hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北極域における対流圏エアロゾルの挙動とその放射効果に関する総合研究

北極対流圏エアロゾルの挙動とその放射効果を明らかにすることを目的としている。対流圏エアロゾル、特に春先その濃度を増し大気混濁をもたらす「北極ヘイズ」について、詳しい分布と光学特性を調べる「北極域対流圏エアロゾル放射総合観測(ASTAR2000)」を実施したが、そのデータの高次解析を進め、北極対流圏エアロゾルのデータベースを作成することをめざした。さらに、引き続き2002年春に実施した北極海横断航空機観測(AAMP02)の観測結果の解析、観測試料の分析を進め北極対流圏、成層圏エアロゾルの振るまいと光学特性を明らかにすることを課題とした。さらに、これらのデータを1次元放射モデルに入力し放射強制力を計算すると共に、データを北極領域気候モデルに組み入れ、気候影響を評価する道筋を付けることも課題にあげた。これらの目的のために、時空間分布・変動パターンを抽出するために、統計的な手法、特にクラスター解析によりパターン認識を行わせた。各種観測データを集積し、ある限られた期間、場所での観測結果から典型的な例に分類整理し、それぞれの事象の位置づけを行い、その実態、影響を検討した。即ち、スバールバル、ニーオルスンの地上観測結果、リモートセンシング結果、そして上空の航空機観測結果を併せた全体から、春季北極エアロゾルの特性を3種類(北極ヘイズ、中間、バックグラウンド)に分類した。具体的データ処理解析に関しては、航空機内に空気を取り込み観測する場合の温度、湿度変化に伴うエアロゾル粒子の変質の問題、キャリブレーション等について、北大に出張し共同研究者と詳しい検討を行った。滞在中、台湾で開催された国際エアロゾル学会にも参加し、特に極域のエアロゾル研究に関する課題を再認識し、新たな研究の方向性を確認することができた。
コロイダルドットの2次元結晶を用いた薄膜トランジスタ

水平付着法により表面被覆率がほぼ100%で高密度に充填された半導体コロイダルドットの単粒子層薄膜を作製することができた。この薄膜をゲート絶縁膜と活性層の問に形成した有機薄膜トランジスタを作製し電気的にドット密度を評価した。その結果、このトランジスタは大きなメモリ効果を有するため有機メモリとしての応用可能性があることがわかった。さらに、素子構造を工夫することによって、世界トップレベルの大きなメモリ効果と高いキャリア移動度が得られた。今年度は水平付着法を用いてコア径約5nmのCdSe/ZnSコロイダルドットの単粒子層薄膜をシリコン基板上に作製する条件の検討を行った。この方法では、コロイダルドットを有機溶媒に分散させて、それを水面上に展開した後、溶媒の蒸発に伴って2次元的に凝集したドットをシリコン基板上に移す。したがって、有機溶媒の種類、ドットの濃度、水面上に展開させる量などを最適化する必要がある。本研究では、有機溶媒にクロロホルムを用い、ドット濃度が0.01wt%の場合に40から50マイクロリットルの溶液を展開すると、見かけ上の表面被覆率が85%程度で、均一なドットの単粒子層を形成できることがわかった。しかし、原子間力顕微鏡を用いてドットの単粒子層を観察しても個々のコロイダルドットは観察できないため、コロイダルドットが最密充填的に凝集しているかどうかは判断できない。そこで、ドットの単粒子層を有機電界効果トランジスタ(FET)のゲート絶縁膜と活性層の界面に埋め込み、FETのゲート閾値電圧変化から平均ドット密度を評価する手法を開発した。その結果、ドット密度は最密充填の場合の25%程度に留まっており、隣接するドット間には平均でおよそ5nm程度の間隔があると推定される。したがって今後はドットの密度を増加させることが課題である。また、上述の有機FETにおけるゲート閾値電圧の変化を一種のメモリ効果であるため、これを応用して有機メモリ素子を作製できることもわかった。この点についても今後検討する予定である。本研究では、直径が数ナノメートルの半導体コロイダルドットの2次元結晶薄膜を用いて、軽量性・柔軟性を有し、かつ高いキャリア移動度を示す薄膜トランジスタを作製することを目的としている。平成21年度は、コロイダルナノドットの2次元結晶薄膜を作製するために、水平付着法を用いて、CdSe/ZnSおよびPbSコロイダルナノドットの単粒子層薄膜をシリコン基板上に形成する実験を行った。その結果、付着率85%以上のコロイダルナノドット単粒子層薄膜を形成することに成功した。形成された薄膜が単粒子層であることは大気中のサイクリックコンタクトモードによる原子間力顕微鏡(AFM)測定結果から明らかになった。また、真空中のノンコンタクトモードAFMにより、同単粒子層薄膜では個々のコロイダルドットが2次元的に密集して存在していることを示唆する表面凹凸像が得られた。さらに、同単粒子層薄膜を有機電界効果トランジスタ(FET)の絶縁層・半導体層界面に埋め込むことによって、FETのしきい値電圧にメモリ効果が生じ、その大きさから推定されたドット密度も最密充填密度に近い値が得られた本研究では、直径数ナノメートルの半導体コロイダルドットの2次元結晶薄膜を用いて、高いキャリア移動度を示す薄膜トランジスタを開発することを目的としている。平成22年度は、前年度に引き続きドットの2次元結晶薄膜を作製するために、水平付着法を用いて、CdSe/ZnSコロイダルナノドットの単粒子層薄膜をシリコン基板上に形成する実験を行った。その結果、平坦性を向上させた基板を用いて作製したドット単粒子膜表面を周波数変調型の真空原子間力顕微鏡(AFM)で観察し、個々のドットを分解できる凹凸像を得ることに成功した。これによりドットが完全には2次元的に最密充填配列されていないことがわかった。広い面積で良好に2次元配列させるためには、さらに基板の平坦性を高める必要があると考えられる。一方、ドットの密度を電気的に評価するために、ドットの単粒子層を有機電界効果トランジスタ(FET)の半導体層とゲート絶縁層の間に埋め込み、ドットにキャリアを閉じ込めた場合のしきい値変化量の大きさを測定する手法を開発した。このしきい値変化は長時間持続することが確認されたので、コロイダルドットをフローティングゲートとする有機メモリFETとして応用できる可能性が考えられる。しかし、ドット単粒子層上に形成した有機半導体層は結晶性が悪く、FETのキャリア移動度が大幅に低下することが明らかになった。そこで、有機メモリFETの構造を改良し、世界でトップレベルの大きなメモリ効果と高いキャリア移動度を有する素子を作製することに成功した。
介護保険制度における介護サービスと要介護認定の標準化と専門性の研究

介護保険制度における要介護認定基準は、要介護者等と介護サービスの関わり度に相関する介護時間を、施設介護サービスのみを調査して、高齢者ケアタイプを抽出して、それらを標準的な介護サービスであると想定して設計された。要介護認定における心身の障害度のみで介護評価して判定するだけでは、介護現場で要介護者等に提供されている介護状況は把握できない。はたしてそのような要介護度が、要介護者等にとり本当に求められている介護サービスの介護評価であろうか。現在の要介護認定の一次判定ソフトは介護サービスに関連する介護時間を量的介護評価して判定するシステムになっている。それは「一分間タイムスタディ」による介護施設内の調査に基づいたものである。介護保険制度が開始した時点から,要介護認定の一次判定ソフトの判定結果が介護実態と合わないという失望が多く出た。その一次判定ソフトの基礎データとなった1分間タイムスタディによる介護時間を、調査された介護時間と介護実態とを検証して,要介護認定による介護サービスの標準化と専門性を考察した。西日本の平成30年豪雨7月により、研究成果を上げることに支障を来した。要介護認定に基づく1分間タイムスタディを,介護施設で働く介護職員の介護サービス業務内容について調査している。従って調査された介護時間は,介護職員における介護労働時間と同じ時間量となるはずである。実際には,介護保険における要介護認定には,介護保険財源からの介護給付費用をどのように分配するかを判断する基準として,介護サービスが要介護者等にどのように提供されているかを客観的な数値である介護時間で推測した。。それが1分間タイムスタディにより介護サービス業務を分析するで得られた介護時間による要介護認定を推定する。人口が多くピラミッド型をしていた時代に創られた現行の社会デザインを,人口の少子高齢社会から人口減少社会を迎える日本では,地域協働型の介護保険制度による長寿活力社会のデザインに創り直すという社会的課題を解決していく必要がある。人口の少子高齢化や減少化に対して,従来の国益のために分業化された学術分野における個別的な科学的成果を集積するだけでは,実践的な包括的な成果として有効に貢献をすることが困難である。人口の急速な少子高齢化と減少化を迎える日本では,介護保険制度により持続可能な社会に向けた問題解決を図っていくが重要な課題である。社会が望む少子高齢から人口減少社会のあり方を,地域協働型の介護サービスによる長寿活力社会のデザインの創設を提唱する必要がある。その社会デザインの仕組みと機能が,今後の少子高齢社会から人口減少社会の課題解決に不可欠である。介護サービスの標準化と専門性の視点では,地域住民が安心して豊かに暮らし続ける地域社会を活性化することには多世代共生のネットワークの構築が必要であり,地域協働型の多世代共生で支える長寿活力社会が,コミュニティで創る少子高齢社会から人口減少社会のデザインとなる。少子高齢社会から人口減少社会という社会構造の変動に応じて,生活支援に必要な諸機能が近接した効率的で持続可能なまちづくりを目指している。2000年度からの介護保険制度が実施により介護サービスに要介護認定が導入されて,その標準化と専門性の確率を研究した。2000年度からの介護保険制度が実施により介護サービスに市場原理が導入されて,近年では町中に高齢者介護関連機関が建設されている。中心市街地の活性化のために町中に高齢者等が生活する社会モデルが,少子高齢社会から人口減少社会には求められている。移動や移乗が困難となりつつある生活課題を抱えながら郊外で生活している高齢者が,公共交通機関の拠点であり,商業や社会サービスの多様な都市機能が集積した町中で生活することで,近隣を歩いて暮らせる生活環境を実現することが可能となる。高齢者関連施設には,医療介護機能を整備することで,高齢者が安心して生活を継続することが可能となる。高齢者等関連機関も入居や利用費用を軽減することで日常生活を持続可能するために,利便性の高く,安心して安全に生活できる生活環境の整備が必要となる。長寿活力社会のデザインを構想して、介護保険制度における介護サービスと要介護認定の標準化と専門性のの向けた研究過程の構築と確立をした。。介護保険における介護サービスと要介護認定の標準化と専門性を検討した。要介護認定ソフトの要介護認定により検討した。新版と旧版の判定ソフトを同期化して検討した。要介護認定調査を行い、新版と旧版の要介護認定ソフトに入力し、要介護認定等基準時間を検討した。介護保険制度における介護サービスの実態を検討した。介護職員と生活相談員、支援相談員、介護支援専門員等の業務実態、業務量を時間的かつ質的評を把握して標準化と専門性を検討した。生活相談員、支援相談員、介護支援専門員の業務量と質的評価を検討した。介護サービス業務量の時間的と質的な評価から標準化と専門性の指標を検討した。業務時間かつ質的評価から、各職種の標準化と専門性から指標を検討した。介護保険による新介護システムの基本理念として、「自立支援」を掲げて、要介護者等が自らの意志に基づき、自立した質の高い生活を送ることができるように支援することが目指されている。しかし、寝たきり老人や認知症老人の場合には自立生活だけが、介護するための最終目標とはならない。心身の自立支援は、障害モデルの最終目標にはなり得るが、自立生活の最終目標に達し得ない場合が多くある。介護モデルの専門性は、単に自立支援だけにあるのではなく、介護サービスを公平に適用する介護過程のなかにある。

介護サービスの専門性が発揮される介護過程により構築される介護モデルに基づく必要がある。要介護者等は、心身の障害程度を示す要介護度だけで判定するだけでなく、本来は介護サービスを受けている要介護者等がどのように介護サービスにより支援されているかの介護状況を示す介護度で質的介護評価して判定すべきである。その質的介護評価である介護度と量的介護評価である要介護度との包括的介護評価により、新たに社会的に支援すべき介護サービスが公平に適用できるのである。日本の介護保険制度では,保健医療福祉の介護サービスの連携と総合化を求めて科学的管理による公平性のある要介護認定基準を検討した。介護給付費が増大し,介護保険法改正による基準改変に伴った介護予防と介護給付の分離を検討した。要介護時間は,介護サービスの標準化と専門性の格差と乖離を検討した。ドイツ介護保険の36調査項目の援助の必要性から,介護金庫で介護等級の区分を検討した。韓国介護保険の老人長期療養保険法で、心身の機能の52調査項目を点数化し,国民健康保険公団で介護等級の区分を検討した。介護保険制度と要介護認定による介護サービスの標準化と専門性立には、介護時間という量的評価だけでなく,介護サービスを評価できる総合的な介護モデルを検討した。介護保険制度における要介護認定基準は、要介護者等と介護サービスの関わり度に相関する介護時間を、施設介護サービスのみを調査して、高齢者ケアタイプを抽出して、それらを標準的な介護サービスであると想定して設計された。要介護認定における心身の障害度のみで介護評価して判定するだけでは、介護現場で要介護者等に提供されている介護状況は把握できない。はたしてそのような要介護度が、要介護者等にとり本当に求められている介護サービスの介護評価であろうか。現在の要介護認定の一次判定ソフトは介護サービスに関連する介護時間を量的介護評価して判定するシステムになっている。それは「一分間タイムスタディ」による介護施設内の調査に基づいたものである。介護保険制度が開始した時点から,要介護認定の一次判定ソフトの判定結果が介護実態と合わないという失望が多く出た。その一次判定ソフトの基礎データとなった1分間タイムスタディによる介護時間を、調査された介護時間と介護実態とを検証して,要介護認定による介護サービスの標準化と専門性を考察した。西日本の平成30年豪雨7月により、研究成果を上げることに支障を来した。人口が多くピラミッド型をしていた時代に創られた現行の社会デザインを,人口の少子高齢社会から人口減少社会を迎える日本では,地域協働型の多世代共生による長寿活力社会のデザインに創り直すという社会的課題を解決していく必要がある。人口の少子高齢化や減少化に対して,従来の国益のために分業化された学術分野における個別的な科学的成果を集積するだけでは,実践的な包括的な成果として有効に貢献をすることが困難である。人口の急速な少子高齢化と減少化を迎える日本では,持続可能な社会に向けた問題解決を図っていくが重要な課題である。社会が望む少子高齢から人口減少社会のあり方を,地域協働型の多世代共生による長寿活力社会のデザインの創設を提唱する必要がある。
インプリンティングを利用した癌抑制遺伝子の組織的単離法

申請者はこれまでにインプリンティングの関与する癌の研究を11p15領域に関しておこなってきた。この領域ではBeckwith-Wiedemann症候群がマップされ、さらにWilms腫瘍における母親由来のアリールの選択的欠失など母親由来のアリールのみ発現する癌抑制遺伝子の存在が示唆されていた。そこでこの領域から母親由来のアリールのみ発現する遺伝子を検索することによりp57KIP2遺伝子をみいだし、これがBeckwith-Wiedemann症候群の原因であることを発見した。最近1p36領域など癌におけるインプリンティングの関与する領域が続々と報告されてきている。またインプリンティングを受ける遺伝子がゲノム中ではごくまれなものであることを考えると、インプリンティングを受ける遺伝子を組織的に単離し、その中から癌抑制遺伝子、癌遺伝子を探索することが効果的だという着想にいたり、本研究を進めている。インプリンティングを受ける遺伝子はAndrogenesis胚あるいはParthenogenesis胚を用いれば、正常の遺伝子と発現の差のある遺伝子として単離できる。そこでmicroarrayという技術を適応するには格好の材料である。現在までのところすでにParthenogenesis胚を十分な量、作成することに成功し、抽出したmRNAを用いてmicroarray上の約1万個のESTをスクリーニングした。そうしたところ正常胚とParthenogenesis胚とで発現の差のあるものをみいだし、現在解析中である。
モダニズム英米小説における消費文化の表象分析

1.論文「ヘミングウェイとギリシャ・トルコ戦争」(『英語青年』1999年8月号303-5)本論は、K・リンの研究同様ヘミングウェイが表象する母子像を取り上げ、それをギリシャ・トルコ戦争と関連付けて解釈した。第一次大戦と区別されるべきこの戦争は、ヘミングウェイのほかのテクストにおいて地政学的設定を変えてはいるが何度も反復されている。ギリシャとトルコの対立という一見ローカルな戦争は、このアメリカ作家の個人的な心理ではなくヨーロッパを含むよりグローバルな政治的脈絡を指し示していることを論じた。とりわけ、『われらの時代』の語りの構造、すなわちアメリカの読者にイギリス人の語り手が消費されるべきイメージとして差し出す戦争の文化表象を問題にした。2.口頭発表「ロレンス、『フリーウーマン』、セクシュアリティの歴史」(「日本ロレンス協会第30回大会公開シンポジウム」)本発表は、19世紀以降とりわけ第一次大戦前後のセクシュアリティの歴史の脈絡で、ロレンスを解釈した。具体的には、『フリーウーマン』における「アナルコ・フェミニズム」の言説との連関において、レズビアン的衝動を密かに表象する『虹』最終章および虹のヴィジョンは、ロレンスの'sexual dialectic'すなわち反ホモセクシュアルなロレンス像を強力に転倒させるものではないか、という問題提起をした。ただし、結婚・出産といった生産活動を拒否するアーシュラの言説は、文化的消費への衝動につながるものである、換言すればロレンスのテクストにおける反異性愛的な志向が、社会・政治的脈絡からまったく切り離されたものではないことを主張した。1「ブルームズベリ・グループ、フェミニズム、そしてアンドロジニーの系譜」(日本ヴァージニア・ウルフ協会第18回全国大会のシンポジウム「ブルームズベリ・グループについて(その2)--ブルームズベリ・グループと社会」)本研究では、Edward Carpenterの言説を歴史的にたどりながらVirginia Woolfの小説、Dora Marsdennの論説を選び、それらを、同性愛の表象と有機体論や機械主義をめぐる具体的な論争において使われているイメージを、アオンドロジニーの表象によって媒介し比較することによって、セクシュアリティと消費文化の支配的イデオロギーとの関連を検討した。2「『日はまた昇る』と地政学的無意識ー文化表象としてのアングロ・サクソニズム」(日本ヘミングウェイ協会編『ヘミングウェイ生誕100年記念論文集』本の友社1999年出版予定)本論は、現在英米の文化研究において支配的なクイアー批評やポストコロニアル批評との接合を試みつつ、新たな表象論の可能性を検討した。グローバルに流通し消費される商品の、政治的レヴェルにおける表象として、アングロ・サクソニズムを問題にした。3「ロレンスとマルクス主義批評ー『恋する女たち』におけるナショナリズムの言説」(『D.H.ロレンスと新理論』国書刊行会1999年出版予定)本論は、まず、グローバルに流通し消費される商品とそれを支える新たなリベラリズムによってロレンスのテクストを解釈した。その上で、それに対立し抵抗する力としてのナショナリズムの意味を、有機体論と機械主義の二項対立をこえながら、探った。
北海道農業における新規参入の新展開とリスク対応の特質

北海道酪農地帯における「第三者継承」の実態分析を行った。事例は道北・美深町に所在する「R&Rおんねない」であり、2003年に後継者不在の酪農家により設立された継承支援組織である。移譲者候補として10名の農業者が参加したが、2016年時点で4件の実績を生み出しており、2017年に継承予定のケースを合わせると5件である。事例組織が確立した継承の方式は、1年齢の高い順に、順次、継承者となる、2研修期間は2年とし、1年目は全メンバーでの「巡回研修」、2年目は移譲者での「併走研修」、3就農時に「農場リース事業」等の補助事業を活用し、初期投資負担の軽減を図る、というものであり、その有効性は確認された。本研究の目的は、北海道農業を対象として、実際に各地域において取り組まれている新規参入支援の実態を分析し、今後の新規参入支援に向けた取り組みを充実・強化するための方策を検討することにある。本年度は、本研究があらかじめ観察対象として設定している根釧草地酪農地帯の浜中町と、農業者の継承支援組織を単位としてユニークな新規参入支援の取り組みをおこなっている美深町において継続的な調査を実施した。また、本年度は調査対象地域を拡張し、1農協出資法人を活用した新規参入支援の取り組みでは道内でも先駆的な実践例をもっている網走管内の津別町、2同じく農協出資法人を活用した初めての参入事例を生み出した根釧草地酪農地帯の標茶町、3放牧酪農の実践を通じて多くの参入事例を生み出している十勝管内の足寄町、4道南園芸地帯に位置する渡島管内の知内町及び日高管内の新ひだか町、を調査対象に加え、地域関係機関が取り組んでいる参入支援の内容と、新規参入者の面接調査を実施した。これらの調査を通じて浮かび上がってきた本研究の課題への示唆は、次の2点である。まず第1に、農協出資法人を活用した新規参入支援のキーポイントは、農協が新規参入者向けの「物件」として離農牧場を「中間保有」する機能にある。適切な参入候補者が現れるまでのタイミングと、こうした「物件」が発生するタイミングには時間的なズレがあることから、両者をつなぐ機能をこの「中間保有」が担っていること。第2に、道南を中心とした園芸地帯では、近年になって本格的な参入支援が展開していることであり、本年度に対象とした事例地域に留まらない広がりをもっている。こうした取り組みの背景は、新規参入対策が、産地の維持・強化策と結びつけて捉えられていることにあると理解された。本研究の目的は、北海道農業を対象として、各地域において実際に取り組まれている新規参入支援の実態を分析し、今後の新規参入支援に向けた取り組みを充実・強化するための方策を検討することである。本年度は、本研究があらかじめ研究対象として設定している根釧草地酪農地帯の浜中町と、農業者による経営継承支援組織を設立し、新規参入支援に取り組んでいる美深町における継続的な実態調査を実施した。前者では、入手し得た2012年度の経営経済データを用いて、新規参入者の経営分析も併せて実施した。また、後者においては、先行して新規参入支援の取り組みが行われていた酪農に加えて、畑作・野菜作においても同様の取り組みがスタートしたことから、実態調査の対象に加えて分析を行った。また、昨年度と同様に、これら定点的な観測を継続している2地域に加えて、実態調査の対象を拡張し、1道内の園芸地帯において、最も先進的な取り組みを実施している日高管内の平取町(トマト産地)、さらに、2水田地帯の取り組みを分析対象とした。水田地帯の事例として取り上げたのは空知管内の新十津川町であり、管内において設立された「財団法人ピンネ農業公社」による就農支援の取り組みに着目した。これらの分析を通じて把握された本研究への示唆は、次の3点である。第1に、酪農地帯の新規参入支援では、引き続き農場リース事業を活用した取り組みと、農協出資法人を活用した取り組みが並行して進んでいる。第2に、水田・畑作地帯における新規参入支援は、依然として点的な事例が重ねられているに留まるが、必ずしも独立就農ではなく、拠点となる複数戸法人の設立を通じた雇用型就農が重視されていること。ただし、この場合、将来的な法人内での経営継承問題を抱えていること。第3に、園芸地帯の新規参入支援の取り組みは、引き続き地域的な広がりを示していることである。北海道農業における新規参入の主流の形態はふたつあり、ひとつは都市近郊の園芸部門における参入である。もうひとつは、いわゆる「リース事業」を活用した酪農の新規参入である。本研究では、こうした主流のタイプに留まらない新規参入事例が北海道において現れていることに着目し、浜中町・美深町という定点観測を行う対象地域を設定している。本年度はまずこれに沿って、浜中町、美深町における酪農の新規参入に関する継続的な実態調査を実施した。浜中町においては、新たな参入方式として着目している「分場方式」による参入事例として2件目にあたる事例の実態調査を実施した。美深町においては、同じく新たな参入方式として着目している「経営継承組織」のサポートによる参入事例として3件目にあたる事例の実態調査を実施した。また、本年度は調査対象を拡張し、北海道内における新規参入をめぐる新たな動向を把握することとした。具体的には、1)水田地帯における新規参入事例であり、雨竜町における事例の実態調査を実施した。2)畑作地帯における新規参入事例であり、中札内村における事例の実態調査を実施した。3)道南における新規参入事例であり、北斗市における事例を対象とした。

4)浜中町と並んで「農協出資法人」を活用した酪農の新規参入をサポートしている事例として佐呂間町の事例の実態調査を実施した。定点観測を行っている浜中町の「分場方式」と美深町の「経営継承組織」による参入方式については、本研究の研究期間を通じて実態調査を継続し、総合的な評価を行う。また、新規参入の動きとしては傍流であった水田地帯、畑作地帯、道南における参入事例の実態把握を通じて、それをなし得た条件の整理、及び効果的な育成方式を提示する予定である。本研究の目的は、北海道農業を対象として、各地域において実際に取り組まれている新規参入支援の実態を分析し、今後の取り組みを充実・強化するための方策を検討することである。本研究が予め研究対象として設定していた浜中町・美深町におけるケース・スタディは、3年目にあたる昨年度(平成25年度)でひとまず終了することとし、本年度は3つの事例地域における経営・経済的分析に力点を置くこととした。第1に、浜中町においては新規参入者を含む30戸の収支データ(平成24年実績)に基づいて、経営の最終的な成果としての「土地純収益」を算定した。この30戸の抽出は、対象地域の全牧場の階層区分に基づいてサンプリングしたものであり、新規参入者はおおむね「経産牛頭数3050頭」かつ「出荷乳量200400トン」の階層に属している。この階層は7戸が該当するが、平均土地純収益はha当たり37,102円という結果を得た。これは30戸平均の同15,580円と比べると2.4倍の水準である。第2に、昨年度から調査対象として追加した平取町(園芸地帯)において、本年度(平成26年度)に独立就農を果たした新規参入者を対象に、その初期投資にかかわる状況を把握した。この事例はトマト専作経営であり、1,200坪のハウス規模で就農している。その初期投資額は事業費(自己資金分を含む)で約4,300万円であり、各種の条件を考慮すると、トータルの償還額はおよそ2,600万円と試算された。第3に、道東酪農・畑作地帯の津別町を対象地域に加えた。津別町では、新規参入支援に取り組む農協出資法人「だいち」がすでに4件の就農実績を生み出しているが、この法人の機能を拡充し、本年度(平成26年度)よりTMRセンターと酪農コントラクター事業への着手を開始した。この新たな酪農支援システムについて概況的な調査を実施し、採算性の検討に必要な枠組みを整理した。2015年センサス(確定値)によれば、北海道の農家数(販売農家)は38,086戸となり、ついに4万戸割れとなった(総農家数は44,433戸、農業経営体の総数は40,714経営体)。販売農家の農業経営者(男子、総数36,399人)の年齢階層別分布を見ると、最も多いのは「6064歳層」(6,801人)、次いで「5559歳層」(5,536人)であり、北海道農業は大きな世代交替期を迎えている。今後の見通しは、1世代交替の進展とさらなる農家数の減少、2二世代経営における親世代のリタイア、3後継者の確保、といった動きが複雑にからみ合い、その様相も地域によって一様ではないが、これまでのように1を受け止めて残存農家が規模拡大を図り、後継者の就農を保証する経営基盤を整えるといった対応のみでは、地域農業を維持できないことは明らかである。
真核生物のコエンザイムＱ生合成反応の解明

コエンザイムQは生体内において電子伝達系の必須成分としてエネルギー生産に関わるが、生合成経路が完全には解明されていない。酵母におけるコエンザイムQ生合成の全容解明とその知見をヒトの遺伝病の理解に貢献させようとすることを目的として研究を行なった。酵母はヒトの相同遺伝子を有していることから、ヒトやアラビドプシスで知られているCoQ合成に関わる遺伝子を分裂酵母内で発現させ、機能的な相補性が高い事を見いだした。分裂酵母のCoQ合成遺伝子の破壊株で蓄積する前駆体をLC-MS解析により見いだした。CoQ結合タンパク質Coq10の結合部位の推定ができた。コエンザイムQ(ユビキノン、CoQ)は生体内において電子伝達系の必須成分として重要な機能を果たしていると同時に坑酸化物質としての機能が特に注目されている。本研究の目的は、酵母におけるコエンザイムQ生合成の全容解明とその知見をヒトの遺伝病の理解に貢献させようとするものである。その目的に沿って、本年度は下記のような3種の実験を行い、それぞれ研究で進展をみた。1)CoQを合成できない分裂酵母の破壊株を10種類作成し、それぞれの破壊株の性質を調べ、反応直前の前駆体らしきものの蓄積を詳細に調べた。その結果、coq3,coq4,coq6,coq8,coq9の破壊株では直前の前駆体を検出できず、PHBプレニルニリン酸が蓄積していた。一方、coq7破壊株では直前の前駆体であるデメトキシユビキノンが蓄積し、coq5破壊株では未知の化合物の蓄積が認められた。今後coq5破壊株で蓄積する物質の同定に取り組んでいきたい。2)これまでにCoQの合成に関わる遺伝子に関しては原核生物よりは多数の遺伝子をクローン化しているが、ヒトや植物ではその全容は解明されていない。そこで、すでに決定されているヒトやアラビプシスのcDNAを分裂酵母内での発現を行い、機能的な相補性試験を行なった。それぞれの生物由来の遺伝子を分裂酵母内で発現させたところ、coq2からcoq8までの各種遺伝子は、その機能を相補することができた。アラビプシスにはcoq7に相当する遺伝子の存在は認められなかった。3)ヒトおよびマウス由来のプレニル2リン酸転移酵素の解析をさらに進めるために、dpsl変異体の作成実験に取り組んだ。本研究は、酵母におけるコエンザイムQ(ユビキノン)生合成の全容解明とその知見をヒトの遺伝病の理解に貢献させようとするものである。コエンザイムQは生体内において電子伝達系の必須成分としてエネルギ生産に関わるが、生合成経路が完全には解明されていない。人間はコエンザイムQを合成するが、酵母は、ヒトの相同遺伝子を有していることから、酵母内での合成経路をまず明らかにし、その知見をヒトのみならず植物も含め、真核生物の基本的代謝経路としてのCoQ生合成の全容解明へと発展させることを目的としている。本年度においては、CoQ合成の全容解明に向けた研究を進めるため、分裂酵母のCoQを合成できない変異体において、前駆物質の探索を行なった。特に、coq5破壊株において、前駆体が蓄積することをLC-MS解析により見いだし、分裂酵母において、pABAとPHBの両方を初発物質とした経路が存在することが明らかになってきた。Coq5はメチルトランスフェラーゼとして、キノン骨格の修飾に関わる酵素であることから、両反応の中間に位置すると考えている。次に、ヒトやアラビドプシスで知られているCoQ合成に関わる遺伝子を、分裂酵母内で発現させ機能的な相補性を調べた。その結果、多くの場合、機能的な相補性を確認することができたが、COQ9遺伝子だけは、相補性を示さなかった。その理由ははっきりとしないが、線虫などではCOQ9遺伝子が存在しないことから生物種に特有の反応を担っていると考えている。CoQに結合するタンパク質の解析を進めた。CoQ結合タンパク質Coq10の結合部位の同定の研究を進めたところ、結合部位の推定ができた。その部位の変異体を作成したところ、結合活性が著しくて以下したことから、CoQの結合に重要なアミノ酸残基が同定できた。これらの結果から、CoQ生合成経路の新たな因子の発見ができたと考えている。本研究は、酵母におけるコエンザイムQの生合成の全容解明とその知見をヒトの遺伝病の理解に貢献することを目標としている。コエンザイムQはあらゆる生物に存在し、エネルギー産生に欠かせない電子伝達系を稼働させるために必須な成分である。このコエンザイムQの生合成を解明するという目的に沿って、本年度は下記のような4種の実験を行い、それぞれの課題で進展を見た。1)それぞれのcoq破壊株の前駆体の解析を進めた。各破壊株より抽出した前駆体成分をMS解析した。中でも、coq7破壊株では直前の前駆体であるデメトキシユビキノンが蓄積し、coq5破壊株では未知の化合物の蓄積が認められた。このcoq5破壊株で蓄積する物質には、少なくとも2種類が存在し、その1つがデメトキシ、デメチル体であることを見いだした。2)すでに決定されているヒトやアラビプシスのcDNAを分裂酵母内で発現されることを進め、機能的な相補性試験を行なった。この結果に関しては、論文として取り纏めることができた。3)ヒトおよびマウス由来のプレニル

2リン酸転移酵素の解析をさらに進めるために、dps1変異体の作成実験に取り組んだが、本研究に関しては、あまり進展は見られなかった。4)分裂酵母はこれまでに4種類報告されているが、その中の1種であるS. japonicusに特徴的な性質を見いだした。この分裂酵母S. japonicusはほとんどCoQは作らないと報告されてきたが、ごく微量にCoQ10を合成していることを見いだした。しかも、栄養培地では増殖が良いが、ほとんど酸素消費がないことが特徴的な分裂酵母であることを見いだした。コエンザイムQ(ユビキノン、CoQ)は生体内において電子伝達系の必須成分として重要な機能を果たしていると同時に抗酸化物質としての機能が注目されている。CoQ10は1974年から医薬品として、虚血性心不全、筋ジストロフィー、貧血等に効果があることで使用されていたが、2001年に食品として認可されてからはサプリメントとして、幅広く市場に普及している。CoQ10は人間の体内でも合成されているが、その量は加齢とともに減少することから、食品サプリメントとして補うと効果的である。最近の研究によりCoQ10の合成量が低下している患者は、ミトコンドリア脳筋症になるということが報告され、遺伝病との関連性が注目されている。実際に、リー症候群の原因遺伝子は、我々がその機能を明らかにしたPDSS2である。CoQ10と遺伝病との関連性が蓄積している一方で、実際はCoQ生合成が未だ完全解明されていないことから、本研究では、CoQ生合成を解明することを目標としている。本研究では、主に以下のことを明らかにした。分裂酵母のCoQ合成を制御する機構を知るために、各種条件や各種遺伝子の影響を調べたところ、特にグルコースの影響が大きく、それにはプロテインキナーゼAが中心的に関与していた。分裂酵母のCoQ合成を上昇させるために、CoQ合成に直接関わる遺伝子の増強を行なったが、あまり効果はなく、むしろCoQ生合成の初発物質として知られるp-ヒドロキシ安息香酸より上流の代謝経路を改変することが有効であった。分裂酵母のCoQ合成ができない株の中に、中間体と推定される物質の蓄積を見いだした。このような研究成果の蓄積により、CoQ生合成の全体像の理解に迫ることができてきている。コエンザイムQは生体内において電子伝達系の必須成分としてエネルギー生産に関わるが、生合成経路が完全には解明されていない。酵母におけるコエンザイムQ生合成の全容解明とその知見をヒトの遺伝病の理解に貢献させようとすることを目的として研究を行なった。酵母はヒトの相同遺伝子を有していることから、ヒトやアラビドプシスで知られているCoQ合成に関わる遺伝子を分裂酵母内で発現させ、機能的な相補性が高い事を見いだした。分裂酵母のCoQ合成遺伝子の破壊株で蓄積する前駆体をLC-MS解析により見いだした。CoQ結合タンパク質Coq10の結合部位の推定ができた。分裂酵母の破壊株の性質を調べ、一部の株で反応直前の前駆体らしきものの蓄積を認めることができた。ヒト由来の遺伝子や植物由来の遺伝子を酵母内で発現させ、機能的な類似性を示したこと、その論文を公表することができた。分裂酵母内で、CoQ合成経路に関わる遺伝子の高発現を行い、CoQ10の合成に与える影響を調べた結果についても、論文として公表することができた。
ヒト尿細管のUrate transporterの単離及び解析

近位尿細管における尿酸輸送は、再吸収・分泌に関与する複数のトランスポーターを介した輸送が想定されているが、一つもクローニングされていない。今回、最近側低膜に存在し、有機酸を輸送するhOAT1がクローニングされた。このhOAT1が尿酸を輸送しているか否かを明らかにすることを目的とした。方法1hOAT1安定発現細胞株の作出方法hOAT1cDNA全長をpcDNA3.1発現ベクターに組み込み、温度感受性SV40大型T抗原遺伝子導入トランスジェニックマウスより樹立された腎臓近位尿細管S2セグメント由来の細胞株に導入後、G418選択を行い、hOAT3安定発現細胞株を作製した。また、pcDNA3.1発現ベクターのみ導入したMOCK細胞も作製した。2^<14>C-尿酸をトレーサーとして用いた取り込み実験方法hOAT1安定発現細胞株を24穴プレートで23日間培養後、1mMグルタミン、1mM乳酸、100μMピルビン酸を含有するHanks液中で、300μMの尿酸を用いた取り込み実験を37°Cで11分間行った。^<14>C-尿酸の取り込み量は、hOAT1安定発現細胞とMOCK細胞の差により求めた。結果及び考察300μMの^<14>C-尿酸を用い、hOAT1による尿酸輸送の時間依存性を検討した。hOAT1による尿酸の取り込みは11分までほぼ直線的に増加した。それ以降は取り込み速度は減少し、プラトーを示した。hOAT1による尿酸の取り込みの濃度依存性関しては、Eadie-Hofstee plotより、ミカエリス・メンテン型の濃度依存性の輸送を示し、carreer-mediatedな輸送が行われていることが明らかになった。hOAT1による尿酸取り込みのKm値は943±84mM、Vmaxは1286±162pmol/mg/minであった。以上より、測定膜においてhOAT1は尿酸を輸送していることが明らかになった。ヒトのurate transporterのクローニングを行うために、まずラットの検討を行った。ラットの腎臓由来のmRNAを用いて、urate transporterの発現を検出できる条件は上記の方法により、わずかであるが発現を検出可能となった。その決定した条件下で、ラットmRNAをサイズフラクショネーションした。しかし、明らかに取込が増加するフラクションが明確でなくなり、再現性が不明確であった。この原因として、フラクショネーションにより、尿酸の輸送に必要な複数のmRNAが別々のフラクションになった可能性等が考えられた。最近、organic anionのトランスポーター(OAT1)が、Na/ジカルボン酸共輸送体(NaDC1)を共発現させることによりクローニングされた。そのOAT1は、生体内でどの程度の関与かは不明であるが、尿酸を輸送することが明らかになった。OAT1のクローニングと同様に、我々は、OAT1、OAT1及びNaDC1をアフリカツメガエルの卵母細胞へラットのmRNAと共発現させ、検討を試みた。

コントロールでの取り込みは0.310pmol/oocyteであったが、ラットmRNA+NaDC1では0.488pmol/oocyteであり、ラットmRNA+NaDC1+OAT1では0.502pmol/oocyteと有意に増加を認めた。現在、さらに検出の良い条件の検討を試みている。近位尿細管における尿酸輸送は、再呼吸・分泌に関与する複数のトランスポーターを介した輸送が想定されているが、一つもクローニングされていない。今回、最近側底膜に存在し、有機酸を輸送するhOAT1がクローニングされた。このhOAT1が尿酸を輸送しているか否かを明らかにすることを目的とした。方法1hOAT1安定発現細胞株の作出方法hOAT1cDNA全長をpcDNA3.1発現ベクターに組み込み、湿度感受性SV40大型T抗原遺伝子導入トランスジェニックマウスより樹立された腎臓近位尿細管S2セグメント由来の細胞株に導入後、G418選択を行い、hOAT3安定発現細胞株を作製した。また、pcDNA3.1発現ベクターのみ導入したMOCK細胞も作製した。2^<14>C-尿酸をトレーサーとして用いた取込み実験方法hOAT1安定発現細胞株を24穴プレートで23日間培養後、1mMグルタミン、1mM乳酸、100μMピルビン酸を含有するHanks液中で300μMの尿酸を用いた取込み実験を37°Cで11分間行った。^<14>C-尿酸の取込みは量は、hOAT1安定発現細胞とMOCK細胞の差により求めた。結果及び考察300μMの^<14>C-尿酸を用い、hOAT1による尿酸輸送の時間依存性を検討した。hOAT1による尿酸の取込みは11分までほぼ直線的に増加した。それ以降は取込み速度は減少し、プラトーを示した。hOAT1による尿酸の取込みの濃度依存性に関しては、Eadie-Hofstee plotより、ミカエリス・メンテン型の濃度依存性の輸送を示し、carreer-mediatedな輸送が行われていることが明らかになった。hOAT1による尿酸取り込みのKm値は943±84mM、Vmaxは1286±162pmol/mg/minであった。以上より、側底膜においてhOAT1は尿酸を輸送していることが明らかになった。
ジホウ素化合物のクロスカップリングを利用する新規ホウ素官能基導入法の開発

1,2.ジホウ素化合物とアリール求電子剤のクロスカップリングが、PdCl_2(dppf)触媒とKOAcの存在下、DMSOまたはジオキサン中で容易に進行し、対応するアリール型ホウ素化合物を選択的に与えることを見いだした。ジホウ素化合物としては、テトラアミノ誘導体は利用できなっかたがピナコールエステルまたはメチルエステル等のアルコキシ誘導体はカップリング体を収率良く与えた。3.基質としてはハロゲン化物およびトリフラートが利用できる。適用範囲は広く、電子供与基あるいは求引基を有するもの、ヘテロ環を有するもの、また立体障害の大きなものの反応も問題なく進行する。官能基選択性にも優れており、芳香環にカルボニル、ニトリル、ニトル基等を有するアリールボランも収率良く得られた。4.ジシランやジスタナンと同様、反応はAr-XのPd(0)への酸化付加、ボリル基のPdへのトランスメタル化、Ar-B<の還元脱離を経由すると考えられる。異なる点は、トランスメタル化段階に塩基であるKOAcが必要なことである。酸化付加体であるPh-Pd-BrとKOCcとの反応を行ったところ、Ph-Pd-OAcの生成が確認され、このものをジホウ素化合物と反応させたところカップリング体であるPh-B<が得られた。これに対し、KOAcをジホウ素化合物と反応させても四配位活性種の生成は確認されない。このことは本反応のトランスメタル化がオキソパラジウム経由で進行することを強く示唆している。5.本法を非対称ビアリール類の合成に利用した。すなわち、二つの異なるアリール求電子剤を段階的にカップリングさせることによるワンポット合成である。ビアリール骨格を有する有用化合物は数多く知られており、本法はこれらの効率的合成に利用できるものと期待している。
虚血再潅流心筋障害におけるα(1B)アドレナリン受容体の関与

今回の研究の目的は、虚血再灌流心筋障害におけるα(1B)アドレナリン受容体の関与について、特にPreconditioningとの関連について検討することであった。当初はα(1B)アドレナリン受容体ノックアウトマウスを使用してこの視点で検討を行う予定であったが、これまでに行った実験ではこのマゥス摘出灌流心にてはPreconditioning効果が出にくく比較検討できずに、ラット摘出灌流心にて実験を行った。今回の実験では長時間虚血前の短時間反復虚血によるPreconditioningにより虚血再灌流後の心機能の改善(左室収縮圧保持及び左室拡張末期圧上昇抑制)が確認され、さらに虚血中の細胞内pH低下、細胞内Na上昇、細胞内Caの上昇が抑制され、これがPreconditioningの効果と考えられた。また再灌流後の細胞内Caについても、Preconditioning群にて上昇を抑制し、良好なカルシウムトランジエントを保持するを確認した。さらにα受容体刺激薬とα受容体阻害薬による前処置により、この心機能改善作用や細胞内イオン動態がどのように変化するかにつき検討を行い、α(特に1B)アドレナリン受容体がPreconditioningに関与している事についても確認をする事ができた。今後もマウスα(1B)アドレナリン受容体ノックアウトモデルを使用した実験系でのこのPreconditioningに対する効果についても引き続き継続して検討を行って行く予定である。虚血再灌流心筋障害におけるα(1B)アドレナリン受容体の関与について、特にPreconditioningとの関連について検討することが目的であった。当初はα(1B)アドレナリン受容体ノックアウトマウスを使用してこの視点で検討を行う予定であったが、これまでに行った実験ではこのマウス摘出灌流心にてはPreconditioning効果が出にくく比較検討できずに、現在まずラット摘出灌流心にて実験を先行させている。今回の実験では長時間虚血前の短時間反復虚血によるPreconditioningにより虚血再灌流後の心機能の改善(左室収縮圧保持及び左室拡張末期圧上昇抑制)か確認され、さらに虚血中の細胞内pH低下、細胞内Na上昇、細胞内Caの上昇が抑制され、これがPreconditioningの効果と考えられた。また再灌流後の細胞内Caについても、Preconditioning群にて上昇を抑制し、良好なカルシウムトランジエントを保持する事を確認した。今後の実験計画としては、ラットにおける実験系にてまずα受容体刺激薬とα受容体阻害薬による前処置により、この心機能改善作用や細胞内イオン動態がどのように変化するかにつき検討を追加して、α(特に1B)アドレナリン受容体がどのようにPreconditioningに関与しているのかにつき、引き続き検討を続けて行く。またマウスα(1B)アドレナリン受容体ノックアウトモデルを使用した実験系でのこのPreconditioningに対する効果についても引き続き継続して検討を行って行く予定である。
痛み受容体VR1,VRL-1の脳における機能の検討

これまでに全く知られていない痛み刺激受容体の脳における機能を解明するために、脳におけるVR1の発現を検討した。また、末梢神経における痛み刺激受容の制御機構を解明する目的で、炎症関連メデイエイターの1つである細胞外ATPのVR1機能に及ぼす効果を検討した。ラットを潅流固定後、脳・脊髄と陽性コントロールとしての後根神経節と同時包埋し、抗VR1抗体を用いて間接蛍光抗体法によって脳・脊髄におけるVR1の発現を検討した。脊髄においては深層に陽性細胞を、また脳においては皮質を含めて広い範囲に陽性シグナルを観察した。In situ hybridization法、他のマーカーとの多重染色によって陽性神経細胞種の同定を進めるとともに、単離培養細胞での電気生理学的な実験からVR1陽性細胞の機能解析を行う予定である。VR1機能の細胞外ATPによる制御機構の解析は、VR1を発現させたHEK293細胞においてパッチクランプ法を適用して行った。細胞外ATPによってカプサイシン活性化、プロトン活性化電流は増大した。また、細胞外ATPによってVR1の熱活性化温度閾値は43度から35度に低下した。これは、細胞外にATPが存在すれば、体温でもVR1は活性化して痛みを惹起しうることを示す。この細胞外ATPによるVR1活性の制御は代謝型P2Y_1受容体を介して起こっていること、さらに、PMAによるPKCの直接活性化、PKC阻害剤の効果の検討等から細胞外ATPの効果にはPKCの活性化が関与することが示された。ラット後根神経節細胞でも同様のカプサイシン活性化電流の細胞外ATPによる増強効果が観察され、HEK293細胞及びラット後根神経節細胞におけるP2Y_1の遺伝子及び蛋白の発現が確認された。この代謝型受容体とイオンチャネル型受容体VR1の機能連関は全く新しい「疼痛発生システム」として注目される。
マグネタイト・ナノ粒子を用いた新規結核ワクチン開発のための基礎的研究

結核は今なお健康上の重大な脅威であり、新規ワクチンの開発が求められている。近年、ナノ粒子技術を応用したワクチン開発が行われているが、酸化鉄(マグネタイト)を用いた報告はほとんどない。本研究では、マグネタイト・ナノ粒子を用いた新規ワクチン開発へ向けた基礎的研究を行った。6個のアルギニンを付加したgreen fluorescence protein(GFP)をナノ粒子に結合することに成功するとともに、GFP結合ナノ粒子をマウスの肺内に投与することで、樹状細胞に取り込まれ免疫応答が誘導されることを明らかにした。この技術を用いることで、ワクチン抗原を導入した新規ナノ粒子ワクチンの開発が期待される。結核は今なお健康上の重大な脅威である。BCGがワクチンとして用いられてきたが、成人結核の予防効果が確認されておらず、新規ワクチンの開発が求められている。近年、ナノ粒子技術を応用したワクチン開発が行われているが、酸化鉄Fe3O4(マグネタイト)を用いたものはほとんど報告がない。本研究では、申請者らが開発中のマグネタイト・ナノ粒子を用いた新規結核ワクチン開発へ向けた基礎的研究を行う。特に、結核ワクチンに求められる特性として、1樹状細胞への取り込み、2リンパ節への移行、3I型ヘルパーT細胞、細胞傷害性T細胞、メモリーT細胞の効率的な誘導について解析し、最適な粒子サイズ、表面修飾、アジュバントを詳細に検討する。今年度は、表面修飾したマグネタイト・ナノ粒子への抗原の結合条件について検討を行った。共同研究者の解析からタンパク抗原にアルギニン(Arg)が複数個結合することでナノ粒子への結合が促進されることが明らかになったため、最初にArgを結合しないFITC、6個、8個結合したFITCを作製しナノ粒子への結合を検討したところ、FITCのみでは結合が検出できなかったのに対して、6または8個結合した場合は良好な結合が観察された。この結果から、次に6個のArgを結合したGFPを用いて同様な解析を行ったところ、ナノ粒子への良好な結合が観察された。しかし、表面修飾のない粒子へもある程度結合がみられたことから、今後さらなる結合条件の解析が必要と考えられた。近年、ナノ粒子技術を応用したワクチンの開発が行われているが、酸化鉄Fe3O4(マグネタイト)を用いたものはほとんど報告がない。本研究では、申請者らが開発中のマグネタイト・ナノ粒子を用いた新規結核ワクチン開発へ向けた基礎的研究を行った。前年度に続き、表面修飾したマグネタイト・ナノ粒子への抗原の結合条件を検討し、6個のアルギニン(Arg)を付加したGFPのナノ粒子への結合の最適化を完了した。結核ワクチンの前段階として、既に発現ベクターを入手済みの肺炎球菌PspA(pneumococcal surface protein A)抗原を用いて、Arg6個を付加したPspAを発現するプラスミドを作製した。現在、高収量を得るための発現条件を検討中である。マウスへのナノ粒子の投与条件を検討するために、FITC結合ナノ粒子またはGFP結合ナノ粒子を気管内に投与後の肺及びリンパ節における樹状細胞への取り込みをフローサイトメトリーにて解析し、肺内樹状細胞によるナノ粒子の貪食と所属リンパ節への移動を確認した。感染症内科マグネタイト・ナノ粒子へのタンパクの結合条件の検討で、タンパクに複数個のアルギニンを付加する必要のあることが明らかとなり、GFPの発現ベクターの組換えなど分子生物学的な操作に多くの時間を要したため、GFP結合ナノ粒子を用いたマウスや樹状細胞の実験の取りかかりに遅れが生じた。前年度の研究からマグネタイト・ナノ粒子へのGFPの結合に目途が立ったため、GFP結合ナノ粒子を用いてマウスのin vivo実験、樹状細胞を用いたin vitroの実験を加速して実施する。また、結核ワクチン抗原へのアルギニンの導入が必要となったため、その発現ベクターの入手を試みる。その間、既に入手済みである肺炎球菌タンパクワクチン抗原の発現ベクターを用いてアルギニンの導入を進め、結核ワクチンの前段階として肺炎球菌ナノ粒子ワクチンの解析も実施する。