hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞間接着を用いた細胞の一分子制御に関する研究

本申請研究では、脂質二分子膜に再構築した膜タンパク質を用いて細胞を一分子レベルで刺激・センシング可能なデバイスの開発を最終的な目標としている。本コンセプトを実現するためには、膜タンパクを再構築した脂質二分子膜を細胞近傍にアライメント可能なプローブ型の生体ナノポアデバイスの開発が必要である。そこで本年度は、金ナノニードルを用いたナノポアプローブの開発及びマイクロ流路デバイスと組み合わせた高空間分解能ナノポアセンシングに関して研究を実施した。従来、ガラスピペットを用いたナノポアプローブが開発されていたが、脂質二分子膜の安定性が低く長時間センシングすることが困難であった。そこで本研究では、金ナノニードルの表面に修飾したポリマーによって脂質二分子膜を支持することで膜安定性を向上させたナノポアプローブを開発した。まず、ナノポアプローブを用いてポア形成膜タンパク質の再構築実験を行った結果、ナノポアプローブを用いたチャネル電流測定に成功した。次に、ナノポアプローブを用いた化学物質の検出実験を行った。その結果、化学物質のナノポアの通過を電流阻害として検出することに成功し、その阻害頻度には化学物質の濃度依存性が確認された。最後に、H型マイクロ流路を用いて化学物質の濃度勾配を形成しマイクロ流路内の化学物質の濃度測定を行った。その結果、シミュレーション結果と同様にリニアな濃度勾配が形成されていることを確認することができ、ナノニードル型ナノポアプローブを用いた高空間分解能ナノポアセンシングの可能性を示すことができた。以上のように、本年度は膜タンパク質を用いた細胞と機械のインターフェイスの構築に向けナノニードル型生体ナノポアプローブを開発し、マイクロ流路と組み合わせることにより高空間分解能で化学物質の検出が可能なナノポアプラットフォームの構築に成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本申請研究では、膜タンパク質を用いて細胞と機械を融合し、細胞を一分子レベルで刺激・センシング可能なデバイスの開発を最終的な目標としている。本コンセプトを実現するために、本年度は「膜タンパク質評価のための脂質二分子膜積層デバイスの開発」及び「分子レベルでの細胞刺激を目指したSolid-state nanoporeの開発」に取り組んだ。以下に詳細を述べる。脂質二分子膜積層デバイスの開発では、5層流を形成可能なマイクロ流路を設計・開発することで脂質二分子膜の積層を試みた。特に本研究では、マイクロ流路内にガイド壁を設けることで、多層流を形成可能なデバイスを提案した。マイクロ流体シミュレーションを用いて流路のパラメータを決定し、フォトリソグラフィ技術を用いてマイクロ流路を作製した。実際に、水溶液と脂質溶液を流した結果、マイクロ空間内に脂質二分子膜を積層することに成功した。さらに、形成した脂質二分子膜に膜タンパク質を再構築し電気計測を行うことで脂質二分子膜の形成を確認した。Solid-statenanoporeの開発では、厚さ10 nmのカーボン薄膜を形成したTEMグリッドにTEMの電子ビームを照射することで直径4.0 nmから8.5 nmのナノポアを形成することに成功した。さらに、電気計測によりナノポアを通過するイオン電流を計測することで作製したナノポアを評価した。その結果、人工脂質二分子膜を利用した生体ナノポアに比べ安定したポアを長時間安定して開けることに成功した。以上のように、本年度は生体ナノポアとSolid-state nanoporeそれぞれに関して評価した。今後は、人工脂質二分子膜の寿命向上及び、人工的に再構築した膜タンパク質と細胞のインターフェイス開発を行う。細胞と機械の融合に向けまず本年度は、細胞と機械のインターフェイスとなる膜タンパク質の評価デバイスの開発を行った。膜タンパク質の評価手法としては、膜タンパク質のポアを通過するイオン電流を測定するナノポア計測を適応しようと考えた。本プロジェクトで使用する膜タンパク質は、二つの細胞間に一本のナノポアを形成するため、二枚の脂質二分子膜を近接場で同時に形成する必要がある。しかしながら、従来の脂質二分子膜形成手法では、そのデバイスサイズが大きいため複数枚の脂質二分子膜を近接場で同時に形成することが困難であった。そこで本研究では、水溶液と脂質溶液の5層流を形成可能なマイクロ流路を開発し、脂質二分子膜の作製を試みた。まず、本手法が有用であることを確認するために、流体シミュレーションを用いて5相流の形成を確認した。その結果、ガイド壁がある場合のみ5相流が形成されることがわかった。また、実際にマイクロ流路を作製し水溶液と脂質溶液を流した結果、ガイド壁がある流路では脂質溶液と水溶液の5相流が確認できた。さらに、実際にマイクロ流路を作製し、脂質二分子膜を形成した。その結果、本マイクロ流路を用いることで、脂質二分子膜をマイクロ空間内に積層させることに成功した。さらに、作製した脂質二分子膜にポア形成膜タンパク質を再構築し電気計測を行うことで脂質二分子膜が形成されていることを確認した。その結果、膜タンパク質を通過するイオン電流を確認することができ、脂質二分子膜が形成されていることが確認できた。さらに本研究では、膜タンパク質と同様の機能を持つ、Solid-state nanoporeに着目し、生体材料以外でのインターフェイス構築の可能性を検討した。カーボン薄膜付きTEMグリッドに電子ビームを照射し直径4.0-8.5 nmのナノポアを作製することに成功した。本申請研究では、脂質二分子膜に再構築した膜タンパク質を用いて細胞を一分子レベルで刺激・センシング可能なデイバイ巣の開発を最終的な目標としている。

本コンセプトを実現するために本年度は「リポソームを用いた分子ロボットの新たな駆動原理の構築」「プローブ型ナノポアデバイスの開発」の二つの課題に取り組んだ。以下に詳細を述べる。リポソームを用いた分子ロボットの新たな駆動原理の構築では、脂質二分子膜に再構築した膜タンパク質を任意の場所に配置するため、リポソームをベースとしたマイクロロボットである分子ロボットに着目した。本研究では分子ロボットの新たな駆動方法として、脂質二分子膜の半透膜性による浸透圧差を利用した浸透圧エンジンモデルを応用し、分子ロボットの駆動を試みた。その結果、ロボット周囲のイオン濃度差によってマイクロ流路内をリポソーム型分子ロボットが駆動していることを確認した。プローブ型ナノポアデバイスの開発では、電気化学エッチングで作製した金ナノニードルの表面に脂質二分子膜を形成し、膜タンパク質を再構築することで任意の場所に膜タンパク質を配置可能なインターフェイスの開発を目指した。その結果、金ナノニードル表面に再構築した膜タンパク質を用いて生体分子を検出することに成功し、生物と機械のインターフェイスとして応用できる可能性を示すことができた。以上のように、本年度は膜タンパク質を用いた細胞と機械のインターフェイスの構築に向け、特に膜タンパク質デバイスのマニピュレーション方法に関して検討した。今後は、本膜タンパク質デバイスを用いて細胞活性のモニタリングを行う。膜タンパク質を用いた細胞の一分子モニタリングを達成するために本年度は、膜タンパク質デバイスの細胞へのアライメント方法に関して検討を行った。まず、リポソームを用いたアライメント方法を考案し、リポソームを動かし細胞の近傍へ配置するために、リポソームの駆動法に関して検討した。本研究では、脂質二分子膜の半透膜性に着目し、イオン濃度差によって発生する浸透圧流を用いた浸透圧エンジンモデルを応用しリポソームの駆動を試みた。リポソームをマイクロ流路内に捕捉し、リポソームの前後に異なる塩濃度の溶液を流し、イオン濃度差を与えた。その結果、リポソームが低イオン濃度側に駆動していることが確認することができ、膜タンパク質デバイスのアライメント方法として応用できる可能性を示すことができた。次に、脂質二分子膜を表面に形成したナノニードルを用いた膜タンパク質デバイスのマニピュレーション方法を考案した。膜タンパク質を再構築したプローブを開発することで、膜タンパク質デバイスを任意の場所に配置することが可能である。電気化学エッチングで作製した金ナノニードル表面にポリエチレングリコールを修飾し金表面を親水化した。本ナノニードルを水溶液と脂質溶液が層になった浴溶液に下ろし、脂質二分子膜を形成した。形成した脂質二分子膜にポア形成膜タンパク質を再構築し、膜タンパク質を通過する化学物質をイオン電流の変化によって計測することに成功した。
思春期糖尿病患者のセルフケア能力を高める戦略的な性教育システム化に関する研究

計画妊娠を推進されている1型糖尿病患者にセルフケア教育の一環として性教育を行うことは非常に重要であり意義があると考えた。このことから、糖尿病をもつ人や保護者を対象に性教育の方法、内容についてプログラムの開発を行うための試作として「性教育セミナー」を開催している。その結果について以下報告する。過去3回のセミナー通して,思春期の糖尿病をもつ人や保護者は性教育の必要性を感じながらも教育を受ける機会がなかったことが示唆された。特に病気をもつ人にとって、病気のコントロールとともに安全な妊娠出産を体験するためには、より専門的な知識をもつ人の協力が必要である。しかし、その専門家の協力を学校教育の中で得ることは非常に困難であるといえよう。したがって、医療機関がその役割を担う必要がある。このことから、その教材の一つとして試作したビデオは、糖尿病をもつ人やその保護者に有効であり、その活用については内容を選択すれば、学校教育の中でも活用できることが推察された。また、性教育や体験談を交えたプログラムを提供することは、糖尿病をもつ人や保護者に対して、セルフケア行動やQOLを向上させる動機付けとしては非常によい効果があると思われた。以上のことから、思春期の糖尿病をもつ人やその保護者に対して系統立てた性教育や作成した教育ビデオのようなプログラムや教材の開発の必要性は急務であり、その社会的意義は非常に高いと思われる。また、リプロダクティブヘルスの立場で長期的な視野で今後教育を行う必要があると考えられる。調査研究の参加に同意した思春期糖尿病患者や保護者を対象に、糖尿病と妊娠およびいわゆる性に対する知識、身体的、精神心理的、社会的問題、対処方法に関する情報を得るために調査を行った。その結果、糖尿病をもつ女性の妊娠と出産、からだ(生殖器)や避妊についての知識は十分ではなかった。また、異性との付き合い方については糖尿病という病気をもっていることと普通の人と同じでありたいこととのあいだにジレンマがみうけられた。保護者は現在の性教育の正しい知識が不足しており、また子どもが糖尿病という病気をもっているためにいわゆる性に関する話題についてどのように接していけばよいか困惑が見受けられた。以上のことより、思春期の患者やその保護者は、リプロダクティブヘルスの視点からも性教育の必要性は高いと思われる。患者自身のQOLを高めるためには糖尿病という病気をもっても、いわゆる健康な人と同様に家庭を築き子どもを持つことが可能であることを糖尿病のセルフケア教育の中で系統立ててプログラムする必要がある。また保護者に対しても自信を持って、子どもを支えていくためにも、保護者を対象とした性教育のプログラムの必要性を感じる。性教育をセルフケア教育の一環と組み入れるためのこころみとして性教育セミナーを開催した。以下そのこころみの概要について説明する。セミナーの参加者の内、調査研究の主旨に同意した糖尿病患者、保護者の意見から、教育方法や内容についてその有効性、問題・課題を明らかにし、性教育のプログラム作成のための基礎資料とした。対象は1型糖尿病患者:18名(1117歳平均13.2±2.0)、保護者:母親19名(3251歳平均42.4±5.0)父親3名(4347歳平均44.7±2.1)、セミナーの構成は1.糖尿病と妊娠(講演)、2.男女のからだとこころ(講演)、3.デスカッション(6グループ)、であった。各グループのデスカッションの意見をまとめた記述から性教育セミナーに関する記述を抽出し研究者間の同意を得るまで内容を要約し分類した。結果、セミナーの内容はストレートであったが、このような教育は必要であると肯定的な意見であった。患者は糖尿病と妊娠、中絶、避妊等正しい知識はまだまだ持ってはいない。保護者は子どもと参加することで共通の話題ができ家庭でも性について話しやすいことをあげており、親子参加は有意義であった。一方、参加者の人数や年齢層に合わせた講演内容や方法について今後検討する必要がある。

以上のことから、今後は教育プログラムの一環として、またリプロダクチブヘルスの視点からもセミナーのあり方やその内容について検討を重ね、より効果的な教育としてのプログラムの試案を作成する必要性を感じる。さらに、あわせて、よりよい教材の試案についても行う必要性を感じる。計画妊娠を推進されている1型糖尿病患者にセルフケア教育の一環として性教育を行うことは非常に重要であり意義があると考えた。現在、患者・保護者を対象に性教育の方法、内容についてプログラムの開発を行うための試作として「性教育セミナー」を開催している。その結果について以下報告する。【対象・方法】対象は性教育セミナー<プログラム:1糖尿病と妊娠(小児糖尿病専門医)とデスカッション60分、2 1型糖尿病女性患者の体験談講演とデスカッション60分>に参加し、研究の趣旨に同意した1型糖尿病患者(女性16名:年令1021歳平均14.8±3.12、男性4名:年令1416歳平均15.0±0.8)、1型糖尿病患者の保護者(母親11名:年令3756平均45.8±5.2父親:3名年令4549歳平均47.3±1.7)の計34名。方法は対象者に無記名で自記式質問紙調査(5段階評価)をセミナー前後で行った。質問項目は避妊、妊娠など全13項目。【結果・考察】計画妊娠の理解については女性が「知っている」というセミナー後の回答の割合が増えていることから、セミナーの教育効果が現れているといえる。さらに、医療機関や相手と避妊・妊娠について事前の相談を「する」という回答の割合も増えていることから、計画妊娠の理解が事前に医療機関や相手への相談等の行動にも影響を与えているといえる。糖尿病をもっていることが妊娠・出産・育児を困難にしているかどうかについて「思わない」というセミナー後の回答の割合が増えていることから、1型糖尿病患者の発病・結婚・妊娠・育児から現在までの体験談を聞いたことも要因の一つとして考えられる。したがって、このような体験談を聞くことも患者や保護者にとってセルフケア行動やQOLを向上させる動機付けとしては非常によい効果があると思われた。以上のことから、今まで行ったセミナーでの教育プログラムを参考に、教材としてビデオの試作を作った。われわれが作成した教育ビデオの効果についてリプロダクティブヘルスの視点からも、今後検討が必要である。
ファイナンスにおける効率的な数値解析手法の開発とその実現

本研究では,準モンテカルロ法の計算精度を高める分散減少法としてLinearTransformation method(LT法)を提案し,それらがオプション評価のみならず金融工学の諸問題に適用できることを示した.また,Generalized Linear Transformation method(GLT法)を提案し,従来のガウス過程ベースの確率過程のみならず,より一般のLevy processの場合にも活用できる具体的計算手法を提案した.本研究では,準モンテカルロ法の計算精度を高める分散減少法としてLinearTransformation method(LT法)を提案し,それらがオプション評価のみならず金融工学の諸問題に適用できることを示した.また,Generalized Linear Transformation method(GLT法)を提案し,従来のガウス過程ベースの確率過程のみならず,より一般のLevy processの場合にも活用できる具体的計算手法を提案した.学会発表として,の2件の国際学会での口頭発表を行った.続いて,このLT法をより一般の確率過程に応用する研究を開始し・近年ファイナンスにおいて注目を集めているLevy過程への拡張に取り組んだ.特に,多くの金融市場での適合がよい一般化ハイバーボリックレヴィ過程(Generalized Hyperbolic Levy process)を想定し,デリバティブの原資産がこの確率過程に従う場合の効率的な准モンテカルロ法について研究を行い,一般化した変換法(generalized transformation method)を考案,以下のワーキングペーパーを作成した.そのほか,デリバティブのペイオフ関数が非運続な場合の準モンテカルロ法や,安定過程(stable process)への応用についても研究を行っている.また,本研究の主要目的の一つであった一般の確率過程に応用する研究に関しても成果が得られた.任意の確率密度関数(pdf)を持つ確率分布からの乱数発生方法とを組み合わせることにより, LT法を拡張させたgeneralized linear transformationmethod(GLT)を提案した,近年の金融市場における実証結果から注目されているgeneralized hyperbolic Levy processのもとでのエキゾティック・オプションの評価に適用, GLT法が従来の既存の準モンテカルロ法と比べて,極めて効率的であるだけでなく,より一般的な確率過程に対して汎用的に利用できる方法であることを示した.
生活環境と児の身体活動量に関する研究

身体活動実施の決定要因に関して、近年注目されているのが個人を取り巻く環境である。本研究では、身体活動環境と学齢期にある児の体格および身体活動量との関係を明らかにすることを目的とした。小学生を対象に体格、身体活動量調査および子どもたちの生活環境の評価を行うために質問紙調査を行った。生活環境を評価する近隣身体活動環境得点と身体活動量との関係についてみると統計学的に有意な関連は認められなかった。また、子どもの生活環境と生活習慣に関する調査を実施したが、「安全性」の尺度得点が低い群ほどテレビをみる時間の長い傾向が観察された。このことから,近隣生活環境は児の生活習慣に影響を与える可能性が示唆された。本年度は特に使用する身体活動量計の精度管理および日本語版が作成されている環境評価質問紙であるAbbreviated version of Neighborhood Environment Walkabil ity Scale(ANEWS)の使用に関する検証を行った。身体活動量計の精度については、若年男子を対象に実施したが、やや機器が重いことから、活動中にしっかりと装着していない場合には脱落の可能性が示唆されるとともに、機器の重量が重いために、児の装着時にストレスになることも考えられた。このことから、実際の調査においては、十分な考慮が必要であると考えられた。また、測定された活動量と身体活動環境の関係について、若年者を対象に予備調査を実施した。その結果、活動量計による測定値と質問紙法によって推定された活動量に関して、有意な関係が認められた。また、若年者においては、自宅周辺の身体活動環境と実際の活動量に統計学的な有意な関係が認められなかった。これは対象となった若年者の活動範囲が広かったために、このような結果が得られたものと解された。身体活動実施の決定要因に関する研究は,社会的要因や心理的要因に関するものが大半であった。しかし,近年注目されているのが個人を取り巻く環境である。すなわち、人々の身体活動はどのような環境で高まるのか、という視点である。そこで本研究では、身体活動環境と学齢期にある児の体格および身体活動量との関係を明らかにすることを目的とした。本研究では,小学生を対象に体格と身体活動量調査を行った。また,子どもたちの生活環境における身体活動環境の評価を行うために質問紙調査を行った。なお,この質問紙調査によって自宅近隣の環境について「近所の道路は安全である」「近所にはゴミがたくさんある」などの質問13項目から「安全性」「魅力的な景観」「治安」「不快な景観」の4因子を評価した。質問紙調査の実施にあたっては,小学6年生の児童も理解しやすく,また負担のかからないように設問は短く設定し,質問内容も最小限にした。身体活動量についてみると,女児より男児の活動量が多かったが,いずれも1日平均12,000歩程度確保していることが確認された。また,歩数と肥満度との間に負の相関関係が確認された。近隣身体活動環境尺度得点と身体活動量との関係についてみると「魅力的な景観」と「歩数」との間に正の相関関係が確認された。また,他地域において児の身体活動環境と生活習慣に関する調査を実施したが,「安全性」の尺度得点が低い群ほど,テレビをみたり,ゲームをする時間の長い傾向が観察された。近隣環境が安全ではないという認識が屋内での生活時間の増加につながると考えられる。また,テレビやゲーム時間の増加は,睡眠時間の減少につながっていた。このことから,近隣の身体活動環境は児の生活習慣に影響を及ぼす可能性が示唆された。本年度は、東日本大震災によって学校現場が混乱していたことから、具体的な大規模な身体活動量調査を実施せずに、使用する身体活動量計の選定および日本語版が作成されている環境評価質問紙であるAbbreviated version of Neighborhood Environment Walkability Scale(ANEWS)の使用に関する検証を行った。特に、身体活動量計の選定に当たっては、子どもが装着しやすい、歩数のカウントの他に、身体活動強度別の活動時間、運動によるエネルギー消費量等を算出する機能が付いているものを中心に検討した。その結果、腰に装着して使用するものが妥当である思われ、活動量計の設定などを行った。また、日常の生活習慣調査(質問紙)を展開し、どのような場面で身体活動量を確保しているのか検証を行い、対象者の日常の身体活動量に与える環境要因に関して検討を行うこととしているが、質問紙による調査はあくまでも主観的な判断に基づいた評価となることから限界も生じる。そこで、これらを補完するための地理情報システム(Geographic Information System)を用いた環境評価方法についても検討した。情報源としては国土地理院の数値地図、国勢調査等の政府統計、電話番号データベースであるタウンページ等を活用できることが分かり、対象児の居住地域の特徴をつかむ上で重要なツールになりうることが確認された。

調査実施にあたり、計画している子どもたちの対象学年であると、調査時期により、身体活動量に大きな違いが出てくることが予想され、生活環境と身体活動量の関係を十分に見出せない可能性が示唆された。そこで、計画を変更し、平成24年度は調査時期と調査フィールドについて、精査、再考した。本年度は、東日本大震災によって、調査を予定していた地域において、学校現場が大変混乱していた。このことから、予定していた具体的な大規模な身体活動量調査を実施することができなかった。そのため、身体活動量の選定にあたっての小規模な調査検討を実施するにとどまっている。既にフィールド調査の準備を進めている。また、身体活動量計のセットアップや点検などを随時行っており、調査実施にあたっては適切な体制を整えた。また、既報の成績などを考慮し、調査時期を考慮した調査実施を予定している。また、身体活動量計のセットアップや点検などを随時行っており、調査実施にあたっては適切な体制を整えている。また、今年度は調査のための補助員等を導入することによって、多人数を対象とした調査を実施する予定となっている。調査のための補助員等を導入することによって、多人数を対象とした調査を実施する予定となっている。このために主に補助員への謝金として、使用する予定である。主に調査実施時における補助員への謝金として、使用する予定である。また、既に小規模ではあるが、身体活動量の測定などを行っており、その成果発表等も予定している。
大学の持続的発展に資する校友（大学・学生・卒業生）事業の意義と可能性に関する研究

日本の大学を取り巻く社会環境は厳しい。こうした中、卒業生とリンクすることが大学にとって重要な経営戦略になっている。そこで本研究は、大学の全学同窓会による母校・在学生支援に着目し、その取り組みの意義や現状について調査分析した。同窓会会則の分析や全国の大学同窓会を対象としたアンケート調査の結果、全学同窓会の大半が母校・在学生支援を重要目的として設定し、経済的支援のみならず,多様な事業を展開している現況を明らかとなった。しかし、全学同窓会による在学生支援を歓迎する大学もあれば,これを拒否する大学も存在した。全学同窓会による在学生支援には大学との連携が重要であり、課題も多い。本研究は、大学と卒業生組織が連携して行う「校友事業」について、これを大学への利益誘導のためだけでなく、学生を成長させ、さらに卒業生の校友意識も高める「互恵事業」としての可能性を究明しようとするものである。これにあたり、3カ年にわたり以下3ステップの研究計画を遂行する。すなわち、1校友事業の現況調査及びその分析(先導的大学への訪問ヒアリング調査を含む)、2卒業生や同窓会と関わる自校教育科目及びキャリア支援科目等に関する調査・分析、3在学生を対象とした校友育成のための教学事業の可能性に関する検討。これらについて、平成27年度は1及び2を中心にして、以下の具体的作業を進めた。その1:全国大学における同窓会・校友会等の卒業生組織について、名称、沿革、組織体制、目的、活動内容、会費、会員資格、等を規約や定款から調査してデータベース化を進めた。その2:全国大学の同窓会・校友会等会報に掲載されている「会長挨拶」を分析し、卒業生組織の「大学支援・後援」への考えかたを把握した。その3:全国大学の自校教育科目及びキャリア支援科目についてwebサイト等から最新の実施状況データを収集し、授業目的や授業内容において「卒業生」「同窓会」「校友育成」等と関与する事例を抽出した。さらに、それら授業について、授業目的、授業内容、授業形態、到達成果等を整理分類してデータベースに加えた。その4:同窓会事業、並びに卒業生と連携した校友事業に先導的な取組を展開する大学の校友課(立命館大学、明治大学)に訪問ヒアリングを行い、校友事業の現状と課題、及び今後の研究にあたっての分析視点設定(実施目的、実施形態、授業内容、大学の支援、卒業生の関与形態、成果)に関わる教示を得た。これら作業をふまえ、平成27年度には学会報告1回、招待講演2回を行った。研究初年度である平成27年度は下記1、2を研究目標とした。1校友事業の実施現況調査及びその分析(先導的大学の訪問ヒアリング調査を含む)2校友事業について、自校教育科目、キャリア支援科目等のシラバスなど既存資料の整理分析【研究課題の進捗状況】1については、全国大学における同窓会・校友会等の卒業生組織について、webサイトを活用して、卒業生組織・団体の名称、沿革、組織体制、目的、会員資格、等を調査し、データベース化した。また、同窓会会報等から、同窓会長による母校支援の考え方を明らかにした。この他、校友事業に先導的な取組を展開する大学(立命館大学、明治大学)に訪問ヒアリングを行い、今後の訪問調査にあたっての視点や分析指標(実施目的、実施形態、授業内容、大学の支援、卒業生の関与形態、成果)設定の教示を得た。2については、webサイト等から全国大学の自校教育科目及びキャリア支援科目の実施状況データを収集し、授業目的や授業内容において「校友育成」と関与する事例を抽出し、整理分類してデータベース化した。これら取り組みをふまえ、当初の予定通り学会報告1回を行い、また予定にはなかった招待講演も2回を行った。以上のことから校友事業の現況に関する基礎情報の収集が進み、その分析結果を報告するなど、当初の計画目的を果たした。なお、研究の進展に従い、大量のデータが蓄積された。今後、これらをより詳細に分析する必要性が生じたため、研究分担者1名の追加を申請し、平成27年度末に承認された。研究期間3箇年の中間年度として、平成28年度は、1全学同窓会組織データベースの構築、2全学同窓会による校友事業の類型化作業、3全学同窓会組織とその事業に関する調査研究の成果報告、の3課題を進めた。1まず「全学同窓会組織データベースの構築」として、前年度構築した全国大学全学卒業生組織データベースについて新規情報を追加しながら修正を加えてブラッシュアップした。このデータベースをもとに、全学卒業生組織の定款・会則を検証分析し、母校在学生の支援に向けた自覚的責務の視点から紀要論文をまとめて発表した。2この取組過程にあって、全学卒業生組織による母校在学生支援の実態を具体的に把握する重要性を認識し、「全学卒業生組織による母校在学生支援及び校友育成事業実施状況調査アンケート」を新たに企画し、2月に実施した。調査では、国公私立771全大学のうち、設置が確認出来た643の全学同窓会組織に依頼書と調査アンケート票を発送した。調査は母校在学生支援について「教育・研究活動の支援」、「講演会・研究会の開催」、「寄付・財政援助事業」、「会員相互の親睦・懇親・交流事業」、「大学・母校への支援・後援事業」の5区分領域を設定し、それぞれ多肢選択法で回答を求めた。また、「母校への愛着や後援意欲を有する校友の育成に資すると考える支援事業」についても自由記述で回答を依頼した。有効回答数は250件あり、回答率は約39%だった。

平成28年度の研究計画にあげた「全学同窓会による校友事業の類型化作業」は、上記調査・分析の一環として実施しており、平成29年度計画事業としても継続する。なお、本年度計画で当初予定していた訪問調査は、アンケートの集計分析後の実施が有効と判断し、次年度事業とした。3平成28年度研究に関わる成果報告は、自校教育関係の領域での招待講演2件、全学卒業生組織(全学同窓会)に関する論文を1件発表した。研究3箇年期間の中間年度として、申請計画に示した下記3計画を、順調に進めた。1「全学同窓会組織データベースの構築」の取組については、前年度構築した「全国大学における全学卒業生組織データベース」にさらなる情報追加や加筆修正などのブラッシュアップを行った。そのデータベースに蓄積した全学卒業生組織の定款・会則について、母校在学生に向けた自覚的責務の視点から検証し、その分析・考察を紀要論文にまとめた。後述するアンケートの発送も、このデータベースを活用している。2「全学同窓会による校友事業の類型化作業」は、「全学卒業生組織による母校在学生支援及び校友育成事業実施状況調査アンケート」の一環として実施した。ここでは、アンケート回答卒業生組織(同窓会)を、国公私立大学、大学規模、組織設置時期、あるいは総合大学、単科大学、女子大学、医療系大学など、様々な大学特性によって分類し、それぞれの回答傾向や、母校大学生支援事業の特徴などを明らかにしながら検証を進めた。これら調査の成果は平成29年の日本高等教育学会第20回大会(5月)自由研究発表で報告することが決まっている。また研究誌への投稿準備も進んでいる。3「全学同窓会組織とその事業に関する調査研究の成果報告」については、校友育成に関わる自校教育関係の領域で招待講演2件、また、全学卒業生組織(全学同窓会)の目的と機能に関する論文を1件発表した。本研究最終年度は,全国調査(「全学卒業生組織による母校在学生支援及び校友育成事業実施状況調査アンケート」平成29年3月実施)の集計分析とその報告書作成,及び調査結果を踏まえた学会報告,論文投稿などの最終総括的作業に取り組んだ。全国調査を含め,本研究では全学同窓会が母校・在学生支援として奨学金など経済的支援のみならず,多様な事業を実施している現況を把握した。なかでも卒業生と在学生との交流機会の設定に配慮する全学同窓会が多く,ここでは式典や周年事業,ホームカミングデー,大学祭などを通じて卒業生と大学・学生との連携強化を図り,そこから母校への愛着や帰属意識を高め,これを在学生支援に結びつける契機としていた。この他,教育・研究支援では,成績優秀者表彰や課外活動支援,キャリア教育支援,母校建学精神の継承・高揚に取り組む学生の表彰も行われていた。しかし,全学同窓会の教育・研究支援を歓迎する大学もあれば,拒絶する大学もある。教育・研究領域の支援には,大学側の理解と連携が重要だと全学同窓会組織は考えている。なお,母校・在学生支援は,組織設置が古く会員数の多い同窓会で活発,という事実を改めて実証した。訪問調査では「卒業生事業は大学と卒業生との利益が一致することで進展する」という応答を複数大学で得た。大学への社会からの評価や名声は,卒業生の活躍によってもたらされる。同時に,大学が獲得した社会的評価や名声は,卒業生個々に還元される。
超弦理論の摂動論と有限温度非平衡系の場の理論

超弦理論の摂動論に関してE. D'Hoker, D. P. Phongとともに非対称な場合を含めて物理的に興味のあるorbifold真空での摂動論の2ループ次の寄与を解析的に求めた.これは,時空間に超対称性が無い場合にも宇宙項がゼロになる場合があるかどうかという物理的に重要な意味合いを持つ量であった.技術的に困難な面もあり,その分野で当時は一致した見解が無かった.我々は,時空間の超対称性が無くてもゼロになるのではないか,と当時考えられていた場合についてゼロにならないことを示し,状況を明らかにすることに貢献した.また,非対称orbifoldの系統的な理解の仕方はいまだに存在しないと思われるが,非対称orbifoldの構築法について系統的に解析した.有限温度の非平衡系の物理は多くの分野にとって重要であるが,第一原理よりの定量的な研究は多くない.私は,D, Kusnezov, H. Spohnらとともに非平衡状態における物理量のふるまいを第一原理より計算し,その物理的な意味を解析してきた.特に局所平衡の意味,その破れ,線型応答の破れなどを定量的に求めた.また,温度勾配がある場合にミクロの側面であるLyapunov係数とマクロ的な位相空間の次元の減少,そして輸送現象との関係を明らかにした.上述の成果は査読つきの雑誌の論文として発表している.現在も研究を続けており,数編の論文を準備中である.さらに,今回の研究は将来の研究の基盤となるものであると考えている.超弦理論の摂動論に関してE. D'Hoker, D. P. Phongとともに非対称な場合を含めて物理的に興味のあるorbifold真空での摂動論の2ループ次の寄与を解析的に求めた.これは,時空間に超対称性が無い場合にも宇宙項がゼロになる場合があるかどうかという物理的に重要な意味合いを持つ量であった.技術的に困難な面もあり,その分野で当時は一致した見解が無かった.我々は,時空間の超対称性が無くてもゼロになるのではないか,と当時考えられていた場合についてゼロにならないことを示し,状況を明らかにすることに貢献した.また,非対称orbifoldの系統的な理解の仕方はいまだに存在しないと思われるが,非対称orbifoldの構築法について系統的に解析した.有限温度の非平衡系の物理は多くの分野にとって重要であるが,第一原理よりの定量的な研究は多くない.私は,D, Kusnezov, H. Spohnらとともに非平衡状態における物理量のふるまいを第一原理より計算し,その物理的な意味を解析してきた.特に局所平衡の意味,その破れ,線型応答の破れなどを定量的に求めた.また,温度勾配がある場合にミクロの側面であるLyapunov係数とマクロ的な位相空間の次元の減少,そして輸送現象との関係を明らかにした.上述の成果は査読つきの雑誌の論文として発表している.現在も研究を続けており,数編の論文を準備中である.さらに,今回の研究は将来の研究の基盤となるものであると考えている.超弦理論のダイナミックスや量子的効果を理解するには摂動論の振る舞いを明らかにすることが必要と言えよう.しかし,今まで1 loopより高次項の具体的な計算はほとんど行われてこなかった.また,時空間の超対称性が無い場合にも宇宙項が摂動論全次にわたってゼロであるケースがある可能性がある.低エネルギーでは超対称性はあらわではないが宇宙項は小さいのでこのような可能性は弦理論にとって重要である.Eric D'Hoker, D.H.Phongとともにオービフォルド空間にコンパクト化された超弦理論の2 loop次の宇宙項を計算した.超対称性が無い場合はモジュライ空間上ゼロでは無いことを示した.この研究ではオービフォルド空間にコンパクト化された超弦理論の2 loop次の宇宙項を計算する手法を系統的に構築した.さらに因子化することにより1 loop次の結果との関係も明らかにした.関連する物理として,非対称オービフォルドの例などはあまり知られていなかったが,我々は具体例を作り,いかにして整合性のある非対称オービフォルドが得られるかを分析した.これらの成果は2つの長編論文として公開し,投稿されている.非平衡の物理があらゆる分野で重要であるのは言うまでもない.D.Kusnezovとともに解析的な手法と数値シミュレーションを用い,温度勾配のある系のダイナミックスを調べた.熱輸送,エントロピーといった巨視的な物理量と位相空間での微視的な物理量との関係を物理的自由度の持つ次元の消失を通して具体的に明らかにした.また,有限温度の物理系の数値シミュレーションを行うにはサーモスタットの実現が重要な要素となる.Wm.Hooverらとともに様々なサーモスタットの性質を調べ,解明した.さらに非平衡状況における線形応答や局所平衡の破れをφ^4理論,FPU模型などで定量的に求め,性質を分析した.これらの結果の一部については論文として発表されている.宇宙項は素粒子物理のスケールではゼロであり,超対称性はそれを説明する.超弦理論は量子重力を含む基本理論の最も有力な候補の一つである.超対称性の実験的根拠が発見されていない現在,超弦理論では時空間の超対称性に頼らず小さい宇宙項を説明できるという期待がある.

Eric D'Hoker, D.P. Phong氏とともに時空間の超対称性が無いが宇宙項がゼロであると期待される真空で宇宙項を2ループ次で具体的に求め,ゼロでないことを示した.よって時空間の超対称性無しに摂動論全次で宇宙項がゼロとなる真空はまだ発見されていないことを明らかにした.そして求めた宇宙項の物理的性質を因子化などによって調べた.超弦理論の摂動計算は技術的に困難であり,結果がゼロでない高次の計算は少ないので,我々の結果は超弦理論の摂動論の性質の研究にも有意義である.また,結果はモジュライ空間の共変形式として求めており,数学的性質も興味深い.超弦理論の真空として,物理量の計算が可能でかつ物理的に興味深い真空の一部にオービフォルドがある.その中で非対称オービフォルドの具体例は少なく,どのような理論があるのか系統的には知られていない.我々は非対称オービフォルドをいかにして構築し,その整合性をいかにして系統的に確かめるのかを具体例を構築して研究した.非平衡系では物理量は一般に空間的に非一様に振る舞う.その場合の物理量の空間的依存性はどのようなものか,そしてそれはどのように理解できるか,といった問題は重要である.この問題をD.Kusnezov氏とともにFPU模型で第一原理より明らかにし,論文で発表した.また,理論的に有限温度の非平衡系を解析する場合にサーモスタットが必要だが,それを設定するのは容易ではない.物理量の振る舞いのサーモスタット依存性を解析し,物理的な理解を得た.これについても近々発表する予定である.今年度は主に非平衡の物理におけるいくつかの根本的な問題に取り組んだ.非平衡の物理では計算機の発達とともに数値的なシュミレーションにより非平衡現象の現象論的解析が進んでいる.その一方,第一原理からの解析的な結果とシュミレーションの結果の関係が明らかでない場合が多い.J.Lukkarinen氏とH.Spohn氏とともにファイ四乗理論で温度勾配のある場合の輸送係数の運動論的な解析的計算結果と数値的な計算結果が一致することを示し,結合定数,質量パラメーターなどパラメーター依存性についても明らかにした.この成果についての論文は既に投稿され,現在査読中である.また,非平衡状況においては局所平衡が破れることが知られているが,これは決定論的なサーモスタットを使った場合にしか示されていなかった.非平衡状況その物がサーモスタットによって作り出されているので,決定論的でないストキャスティックなサーモスタットを使った場合にも起きるかは重要なポイントである.これについて解析し,局所平衡性の破れが一般的に起こり,その振る舞いも同じであることを示した.この結果については論文を校正中であり,近日中に投稿する.非平衡系内の温度は系のダイナミックスによって決まるが,それは一般的なスケーリング法則を満たしていることも解明した.この成果については現在論文を作成している.超弦理論の近年の大きな発展はゲージ理論のダイナミックスの一部を双対性を通じて理解できるようになったことである.ゲージ理論の強い相互作用の物理が超弦理論の弱い相互作用の摂動論的な物理と双対性を通じて同値となるのである.双対性を用いてQCDに類似したゲージ理論においてどのような物理的なふるまいが予言されるか考察した.この点に関してはいくつか最近いくつかの結果が発表されているが,それらの正当性などについて分析をした.数値シミュレーションを用いることにより非平衡状況での場の理論の古典的なふるまいは近年大分明らかになりつつある.
音響特性が複雑に変化する刺激の情報処理を促進する聴覚的注意の機能の解明

本研究は、音響特性が複雑に変化する情報マスキングを用いて、聴覚的注意の機能を検討した。刺激は周波数の異なる複数の純音(26個)が連続呈示されるパターンであり、その中の1個がターゲット音、その他の音(マスク音)が情報マスキングを構成する。ターゲット音とマスク音の呈示時間は40ミリセカンドで、各音の呈示順序は毎試行ランダムに変化する。ターゲット音に被験者の注意を誘導するために、ターゲット音の周波数は固定したまま、マスク音の周波数を変化させた。実験では2区間強制選択課題を用い、ターゲット音の弁別閾を測定した。現時点では3実験が終了した。実験結果は次の通りである。1.ターゲット音とマスク音の周波数が異なるほど、弁別閾は低下する(実験1)。2.マスク音の数が多くなるほど、弁別閾は上昇する(実験2)。3.1.と2.の効果はターゲット音の周波数によって異なる(実験3)。以上の結果は、ターゲット音とマスク音の周波数分離によって聴覚的注意がターゲット音に誘導され、弁別閾が低下する(感受性が向上する)が、その聴覚的注意の効果はマスク音の個数やターゲット音の周波数に依存することを示している。現在、第4実験としてマスク音とターゲット音の呈示時間を2080ミリセカンドでランダムに変化させ、呈示時間の変化によって聴覚的注意の効果が変化するか検討している。第5実験としては、長期練習による知覚的学習が聴覚的注意に及ぼす効果を検討する予定である。
親のための自閉症児早期教育プログラムの開発とそれに基づく臨床的事例研究

2. DSM-III-Rに基づいて、事例児(T.S.君)の診断を行い、T.S.君がきわめて自閉傾向が強いことを明らかにした。3. DSM-IVに基づいて、事例児(M.K.君)の診断を行い、M.K.君が自閉症児であることを明らかにした。4.ダウン症児と自閉症児とを比較し、自閉症児の早期教育が困難である理由を以下の4点に整理した。(1)発見時期、確定診断時期が遅れること(2)社会性、模倣力が弱いこと(3)異常行動への対処が難しいこと(4)有効な強化子を見つけにくいこと5.ポーテージプログラムに基づく事例児(M.K.君)の発達相談の経過を考察し、自閉症児の早期教育において考慮すべきことを以下の5点に整理した。(1)有効な強化子の発見に努力すること(2)時刻と場所を構造化すること(3)学習をルーチン化すること(4)課題分析を綿密に行うこと(5)活動チャートを活用すること2. DSM-III-Rに基づいて、事例児(T.S.君)の診断を行い、T.S.君がきわめて自閉傾向が強いことを明らかにした。(1)有効な強化子の発見に努力すること(2)時刻と場所を構造化すること(3)学習をルーチン化すること(4)課題分析を綿密に行うこと(5)活動チャートを活用すること自閉症は現在のところ、生理学的なレベルでの諸検査で診断を下すことはできない。したがって、自閉症の診断は子どもの行動を観察し、自閉症児に共通する行動特性を特定することによって行われなければならない。これまでさまざまな自閉症の診断基準が提唱されてきている。その中から、カナ-の診断基準(1949)、TEACCHプログラムのCARS(1971)、ロ-ナ・ウイングの基準(1976)、アメリカ精神医学会のDSM-III-R(1986)、世界保健機構のICD-10(1990)を取り上げ、比較検討した。発達に遅れや偏りのある子とその親に対して指導・助言を行っている筆者は、短時間の観察と親からの聞き取りによって診断しなければならない。また、筆者にとって重要なのは評定ではなく、適切な指導・助言のための評価である。以上のことから、本研究においてはDSM-III-Rに基づく診断評価が有効であると推察された。DSM-III-Rによる診断を事例児(T.S.君)に試みた。まず、事例児の行動特性を(1)2歳半から3歳までと(2)3歳から3歳半までに分けて詳細に観察記述した。次いで、その結果をDSM-III-Rの基準に基づいて3群に分類し、基準の各項目毎に、○(明確に当てはまる)、△(部分的に当てはまる)、×(当てはまらない)の記号を付した。集計の結果、事例児の場合、A群は○が2個、△が3個、B群は○が2個、△が2個、C群は○が2個、△が2個、合計○が6個、△が7個であった。16項目のうち、少なくとも8項目該当することというDSM-III-Rの基準に照らせば、○の合計が6個であるから、事例児は自閉症とは断定できない。しかし、△が7個もあることから、自閉的傾向が極めて強いことがわかった。今後の指導方針を決めるための診断としてはこれで十分である。既に開発した「親のためのダウン症児早期教育プログラム」の成果をいかすために、まず、ダウン症児との比較を通して自閉症児の特徴を明らかにすることをめざした。その結果、「親のための自閉症児早期教育プログラム」を開発する上で、考慮しなけらばならない自閉症児の特徴を明らかにすることができた。要点を列挙すれば、以下の通りである。(1)2才前の発見が困難である。(2)アイコンタクトが乏しい。(3)模倣力が弱い。(4)社会性に乏しく、他人を避けたり、無視したりする(相手の気持ちを共感できなかったり、相手の感情に反応しない)。(4)環境の変化(新しい人、場所、食べ物等)に抵抗したり、それを拒否したりする。(5)みたて遊び(ままごと等)ができない。(6)反復的、儀式的行動(常同行動)が見られる。(7)興味の範囲が極めて狭い(他人のしていることに関心を示さない)。(8)興奮・混乱状態(パニック)になることがある。(9)飲食物、拍手、ほめ言葉等の一般的な強化子が通用しない場合が多い。(10)特定の触覚刺激に過敏(頭をなでられるのを嫌う等)であったり、鈍感(きたない物を平気でなめる等)であったりする。

(11)聴覚刺激に過敏(少しの物音に気が散る等)であったり、鈍感(言語指示が入りにくい等)あったりする。(12)視覚刺激(光の点滅等)を好んだり、視覚教材(絵カード等)によく反応する。(13)どこから始め、次は何か、いつ止めるかの見通しがつかない。(14)メタ認知ができない。(15)タイムアウトの効果が期待できない。(16)般化が難しい。したがって、その子特有の強化子を見つけ、新しい場面、新しい人、新しい教材を一つひとつ、視覚的構造化をはかりながら教えていくプログラムを開発していかなければならない。今年度は、自閉症をダウン症と比較し、その違いを自閉症児の早期教育を困難にしている原因に照点を当てて整理した。次いで自閉症児であるM.K.君を事例として取り上げ、行動特性や指導経過を明らかにしながら、「親のための自閉症児早期教育プログラム」を開発するてがかりを得ることをめざした。(1)学習の構造化とルーチン化は重要である。同時に、学習の場や教材教具に変化をつkて一般化していくことも重要である。般化のためには、関連課題を系統的に学習させていくことが必要と思われる。例えば、「目と手の協応の力をつける」ために、貯金箱→ごみ捨て→棒さし→ペグさし→ビーズの紐通しというような系統である。また、「相手を意識して行動する力をつける」ために、親を相手にしたボール転がし→母親と交互に貯金箱にコインを入れる→母親・父親と3人で交互に貯金箱にコインを入れるという系統である。(2)自閉症児に有効に機能する強化子は見つけることが可能である。即時・連続強化を有効にする強化子さえ見つかれば、強化・プロンプト・フェーデイングの原理に基く指導が可能である。(3)自閉症児の場合、同じ課題(関連課題)を比較的長い期間(24週間)続けることが必要である。同じ課題(関連課題)の学習を継続することによって、学習がルーチン化していく。ルーチン化することによって学習の成果がでる場合が多い。(4)同じ課題(関連課題)を長期間継続して指導するためには、課題分析を行い、活動チャートを活用することが有効である。
植物の新トランスポゾンの単離と既知トランスポゾンの異種植物での転移

トランスポゾンは染色体上を転移して種々のDNA再編成を引き起こし、遺伝子の発現調節に影響を与え得る遺伝因子で、時に遺伝的斑入り(キメラ斑)を出現させる。我国で花卉園芸化されたアサガオや近縁のマルバアサガオには未知トランスポゾンが関与すると思われるキメラ斑の生ずる系統が得られるので、本研究ではキメラ斑形成に関与する未知トランスポゾンの検策を試み、キメラ斑形成の分子機構を解明を試みた。また、トウモロコシのトランスポゾンAc/Dsを異種植物であるイネに導入、トランスジェニックイネ中での転移能やDNA再編成、ゲノム上で挿入部位の構造上の特徴などの解明も行った。まず、白地に有色のスポットやセクターなどのキメラ斑を出現させるアサガオの易変性変異「雀斑」(flecked)はアントシアニン色素生合成系のDFR遺伝子内にトランスポゾンTpn1が挿入した構造であり、淡黄色地に紅色のスポットやセクターなどの絞り模様と共に紅色の斑点模様を形成させるアサガオの易変性変異「吹掛け絞り」(speckled)は色素生合成系のCHI遺伝子内にTpn1類縁のTpn2と名付けたトランスポゾンが挿入された構造であること、さらにマルバアサガオの易変性変異「条斑」(flaked)は色素生合成系のCHS遺伝子内にトランスポゾンTip100が挿入した構造であることを明らかにした。また、トウモロコシのトランスポゾンDsを異種植物であるイネのゲノム上でAc転移酵素により再転移させ、体細胞転移したDsのイネゲノム上の再挿入部位の構造を詳細に解明した。植物の新トランスポゾンの単離と既知トランスポゾンの異種植物での転移研究実績報告書トランスポゾンは染色体上を転移して種々のDNA再編成を引き起こし、遺伝子の発現調節に影響を与え得る遺伝因子で、時に遺伝的斑入り(キメラ斑)を出現させる。我国で花卉園芸化されたアサガオや近縁のマルバアサガオには未知トランスポゾンが関与すると思われるキメラ斑の生ずる系統が得られているので、本研究ではキメラ斑形成に関与する未知トランスポゾンの検索を試み、キメラ斑形成の分子機構を解明を試みる。また、トウモロコシのトランスポゾンAc/Dsをイネのような異種植物に導入、トランスジェニック植物中での転移能やDNA再編成、ゲノム上で挿入部位の構造上の特徴などを解明も行う。淡黄色地に紅色の斑点模様とキメラ斑が同時に生じるアサガオの“Speckled"変異や、白地に有色のキメラ斑が生じるばかりでなく、不完全優勢などの興味ある形質を示すマルバアサガオの“Flaked"変異などの易変性変異(Mutable alleles)の同定を、種々の分子遺伝学的手法を駆使して試み、各々アントシアニン色素生合成系の構造遺伝子内にトランスポゾンなどの可動遺伝因子が挿入していることを強く示唆する結果を得た。今後さらにこれらの遺伝子の構造を詳細に解析する。白地に有色のキメラ斑の生じるアサガオの“Flecked"に関しては、色素生合成系のDFR遺伝子中に挿入していたトランスポゾンTpn1内で転写がポリAの付加により終結することが白地の花が咲く主要因であることを明らかにした。非自律性因子Dsを持ったトランスジェニック植物とAcの転移酵素遺伝子を持ったトランスジェニック植物を交雑し、Fl植物個体中で体細胞転移したDsを個別に多数クローン化し、それらの構造を解析中である。また、Dsの挿入領域に相同性をもつイネのcDNAを得たので、これらのクローンの構造解析も開始した。我国で花卉園芸化されたアサガオや近縁のマルバアサガオには未知トランスポゾンが関与すると思われるキメラ斑の生ずる系統が得られているので、本研究ではキメラ斑形成に関与する未知トランスポゾンの検索を試み、キメラ斑形成の分子機構を解明を試みた。

また、トウモロコシのトランスポゾンAc/Dsを異種植物であるイネに導入、トランスジェニックイネ中での転移能やDNA再編成、ゲノム上で挿入部位の構造上の特徴などの解明も行った。まず、白地に有色のスポットやセクターなどのキメラ斑を出現させるアサガオの易変性変異「雀斑」(flecked)はアントシアニン色素生合成系のDFR遺伝子内にトランスポゾンTpn1が挿入した構造であり、淡黄色地に紅色のスポットやセクターなどの絞り模様と共に紅色の斑点模様を形成させるアサガオの易変性変異「吹掛け絞り」(speckled)は色素生合成系のCHI遺伝子内にTpn1類縁のTpn2と名付けたトランスポゾンが挿入された構造であること、さらにマルバアサガオの易変性変異「条斑」(flaked)は色素生合成系のCHS遺伝子内にトランスポゾンTip100が挿入した構造であることを明らかにした。また、トウモロコシのトランスポゾンDsを異種植物であるイネのゲノム上でAc転移酵素により再転移させ、体細胞転移したDsのイネゲノム上の再挿入部位の構造を詳細に解析した。