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有機合成を基盤としたメチル分岐を有する昆虫フェロモンの生物有機化学的研究

メチル分岐を有する昆虫フェロモンは、分岐位置と立体化学の両面で興味深い研究対象である。特定な位置の分岐を立体選択的に導入する汎用性のある合成法検討し、キラルなプロピレンオキサイドから調製した2級トシル化物への立体反転を伴った求核試薬のSN2反応により、高い光学純度で分岐を含むユニットの合成ルートを確立した。得られた合成ユニットを活用し、ハモグリガ、ミノガ、コケガ、およびカメムシが分泌する性フェロモンの立体選択的合成に成功した。さらに今後の研究課題を明確にする目的で、キラルな昆虫フェロモンの構造決定、立体選択的合成、および生合成研究に関する国内外の報告のとりまとめを行い、総説として公表した。ハガタキコケガ(ヒトリガ科:コケガ亜科)の雌成虫は、性フェロモン成分として新規なメチル分岐を有する2級アルコール5-methylheptadecan-7-ol(1)を分泌する。4つの立体異性体の誘引活性から天然フェロモンは(5R,7R)-体であることを推定したが、それらは1つのキラル中心のみを立体選択的に導入し、得られたジアステレオマーをHPLCで分離する方法で調製したものであった。そこで今回、新たに完全なキラル合成の方法を確立するとともに、直鎖炭素数の異なる幾つかの類縁化合物も合成し、野外試験にて雄蛾の分岐位置の認識能力に関する知見を得ることを目的として実験を行った。その結果、(S)-propylene oxide((S)-2)から得られるキラルな二級アルコールのトシル化物(3)に、立体反転を伴うNaCH(CO2Me)2のSN2反応を行った。得られたジエステル(4)を一連の反応(脱炭酸、還元、酸化、Corey-Chaykovsky反応)で1炭素伸長したエポキシ化合物(5)に導き、Jacobsen速度論的光学分割を利用して(2S,4R)-体のみとし、その後に必要なアルキル鎖をカップリングすることで単一なエナンチオマー(5R,7R)-1を得た。同様にして、(R)-2から(5S,7S)-1を合成し、順相キラルHPLCで各光学純度を測定したところ、どちらも高いエナンチオマー過剰率(>99 % ee)を有していたメチル分岐を有する昆虫フェロモンは、分岐位置と立体化学の両面で興味深い研究対象である。メチル分岐を有する昆虫フェロモンは、位置異性および立体化学の両面で興味深い研究対象である。本研究ではそれらに焦点を当て、新たなキラル合成法を確立するとともに、関連する化合物を系統的に合成し分析データを集積することを計画した。さらに、それらのデータを活用することにより、新規フェロモン成分の同定が容易になるとともに、害虫防除のためのモニタリング資材開発の基礎が築かれることが期待される。24年度は、まずメチル基反転反応を利用したキラルな合成ユニットの調製を検討した。比較的安価で光学活性なプロピレンオキサイドを原料にして、Grignard試薬との反応で光学活性な二級アルコールを合成した。そのトシル化物をキラルHPLCにて分析したところ、反応はラセミ化することなく進行することが確認されたため、その二級トシル化物と種々の求核試薬とのSN2反応を試みた。最終的にマロン酸ジエチルのエノラートの処理が、メチル基が高い選択性のもとに反転した生成物を与えることを発見し、脱炭酸の後に3位にキラルなメチル基を有する合成ユニットに導くことにも成功した。一方、メチルp-トリルスルホンから調整したカルバニオンも効率よく反応し、2位にキラルなメチル基を有する合成ユニットへと導くことが出来た。キラルHPLC分析の結果、いずれのユニットの合成もラセミ化が全く進行していないことが確認でき、両者をカップリングすることで1,4-ジメチル構造を有する光学活性な化合物が合成可能となった。この立体選択的合成法を利用して、ハモグリガの1種であるLeucoptera scitellaの性フェロモンの4つの立体異性体を高収率で合成することが出来た。これまでに確立した光学活性なpropylene oxideから得られる二級アルコールのトシル化物をりようする方法を用いて、リンゴハモグリガの性フェロモンである10,14-dimethyloctadec-1-eneの全4つの立体異性体の合成に成功した。それらの雄蛾に対する誘引活性を岩手県盛岡市のリンゴ園にて調査したところ、(10S,14S)-体にのみ強い活性が認められ、本種の性フェロモンの立体化学を推定することができた。また本合成化合物を用いて通年にわたるモニタリング調査を行ったところ、これまでに野外での蛹の見取り調査で得られている発生消長に対応する雄蛾の誘引結果が得られ、合成フェロモンを誘引源としたトラップの発生予察への利用が可能であることを明らかにすることができた。

さらに、メチル分岐を有する昆虫フェロモンに本研究で確立した合成法を活用するとともに更なる新規な合成法を創生することを目的として、これまでに同定されている化合物をリストアップしその合成ルートを検索し、300を超える論文を取りまとめ総説として公開した。農芸化学これまで蛾類昆虫では見つかっていなかったメチル分岐を有する2級アルコールは、2つの不斉中心を有する興味深い化合物である。全4つの立体異性体を立体選択的に合成するルートを新に開発すると共に、類縁化合物を合成しその活性を見ることで、雄蛾のフェロモン受容機構の一端を知ることができた。これまでSN2反応は反転後の光学純度を確認する簡便な方法が確立していなかったため、フェロモン合成に殆ど利用されてこなかったが、キラルHPLCの導入でラセミ化の有無を明らかにすることに成功した。これらのことから、ハモグリガの性フェロモンの合成に関するレポートは高い評価を得ている。これまでに確立した合成法を利用し、リンゴハモグリガなどの性フェロモンを合成し、害虫防除に利用する。今回確立した合成法は様々なフェロモン合成に応用可能であり、さらなる発展が十分に期待できる。蛾類昆虫の炭化水素系の性フェロモンに限らず、カメムシなどの分泌するケトン類などの合成を目的に、現在いくつかの官能基を含む合成ブロックの作成が進行中であり、今後それら光学活性なフェロモン類の合成を試みる予定である。該当なし
歯周靭帯細胞における機械的ストレス応答性遺伝子のグルーピングと転写機構

【目的】機械的刺激が培養ヒト歯根膜線維芽細胞(HPLF)に及ぼす遺伝子発現変化を,マイクロアレイを用いて網羅的に解析する。【材料と方法】1.HPLFの刺激およびRNAの抽出HPLFに,Flexercell Strain Unitを用いて機械的刺激を0.5,1,2,16時間与え,全RNAを回収した。刺激は1分間に6回の割合に5秒間ずつの緊張と弛緩を繰り返し行った。刺激を与えないものをコントロールとした。2.マイクロアレイ解析機械的刺激が細胞に及ぼす遺伝子発現変化を,Human Genome Focus Array(Affymetrix;約8,500遺伝子)を用いて,標的遺伝子のmRNA発現量を調べた。統計的手法を用いて解析した。3.発現を変化する標的遺伝子の抽出とその機能【結果】1.標的遺伝子の抽出とその機能機械的刺激によってその発現量が2倍以上変化するものは122であった。これらの標的遺伝子は,発現動態から8つのクラスターに分けられた。全てのクラスターはCell Growth and Maintenanceカテゴリ,あるいはIntracellular Signalingカテゴリに属する遺伝子を含んでいた。遺伝子の発現動態とcategoryに関係を見つけることができなかった。しかしながら,各々のクラスターは,Intracellular SignalingあるいはCell Surface Linked Signal Transductionカテゴリに属する遺伝子を含んでいた。【考察と結論】HPLFにおいて,機械的刺激は,外界からの刺激を感知しそして細胞内へシグナルとして伝える分子だけではなく,細胞増殖や代謝に関わる分子の発現に役割を果たすと考えられる。
Ｋ３楕円曲面のモーデル・ヴェイユ格子の研究

K3曲面上には楕円曲面の構造が複数存在し得るが、それらを分類し、各楕円曲面についてMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述するという問題を、Kummer曲面と密接な関係をもつK3曲面について研究した。最大の成果は、直積型のKummer曲面上の猪瀬の楕円曲面から構成されるMordell-Weil階数が16から18の楕円曲面について、そのMordell-Weil群の生成元を完全に決定したことである。この結果は海外連携研究者のAbhinav Kumar氏と平成2425年度にわたってアメリカと日本で複数回綿密に議論することにより得ることができた。本研究の主な目的は,K3曲面の中でも特にKummer曲面について,存在しうる楕円曲面の構造を分類し,そのMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述することである.平成24年度はPicard数が(標数0の)K3曲面での最大値20である,いわゆる「特異K3曲面」についての研究を進めた.平成24年8月にAbhinav Kumar氏を研究協力者として招聘し討論を重ねた結果,ある種の直積型Kummar曲面上に定義される階数18のMordell-Weil格子をもつ楕円曲面について、そのMordell-Weil格子の構造を詳しく調べ,20年来の懸案であった生成元を具体的に書き下すという問題に対し解決の糸口を見つけた.平成25年3月にフランス・マルセイユ近郊のルミニー国際研究所で行われた研究集会“New trends in arithmetic and geometry of algebraic surfaces"に出席した際,Kumar氏と直接討論する機会を得たのでお互いの研究状況の進捗状況を照らし合わせたところ,懸案であった階数18のMordell-Weil格子の生成元を求める問題に関しては,問題はほぼ解決し,論文にまとめるだけであることを確認した。さらに,この問題から派生して,他の特異K3曲面上に存在するMordell-Weil階数18の楕円曲面の構造の研究についても討論した.特異K3曲面は正定値2次形式によって分類されるが,その判別式の絶対値が小さいものから,Mordell-Weil階数18の楕円曲面の構造を持つものをすべて書き出し,数論的に興味のあるものについてさらに詳しく調べる問題に着手した.本研究の主な目的は, K3曲面の中でもとくにKummer曲面について、その上に存在しうる楕円曲面の構造を分類し,そのMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述することである.平成25年度は,Picard数が標数0の体上定義されたK3曲面での最大値20である,いわゆる「特異K3曲面」についての研究を中心に進めた.このようなK3曲面は直積型のKummer曲面と密接な関係があることが知られている.平成25年7月に研究協力者であるマサチューセッツ工科大学のAbhinav Kumar氏のもとを訪ね、直積型のKummer曲面のある種の被覆として得られる楕円曲面のMordell-Weil格子の構造について討論を重ねた.この結果,Mordell-Weil格子の定義体をあらかじめ特定することに成功し、生成元を具体的に書くという問題の解決に大きな進展をみることが出来た.これにより,かねてから懸案であった階数18のMordell-Weil格子をもつ特異K3楕円曲面のMordell-Weil格子の生成元を具体的に書き下すことに成功した.このほか,この問題から派生して,Mordell-Weil階数18の楕円曲面の構造をもつ特異K3曲面のうち,有理数体上定義されるものを構成するという問題にも取り組み,虚2次体の虚数乗法論を用いて多数の具体例を構成することに成功した.平成26年3月,オランダ・フローニンゲン大学を訪問し,そこで行われたオランダ・都市間連携整数論セミナーにおいてそれまでの成果を発表し,フローニンゲン大学のJaap Top氏とさらなる研究討論を行った.K3曲面上には楕円曲面の構造が複数存在し得るが、それらを分類し、各楕円曲面についてMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述するという問題を、Kummer曲面と密接な関係をもつK3曲面について研究した。本研究の主な目的は, K3曲面の中でもとくにKummer曲面について,その上に存在しうる楕円曲面の構造を分類し,そのMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述することである.平成23年度は種数2の曲線のJacobi多様体J(C)から得られるKummer曲面Km(J(C))についての考察を中心に研究を進めた.Abhinav Kumar氏は,平成22年7月にベルリンで開かれた国際研究集会において,Km(J(C))上に存在する楕円曲面の構造のうち切断を少なくとも一つ持つものを分類し,これらすべてについて楕円パラメータを書き下すことに成功したと発表した.平成23年8月にトロント・フィールズ研究所で開催された研究集会"Arithmetic and Geometry of K3 surfaces and Calabi-Yau threefolds"においてKumar氏と直接討論する機会を得たので,氏の結果を拡張してKm(J(C))上に存在する楕円曲面の構造のうち切断を持たないものを分類することの可能性を探った.

このような楕円曲面の構造のうち,そのJacobianのMordell-Weil格子の階数が15になるものが存在することがわかっており,応用上重要なのであるが,Kumar氏はそのような楕円曲面のWeierstrass方程式を書き下すことに成功した.トロントの研究集会の後,MITのKumar氏を訪ね,そこでJacobianのMordell-Weil格子の生成元をもとめる方法について討論し,秋までに,15の1次独立な元をもとめる方針を確立した.この方法を応用することにより,長年の懸案であった,階数18のMordell-Weil格子をもつあるK3楕円曲面の生成元をもとめる見通しがたった.本研究の主な目的は,与えられたK3曲面上にどのような楕円曲面の構造が存在し得るのかを分類し,そのMordell-Weil格子の構造をできるだけ具体的に記述することであった.対象となるK3曲面としては,種数2の曲線Cのヤコビ多様体J(C)から得られるKummer曲面と,Picard数が(標数0の)K3曲面での最大値20である特異K3曲面を主なものと想定した.このうちKummer曲面Km(J(C))上の楕円曲面の構造のうち切断を持たないものの分類はKumar氏に完成されてしまったが,そのため研究計画申請時には手が届かないと思われた研究課題にも着手することができている.たとえば,J(C)のPicard数が17である場合,Km(J(C))上の楕円曲面のMordell-Weil階数は最大15であるが,そのような楕円曲面のMordell-Weil格子の生成元をもとめる問題にも進展を見ている.また,特異K3曲面についてもMordell-Weil格子の生成元を求める問題についても,当初の見通しよりも順調に進展している.Kummer曲面Km(J(C))上の楕円曲面の構造のうち切断を持たないものの分類はKumar氏に完成されてしまったが,かえって新たに取り組むべき研究課題には事欠かない状況になった.当初の予定通り,平成23年夏にKumar氏と直接討論する機会を得たことにより,今までは手が届かないと思われた問題にも新たな見通しが立つこととなった.研究計画でも述べたようにKm(J(C))のようなKummer曲面はHumbertによる研究を通じて数論の興味ある問題とも関連している.今後も,Kumar氏をはじめ内外の研究者と緊密な連携をとり,なるべく当初の研究計画を遂行していきたい.最終年度である平成25年度は,これまでに個別に得られている,Jacobi多様体J(C)のKummer曲面Km(J(C))に関する結果や,二つの楕円曲面E1とE2が同種,あるいは同型である場合の直積型Kummer曲面Km(E1×E2)に関する結果を,できる限り整理・統合した形にまとめ上げていくことを中心課題としたい。また,Picard数が20である特異K3曲面についての研究をさらに進め,Mordell-Weil階数18の楕円曲面の構造の研究をなるべく一般的な形で解決することを目標としたい。特異K3曲面は正定値2次形式によって分類されるが,これは虚二次体の整数論とも深く関わってくる。
児童相談所内一時保護施設入所児童の口腔衛生状態と虐待との関連および歯科保健行動

児童虐待は近年急激に通告件数が増加し、社会全体で解決すべき深刻な問題となっており、虐待の早期発見・対応が急務である。齲蝕は自然治癒しないため、歯科受診経験の有無を判断しやすく、齲蝕発生には生活習慣などの家庭環境が反映されることから、口腔内状況から家庭環境や保護者の養育態度などが推測可能である。本研究では、虐待および養育環境の悪化を早期発見できる指標を明らかにすることを目的として、児童相談所内の一時保護所に入所した児童に対して口腔内診査、齲蝕リスク検査および生活習慣調査を行い、一般の児童との比較を行った。また、保護者の養育困難の原因を探るため、入所児童の発達障碍の有無および身辺面での保護者の養育態度についても検討を行った。その結果、入所児童は一般の児童と比較して、齲蝕経験者率および未処置歯率が高く、齲蝕処置完了者率が低いことが明らかとなった。虐待による一時保護が入所児童の約半数を占めており、残りの半数は非虐待(保護者の入院や非行など)であったが、入所児童の生活習慣や身辺面での保護者の養育態度には入所理由による差が認められなかった。保護者の養育態度を4段階で分類した結果、「やや悪い」と「悪い」が合わせて約55%を占め、家庭の養育能力不足が明らかとなった。また、保護者の養育態度が低いほど、未処置歯率が高かった。さらに、入所児童の発達障碍は「診断済み」と「可能性あり」が合わせて約37%を占め、保護者の知識不足や養育困難さが虐待につながる可能性が示唆された。これらの調査結果については、第3回日本子ども虐待防止歯科研究会で報告した。児童相談所の入所児童数は時期によって増減がある。幼児や発達障碍児では、歯科医師に対する恐怖心から口腔内診査が不可能な児童もみられる。また、入所直後や緊急保護といった理由により、家庭からの生活習慣の聞き取り調査が不十分あるいは不可能な場合もある。そのため、全入所児童に対して口腔内診査および十分な生活習慣調査が実施できないため、研究対象児童数が当初の計画よりも少ない。当初の計画では、一時保護所に入所した児童を対象にして歯科保健指導プログラムを実施し、ブラッシング指導や映像媒体を通じて保健知識の定着を図り、自己肯定感の変化について検討する予定であった。現在、口腔内診査前後に口腔衛生に関する講話を行うことで、入所児童の歯科保健知識および関心は向上している。また、口腔清掃方法の個別指導を行い、児童自身による口腔清掃技術の習得を促している。しかし、一時保護所での保護期間が最長でも2か月と短期間であり、また各児童ごとに入退所の日時や入所期間の長さが異なるため、全児童に対して一斉に歯科保健授業を行い、その前後での知識や自己肯定感の変化を評価することは困難である。また、一時保護所の所長を含めた職員に毎年移動があり、入所児童への対応が一定でないため、歯科保健授業を行ったのちに一時保護所内での生活を通じて保健知識の定着を図ることが難しく、自己肯定感の変化を測ることも出来ていない。今後は、生活習慣調査結果をさらに精査し、虐待および養育環境の悪化を早期発見するための齲蝕罹患状況以外の指標を決定するとともに、学会発表や論文にて報告する予定である。児童虐待の通告件数は近年急激に増加し、児童虐待は大きな社会問題となっている。虐待を早期発見するため、児童虐待防止法が平成16年に改正され、医療関係者に早期発見・早期通告義務が課せられた。齲蝕は自然治癒しないため、処置内容などから歯科受診経験の有無を判断しやすく、齲蝕発生には生活習慣などの家庭環境が反映されやすいことから、口腔内状況から家庭環境や保護者の養育態度などを推測可能であると考えられる。本研究では、虐待および養育環境の悪化を早期発見できる指標を明らかにすることを目的として、一時保護施設に入所した児童を対象とした口腔内診査、齲蝕リスク検査および生活習慣調査を行い、齲蝕の発生率や齲蝕リスク、生活習慣について一般の児童と比較した。その結果、一時保護施設入所児童は一般の児童と比較して、齲蝕経験者率および未処置歯所有者率が高く、一人平均齲蝕経験歯数および一人平均未処置歯数が多いことが明らかとなった。しかし、虐待(身体的虐待、心理的虐待、性的虐待ならびにネグレクト)により保護された児童と、その他の理由(保護者の闘病や経済的な養育困難、家出などの非行、不登校など)で入所した児童の齲蝕罹患状況を比較検討したところ、入所児童の齲蝕罹患状況に大きな差はなく、一時保護施設に入所を必要とする児童の生活環境自体が齲蝕を誘発しやすいと推測された。今後は、生活習慣調査結果を精査比較し、虐待および養育環境の悪化を早期発見できる、齲蝕罹患状況以外の指標を決定する。児童相談所入所児童数は時期によって増減がある。そのため、全入所児童に対して口腔内診査および十分な生活習慣調査が実施できない。

齲蝕は自然治癒しないため、歯科受診経験の有無を判断しやすく、齲蝕発生には生活習慣などの家庭環境が反映されることから、口腔内状況から家庭環境や保護者の養育態度などが推測可能である。本研究では、虐待および養育環境の悪化を早期発見できる指標を明らかにすることを目的として、児童相談所内の一時保護所に入所した児童に対して口腔内診査、齲蝕リスク検査および生活習慣調査を行い、一般の児童との比較を行った。また、保護者の養育困難の原因を探るため、入所児童の発達障碍の有無および身辺面での保護者の養育態度についても検討を行った。その結果、入所児童は一般の児童と比較して、齲蝕経験者率および未処置歯率が高く、齲蝕処置完了者率が低いことが明らかとなった。虐待による一時保護が入所児童の約半数を占めており、残りの半数は非虐待(保護者の入院や非行など)であったが、入所児童の生活習慣や身辺面での保護者の養育態度には入所理由による差が認められなかった。保護者の養育態度を4段階で分類した結果、「やや悪い」と「悪い」が合わせて約55%を占め、家庭の養育能力不足が明らかとなった。また、保護者の養育態度が低いほど、未処置歯率が高かった。さらに、入所児童の発達障碍は「診断済み」と「可能性あり」が合わせて約37%を占め、保護者の知識不足や養育困難さが虐待につながる可能性が示唆された。これらの調査結果については、第3回日本子ども虐待防止歯科研究会で報告した。児童相談所の入所児童数は時期によって増減がある。幼児や発達障碍児では、歯科医師に対する恐怖心から口腔内診査が不可能な児童もみられる。また、入所直後や緊急保護といった理由により、家庭からの生活習慣の聞き取り調査が不十分あるいは不可能な場合もある。そのため、全入所児童に対して口腔内診査および十分な生活習慣調査が実施できないため、研究対象児童数が当初の計画よりも少ない。今後は、これまでに得られた生活習慣調査データを精査し、虐待および養育環境の悪化を早期発見できる指標を決定するとともに、児童相談所内での歯科検診を継続し、さらにデータの蓄積を行う。また、児童相談所内において一時保護施設に入所した児童を対象に歯科保健指導プログラムを実施して、口腔衛生に対する知識の獲得および関心の向上をはかるとともに、口腔清掃方法の集団指導を行ない、児童自身による口腔清掃技術の習得を促す。さらに、一時保護施設職員を対象として、入所児童の年齢に応じた仕上げみがき方法の指導や食生活指導を行なう。当初の計画では、一時保護所に入所した児童を対象にして歯科保健指導プログラムを実施し、ブラッシング指導や映像媒体を通じて保健知識の定着を図り、自己肯定感の変化について検討する予定であった。現在、口腔内診査前後に口腔衛生に関する講話を行うことで、入所児童の歯科保健知識および関心は向上している。また、口腔清掃方法の個別指導を行い、児童自身による口腔清掃技術の習得を促している。しかし、一時保護所での保護期間が最長でも2か月と短期間であり、また各児童ごとに入退所の日時や入所期間の長さが異なるため、全児童に対して一斉に歯科保健授業を行い、その前後での知識や自己肯定感の変化を評価することは困難である。また、一時保護所の所長を含めた職員に毎年移動があり、入所児童への対応が一定でないため、歯科保健授業を行ったのちに一時保護所内での生活を通じて保健知識の定着を図ることが難しく、自己肯定感の変化を測ることも出来ていない。今後は、生活習慣調査結果をさらに精査し、虐待および養育環境の悪化を早期発見するための齲蝕罹患状況以外の指標を決定するとともに、学会発表や論文にて報告する予定である。
日本企業のコーポレート・デザインに関する研究

本研究は,1990年代後半以降急速に進展した経済構造の変化のなかで,日本企業が,収益を上げるための事業の仕組み(ビジネス・モデル),その事業を運営していくための組織・管理構造(マネジメント・モデル),企業の統治構造(ガバナンス・モデル)をそれぞれどのように構築し,また変革しようとしているのか,そしてそれらを踏まえて企業活動全般にかかわる「コーポレート・デザイン」をどのように変革しようとしているのか,という点を明らかにすることを目的として始められた。各年度の研究は,(1)日本企業は,どのようなビジネス・モデル,マネジメント・モデル,ガバナンス・モデルをもって事業を展開しているのか,(2)現状のコーポレート・デザインが,3つのモデル(ビジネス・モデル,マネジメント・モデル,ガバナンス・モデル)のどのような組み合わせによって形成されているのか,(3)日本企業は,グローバルな経営環境の変化をどのように予測し,想定した経営環境の変化に対応するために,どのようなコーポレート・デザインを構築しようとしているのか,という点を順次明らかにするべく行われた。平成16年度の研究は,4つの分析視角(コーポレート・デザイン,ビジネス・デザイン,マネジメント・デザイン,ガバナンス・デザイン)を明確化するための理論サーベイとインタビュー調査が中心となった。国内企業に対するインタビュー調査,特にトップ・マネジメントに対する調査を実施した。調査対象は,次年度に実施したアンケート調査の分析軸を明確化するという点も加味して選定した。平成17年度には,前年度に引き続き理論サーベイとインタビュー調査を継続的に行うとともに,大規模なアンケート調査を行った。アンケート調査に際しては,インタビュー調査や理論サーベイから導出されたポイントを随時フィードバックして,調査紙の設計や,質問項目の洗い出し,分析手法に係る意見交換を定期的に行った。平成18年度には,理論サーベイとインタビュー調査を継続しながら,アンケート調査票の回収,データ入力,分析,解析作業を進めた。最終年度の後半には,研究経過の報告や,成果の共有を図るためにミーティングを行い,研究のまとめを行った。平成16年度科学研究費補助金・基盤研究(c)(2)「日本企業のコーポレート・デザインに関する研究(課題番号16530268)」(研究代表・岩崎尚人成城大学経済学部教授)では,全般的なフレームワークおよび研究手順に関する検討を中心として研究が行われた。研究フレームワークの構築に不可欠な理論サーベイは,研究代表者,研究分担者の研究領域に沿った形で進められ,研究グループのミーティングにおいて意見交換が図られた。また,研究グループが深く関与した,企業を対象とする先行調査についての再検討も中心的な課題として取り組まれた。次年度以降の研究において予定されているアンケート調査を見据え,先行調査の結果に関しては,新たな視点に基づく分析可能性の検討を行い,また調査に用いられた質問紙については,より適切な質問項目を目指した加筆・修正を伴う再設計が行われた。さらに,日本企業のコーポレート・デザインの実情を把握する目的で,各地域において実態調査を行った。研究対象となった企業は製造業が中心となったが,経営トップ陣との意見交換,および訪問先より提供された資料などから,各企業における現在のコーポレート・デザインのあり方と,今後の方向性などについて確認することができた。研究は,予定されていたスケジュールに比してほぼ遅延なく進んでいる。本年度の研究から得られた知見を活かすことで,次年度以降の研究の深化が図られるものと確信する。平成17年度「日本企業のコーポレート・デザインに関する研究(研究代表者:岩崎尚人〔成城大学教授〕)」では、企業活動全般にかかわるコーポレート・デザインのあり方について、4つの分析視角(コーポレート・デザイン,ビジネス・デザイン,マネジメント・デザイン,ガバナンス・デザイン)から研究を行った。

本年度の研究の柱は、理論サーベイとインタビュー調査、および大規模アンケート調査の3つからなる。理論サーベイについては、研究代表者・分担者の専門領域における和洋文献の探索および精読を行うとともに、4つの分析視角(コーポレート・デザイン,ビジネス・デザイン,マネジメント・デザイン,ガバナンス・デザイン)に関連する既存研究のサーベイを行った。また、国内企業に対するインタビュー調査を継続的に実施した。調査対象企業の選定については、後に触れるアンケート調査との関連性、すなわちアンケート調査の分析軸を明確化するという点も加味している。そのため、インタビュー調査の対象となった企業は「組立加工型製造業」,「プロセス処理型製造業」が多く選択された。さらに,前年度までの研究の進展を踏まえて,日本企業を対象とする大規模アンケート調査を行った。それに先立って研究チームでは、調査紙の再設計や、質問項目の洗い出し、分析手法に係る議論などを行った。アンケート調査は、現在の日本企業は、ビジネス・デザイン、マネジメント・デザイン、ガバナンス・デザインの3つをどのように組み合わせてビジネスを行っているのか、そして今後のコーポレート・デザインをどのように形成しようとしているのか、といった観点から行われている。アンケート調査については、調査票の回収が進んでおり、次年度にかけてアンケート調査のデータ入力および、調査結果の分析を行う予定である。なお、研究チームにおける研究成果については,適宜意見交換を行うとともに,Web等も用いて研究経過や進度についての共有が図られている。平成18年度「日本企業のコーポレート・デザインに関する研究(研究代表者:岩崎尚人〔成城大学教授〕)」では、研究最終年度を迎え、前年度までに行った調査・研究から抽出された分析視角に基づく継続的な調査・研究、これまでの到達点を踏まえた研究の深掘り、および研究成果としてのまとめを中心として活動を行った。研究活動に通底する視角は、企業の全般的な事業活動を規定する要因としてのコーポレート・デザインのあり方について、4つの要因(コーポレート・デザイン,ビジネス・デザイン,マネジメント・デザイン,ガバナンス・デザイン)から分析を行うものである。本年度は、前年度から継続的に行っている理論サーベイとインタビュー調査、そして平成17年度に本研究プロジェクトを実施主体として行われた、大規模アンケート調査結果の分析・解析を重点に研究が進められた。理論サーベイについては、研究代表者・分担者の専門領域における和洋文献の探索および精読を行うとともに、各研究分担者による理論サーベイ結果の統合が図られた。
新規高選択的蛍光反応によるグアニン含有核酸関連物質の一斉高感度分析法の開発

本研究では,当研究代表者らが既に発見しているフェニルグリオキサール(PGO)試薬を基盤として,グアニン,そのヌクレオシド及びヌクレオチドの蛍光誘導体化反応及び化学発光反応の諸条件について検討し,以下の研究成果を得た.1.グアニン関連化合物はPGO試薬と反応し,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)において各単一の蛍光ピークとして分離,蛍光検出できた.このプレカラム誘導体化HPLCによるグアニンヌクレオシ(チ)ドの検出下限(S/N=3)は140-720fmol/HPLC注入量であり,ラット脳組織及びヒト赤血球内のグアニンヌクレオシ(チ)ド類の一斉定量が可能であった.また,PGO試薬を二本鎖DNAのグアニン-シトシン塩基対の精密計測へ適用した.2.PGO試薬はそれ自身無蛍光性であるので,HPLCにおけるポストカラム蛍光誘導体化検出反応に適用可能であった.検出下限(S/N=3)は3-10pmol/HPLC注入量であった.この方法により,生体試料(ヒト赤血球)中のグアニンヌクレオチド類を容易に計測できた.3.PGO試薬を化学修飾した結果,より高感度な蛍光試薬3,4-ジメトキシPGO試薬を開発した.この試薬は,PGO試薬の場合よりも,より迅速かつ穏和な反応条件によりグアニンヌクレオシ(チ)ド類を蛍光体に導くことができ,検出感度も約4倍高めることが可能であった.4.PGO試薬によるグアニンヌクレオシ(チ)ドの蛍光反応により生じた蛍光生成物はジメチルホルムアミド存在下,リン酸塩緩衝液のpHを弱アルカリ性へ導くと,強く発光した.蛍光法よりも約20倍高感度なグアニンヌクレオシ(チ)ド類の新規の化学発光分析法を開発した.本研究では,当研究代表者らが既に発見しているフェニルグリオキサール(PGO)試薬を基盤として,グアニン,そのヌクレオシド及びヌクレオチドの蛍光誘導体化反応及び化学発光反応の諸条件について検討し,以下の研究成果を得た.1.グアニン関連化合物はPGO試薬と反応し,高速液体クロマトグラフィー(HPLC)において各単一の蛍光ピークとして分離,蛍光検出できた.このプレカラム誘導体化HPLCによるグアニンヌクレオシ(チ)ドの検出下限(S/N=3)は140-720fmol/HPLC注入量であり,ラット脳組織及びヒト赤血球内のグアニンヌクレオシ(チ)ド類の一斉定量が可能であった.また,PGO試薬を二本鎖DNAのグアニン-シトシン塩基対の精密計測へ適用した.2.PGO試薬はそれ自身無蛍光性であるので,HPLCにおけるポストカラム蛍光誘導体化検出反応に適用可能であった.検出下限(S/N=3)は3-10pmol/HPLC注入量であった.この方法により,生体試料(ヒト赤血球)中のグアニンヌクレオチド類を容易に計測できた.3.PGO試薬を化学修飾した結果,より高感度な蛍光試薬3,4-ジメトキシPGO試薬を開発した.この試薬は,PGO試薬の場合よりも,より迅速かつ穏和な反応条件によりグアニンヌクレオシ(チ)ド類を蛍光体に導くことができ,検出感度も約4倍高めることが可能であった.4.PGO試薬によるグアニンヌクレオシ(チ)ドの蛍光反応により生じた蛍光生成物はジメチルホルムアミド存在下,リン酸塩緩衝液のpHを弱アルカリ性へ導くと,強く発光した.蛍光法よりも約20倍高感度なグアニンヌクレオシ(チ)ド類の新規の化学発光分析法を開発した.本年度の研究では,当研究代表者らが既に発見しているフェニルグリオキサール(PGO)試薬を用い,グアニン,そのヌクレオシド及びヌクレオチドの高速液体クロマトグラフィー(HPLC)における蛍光誘導体化反応並びに化学発光反応の諸条件について検討し,以下の研究成果を得た。1.プレカラム蛍光誘導体化HPLCによるグアニン及びそのヌクレオシ(チ)ド類の高感度分析:グアニン関連化合物は,12.5mMリン酸塩緩衝液(pH6.0)中,25mM PGOと37°C15分間反応させることによって,それぞれ単一の蛍光体を生成し,それらは逆相HPLCによって分離,蛍光検出できた.この方法によるグアニン及びそのヌクレオシ(チ)ドの検出下限(S/N=3)はHPLC注入量で140-720fmolであり,極めて高感度にそれらを定量できた.この誘導体化法は,極めて穏和な条件であるので,ヌクレオシ(チ)ド類に対して加水分解などによる副反応物を与えず,グアニンを含まないヌクレオシ(チ)ド及び生体物質に対して蛍光体を形成しないものであった.以上により,PGOはグアニン塩基を分子認識する分析用蛍光試薬として,HPLCに適用可能であることが分かった.2.化学発光反応によるグアニン及びそのヌクレオシ(チ)ド類の高感度分析:PGOとグアニン及びそのヌクレオシ(チ)ドとの蛍光反応後,生じた蛍光生成物は,ジメチルスルホキシドまたはジメチルホルムアミド存在下,リン酸塩緩衝液のpHを弱アルカリ性へ導くことにより,強く発光する知見を得た.用手法による蛍光測定では,365-925pmol/mlの検出下限(ブランクの2倍の強度を与える反応液中の濃度)を示したが,化学発光強度を測定することにより,それらの検出下限は8-27lpmol/mlとなった.

この方法は,グアニン及びそのヌクレオシ(チ)ド類の高選択的高感度化学発光分析法としては初めてのものである.本年度の研究では,当研究代表者らが既に発見しているフェニルグリオキサール(PGO)試薬を基盤として,グアニン,そのヌクレオシド及びヌクレオチドの高速液体クロマトグラフィー(HPLC)におけるポストカラム蛍光誘導体化反応の諸条件について検討し,この方法を生体試料に適用した.また,PGOの類似試薬を合成し,より高感度な蛍光試薬を見出した.1.PGO試薬はそれ自身無蛍光性であるので,グアニンヌクレオシ(チ)ド類のHPLCにおけるポストカラム蛍光誘導体化検出反応に適用可能であった.核酸塩基及びヌクレオシ(チ)ドを逆相HPLCによって分離したのち,そのカラム溶出液(pH 6.0)にPGO試薬を導入し加熱(80°C,約24秒)すると,グアニン含有化合物のみを選択的に高感度検出できた.検出下限(S/N=3)は3-10ピコモル/HPLC注入量であった.この方法により,生体試料(ヒト赤血球)のグアニンヌクレオチド類を容易に計測することが可能であった.2.PGO試薬のベンゼン核にメトキシル基やメチレンジオキシ基などの電子供与性の官能基を導入することによって,より高感度な蛍光試薬を開発した.検討した4種のアルコキシアリールPGO試薬は,いずれも穏和な反応用条件でグアニンヌクレオシ(チ)ド類と反応し,蛍光体は逆相HPLCによって相互に分離できた.中でも,3,4-メチレンジオキシPGO試薬は,迅速かつ穏和な反応条件[37°C,5分間,pH 7.0]により,グアニンヌクレオシ(チ)ド類を蛍光体に導き得た.この場合,PGO試薬よりも約4倍検出感度を高めることが可能であった.
自己組織化ネットワークによる時変な特徴の認識に関する研究

本研究では時変な特徴の認識を可能とする自己組織化ネットワークの設計を目的として、次の項目について検討し、成果を得た。1.本システムは、性質の異なる2つのネットワークにより構成した。これは今までの実験経過等により1つのネットワークによってすべてのデータに対する認識を実現する事は実際には無理であり、入力データの特徴をある程度大分類し、その分類に従ってネットワークの構造を変化させる事がもっとも良いと判断したためである。2.学習・認識のネットワークは、自己組織化を行う第1層と、強制学習に基ずく第2層により構成した。特に認識には自己組織化層が重要な役割を持ち、そこでは最初の段階で入力された特徴量をある距離に従って、自動的にクラスタリングしている。ここでの特徴データは時間的に変動するケプストラムや波形のエネルギー・位相等を考えた。さらに時間変化の情報として、入力情報の速度や加速度も特徴データとして考慮した。これら性質の異なる特徴を、分割型クラスタリングネットワークによって自己組織化し、クラスタリングした。このクラスタリングは時間の変動に追従する必要があるし、学習データに対して誤認識を生じさせない程度にクラスタの生成・融合・消滅を行ない、その結果として未知データに対する汎化能力を向上させる必要があるので、いくつかの時間重みを導入し、適切に動作することを確認した。3.上記のシステムはかなり計算複雑度が高いため、導入された設備を利用して連続音声認識と環境雑音認識実験を行なった。音声の認識には、アルゴリズムに対する有効性検討に対して多くの実験が必要である。特に不特定話者に対する認識はデータの分析や量も重要な問題であり、本研究では各研究機関で一般的に利用されているデータベースの中から幾つかの男性・女性音声を用いて認識実験を行なった。
分裂酵母のテロメア長制御に関する蛋白質tazlと相互作用する蛋白質の機能解析

分裂酵母のテロメア結合タンパク質Tazlの破壊株は、テロメアが異常に長くなり、減数分裂も正常に行えなくなることが報告されている。当研究室では、tazlがどのようにテロメア長制御や、減数分裂に関係しているかを明らかにするために、分裂酵母のTazlと相互作用するタンパク質をYeast Two-hybrid法で検索した結果、機能未知の蛋白質を発見し、Taf1と命名した。本研究では、Taf1の機能を明らかにするために、taf1破壊株を作成し、分裂酵母の表現型がどのようにかわるかを調べた。その結果、Taf1破壊株のテロメアの長さは、野生型と比べて変化がないことが明らかになった。また、taf1破壊株は減数分裂を正常に行うことが出来ることも明らかになった。これらのことから、Taf1はテロメアの機能とは関係していないことがわかった。さらに詳しくtaf1破壊株の表現型を調べた結果、野生型では、窒素源飢餓でも炭素源飢餓でも、接合、減数分裂、胞子形成を行うのに対して、taf1破壊株は、炭素源飢餓では、接合、減数分裂、胞子形成を行うことが出来るが、窒素源飢餓では、接合できないことがわかった。また、taf1破壊株は、窒素源飢餓によるG1期での細胞周期の停止にも異常があること、窒素源飢餓後に再び栄養培地に戻しても、生育しにくいことなどが分かった。さらに本研究では、ウエストウエスタンブロットという方法を用いて、Tazlに結合する新規タンパク質を探索した結果、Tazlに結合するタンパク質が存在することが分かった。現在このタンパク質のアミノ酸配列を決定中である。アミノ酸配列が決定出来れば、その遺伝子を破壊し、テロメア機能との関連などについて調べる予定である。当研究室では、すでに酵母のTwo-hybrid法を用いて分裂酵母のTaz1蛋白質と相互作用する蛋白質(Taf1と命名した)を発見しているが、この蛋白質の機能はまだ全く明らかにされていない。そこで、Taf1蛋白質の機能を調べるために、この蛋白質をコードした遺伝子の破壊株を作成し、分裂酵母の表現型がどのようにかわるかを調べた。その結果、Taf1は成育に必須でないが、減数分裂に関係していることが明らかになった。Taz1も減数分裂に関係していることが報告されていることから、減数分裂時にTaz1とTaf1は共同で働いていることが示唆された。Taf1破壊株が減数分裂時にどのような影響が出るのかを詳しく調べた結果、接合の効率は下がらないが、胞子の形成効率が下がることを明らかにした。現在この成果を発表するための論文を作成中である。次にTaf1蛋白質がテロメア長の制御に関係してるかどうかを調べるために、Taf1蛋白質の欠失変異株のテロメア長が天然の分裂酵母と比べて変化しているかどうかを、サザンハイブリダイゼーションによって調べた。その結果、体細胞分裂時については、Taf1蛋白質は、テロメア長の制御には関係していないことがわかった。ただし、Taf1蛋白質は減数分裂に関係していることから、減数分裂後のテロメア長の制御に関係している可能性が考えられるため、今後それを調べる予定である。
両側性アルドステロン産生(微小)腺腫に対する外科治療体系の確立

原発性アルドステロン症(PA)において、アルドステロン産生微小腺腫に対する片側副腎摘出術の有用性と、両側性腺腫に対する両側一期的腹腔鏡手術の安全性を検索。(1)片側過剰分泌の174例と(2)両側性疾患45例に対して、各々腹腔鏡下片側、両側副腎摘出術を施行した。(1)片側例の場合、術後にアルドステロン濃度は有意に低下(p<0.01)、高血圧の治癒/改善率は89.1%であった。(2)両側副腎手術は安全に遂行可能で、副腎不全を経験しなかった。研究計画書に基づき、原発性アルドステロン症(PA)の診断と腹腔鏡手術を推進そのアウトカムを蓄積した。本研究の特色は、他施設では施行しないCT陰性微小腺腫に対する手術と、両側性PAに対する手術治療の開拓である。まず2010年中に微小腺腫を含む片側性PAのアウトカムを集計、全米泌尿器科学会で発表した。この内容はUrology誌に投稿、受理され、2011年中に上梓予定である。この内容を含むPAの新展開を、日本泌尿器科学会より依頼を受け2011.4月の卒後教育プログラムで講演する。更に、副腎疾患に対する両側一期的腹腔鏡手術のfeasibilityを立証するため、当科で過去に遂行した同手術(クッシング症候群や褐色細胞腫を含む)の外科的、内分泌学的アウトカムをまとめてInt J Urol誌に投稿した(審査中)。両側性PAの現時点での標準治療は薬物療法である。両側性PA患者が非常に多いこと、両側一期的腹腔鏡手術が安全であることを証明してきた我々は、最終的な目的である"両側性PAを腹腔鏡手術により治療する"を念頭に、関係各科や倫理委員会との調整を進めており、2011年には例数を限ってのパイロット治療を開始する予定である。研究計画書に基づき、昨年度に引き続いて原発性アルドステロン症(PA)の診断と腹腔鏡手術を推進そのアウトカムを蓄積した。その成果は複数の国際雑誌に掲載され始めている。成果の一端を2011年5月に全米泌尿器科学会で発表した。この内容はUrology誌に掲載された。更に、副腎疾患に対する両側一期的腹腔鏡手術のfeasibilityを立証するため、当科で過去に遂行した同手術の外科的アウトカムがInt J Urol誌に投稿、掲載された。両側性PA患者が非常に多いこと、両側一期的腹腔鏡手術が安全であるととを証明してきた我々は、最終的な目的である"両側性PAを腹腔鏡手術により治療する"を念頭に、研究最終年度である平成24年度も引き続いて成果を蓄積・発表していく予定である。原発性アルドステロン症(PA)は全高血圧患者の510%、若年層を含めて最低でも120万人以上の潜在患者が存在する。我々の研究グループは本邦有数の副腎手術を遂行、「アルドステロン産生腺腫にはCT陰性の微小腺腫や両側性腺腫が少なからず存在する。その手術は安全に施行可能であるが、適応と術式決定に関しては副腎静脈サンプリングが必要である」とのエビデンスを得て、その成果を23年度までに国際誌に複数発表してきた。今年度も更に微小腺腫や両側性腺腫に対する手術症例を追加、データの集積に努めた。これらの成果は種々の雑誌や書籍より要請を受けて執筆、現実的には本邦における副腎手術関係の原稿の過半は我々のグループが手がけていると言って良い。25年度に刊行予定の教科書「ベッドサイド泌尿器科」における「原発性アルドステロン症」の単元の記述も我々のグループが担当した。看護関係の雑誌からの複数の依頼原稿にも対応した。日本泌尿器科学会からも指名を受けて総会の教育プログラムで講演した(研究代表者:石戸谷滋人)。また、国際泌尿器科学会総会においても特別講演を行った(研究分担者:荒井陽一)。原発性アルドステロン症の外科治療に関して我々のグループから発信する内容副腎静脈サンプリングをベースにしたアルドステロン産生微小腺腫や両側性腺腫への積極的腹腔鏡手術の適用は、日本泌尿器科学会および日本内分泌外科学会をリードし、標準治療となりつつある。順調に成果が蓄積され、論文も受理され続けている。学会からの講演依頼も多い。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続いてアウトカムを蓄積し、両側性アルドステロン症に対する外科治療をエビデンスのあるものにしていく。教科書レベルへの掲載を目指していく。
文学に現れる建築空間のイメージの復原に関する研究

本研究は、建築用語などの基礎的なデータに基づいて、文学の中に現れる建築空間のイメージをモデル化し、複数の文学作品に現れる建築空間について比較考察することを目的とし、以下の手順によって、建築用語・舞台推移に関する調査・分析を行った。研究対象は、大正・昭和の代表的な文学者である谷崎潤一郎と川端康成とした。1文献調査(基礎データの抽出)(1)建築用語:各文学作品について、都市や建築に関する用語をすべて抽出した。(2)舞台推移:文章全体の中で、各叙述部分を舞台に見立て、その所属する空間の推移を抽出した。2データ統計分析(モデル化のための関係要素抽出)(1)用語の頻度:建築用語を統計的に考察することにより、各文学作品の建築空間の様相を明らかにした。(2)舞台との関係:文章量を意識時間とみなして、各文学作品における舞台の時間構成比および舞台推移を明らかにした。3建築空間のイメージ復元(空間の質と構成を、データに基づきモデル化)(1)空間分析:各文学作品について、統計的分析結果をもとに、用語と舞台の関係性を明らかにした。(2)イメージ復元:建築表現についての考察から、用語と舞台の関係による建築空間のイメージを復元し、各文学作品の中に現れる建築空間をモデル化した。4文学作品相互間の比較(建築空間の差異と推移および分類)(1)これまでの分析結果をもとに、文学作品相互間に現れる建築空間の差異を明らかにした。これまで、【万葉集】をはじめとする代表的な古典文学と夏目漱石以降の近代文学作品について、都市や建築空間を表す用語を手がかりに、文学の中の建築空間を捉える研究を重ねてきており、すでにかなりの数量的データが蓄積されている。現在の研究成果から、文学の中の建築空間は実際の物理的空間のディテ-ルが省略されている代わりに文化的心情的な詳細が込められていると考えている。本研究は、これまでの研究成果をふまえ、建築用語などの基礎的なデータに基づいて、文学の中に現れる建築空間のイメージをモデル化することを目的とし、建築用語・舞台推移に関する調査・分析を行った。1文献調査(基礎データの抽出):本年度、これまでのデータに加え、新たに、謡曲・二葉亭四迷・田山花袋・大江健三郎・村上春樹について、文献調査を行い、以下の基礎データを抽出した。(1)建築用語:各文学作品について、都市や建築に関する用語をすべて抽出した。2データ統計分析(モデル化のための関係要素抽出):これまでに抽出された基礎データを基に、用語の頻度・部隊との関係について分析を行った。(1)用語の頻度:抽出された建築用語を統計的に考察することによって、各文学作品の建築空間の様相を明らかにした。これまで、『万葉集』をはじめとする代表的な古典文学と夏目漱石以降の近代文学作品について、都市や建築空間を表す用語を手がかりに、文学の中の建築空間を捉える研究を重ねてきており、すでにかなりの数量的データが蓄積されている。1建築空間のイメージ復元(空間の質と構成を、データに基づきモデル化):谷崎潤一郎・川端康成について、文献調査を行い、これまでに得られた基礎データをもとに、空間分析・イメージ復元を行った。(1)空間分析:各文学作品について、統計的分析結果をもとに、用語と舞台の関係性を明らかにした。(2)イメージ

復元:用語と舞台の関係によるイメージモデルを作成し、各文学作品の中に現れる建築空間をモデル化した。2文学作品相互間の比較(建築空間の差異と推移および分類):これまでの分析結果をもとに、文学作品相互間に現れる建築空間の差異と推移および分類を行った。(1)建築空間の差異と推移:復元されたイメージモデルによって、各文学の作品間の差異と時代的推移を分析した。(2)建築空間の分類:イメージモデルを用いて、各文学作品を建築空間の性質から再分類した。
胃発癌を制御する食品のエピジェネティクス機構の解析

本研究ではHelicobacter pylori感染胃炎モデルを用いて、胃粘膜の炎症の進展および胃発癌における食品の分子機構を解析するとともに、食品の種類による違いの有無を検討した。Helicobacter pylori感染群では、10%食塩食投与群、通常食投与群、茶カテキン投与群の順で、胃粘膜の炎症は強い傾向を認めるものの、炎症性サイトカイン、エピジェネティクス異常などについては有意差は認められなかった。(1)ヘリコバクター・ピロリ感染モデルの作成と経過観察実験動物として5週齢の雄性スナネズミ(MON/Jms Gbs Slc)を用い、ヘリコバクター・ピロリの菌株としては、胃癌より分離されたcagA陽性のF57株を使用し、スナネズミに経口的に投与し、まず持続感染しうるかどうか検討した。従来本実験で用いるF57株のスナネズミへの感染率は非常に低率で、特殊な継代法により感染率がほぼ100%となったが、長期感染を行うため、確認のための予備実験を行った。本検討ではまず1ないし4週間感染させたが、全例で培養により感染の成立を確認した。また、飼料に配合する食塩の濃度、茶カテキンの濃度や投与方法の設定をこれまでの文献報告を参考にして、飼料の摂取量や健康状態のチェックを行い、決定した。以上の結果を踏まえ、本実験を開始した。ヘリコバクター・ピロリの菌株としてF57を使用し、ヘリコバクター・ピロリ感染群と非感染群の2群に分け、それぞれ通常食(食塩濃度0.32%)、10%食塩食、茶カテキン(2000ppm)の3群に分類し、約50週までの飼育を行っている段階である。実験動物として5週齢の雄性スナネズミ(MON/Jms Gbs Slc)を用い、H. pyloriとして、胃癌より分離されたcagA陽性のF57を使用し、スナネズミに感染させた。飼料に配合する食塩の濃度、茶カテキンの濃度や投与方法の設定をこれまでの文献報告を参考にして、飼料の摂取量や健康状態のチェックを行い、決定した。H. pylori (F57)感染群と非感染群の2群に分け、それぞれ通常食(食塩濃度0.32%)、10%食塩食、茶カテキン(2000ppm)の3群に分類し、50週まで飼育を行い、体重、食餌摂取量、水分摂取量などを調査した。その後、解剖を行い、病理学的評価、胃粘膜中のサイトカインなどの評価を施行中である。長期の持続感染が成立していないと想定される群が一部存在し、検討中である。胃発癌に影響を及ぼす食品については、食塩は胃癌の危険因子とされ、また茶カテキン、ビタミンCは抑制因子とされている。胃癌はHelicobacter pylori感染に伴う炎症性発癌であることが明らかにされつつあるが、本研究の目的はHelicobacter pylori感染胃炎モデルを用いて、胃粘膜の炎症の進展および胃発癌における食品の分子機構を解析するとともに、食品による違いの有無を検討することである。実験動物として5週齢の雄性スナネズミを用い、Helicobacter pyloriとして、胃癌より分離されたcagA陽性のF57を使用した。10%食塩食、茶カテキンなどの食品が通常食と比較し、胃粘膜の炎症や胃発癌過程に及ぼす影響について、病理学的評価および胃粘膜中のサイトカインなどの分子生物学的評価を行った。感染群で10%食塩食投与群、通常食投与群、茶カテキン投与群の順で、胃粘膜の炎症は強い傾向を認めた。しかし、炎症性サイトカインなどについては有意な変化は認められなかった。菌株などの因子の胃粘膜の炎症などに及ぼす影響は、食品が及ぼす影響より大きく、少なくとも本モデルでは前記の点について有意差が生じにくい可能性が考慮された。しかし、食塩や茶カテキンなどの食品が胃粘膜の炎症や胃の発癌過程を修飾する可能性は示唆され、菌株の違いや条件の違いなど他の因子の影響も十分精査しつつ、今後さらなる検討を行う予定である。(1)のモデルの作成を行い、経過観察中である。(2)の群の作成を行うとともに、約50週飼育の時点で種々の検討を行う。(1)ヘリコバクター・ピロリ感染モデルの作成と経過観察ヘリコバクター・ピロリ感染モデルを作成し、約50週までの飼育を行っている段階である。今後病理組織学的検討、炎症性サイトカイン、エピジェネティクス異常などの解析を行う予定である。(2)胃発癌ヘリコバクター・ピロリ感染モデル(除菌群も含む)の作成と経過観察今後、発癌剤投与群を設定し、同様に検討を行う。病理学的評価、胃粘膜中のサイトカインなどの評価を行った後、更に検討を進める予定である。統合栄養科学下記のように計画を遂行予定である。(1)ヘリコバクター・ピロリ感染モデルの経過観察と検討(2)胃発癌

ヘリコバクター・ピロリ感染モデル(除菌群も含む)の作成、経過観察、検討計画はほぼ順調に進んでいるが、分子生物学的試薬の一部の購入を見合わせたため。今後の炎症性サイトカインなどの解析に使用する試薬の費用の一部に使用する予定である。