝の変形状態から沈降負荷の作用形態を予測するシステムを構築した。4変形機能を有する素材を利用し、雪の沈降現象を再現するモデル実験を可能にした。以上、実際の果樹枝を利用した実験と力学解析の両側面から、樹枝に作用する負荷と変形についての知見が得られた。また、果樹の負荷計測に利用可能な各種計測システムの構築と、実環境計測における課題抽出、その対策と試行実験を行っており、長期にわたる果樹の負荷計測が可能となった。当初の予定通り、実形状計測に基づく果樹枝の力学モデルの構築と、様々な負荷条件下での力学解析を実現している。一方、今期、弘前近隣地域においては、降雪日が分散していたため、積雪量がそれほど多くなく、融雪期の果樹被害も少なかった。そのため、冬期の枝折れの実態調査に際しては、十分な観察例は集まっていない。そこで、本期間は東北地区の各県で実際に栽培されている様々な樹形を調査し、耐雪性を評価した。また、今期は台風の被害が懸念されたことから、果樹の生育を考慮した枝の力学モデル構築を先行して行い、強風による折損リスクについて検証した。今期は果樹枝の力学モデル作成と、様々な負荷条件下での変形解析、折損リスクの調査を実施した。次期はこの解析の妥当性を実測に基づいて評価し、物性分布や、詳細な形状計測からモデルの高精度化を行う。今後、力学解析をベースに風や雪による負荷の作用形態を明確化していくことで、支柱入れや吊りなど、各時期に有効とされてきた手法の評価や、より効果的な負荷軽減法について検討する。また、機能性材料を利用した雪の沈降現象再現が実現したことから、雪のない時期においても積雪沈降を模擬した実験が可能になった。今後は雪の様態変化の解析を通じて未知現象の解明にも挑戦していく。

また、機能性材料を利用した雪の沈降現象再現が実現したことから、雪のない時期においても積雪沈降を模擬した実験が可能になった。今後は雪の様態変化の解析を通じて未知現象の解明にも挑戦していく。今期は積雪時期がずれ、雪害実例の観察と解析結果の実験的検証など成果公表に必要な実証データの取得に時間を要したことから、予定していた学会の参加や研究会の実施を見送っている。先行して解析ソフトウェアの拡張や計測システムの設計を行っており、現時点で成果の検証も進んでいることから、次年度の早い時期に、より専門性の高い学会に申し込み成果を公表する予定である。
古代エジプト建築の設計理論に関する基礎研究：建築関連資料の記録と分析を中心に

本研究テーマの最終年度では、5月7月にかけて、ベルギーのカトリック・レーヴェン大学の古代史研究所にて、海外研究滞在を行った。海外滞在中は、国内ではアクセスできない文献資料、また、欧州近隣国を含めた博物館における史料の実測調査によるデータの収集に努めた。古代エジプトの模型資料を収集して分析した結果、200点を超す遺物は、人体、動物、柱に分類されうることがわかった。これらは、すべて神殿建造の際に作られる建築彫刻に属し、その中でも制作頻度の高い種類の物であることがわかった。また、これらに分類された建築彫刻の史料には、人体であれば彫像全体に加えて、手、足、胴体、胸像などの部分に分けて作られていることがわかり、エジプト様式に特有な巨大な一枚岩による彫像制作において、数多くの彫刻師が彫る部位を分担して一つの作品を完成させる様子が窺えた。動物においても、最も象徴的である頭部の部分模型が独立して制作されており、柱においても柱身だけ、あるいは柱頭だけの模型が存在する。おそらく、顔や柱頭などの装飾部位の中でももっとも表象的な部位に関しては、綿密なデザイン計画が施され、また熟練職人がこの部位の制作を担当したと考えられる。この点について、今後古文書史料をあたり、論証を深めていきたい。人体、動物の模型に関する研究成果は、国内外の学会で口頭発表を行い、現在査読論文の投稿を準備している。エジプトの建築理論の復元した査読論文を和文、欧文で発表した。この三年間の研究によって本研究テーマの全体像が明らかになり、またその重要性が一段と増してきたため、英文の学術書の出版準備を進めている。柱に関する一連の研究で、日本学術振興会賞ならびに日本学士院学術奨励賞を受賞した。また、昨年度発表した古代エジプトの設計理論と古代地中海文明との関連性を論じた論文が2019年日本建築学会奨励賞を受賞した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。初年度では計画通り、日本、米国、そしてヨーロッパの博物館において一次史料の記録調査を行い、分析に必要なデータ採取に尽力した。4月から8月までは、受け入れ先である東京大学における書類手続きや研究環境の整備に努める傍ら、日本の博物館(大原美術館、東海大学エジプト・コレクションなど)とシカゴ大学オリエント博物館の調査を行った`,9月から2月までは、英国・ケンブリッジ:大学考古学研究所において、ケイト・スペンス女史の元、研究を進めた。スペンス女史の協力もあり、英国内の博物館(フィッツウィリアム博物館、ピートリ博物館、エディンバラ博物館など)にて一次史料の記録調査を行うことができた。3月から特別研究員対象の日本一スイス交流事業の元、ジュネーヴ大学エジプト学研究所に瀞在し、フィリップ・コロンベール教授の協力を得ながら、欧州の美術館調査を精力的に行っている。現時点では、チュービンゲン大学エジプト・コレクション、バーゼル古代博物館、ジュネーヴ美術史博物館で調査を行った。SPDとして予算を多く配分され、また日本一スイス交流事業の支援を受けるなど、研究遂行に多くの支援を受けることができたため、申請時の計画よりも多くの博物館調査を行うことができた。またこの調査によって得られた知識は多く、その一部を現在発表できる範囲で公表してきた。特に論文執筆においては、受入研究者である加藤耕一准教授、ケイト・スペンス女史、西本真一教授らの指導を賜り、査読論文等へ発表することができた(次頁参照)。人脈を築き、研究者ネットワークを構築していくという観点からも、新たな研究環境である東京大学の加藤耕一研究室をはじめとして、2ケ所の海外研究滞在、および数多くの博物館出張は大いに役立っており、今後の研究活動の糧となるはずである。学術調査が計画通りに進んでおり、重要なデータが集まりつつある。3D作成も着々と進んでおり、分析の結果に期待が高まる。初年度で得られた成果の一部はすでに、講演発表や複数の査読論文に受理済み、または既に発表されている。本研究課題の2年度目では、日本ースイス交流事業の助成を受けて4月8月の期間、ジュネーヴ大学古代科学研究所で研究滞在を行った。現地ではフィリップ・コロンベール教授の協力を得ながら、スイス国内の研究機関および欧州の美術館調査を潤滑に行うことができた。その結果、ジュネーヴ美術史博物館、チュービンゲン大学エジプト・コレクション、バーゼル古代博物館、フィレンツェ考古学博物館、ライプツィヒ大学エジプト博物館、パリのキュストディア財団、ブリュッセル美術史博物館などで、一次史料の記録およびデータ採集を行うことができた。9月以降は、データの分析と成果発表に重心を移し、口頭発表や論文発表を行った。現在、最終年度における更なる論文発表を視野に入れて執筆活動に力を入れている。また来年度の前期に、補足調査を行う予定で、現在シカゴ、パリ、ブリュッセルの博物館を中心に調査準備を行っている。対象としていた、柱、祠堂、ファラオの彫像、スフィンクスに関する資料が十分集まり、エジプトの設計技法の精度の高い復元が期待できる。また人脈を築き、研究者ネットワークを構築していくという観点からも、新たなポスドク研究環境である東京大学をはじめとして、ジュネーヴ大学での海外研究滞在、および数多くの博物館出張は大いに役立っている。具体的には、東京大学の受け入れ研究者である加藤准教授が編者として関わっている西洋建築史の著書の一部を分担執筆する機会や、ジュネーヴ大学の滞在中にドイツの考古学ジャーナルからの寄稿依頼に恵まれ、業績の発展につながった。計画書通りに2年度目は、データの収集から分析、対外的発表に移行しており、順調に進展している。

本研究テーマの最終年度では、5月7月にかけて、ベルギーのカトリック・レーヴェン大学の古代史研究所にて、海外研究滞在を行った。海外滞在中は、国内ではアクセスできない文献資料、また、欧州近隣国を含めた博物館における史料の実測調査によるデータの収集に努めた。古代エジプトの模型資料を収集して分析した結果、200点を超す遺物は、人体、動物、柱に分類されうることがわかった。これらは、すべて神殿建造の際に作られる建築彫刻に属し、その中でも制作頻度の高い種類の物であることがわかった。また、これらに分類された建築彫刻の史料には、人体であれば彫像全体に加えて、手、足、胴体、胸像などの部分に分けて作られていることがわかり、エジプト様式に特有な巨大な一枚岩による彫像制作において、数多くの彫刻師が彫る部位を分担して一つの作品を完成させる様子が窺えた。動物においても、最も象徴的である頭部の部分模型が独立して制作されており、柱においても柱身だけ、あるいは柱頭だけの模型が存在する。おそらく、顔や柱頭などの装飾部位の中でももっとも表象的な部位に関しては、綿密なデザイン計画が施され、また熟練職人がこの部位の制作を担当したと考えられる。この点について、今後古文書史料をあたり、論証を深めていきたい。人体、動物の模型に関する研究成果は、国内外の学会で口頭発表を行い、現在査読論文の投稿を準備している。エジプトの建築理論の復元した査読論文を和文、欧文で発表した。この三年間の研究によって本研究テーマの全体像が明らかになり、またその重要性が一段と増してきたため、英文の学術書の出版準備を進めている。柱に関する一連の研究で、日本学術振興会賞ならびに日本学士院学術奨励賞を受賞した。また、昨年度発表した古代エジプトの設計理論と古代地中海文明との関連性を論じた論文が2019年日本建築学会奨励賞を受賞した。2017年度は、引き続き欧州での博物館調査を行い一次史料のデータを採取し、その後エジプト及び米国の博物館の調査に移りたい。今年度後期には採取したデータを取りまとめ、論文としてまとめて投稿していくとともに、講演発表もしていく。また今年度はRAを積極的に雇い、調査データの整理を進めたい。最初の2年間で得られたデータを元に、エジプトのデザイン理論を復元する。前期には若干の補足調査を行い、最終報告に必要なデータで足りない部分を補完する。後期は23か月程度の海外研究滞在を行い、文献資料調査を行い、審査付き論文への投稿および最終報告書の作成に力を入れていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
火星表面の地形を実験室で再現する

低温恒温室と二方向振動板装置を利用した地形モデル実験,火星の地表環境に近い北極圏での野外実験を実施した。火星を模した低温・乾燥環境下での塩類風化実験では,岩石や塩の種類,最低温度,湿度条件による破壊様式や破壊速度の差が判明した。火星上の礫の環状配置を調べる実験では,礫の大きさと比率による淘汰プロセスや淘汰速度の違いが判明した。ネットワーク型砂丘の再現実験では,振動速度,継続時間,振動のなす角により地形が異なることがわかった。多角形土に関する野外実験により,火星上で多角形土が割れる条件とその発現区域を推定した。実験成果と火星表面での最新の地形プロセス研究をまとめた地学雑誌の特集号を出版した。筑波大学地形学研究室が管理する低温恒温室、小型低温恒温恒湿槽、二方向振動板装置を利用した3種の地形モデル実験を行った。1.低温乾燥下での岩石の風化実験:火星の土壌中に硫酸塩の存在が広く認められることから、低温恒温恒湿室で、低温・乾燥環境下での岩石試料の塩類風化実験を行った。岩石や塩の種類による、低温下での岩石の凍結温度や破壊力の差が判明した。2.淘汰構造土の平面形の発達に関する実験:火星表面に見られる礫の縦列配置や環状配置の成因を調べるために、低温実験室内で霜柱を発生させて礫の運動を解析した。実験条件に関しては、北極圏周氷河地域での構造土地形の観測結果に基づいて設定した。礫の大きさ、被覆率、斜面傾斜を変数とする実験により、礫が淘汰されるプロセスと形状の違いが判明した。3.二方向振動板によるベッドフォーム形成:火星に認められる多様な砂丘状地形について再現実験を行った。砂丘状地形の形状・規模に対する流向・流速の多様性や構成物質の影響に着目し、水中での二方向振動板実験を行い、各種砂丘の形成条件を調べた。また、火星の周氷河地形と永久凍土に関する従来の研究を総括し、研究課題を整理した。火星の地表面における地形プロセス全般に関して、研究成果と今後の研究課題をまとめた地学雑誌の特集号を企画し、編集を開始した。国際惑星地形学研究グループがSpringer社から発行する予定の「惑星地形学辞典」において、凍土現象に関する執筆とレビューを行い、火星の地形学の進展に貢献した。筑波大学地形学研究室が管理する低温恒温室,小型低温恒温恒湿槽,二方向振動板装置を利用した3種の地形モデル実験を行った。1.低温乾燥下での岩石の物理的風化実験:火星で起こりうる硫酸塩の塩類風化の発生条件を調べるために,低温恒温恒湿室で、低温・乾燥環境下での塩の種類と水分条件を変数とする多孔質凝灰岩の塩類風化実験を行った。風化速度が小さいので長期間継続した結果,条件の違いにより破壊様式や破壊力の差が判明した。2.縞状構造土の淘汰過程に関する実験:火星表面に見られる礫の縦列配置や環状配置の成因を調べるために,低温実験室内で霜柱を発生させて礫の運動を解析した。昨年度は平坦地での礫の移動軌跡に注目したのに対し,本年度は斜面傾斜と礫の比率を主たる関数とした実験条件を設定した。傾斜地での礫の軌跡と淘汰プロセス,斜面傾斜による淘汰速度の違いが判明した。3.多方向振動板によるベッドフォーム形成実験:火星で観測されるネットワーク型砂丘の再現を目的とする振動板装置を用いた多方向対称振動実験では,各振動の振動速度,継続時間,振動のなす角により形成される地形が異なることが明らかになってきた。現在,非対称振動を用いた同等の実験に取り組んでいる。また,火星表面の地形プロセスに関する最新の研究をまとめた書物が国内に存在しないことから,地学雑誌の特集号として,本テーマに関する研究成果と今後の研究課題をまとめた出版物の編集を進めた。当グループからも風化と周氷河プロセスに関する実験結果を含めた総説論文2編を投稿した。また,国際惑星地形学研究グループがSpringer社から発行した「惑星地形学辞典」において,「周氷河地形」と「岩石氷河」の項目の執筆,寒冷地形寒冷の諸項目のレビューを行った。低温恒温室,小型低温恒温恒湿槽,二方向振動板装置を利用した3種の地形モデル実験,火星の地表環境に近い北極圏スバルバールでの現地観測を実施した。1.岩石の物理的風化実験:低温恒温恒湿室で、火星を模した低温・乾燥環境下での硫酸塩の塩類風化を行い,岩石や塩の種類,最低温度,湿度条件による破壊様式や破壊速度の差が判明した。2.淘汰構造土の形成に関する実験:火星表面に見られる礫の環状配置の成因を調べるために,低温実験室内で霜柱を発生させて礫の運動を解析した。斜面傾斜,礫の大きさと比率,凍結深度を関数とした実験で,淘汰プロセスや淘汰速度の違いが判明した。3.ベッドフォーム形成実験:ネットワーク型砂丘の再現を目的とする振動板装置を用いた多方向対称振動実験と非対称振動実験で,各振動の振動速度,継続時間,振動のなす角により形成される地形が異なることが明らかになった。4.多角形土の動態に関する現地観測:火星表面に広く見られる多角形土が割れる条件を解明するために,地形変化と形成環境に関する多角的観測を実施し,現在の火星環境下で多角形土が割れる火星の区域を推定した。以上の成果に加えて,火星表面の地形プロセスに関する最新の研究をまとめた地学雑誌の特集号を出版した。

また,多角形土を対象として,現地調査結果をまとめた論文および最新の研究動向をまとめたレビュー論文を国際誌に投稿した。低温恒温室と二方向振動板装置を利用した地形モデル実験,火星の地表環境に近い北極圏での野外実験を実施した。火星を模した低温・乾燥環境下での塩類風化実験では,岩石や塩の種類,最低温度,湿度条件による破壊様式や破壊速度の差が判明した。火星上の礫の環状配置を調べる実験では,礫の大きさと比率による淘汰プロセスや淘汰速度の違いが判明した。ネットワーク型砂丘の再現実験では,振動速度,継続時間,振動のなす角により地形が異なることがわかった。多角形土に関する野外実験により,火星上で多角形土が割れる条件とその発現区域を推定した。実験成果と火星表面での最新の地形プロセス研究をまとめた地学雑誌の特集号を出版した。前年度から継続している3実験,風化実験,構造土実験,砂丘実験について,文献の詳しいレビュー結果も反映させて,異なる条件下で試行し,より火星表面に近い条件で起こる地形プロセスの理解が進んだ。実験は概ね順調に進行し,塩類の低温下での挙動や湿度条件が風解に及ぼす影響や,緩斜面での礫の精密な変位の軌跡と淘汰プロセス,ネットワーク型砂丘の平面パターンや断面形の形成条件に関してより詳しい知見が得られた。風化実験結果については2014年春の学会で発表し地学雑誌に投稿した。構造土実験結果に関しては、Earth Surface Processes and Landformsに掲載され,その成果を含めた周氷河プロセス全般に関する総説を地学雑誌に投稿した。このように,成果は着々と形になっている。一方で,風化実験と構造土実験を当初予定よりも長期間継続する必要が生じ,実験装置が使用中であったため,本年度に開始予定であった低温乾燥下での融解土の変形とガリー侵食に関する実験を実施することができず,文献調査による実験条件の検討にとどまった。地形学風化・構造土・砂丘の3実験を継続・発展させる。低温乾燥下での岩石の風化実験については,塩類の種類と濃度,温度・湿度変化パターンの組合せを変数とする実験を系統的に実施し,試料の物性変化や破砕速度を計測し,火星でみられる風化現象と比較する。多方向振動板による砂丘形成実験では,風向・風速の多様性,構成物質の粒径・密度・存在量を変数として,砂丘の形状や規模への影響を統一的に理解する。構造土については,より現場の条件に近づけるために,平坦地尾及び傾斜地の双方において,礫径を混在させた実験や凍結深度を変数とする実験を集中的に実施し,礫の移動プロセスや平面形状の違いを系統的に調べる。風化実験と構造土実験が一段落した段階で,低温乾燥下での融解土の変形とガリー侵食に関する実験を予察的に実施する。凍土の融解で発生するソリフラクション(ローブ地形)や地表流侵食(ガリー地形)は,現在の火星の環境下では理解が困難である。融解土の流動が発生しうる限界水分条件,塩分の付加による土の凍結点降下を調べて,火星で融解による土の変形・侵食が起こりうる温度・水分条件を探る。火星の微小スケール地形に関して,火星表面に発達する地形情報の分析を行い,データベース化および実験室で再現された地形現象との比較を進める。予定していた3実験、風化実験、構造土実験、砂丘実験を全て開始した。いずれも順調に進行し、塩類が凍結に及ぼす影響や,緩斜面での礫の移動プロセス、ベッドフォームの形成条件に関して新知見が得られた。
二つの超音波効果の融合による広範囲混合促進で実現する超希薄燃焼の安定機構解明

2系統の同じ周波数で得られる超音波の効果を融合させて,噴流バーナで形成される火炎において通常は燃料濃度が薄く火が消えるという超希薄燃焼条件での安定かつ継続的燃焼を実現することを目的とする.これまでの研究では,1系統の超音波燃焼制御システムでは燃料と空気の混合範囲がより大きいサイズの火炎には十分でないことが示された.本研究では,2系統の超音波燃焼制御システムを同時にかつ最適に用いた.その結果,混合範囲が拡大し,スケールの大きな火炎においてもより希薄な混合気条件で燃焼を安定させることができた.2系統の同じ周波数で得られる超音波の効果を融合させて、噴流バーナで形成される火炎において希薄燃焼限界(通常は燃料濃度が薄く火が消える)条件での安定かつ継続的燃焼を実現することを目的とする。1系統では限定されていた混合促進範囲をシステムの最適化で増幅し、さらに2系統並列で用いることで拡大し、スケールの大きな火炎においても超音波が効果的に作用するシステムを構築する。これにより、木質バイオマスのガス化炉などで必要な継続的な超希薄燃焼の実現を目指す。平成25年度は、1系統の振動システムを用いて、円形の噴流コアを振幅増幅により中心方向へ大きく変形させることが主な目標であった。既存の振動システムのインピーダンス整合を行い、振幅の増幅を音圧レベルで確認した。また振幅増幅により、より大きな火炎にも適用できることを確認するために、直径10mmのノズルを新たに製作した。既存の直径2mmの噴流火炎と同様に、噴流の浮き上がり限界、バーナリムへの再付着限界、吹き飛び限界などの安定限界を測定した。その結果、浮き上がり火炎として存在できる範囲すなわち、吹き飛び限界値から再付着限界値までの範囲に変化が見られた。直径2mmのバーナを用いた場合には、燃料流速が比較的大きいときにこの範囲が拡大した。振動の振幅を増幅しているため、燃料流速の比較的大きいときに超音波の効果が顕著に表れたと考えられる。直径10mmのバーナを用いた場合には、燃料流速が比較的小さいときにこの範囲が拡大した。振動の振幅を増幅しているため、火炎が大きくなっても超音波の効果が得られたことを示している。ただし、比較的大きい流速のときには超音波の効果が顕著に表れなかった。アセトン平面レーザ誘起蛍光法を用いて噴流の断面形状を観察した結果、振動の振幅を増幅させたことで直径10mmの噴流コアを大きく変形させていることがわかった。2系統の同じ周波数で得られる超音波の効果を融合させて,噴流バーナで形成される火炎において希薄燃焼限界(通常は燃料濃度が薄く火が消える)条件での安定かつ継続的燃焼を実現することを目的とする.1系統では限定されていた混合促進範囲をシステムの最適化で増幅し,さらに2系統並列で用いることでその範囲を拡大し,スケールの大きな火炎においても超音波が効果的に作用するシステムを構築する.これにより,木質バイオマスのガス化炉などで必要な継続的な超希薄燃焼の実現を目指す.平成26年度は,1系統の振動システムの問題点を解消し, 2系統の振動システムを用いて円形の噴流コアを中心方向へ大きく変形させることが,主な目標であった.1系統の振動システムで電源とのマッチングを最適化した.流速を上げて火炎が吹き飛ぶ限界と,流速を下げて火炎がバーナリムへ再付着する限界との間を,安定範囲とした場合,バーナ直径が2mmのノズルでは,振動システムへの印可電圧が50Vまでは安定限界は大きく変わらない.それ以上の印可電圧では安定範囲が拡大する.特に75V以上では,火炎は再付着せずに安定範囲が急激に大きくなる.燃料流速が大きいほど少ない印可電圧で安定範囲の急拡大が起こった.また,燃料噴流の垂直断面をアセトン平面レーザ誘起蛍光法(アセトンPLIF法)の結果では,印可電圧が大きいほど混合が促進した.さらに照射方向が同じ高さで互いに直角に交差するように2系統の振動システムを設置し,安定限界を測定した.超音波の効果が強いため,空気流速を小さくすると,火炎は再付着せず消炎する.直径2mmのノズルと比べ,直径10mmのノズルを使用した場合,噴流せん断領域で流れが乱流に遷移しやすいことから,火炎の安定範囲を拡大できる燃料流速は非常に小さい.2系統の同じ周波数で得られる超音波の効果を融合させて,噴流バーナで形成される火炎において希薄燃焼限界(通常は燃料濃度が薄く火が消える)条件での安定かつ継続的燃焼を実現することを目的とする.1系統では限定されていた混合促進範囲をシステムの最適化で増幅し,さらに2系統並列で用いることで拡大し,スケールの大きな火炎においても超音波が効果的に作用するシステムを構築する.これにより木質バイオマスのガス化炉などで必要な継続的な超希薄燃焼の実現を目指す.平成27年度は,2系統の振動システムを用いて照射方向を変化させ,より大きい火炎でも継続的に燃焼が安定するように改善するとともに,そのときの流れ構造の変化を可視化診断して火炎前方の未燃焼領域の混合促進度合いと関連づけることが主な目標であった.直径2mmのノズルを用いて形成した噴流火炎と直径10mmのノズルを用いて形成した噴流火炎の二つを対象に2系統の振動システムの効果を検証した.

このとき2系統の振動システムは同じ照射高さで設置し,照射面を対向させた場合(角度180度),直角にした場合(角度90度),同方向から60度ずらした場合,の3つの場合について火炎の安定限界(燃料噴流流速を増加した場合の吹き飛び限界など)を比較した.その結果,照射角度が180度のときに最も吹き飛び限界値が大きく,火炎が安定することがわかった.前年度に1系統の振動システムではその効果が顕著で無かった直径が10mmのバーナの場合でも,燃料噴出速度が0.4m/s以上の大きい場合に安定限界が改善した.このときアセトン平面レーザ誘起蛍光法による未燃噴流の可視化を行った結果,角度が180度のときに最も噴流コアが変形して混合が促進されていることがわかった.2系統の同じ周波数で得られる超音波の効果を融合させて,噴流バーナで形成される火炎において通常は燃料濃度が薄く火が消えるという超希薄燃焼条件での安定かつ継続的燃焼を実現することを目的とする.これまでの研究では,1系統の超音波燃焼制御システムでは燃料と空気の混合範囲がより大きいサイズの火炎には十分でないことが示された.本研究では,2系統の超音波燃焼制御システムを同時にかつ最適に用いた.その結果,混合範囲が拡大し,スケールの大きな火炎においてもより希薄な混合気条件で燃焼を安定させることができた.平成26年度の実施計画は,1)1系統の振動システムの電源とのマッチング不足を解消し,かつ直径2mmとともに直径10mmのノズルを使用して形成される火炎に対して超音波を作用させる,2)2系統の振動システムを同時に稼働させて効果的な照射位置を調査するとともに安定範囲の拡大を狙う,3)アセトンPLIF法などで火炎付近の構造を可視化し,振動システム照射による混合促進の様子を診断する,4)CFDを用いて圧力変動と燃料の混合の関係を調査する,の4つの項目を達成することを目標とし,5)随時,各項目の進捗状況を精査して補足実験を行うこととしていた.1)および3)は,概ね達成した.特に当初の目標である,噴流断面積を超音波によって25%程度変形させることは直径2mmのノズルでは1系統の振動システムですでに達成した.ただし,直径10mmのノズルにおいて燃料流速の大きい場合,1系統の超音波では火炎に及ぼす影響が弱く,効果が明確でないことがわかった.この点は2)の結果と関連がある.すなわち,2系統の振動システムを同じ高さで照射方向が直角になるように交差させて,その交差点を噴流に作用させた場合,火炎に及ぼす影響が強くなることが確認できた.火炎が不安定であること,2系統の交差方向には検討の余地があることなどから,次年度においても継続的に精査する予定である.さらに4)のCFDは,市販の汎用コードを用いて流れ場全体に圧力変動を作用させ,その周波数が大きくなるほど噴流後流の混合が促進されることを確認した.ただし,振動周波数が100Hz程度と低いこと,実際の実験とは異なるシンプルなモデルで計算したことなどから,次年度においても継続的に精査する予定である.燃焼工学平成27年度の実施計画は,1)直径2mmのノズルを用いて2系統の振動システムの照射方向を変化させ,火炎の安定性への影響を調査するとともに,火炎構造の変化をアセトンPLIF法などによって可視化し,混合促進度合いを調査する,2)直径10mmのノズルを用いて2系統の振動システムを作用させた場合,火炎の安定性および火炎構造への影響を,1)と同様に調査する,3)CFDにおいてより現実に近いモデルとするため,計算ドメインや周波数などを変更する,の3つの項目を達成することを目標とし,
ネオアジュバント化学療法を導入した頭頚部癌の新しい集学的治療の開発に関する研究

1.基礎的研究として57570633の援助により開発したcisplatin(CDDP)とpeplomycin(PEP)による併用療法と放射線療法の併用効果について動物実験を行い、化学療法と放射線療法のどちらを先行させた場合により優れた治療効果が得られるかについての基礎的検討を行った。腫瘍としてはEhrlich固形癌、動物としてはICR-SLCマウスを使用した。実験として(1)Ehrlich固形癌におけるCDDPとPEPの併用効果の検討、(2)Ehrlich固形癌において化学療法(CDDP+PEP)を先行させた場合の放射線療法との併用効果についての検討、(3)Ehrlich固形癌において放射線療法を先行させた場合の化学療法(CDDP+PEP)との併用効果についての検討、の3つを行った。その結果、下記の結論を得た。(1)CDDPとPEPの併用療法は相加効果を示し、doseによっては相乗効果を示した。これによりEhrlich固形癌に対してもCDDPとPEPによる化学療法が、先行化学療法として適切であることを確認した、(2)化学療法(CDDP+PEP)を先行させた形で放射線療法と併用すると、全群に相加効果あるいは相乗効果が認められた。(3)放射線療法を先行させた後に化学療法を併用した場合は、全群に相加効果さえも認められなかった。以上により、化学療法を先行させて放射線療法と併用する治療法(=pre-radiation chemotherapy)の有用性が示された。その他の研究として2.昨年報告したadriamycin類、CDDP,PEPによる併用療法についてさらに症例を重ねて検討し、25例に対し、CR4例、PR11例で奏効率60%の成績を得た。3.昭和57年から行っている上顎洞癌に対するneo-adjuvant chemotherapy(CDDP+PEP)を組み入れた集学的治療について54ヶ月の時点での遠隔成績が得られた、すなわち54ヵ月生存率は全体では47%であり、これをstage別にみると、stage【II】は100%、【III】も67%とよい成績を示したが、stage【IV】は15%にとどまった。
ケモカイン受容体ＣＸＣＲ７の腫瘍および炎症病態特異的発現制御と機能の解明

ケモカイン受容体CXCR7は、乳がんや肺がんをはじめとする種々の腫瘍において、細胞のがん化や増殖等に関連し、重要な役割を担っている。本研究では、乳がんにおけるCXCR7の発現制御と受容体機能を解析する目的で、乳がん細胞の増殖/生存に及ぼす影響を検討し、CXCR7特異的アンタゴニストCCX771処理細胞についてマイクロアレイ解析を行った。その結果、CXCR7は乳がん細胞の増殖/生存を支持し、CCX771処理により、ポリコーム群タンパク質、細胞外プロテアーゼやアポトーシス関連遺伝子等の上昇が認められた。CXCR7発現制御におけるポリコーム群タンパク質の役割について、さらに検討を行う。本研究では、ケモカイン受容体CXCR7の病態特異的な発現制御および機能解析を行うことを目的としており、本年度はおもに乳がんについて検討を行った。CXCR7の機能を解析するために、CXCR7特異的低分子アンタゴニストであるCCX771の乳がん細胞株MCF-7に対する作用を検討した。CCX771(1μM)添加24時間後において細胞の増殖抑制が認められ、そのメカニズムについて現在検討を行っている。また、フローサイトメーターによる解析から、CCX771処理により細胞表面のCXCR7発現が低下する傾向が認められた。現在、CCX771処理細胞からRNAを抽出し、マイクロアレイ解析のためのサンプル調整を行っている。また、CXCR7プロモーターについて、長さの異なる欠失変異体および点変異体を作製してレポーターアッセイによる解析を行った。その結果、成人T細胞白血病(ATL)に関わるHTLV-1感染T細胞の場合では近位のNFkBが発現に重要であったのに対し、乳がん細胞においてはNFkBサイトを欠失させても活性が保持されることが明らかとなった。このことから、乳がんでは、NFkB以外にもCXCR7発現の制御に重要な転写因子が存在する可能性が考えられた。今後、継続して発現制御に関わる因子の解析を行う。また、CXCR7の受容体機能においては、リガンド(CXCL12)を共にするCXCR4の発現および両受容体の相互作用も重要であり、がん等の病態への影響が大きいと考えられる。そこで、種々の乳がん細胞株についてCXCR4の発現を検討したところ、CXCR7発現細胞株の7割程度でCXCR4の発現が認められた。今後、両受容体の発現と相互作用についても検討を行う予定である。本研究においては、ケモカイン受容体CXCR7の病態特異的発現制御と受容体の機能解析を行っている。乳がんにおけるCXCR7の機能を検索する目的で、CXCR7を発現している乳がん細胞株MCF-7にCXCR7特異的低分子アンタゴニストCCX771(1μM)を24時間処理し、マイクロアレイ解析を行った。その結果、発現が上昇した遺伝子として、細胞外プロテアーゼ、エピジェネティクス制御分子、アポトーシス関連遺伝子、サイトカイン類など、また、発現が低下した遺伝子として、細胞膜タンパク質、細胞外マトリックス、サイトカイン受容体などが認められた。しかし、発現変化の大きい遺伝子の総数はそれほど多くなく、アンタゴニストの濃度や処理時間などについて条件検討が必要であると考えられる。現在、マイクロアレイ解析で変化が認められた遺伝子について、実際の発現確認とCXCR7の発現抑制に伴う細胞機能との関連について検討を行っている。HTLV-1感染T細胞の場合には、CXCR7の発現がアポトーシス抑制に関与し、細胞増殖・生存の促進に関与していたことから、乳がん細胞株においても同様の機能が認められるかを検討するとともに、マイクロアレイで検出された遺伝子が、このような細胞機能に関与しているかどうかについても検討を行う予定である。また、CXCR7の発現制御と機能のメカニズム解析を行うために、CXCR7トランスフェクタントの作製を行っている。近年、新たに同定されたケモカイン受容体RDC1/CXCR7は、乳がんや肺がんなどの腫瘍細胞に発現し、細胞のがん化や増殖に重要な役割を持つことが報告されている。我々はこれまでに、HTLV-1感染およびATL発がんにおけるCXCR7の役割を解析してきた。その結果、その発現にはNFκBが重要であり、抗アポトーシス作用を介してHTLV-1感染T細胞の増殖/生存を促進することを明らかにした。予備実験の結果から、血液・リンパ球系以外のがんではCXCR7の発現が異なっている可能性が示唆されため、本研究では乳がんや炎症反応において、病態特異的なCXCR7の発現制御および機能について検討を行う。乳がんにおけるCXCR7発現の転写解析については、細胞(組織)特異的な発現の違いを考慮して、乳がん細胞株YMB-1Eを用いて5'-RACE法により転写開始点の同定を行った。

その結果、HTLV-1感染T細胞と同様の転写開始点を確認し、クローニングした1109bpのプロモーター領域について転写解析を進めることとした。乳がん細胞においてはCXCR7プロモーターの転写因子により発現制御が異なる可能性が考えられる。今後、長さの異なる欠失変異体および点変異体を用いて、CXCR7発現制御に重要なエレメントの同定を行う。また、炎症反応刺激によるCXCR7発現への影響と受容体および細胞機能について検討する。さらに、リガンドSDF-1/CXCL12を共有するCXCR4との相互作用を含めてCXCR7の受容体機能を解析する予定である。ケモカイン受容体CXCR7は、乳がんや肺がんをはじめとする種々の腫瘍において、細胞のがん化や増殖、血管新生等に関与することが報告されてきている。我々はこれまでに、成人T細胞白血病(ATL)に関わるHTLV-1ウイルス感染T細胞において、CXCR7がHTLV-1転写制御因子であるTax依存的に発現し、その制御にはNFkBが重要であることを明らかにした。また、CXCR7はHTLV-1感染T細胞において、抗アポトトーシス作用により細胞の増殖を保持・促進することを明らかにした。本研究では、乳がん細胞におけるCXCR7の発現制御について検討を行ったところ、HTLV-1感染T細胞に比べてNFkBの関与が小さいことがわかった。そこで、乳がん細胞におけるCXCR7の発現と機能をさらに解析する目的で、CXCR7特異的低分子アンタゴニストCCX771(1μM)を添加し、マイクロアレイ比較解析を行った。その結果、CCX771処理により、ポリコーム群タンパク質、細胞外プロテアーゼやアポトーシス関連遺伝子等の発現上昇が認められた。ポリコーム群タンパク質は、細胞周期、DNA修復や細胞の分化等に関与し、その発現異常はがん化に関連していることが示唆されている。しかしながら、アンタゴニストによるCXCR7の発現抑制は、がん化の抑制に作用すると考えられるため、ポリコーム群タンパク質発現上昇の機能的意義について、さらに検討が必要である。免疫学、食品免疫学CXCR7特異的低分子アンタゴニストであるCCX771の供与を新たに受けることができ、研究目的の達成において好ましい状況となった。しかし、供与の手続きに時間がかかり、研究の進行がやや遅れ気味となった。また、研究環境としては、教員転出による想定外の担当授業の増加等、教育・入試関連業務等により研究時間が減少したことにより進行が遅れていると考えられた。CXCR7の機能解析に必要な低分子アンタゴニストについて、初年度まではCCX754を用いていたが、新たにCCX771が利用可能になったため、米国の供給元と「材料に関する覚書」を改めて取り交わして入手した。そのための国内外手続きと送付に約4ヶ月を要したこと、また、乳がん細胞をはじめとする種々の培養細胞を用いてCCX771の作用に関する基礎データを取り直しのために、研究の遅れが生じた。そのため、補助事業期間を延長し、現在、研究を遂行している。
特異な機能を持つ金属プロテア-ゼの分子構造と機能に関する研究

セラチア菌が生産する亜鉛を活性部位にもち,分子量51,000セラチアプロテア-ゼの分子構造と機能に関する研究の基礎として,以下の研究を行った。高分解能でのX線構造解析を行うために,結晶性が良く,0.5mm程度の大きな結晶がコンスタントに得られる条件の検討を行った。結晶化の直前にSephacryl Sー100を用いたカラムクロマトグラフィ-で精製した2%セラチアプロテア-ゼ,2% PEG6000,50mMりん酸緩衝液(pH6.0)を含む容液50μlを50mmりん酸緩衝液を含む25%硫酸アンモニウム容液(pH6.0)で1週間透析した後,硫酸アンモニウムの濃度を28%に上げることにより,約3週間で得られる結晶は実験室レベルX線回折装置でも2.0Å分解能の回折強度が得られることを確認し,大阪大学蛋白質研究所のRーAXIS装置で2.3Å分解能までの回折強度を測定した。これまでに得ているnative結晶とSm及びDy誘導体結晶の3.0Å分解能の回折強度デ-タと重原子位置からの位相情報を用いて,solvent flattening法による電子密度の改善を行った。このために,本研究費で購入したパソコン回折強度デ-タの前処理を行い。solvent flatteningはパソコンで計算負荷が大きいためにEWSを使用して行った。得られた最善の位相により電子密度を計算した。この電子密度から溶媒領域と蛋白質は容易に区別でき、二次構造についてもある程度推定することができた。また,既に構造の明らかになっている亜鉛を活性部位に持つ蛋白質分解酵素サ-モリシンと茉膿菌からのエラスタ-ゼとの立体構造の比較より、セラチアプロテア-ゼの活性部位の構造はそれらの活性部位の構造に類似していることも推定できた。これらはアジア結晶学会(H4.11)で発表予定。
授乳を中心とした乳児期の子育てを支援する環境構築に関する研究

本研究は、乳児期の子育て支援が喫緊の課題となっていることを背景として、授乳を中心に乳児期の子育てを支援する環境の条件を明らかにすることを目的とするものである。具体的には、子育ての段階に合わせて、1子育ての出発点としての医療施設における授乳環境、2地域における乳児支援環境、3職場における子育て支援環境の3つのフェーズを設定したうえで、これらを接続し、さらに、4国際比較研究を補足的かつ継続的に実施する。これまでに研究代表者が蓄積してきた授乳環境の建築計画に関する一連の研究に加え、母親と乳児の脳研究に関する育児工学からの知見を得て、授乳を中心に乳児期の子育てを支援する環境構築へと展開するものである。
モザイク卵割球における細胞質因子の核分化型表現選択・制御機序

マボヤあるいはアカボヤの4細胞胚の分裂を抑制し、アクチナーゼ2%海水中で卵殻膜を除去後、各割球を固定して単離した。単離した割球は顕微鏡観察および電気的測定が常時可能な実験槽に移し連続培養した。培養した割球の最終の分化型を調べたところ、頭側の【A_3】割球はNa,CaおよびKチャネルによるNaスパイクを示し神経型に分化する場合が多かった。尾側の【B_3】割球はCaおよびKチャネルによるCaスパイクを示し筋型に分化するか、あるいは持続的なCa活動電位を示して表皮型に分化した。4細胞胚割球は複数回の電極刺入に耐えるので、培養下の単離割球について分化過程の各段階で、各種イオンチャネルの分布を膜電位固定下で定量し、分化の最終段階においても同一の割球について分化型の決定および分化完成度の定量的測定を電気的に行なった。最終の分化型が神経型であった【A_3】,筋型であった【B_3】,表皮型であった【B_3】割球についてそれぞれ分化過程の途上におけるイオンチャネルの分布の変化を比較した。神経型に分化した割球に見られるNaチャネルは卵細胞膜に存在するNaチャネルとは質的に異なり、不活性化過程が遅延していることがわかった。すなわち、分化に伴なってNaチャネルの分子種の交代が示唆された。また卵型のNaチャネルは発生の開始時点に存在し、神経型,筋型,表皮型のいずれに分化する場合においても、分化した割球においては減少し、最終的には消失した。しかし減少過程は単純でなく、発生時間15時間以後に初期の減少期から転じて増加傾向を示し、30時間前後で極大になったのち再び減少した。分化型のNaチャネルの増加は神経型分化をおこなった割球のみに見られ、この分化の明確な指標となることがわかった。