hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サービス品質及び顧客満足度の評価モデルの高度化

従来の研究成果を利用し、2009年1月下旬から2013年1月下旬のインターネット調査結果による満足度指数モデルおよび各概念スコアの経年変化の考察を行った。総合満足度に対してファンサービス・地域貢献の影響が大きく、特にプロ野球においてその傾向が強い。さらに、経験価値やオピニオン・リーダの概念の有効性の検証を行った。その他のサービス事例として、投資信託におけるサービス品質と顧客満足度の関係を検証した。「直販」「窓販」の販売形態の違いが因果構造にどのように影響を与えるかに着目した。サービス品質の構造としてはSERVQUALを仮定した。全体的な傾向としてサービス品質要素である「信頼性」の顧客満足度への影響が強く、特に「直販」にその傾向が見られた。サービス品質・顧客満足度の評価モデル、インターネット上の情報との関係性について、実証研究は順調に進展している。因果モデルの推定法のサービス品質および顧客満足度の評価モデルの拡張、インターネット上の情報の収集と分析については、まだ発展途上であり、さらなる研究の推進が必要である。25年度が最終年度であるため、記入しない。サービス品質・顧客満足度の評価モデルの関係性について、実証研究は順調に進展している。満足度スコア等の経年変化の検証により、モデルの信頼性が向上している。ベイジアンネットワーク分析による因果分析の検証も行っている。さらに、本評価モデルの考え方を投資信託のサービスに適用し、実証を行った。サービス品質および顧客満足度の評価モデルの拡張、インターネット上の情報の収集と分析については、まだ発展途上であり、さらなる研究の推進が必要である。なお、本研究の成果を国内外の学会で発表している。プロスポーツ事例における研究成果は、マスコミからの反響も大きく、新聞等で取り上げられている。サービス品質・顧客満足度の評価モデルの高度化と実証の継続を行う。インターネット上の情報、経営成果指標との関係性の実証を行うために、関連データの収集を行う。因果モデルの推定法についても検討し、試行する。プロスポーツを事例にしたサービス品質・顧客満足度の評価モデルについては、プロ野球球団、Jリーグクラブの協力の下で調査を実施し、応用の観点から助言をもらう。インターネット上の情報、経営成果指標との関係性の実証を行うために、関連データの収集を継続的に行う。インターネット上の情報形態が変わりつつあり、それらを考慮した分析フレームワークが必要である。
準結晶および近似結晶の電気伝導

1.おもな新しい実験結果およびその解釈について、物質ごとに要約すると以下のようである。(1)Al-Pd-Mn正20面体相:電気抵抗は温度降下と共にほぼ直線的に増加するが、Mn濃度の低い合金では数10Kで極大を示したのち減少する。Mn濃度の高い合金ではさらに低温で再び増加する。ヘリウム温度での比抵抗は合金組成によって10^310^4μΩcmの範囲で大きく変わる。磁気抵抗効果の測定結果と併せて、この相の電気抵抗の挙動はスピン軌道相互作用の強い場合の弱局在理論でよく説明できることが明らかになった。(2)Al-Pd-Re正20面体相:この合金でも電気抵抗値は組成によって大きく変化し、Al_<70>Pd_<20>Re_<10>合金ではヘリウム温度での値が1μΩcmを越す世界最高値が観測された。電気伝導率で表すと、その値は温度上昇と共にほぼ直線的に増加する。磁気抵抗効果の測定結果から、やはり電子の弱局在が重要な役割を果たしていることが明らかになったが、極端に高抵抗の試料の結果は弱局在理論では説明がつかず、ホッピング伝導的な挙動が見られた。(3)Al-Cu-RuおよびAl-Cu-Fe正20面体相:いずれの相も電気伝導率は数10K以下では電子間相互作用の効果でT^<1/2>に比例して変化し、それより高温では弱局在の効果でTに比例して変化することが明らかになった。また、ホール係数の測定結果からキャリア濃度が温度で変化する事実が示唆された。2.これまでのさまざまな実験結果から、準結晶および高次近似結晶では構造に由来してフェレミレベルの位置に常に擬ギャップが形成され、擬ギャップが深いほど電子がより強く局在する傾向をもつことが特徴的な電気伝導の挙動をもたらしていることが明らかになった。今後は局在の真の物理的根源が何なのか、準結晶で金属-絶縁体転移はありうるのかなどを明らかにすることが課題である。1.Al-Pd-Mn系:この合金系については、液体急冷・熱処理によってかなりの組成範囲で良質のI相準結晶を得ることに成功した。抵抗値は組成によって大きく変化し、その温度依存性は、Mn濃度が9%以下の合金では温度の低下と共に上昇し、数10Kで極大を示したのちさらに低温では減少した。磁気抵抗効果は正で温度に依存した。これらの結果は、福山ー星野によるスピン軌道散乱を考慮した弱局在理論によって良く説明することができた。高Mn濃度のI相では、抵抗値が極低温で急激に増大する成分が現れ、磁気抵抗効果も負になる。この現象は、高農度Mn合金ではMnの一部が磁気モーメントを持つことから、近藤効果に基づくものと解釈される。2.Al-Pd-Re系:この合金系でも液体急冷・熱処理によって良質のI相が得られた。抵抗値は著しく合金組成に敏感で、ある組成の合金では13万μΩcmというこれまで報告されている準結晶の最高値の数倍にも達する極端な高抵抗値が得られた。その温度依存性と磁気抵抗効果はやはり弱局在理論で解釈することができる。3.Al-Cu-Ru

系:組成や熱処理条件を細かく変えることにより、2種類の組成領域でI相が形成され、その周辺で1/0および1/1の立方晶近似結晶が生成することを見出し、これらの相について単相試料の作成を試みた。電気抵抗はある組成領域のI相のみ高抵抗(7千μΩcm)であった。この試料のホール係数は全温度域で正になる異常を示し、ホール易動度は温度に依存しないという結果が得られた。他の低抵抗の試料ではホール係数は負であった。4.Al-Co-Nc系:この系では規則相と不規則相のD相および種々のD相の近似結晶が存在することが明らになった。D相近似結晶の単相単結晶の作成を試みている。1.おもな新しい実験結果およびその解釈について、物質ごとに要約すると以下のようである。(1)Al-Pd-Mn正20面体相:電気抵抗は温度降下と共にほぼ直線的に増加するが、Mn濃度の低い合金では数10Kで極大を示したのち減少する。Mn濃度の高い合金ではさらに低温で再び増加する。ヘリウム温度での比抵抗は合金組成によって10^310^4μΩcmの範囲で大きく変わる。磁気抵抗効果の測定結果と併せて、この相の電気抵抗の挙動はスピン軌道相互作用の強い場合の弱局在理論でよく説明できることが明らかになった。(2)Al-Pd-Re正20面体相:この合金でも電気抵抗値は組成によって大きく変化し、Al_<70>Pd_<20>Re_<10>合金ではヘリウム温度での値が1μΩcmを越す世界最高値が観測された。電気伝導率で表すと、その値は温度上昇と共にほぼ直線的に増加する。磁気抵抗効果の測定結果から、やはり電子の弱局在が重要な役割を果たしていることが明らかになったが、極端に高抵抗の試料の結果は弱局在理論では説明がつかず、ホッピング伝導的な挙動が見られた。(3)Al-Cu-RuおよびAl-Cu-Fe正20面体相:いずれの相も電気伝導率は数10K以下では電子間相互作用の効果でT^<1/2>に比例して変化し、それより高温では弱局在の効果でTに比例して変化することが明らかになった。また、ホール係数の測定結果からキャリア濃度が温度で変化する事実が示唆された。2.これまでのさまざまな実験結果から、準結晶および高次近似結晶では構造に由来してフェレミレベルの位置に常に擬ギャップが形成され、擬ギャップが深いほど電子がより強く局在する傾向をもつことが特徴的な電気伝導の挙動をもたらしていることが明らかになった。今後は局在の真の物理的根源が何なのか、準結晶で金属-絶縁体転移はありうるのかなどを明らかにすることが課題である。
ゲージ構造発現の問題

閉じた多様体上での量子化および量子論の問題は、これまで僅かにDiracによる正準形式の拡張に基づく研究があるのみで、より基本的な研究は最近Landsman-Lindenおよび我々により独立のアイデェアのもとに展開された。この種の量子化には、ゲージ構造が自動的に内包されているという注目すべき性質があることが示され、昨年度までにわれわれはD次元球面上の量子化において誘発されるゲージ場の具体的な形を導いた。これと関連し、より広い視点から眺めるために、今年度の研究において、グラスマン多様体(U(n+m)/U(n)×U(m)上の量子化およびそれに伴い誘発されるゲージポテンシャルを考察した。この種のゲージポテンシャルは、ここでのYang-Mills方程式の満たしていることは分かっているが、任意のn,mに対する一般形を求めることは技術的に容易ではなかった。そのため我々はある種の積分表示法を開発して、この表示のもとでゲージポテンシャルの一般形を導くことに成功した。とくに、n=1の場合は任意のmに対して積分を完全に行うことができゲージポテンシャルの具体的なかたちが与えられた。これを導く技術および結果は、7月にドイツ・ゴスラ-で開かれた「21回物理学における群論的方法に関する国際会議」で発表して、関連分野の出席者の関心を引くことができた。この研究は数学者にも興味があり、セミナーでの何回かの講演に加えて彼等と討論の機会をもつた。目下、細かい点の詰めを行っている。同様にしてカイラル多様体上の量子化とそこに現れるゲージ構造の研究をも手掛けてきたが、これは完成の途上にある。この他に、幾何学的にきれいな形をもたず群の誘導表現を直接応用できない歪んだ多様体上の量子化に関しても、我々はゲージ構造の発現に加えていくつかの興味ある事実を見つけ、それらを総合する仕事も進めている。
難分解性有機物を無害化するハイブリッド生物・電気化学的水処理プロセスの開発

有機ハロゲン化合物および環境ホルモン物質を無害化する水処理プロセスについて文献検索を行った.その結果水処理プロセスは生物学的処理、化学的処理、物理化学的処理ならびに電気化学的処理に大別され、高濃度廃水(数mM程度以上)に対しては生物処理が、低濃度排水には物理化学的処理が有効であることがわかった.しかしながら、生物処理では数日程度の長い処理時間が必要であり、一方、促進酸化処理法(AOP)に代表される物理化学的処理ではエネルギー消費量について考慮する必要があると考えられた.電気化学的処理は最近注目されている技術であり、操作条件を合理的に設定すると、物理化学的処理法より低エネルギーで無害化が可能であると考えられた.文献検索と並行して、有機ハロゲン物質を無害化するための3次元電解槽を作製中である.陰極にはGACを、また陽極にはプラスチックを充填し、有機ハロゲン物質の吸着量を測定している.陰極部では電解水素を電子供与体として脱ハロゲシ反応を進行させ、陽極部では脱ハロゲン化物質の分解反応を進行させる.今後は、陰極部に嫌気性菌を、また陽極部に好気性菌を摂種し、有機ハロゲン物質の無害化処理実験を実施し、エネルギー消費量を従来プロセスより大きく低減させながら高効率で浄化を行うための操作条件について検討する予定である.有機ハロゲン化合物および環境ホルモン物質を無害化する水処理プロセスについて文献検索を行った.その結果水処理プロセスは生物学的処理、化学的処理、物理化学的処理ならびに電気化学的処理に大別され、高濃度廃水(数mM程度以上)に対しては生物処理が、低濃度排水には物理化学的処理が有効であることがわかった.しかしながら、生物処理では数日程度の長い処理時間が必要であり、一方、促進酸化処理法(AOP)に代表される物理化学的処理ではエネルギー消費量について考慮する必要があると考えられた.電気化学的処理は最近注目されている技術であり、操作条件を合理的に設定すると、物理化学的処理法より低エネルギーで無害化が可能であると考えられた.文献検索と並行して、有機ハロゲン物質を無害化するための3次元電解槽を作製中である.陰極にはGACを、また陽極にはプラスチックを充填し、有機ハロゲン物質の吸着量を測定している.陰極部では電解水素を電子供与体として脱ハロゲシ反応を進行させ、陽極部では脱ハロゲン化物質の分解反応を進行させる.今後は、陰極部に嫌気性菌を、また陽極部に好気性菌を摂種し、有機ハロゲン物質の無害化処理実験を実施し、エネルギー消費量を従来プロセスより大きく低減させながら高効率で浄化を行うための操作条件について検討する予定である.
超大型浮体構造物の流力弾性挙動解析プログラム開発に関する研究

沖合設置を前提に計画・建造されようとしている超大型浮体構造物の安全性評価の一手法を確立させることを目的に、本研究で超大型浮体構造物の波浪中流力弾性挙動の解析プログラムの開発を以下の5ステップにより実施した。1.流力弾性に関する既存理論を調査し、数値計算に利用でき且つ拡張性に優れると思われるモード合成法を超大型浮体構造物の波浪中流力弾性挙動の線形応答解析に適用し、ドライモードウェットモードの利幣を考えて解析対象に応じて使い分けが可能となるようにプログラムを構築した。2.規則波中浮体に働く周波数依存の付加質量力、造波減衰力、波強制力を境界要素法の一つである3次元パネル法により解析した。その際要素浮体間の流体力学的相互干渉は当然の事ながら、流体力に及ぼす弾性体の変形も考慮した。数値計算では、数Km規模に及ぶという超大型浮体構造物の特徴を考え浮体の面対称性を利用するなど数値計算の効率化・合理化を図りながら数値計算コードを開発した。3.数値計算法の妥当性を検証する為の水槽実験を実施し、通常造波できる周波数領域の他、実用上重要と思われる短波長域についても加振実験により検証した。その結果開発プログラムは波周波数の広範囲に亙って良い精度を有していることが判った。4.開発プログラムを浮体式海上空港の波浪中弾性応答解析に適用し、空港機能上重要な上下撓み及び曲げモーメントの周波数応答関数を計算した。また構造様式や剛性の異なった各種浮体について応答を計算しこれらの影響要因を考察することができた。5.実海域を想定し、短波頂不規則波中の浮体の流力弾性応答系統値の短期予測プログラムを作成し、入射波の方向分布、エネルギースペクトル等の影響要因を考察した。以上のように、本研究したプログラムは流力弾性を考慮し超大型浮体構造物の波浪中線形応答の推定が可能となり、また様々な波浪条件に対応でき、実海域での検討の目処が立ったと言える。
同期式順序回路の代数的仕様からの段階的設計における再設計支援環境に関する研究

研究計画に従い,行った研究の概要を述べる.本研究では,回路の要求仕様から段階的に回路設計を行うASL回路設計支援システム(試験研究05558031)に対して,再設計の支援を行うための以下の機能を実現・追加した.(a)状態遷移図表示のためのライブラリの作成我々の提案している回路モデルでは,回路の動作を状態遷移図で表すことができる.状態遷移図に対する制御構造の変更,機能部品の割り付け,下位レベルの汎用CADシステムからの性能評価の情報などの表示や入力などを行うためのヒューマンインターフェイスを実現するための,汎用UNIXワークステーション上で動作する状態遷移図の表示及び設計者のマウス等からの入力のためのライブラリを作成した.このライブラリを用いることにより,設計効率を良くするためのグラフィカルユーザインターフェースを容易に設計し,実現することができる.(b)状態遷移図の変形機能の作成上述のライブラリを利用して,状態遷移図の等価性を保証しつつ制御構造を変更するルーチンのグラフィカルユーザインターフェース化を行った.いくつかの設計事例に対し,本機能を用いて効率良く回路の再設計を行うことができた.これらの結果について第8回回路とシステム軽井沢ワークショップにおいて成果報告を行った.(c)機能部品の割り付けとCADシステムの性能評価情報の表示の作成現在,上記ライブラリを利用して,状態遷移図中の,機能部品の割り当て状況やCADシステムの性能評価情報を表示させる機能を実現しているところである.これらの表示情報に基づき,上記の変形機能を利用して回路の再設計が容易に行うことができると思われる.研究計画に従い,行った研究の概要を述べる.本研究では,回路の要求仕様から段階的に回路設計を行うASL回路設計支援システム(試験研究05558031)に対して,再設計の支援を行うための以下の機能を実現・追加した.(a)状態遷移図表示のためのライブラリの作成我々の提案している回路モデルでは,回路の動作を状態遷移図で表すことができる.状態遷移図に対する制御構造の変更,機能部品の割り付け,下位レベルの汎用CADシステムからの性能評価の情報などの表示や入力などを行うためのヒューマンインターフェイスを実現するための,汎用UNIXワークステーション上で動作する状態遷移図の表示及び設計者のマウス等からの入力のためのライブラリを作成した.このライブラリを用いることにより,設計効率を良くするためのグラフィカルユーザインターフェースを容易に設計し,実現することができる.(b)状態遷移図の変形機能の作成上述のライブラリを利用して,状態遷移図の等価性を保証しつつ制御構造を変更するルーチンのグラフィカルユーザインターフェース化を行った.いくつかの設計事例に対し,本機能を用いて効率良く回路の再設計を行うことができた.これらの結果について第8回回路とシステム軽井沢ワークショップにおいて成果報告を行った.(c)機能部品の割り付けとCADシステムの性能評価情報の表示の作成現在,上記ライブラリを利用して,状態遷移図中の,機能部品の割り当て状況やCADシステムの性能評価情報を表示させる機能を実現しているところである.これらの表示情報に基づき,上記の変形機能を利用して回路の再設計が容易に行うことができると思われる.
走能力を向上させるための大腰筋収縮様式の検証と走トレーニングプログラムの開発

日頃よりよく鍛錬されている男子大学生陸上競技短距離、ハードル種目を専門とする競技者を対象とし、大腰筋横断面積、脊柱起立筋および大腿部周囲筋横断面積を磁気共鳴装置(MRI)を用い、経年的に試合期終了後および鍛錬期終了時に画像撮影を行った。また、走動作を撮影しバイオメカニクス的分析を行った。先行研究の疾走能力の高い競技者ほど大腰筋横断面積が大きいとされる結果には至らなかった。しかしながら、脊柱起立筋などの相対的筋肉量と走能力との関係は高かった。また、大腰筋横断面積と走速度を高める要因のスイング脚引き付け角速度、支持脚の接地から離地間における股関節および膝関節最大伸展角速度との関係が認められた。陸上競技短距離走の記録の良い競技者ほど、大腰筋横断面積が大きいことが多くのエビデンスで明らかになっている。これを受けて、多くのスポーツ現場において大胸筋の強化や横断面積の増大を目的としたトレーニングが実施されている。しかしながら、これらを目的を達成させるための科学的要素は乏しく、短距離走の記録を向上させるためのトレーニング方法は確立できていない。そこで、最大疾走能力の要因である大腰筋活動様式を明確にし、トレーニング方法を確立させることが目的である。平成23年度より日頃よりよく鍛錬されている大学生男女陸上競技者を対象とし、大腰筋横断面積、脊柱起立筋およ大腿部周囲筋の横断面積を測定するため、磁気共鳴装置(MRI)を用い、試合期終了時および鍛錬期終了時に画像撮影を行った.さらに走動作を撮影しバイオメカニクス的分析を行っている.当該年度は、同様に縦断的な分析を行い,延べ52名の撮影をした.これらの現在横断面積の計測および分析を行った.また、昨年度分の54名の画像撮影分も同時に行っている。さらに被験者には、走動作分析を行い最大疾走速度およびバイオメカニクス的な動作から関連性を分析した。これらの縦断的な調査と分析により,試合期から鍛錬期までの筋断面積の変化,鍛錬期から試合期までの筋断面積の変化を解析し,更には疾走動作の変化を試合期および鍛錬期の変化と筋横断面積との関係を解析していく.また,個々のトレーニング形体を詳細に調査し,種目間の相違およびトレーニングの特徴を解明する事を目的としている.陸上競技短距離走の記録の良い競技者ほど、大腰筋横断面積が大きいことは多くのエビデンスで明らかになっている。これを受けて近年、多くのスポーツ現場において大腰筋の強化や横断面積肥大を目的としたトレーニングが実施されている。しかしながら、これらの目的を達成させるための科学的根拠や方法論は乏しい。更に陸上競技短距離走においても記録向上のためのトレーニング方法は確立されていない。そこで最大疾走能力向上を生み出す要素とされる大腰筋活動様式や発達のメカニズムを明確にし、トレーニング方法を確立させることが目的である。平成23年度から日頃よりよく鍛錬されている大学生男女陸上競技者を対象とし、大腰筋横断面積、脊柱起立筋および大腿部周囲筋横断面積を測定するため、磁気共鳴装置(MRI)を用い、経年的に試合期終了時および鍛錬期終了時に画像撮影を行った。更には、経年的なトレーニング要素を分析しトレーニング方法について種目間、男女間の相違を分析した。当該年度は前年度同様に、上記の項目においての縦断的分析を行った。3カ年計画であったが、測定が年度松になってしまったため、分析が年度内に終了しなかった。今後は3年間の測定結果の分析を更に進める。現段階では、選考研究で明らかになっている短距離走記録の良い競技者ほど大腰筋横断面積が大きいとされる結果に至らず、個人差は大きい結果となっている。また脊柱起立筋などの総体的な筋肉量との関係が深い結果となっている。大腰筋横断面積と走動作については、さらに分析を進める。また、トレーニングにおいては複合的な要素が混在するが、被験者を実験的な規定の中でトレーニング効果を観ることはせずにトレーニング分析を行っていく。陸上競技短距離走の記録が良いものほど、大腰筋横断面積が大きいことが明らかになってきた。これらを受けて、多くの大腰筋強化の重要性は叫ばれているが、最終的に走能力を向上させるトレーニング方法についての科学的根拠はない。当該年度は大学男女陸上競技者の大腰筋、脊柱起立筋および大腿部周囲筋の横断面積を測定するため、磁気共鳴映像装置(MRI)を用い、延べ54名の撮影した。また、男子陸上競技短距離競技者22名における疾走速度、走の動作分析を行った。更には同被験者に股関節屈曲筋力測定を行った。

現段階の結果は以下の通りであった。(1)男子陸上競技者において筋横断面積、除脂肪体重、ストライドおよび身長との間に相関関係が認められたが、これまでの著名な先行研究と結果は異なり、本実験では相関関係が認められなかった。そのため、引き続き検証していく余地を残した。(2)男子陸上競技者において脊柱起立筋横断面積の絶対値と走速度、ストライドに相関関係が認められた。(3)大腰筋横断面積と股関節屈曲筋力および競技者の疾走速度を上位群および下位群に分類した場合において、Consentric60deg/sec、Eccentric300deg/secでの関係が認められた。陸上競技短距離走の記録の良い競技者ほど、大腰筋横断面積が大きいことは多くのエビデンスで明らかになっている。これを受けて近年、多くのスポーツ現場において大腰筋の強化や横断面積肥大を目的としたトレーニングが実施されている。しかしながら、これらの目的を達成させるための科学的根拠や方法論は乏しい。更に陸上競技短距離走においても記録向上のためのトレーニング方法は確立されていない。そこで最大疾走能力向上を生み出す要素とされる大腰筋活動様式や発達のメカニズムを明確にし、トレーニング方法を確立させることが目的である。平成23年度から日頃よりよく鍛錬されている男女大学生陸上競技短距離、ハードル種目を専門とする競技者を対象とし、大腰筋横断面積、脊柱起立筋および大腿部周囲筋横断面積を測定するため、磁気共鳴装置(MRI)を用い、経年的に試合期終了時および鍛錬期終了時に画像撮影を行った。また、走動作を撮影しバイオメカニクス的分析を行った。更には、経年的なトレーニング要素を分析しトレーニング方法について種目間、男女間の相違を分析した。先行研究で明らかになっている短距離走記録の良い競技者ほど大腰筋横断面積が大きいとされる結果に至らず、個人差は大きい結果となった。女子は特に走能力との関係は低かった。しかしながら、脊柱起立筋などの総体的な筋肉量と走能力との関係が高く、特に女子は顕著であった。大腰筋横断面積と走動作との関係はスイング脚の引き付け角速度、支持脚のTake on-off間における股関節および膝関節最大伸展角速度において負の相関が認められた。コーチング科学MRI画像分析は,すでに3回目の被験者分の大腰筋横断面積の撮影と分析が終了した.走動作分析は,2回分の途中まで分析途中であり,走速度に深く関係している脚の振り戻し角速度の速さと,大腰筋横断面積の関係に相関があった.更には脊柱起立筋と立位による股関節屈曲進展のエキセントリック収縮時との関係に相関があった.縦断的な比較分析については,3カ年分の分析が終了次第取りかかる.3回目の走動作分析については,試合期のため被験者との日程調整をしている段階である.今後は,残りのMRI画像分析および走動作分析を早急に行い,縦断的な変化を解明していきたい.縦断的測定が3カ年に渡ったため、測定が年度末になった。また、私事の大学研究機関が移動になったため、それらに時間を割かれてしまったことが遅れの原因である。先に挙げた研究実績の通り、大腰筋と疾走能力、疾走フォーム、股関節筋力、その他の関連筋群と考えられる脊柱起立筋について検証を進めた。
統合失調症患者の主体的回復を育む援助プログラムの構築

本研究の目的は、統合失調症患者が捉える病からの回復の意味と回復過程における精神保健医療従事者の位置づけを明らかにすることである。地域で生活する統合失調症患者は、精神障害者であることを認めることへの揺らぎを抱えながらもより良く生きるために努め、社会における自分の役割を見出そうとする能動性をもっていた。支援者は回復を、「病気がなかったときのような普通の生活」と「病気を経て変化した新たな生活」とイメージし、中でも精神科看護師は長期入院患者に対する回復の期待を諦める傾向があった。精神保健医療従者は、統合失調症患者が生きることの自覚と意思をもっていることに気づき、それらを支えることの重要性が示唆された。本研究の目的は、統合失調症患者が捉える病からの回復の意味と回復過程における精神保健医療従事者の役割を質的分析により明らかにし、回復への意思を育むための看護援助を構築することである。2013年度の予定は、2012年度より継続している統合失調症患者と施設職員の個別面接調査、分析と学会発表、施設職員のフォーカス・グループ面接を行うことであった。現在までのところ、入院・通院患者30名、職員22名の個別面接調査を終えている。分析のひとつである、精神科病棟看護師の面接内容の分析結果を14th International Mental Health Conference(2013年8月57日豪州)にて発表した。また、日本の精神障害者支援施設における回復支援活動との比較と情報収集のため、同じアジア圏内の台湾(台北市、高雄市)の精神障害者支援施設の見学、台北市精神保健リハビリテーション協会を訪問し精神保健医療に関する情報交換と共同研究実施の可能性について検討する機会を得た。現在、統合失調症外来患者の個別面接調査の分析結果を海外学術誌へ投稿し、入院患者の分析結果を学会発表するための準備をしている。さらに、2014年3月に、個別面接を行った職員(精神科看護師、精神保健福祉士、生活支援員等)計7名に対して2グループのフォーカス・グループ面接を行った。次年度は、入院患者と職員の個別面接とフォーカス・グループ面接の継続、面接内容の分析、学術誌・学会発表、当該研究3年間の実施内容と成果をまとめて報告書を作成する予定である。本研究の目的は、統合失調症患者が捉える病からの主体的回復の意味と回復過程における精神保健医療従事者の位置づけを、質的分析により明らかにし、患者の回復への意思を育むための看護援助プログラムを構築することである。2012年度は、統合失調症患者の病識、回復、社会参加、エンパワメント、回復過程における看護に関する文献検討、海外クラブハウス訪問調査、国内面接調査の準備を行う計画であった。国内における看護の観点からの回復研究に関する文献検討の結果、統合失調症患者の自信・自尊感情・自己効力感・内省をキーワードとした回復促進研究が多数占めていることが明らかになった。この結果は2012年12月810日香港で開催された3rd HK-UK Joint International Conferenceにて発表した。また、ICCDの認証を受け且つ活動の歴史がある諸外国のクラブハウスのうち、香港のPhoenix Clubhouseと豪州のCanfields Clubhouseを訪問して資料収集及び利用者と職員各5名の面接調査を行い、精神保健医療に関する資料収集のためシンガポールのInstitute of Mental Healthと関連病院を訪問した。2012年10月より国内面接調査を開始し、2013年3月末時点で、精神科病院入院患者11名、福祉施設等の通所者15名、専門職(精神科看護師、精神保健福祉士、作業療法士、支援員)21名の面接調査を行った。精神科看護師の面接逐語録の分析の結果、看護師は退院、症状緩和、疎通性の向上、行動範囲の拡大、外的世界となじむ等の病棟内回復に視点が向いている傾向があった。尚、面接調査結果の一部を、2013年8月に開催される14th International Mental Health Conference(豪州)で発表予定(2013年4月26日受理)である。本研究の目的は、統合失調症患者が捉える病からの回復の意味と回復過程における精神保健医療従事者の位置づけを明らかにすることであった。1年目は、1.回復支援、社会参加等の文献検討と回復に向けた看護支援の考察を学会発表(香港)、2.海外・国内施設用の面接ガイドの作成、3.香港のクラブハウス、豪州のクラブハウス、シンガポールの精神科病院と地域保健センターの訪問と情報交換、4.東京都と長野県内の精神科病院と精神障害者支援施設の患者・通所者30名、職員22名への個別面接を行った。2年目は、1.台湾の精神保健リハビリテーション協会、就労支援施設、クラブハウス、グループホーム等の訪問と情報交換、2.個別面接調査の分析、3.精神科看護師が捉える回復の意味を学会発表(豪州)、4.長野県内の施設職員8名のフォーカス・グループ面接を行った。

最終年度は、1.山梨県内精神科病院入院患者12名の個別面接、2.フォーカス・グループ面接の分析結果の学会発表(岩手)、3.入院患者の回復体験を発表(香港)、4.外来通院患者の回復体験を国際学術誌へ投稿・受理、5.当該研究の成果報告書の作成を行った。3年計画で行ってきたが、統合失調症を病む人々はより良く生きるための試行錯誤を繰り返し、社会における自分の立ち位置を意識しつつ主体性をもって生きていることが明らかになった。また彼らは、精神障害者であることの引け目やスティグマを感じながらも、真っ当に生きている姿を示していく責任があると語り、決して病に圧倒されているわけではなかった。そして彼らがもっている自覚と意思を支えることの重要性が示唆された。さらに、類似する文化や国民性をもつ国におけるスティグマの観点から統合失調症からの回復を探究することにより、わが国における精神障害者の回復の特性を一層明確にすることができると考え、これは今後の課題となった。精神保健看護学研究参加者の協力を順調に得ることができ、当初の計画通りに研究が実施されているため。2012年度の計画では、統合失調症患者の病識、回復、社会参加、エンパワメント、回復過程における看護に関する文献検討とその結果の発表、海外の精神障害者リハビリテーション施設であるクラブハウスと精神科医療機関の訪問調査、国内面接調査の準備(面接ガイドの作成、対象選定、倫理委員会の承認)であり、これらは達成できた。国内面接調査の準備を予定より早くから進め、対象施設から承認を得ることができたため、2013年度の計画としていた面接調査の実施に着手することができた。当初目標設定した統合失調症患者60名の面接調査を行うことを目指して、特に入院患者の協力が得られるよう精神科病院への協力依頼をさらに行うとともに、精神保健医療従事者から協力を得られる可能性があるため、引き続き職員対象の個別面接とフォーカス・グループ面接を進めていく。2012年度から実施している国内面接調査のより詳細な分析と、当初目標数として設定した統合失調症患者60名、精神保健医療従事者30名に至るよう面接調査を実施するとともに、2013年度の計画である、国内施設の精神保健医療従事者のフォーカス・グループ面接を準備し、実施していく。面接ガイドやフォーカス・グループ面接の依頼書、同意書、逐語録に使用するコピー用紙等の消耗品の購入が当初予定より少なかったことと、学会発表抄録の英文校正費が当初予定額以内だったことが理由として考えられる。分析結果の学会発表と論文発表の際の英文翻訳や校閲費として、次年度助成金とともに使用する予定である。2012年度の繰越金は、面接調査のテープ起こしを業者や大学院生に依頼する予定で計上しておいた人件費・謝金の費用と思われる。今回は業者等へ依頼せず、研究代表者と研究分担者がそれぞれ担当した面接を自分たちで逐語録に起こしたため予算を使用しなかった。
多様性尊重のためのSWに対するCBPRの有効性の検証

本研究の目的は、LGBTQ+の若者コミュニティに焦点をあて、これらのコミュニティと協働でCBPR(協働調査)を実践することで、CBPRが多様性尊重、特にセクシュアリティの多様性尊重のためのソーシャルワーク実践として有効であることを確立することである。LGBTQ+の若者コミュニティと協働して、こうした若者たちのニーズ調査、ライフストーリー調査、教員への知識調査の成果を元に教員に対する研修を開発し、それを教員に対して実施することによってその成果を確認するとともに、LGBTQ+の若者のロールモデルとなるライフストーリー集を作成することによる後輩たちへのエンパワメント効果を確認していく。
潰瘍性大腸炎を起点とする炎症促進性因子を介した造腫瘍機械の解明と臨床応用

この2年間で行ってきた主な実験について以下に記載する。1)炎症性腸疾患関連する癌(CAC)患者検体の正常部、潰瘍性大腸炎の炎症(UC)部とCAC部の遺伝子発現プロファイリングをmRNAおよびmiRNAマイクロアレイを行った。また、UC部CAC部において共通するCommon-PF因子を同定し、同時にsporadic cancerの検体を用いて同様にマイクロアレイによる遺伝子解析を行った。その結果から、CACの正常部に比べUC部とCAC部で発現が増強しているが、sporadic cancerでは発現は増強しない遺伝子を同定した。多くの候補から3つの遺伝子を選択し、そのタンパク質発現をCAC患者の切除標本を用いて免疫組織学的染色を行った。この結果、遺伝子発現と同様の結果が得られた。2)上記の遺伝子候補のうちUC単独患者の正常部とUC部において1)で同定された遺伝子発現解析(RT-PCR,ウェスタンブロット、パラフィン切片免疫染色)を行いPF因子のうち早期からUC発症にかかわると考えられるUC-PF因子を同定する実験を行っている。3)KRAS変異陰性、KRAS変異陽性のsporadic cancer患者のうち、正常部と癌部において発現解析を2)のように行い、Total-PF因子のうち特に癌発症に関与するC癌-PF因子を同定する実験中である。4)大腸癌細胞株を用いて1)で選択した遺伝子をトランスフェクションを行い、サイトカインの刺激にてどのようなシグナル伝達系を介しているのか、どのようなタンパク質が発現誘導されるかを実験中である。遺伝子解析から、標的タンパク質を選択したところまで達成できている。今後は、大腸癌細胞株や切除標本を用いて、現在までの仮説が正しいかどうかを検討する段階にきている。今後は、ポシティブフィードバックにかかわる因子やシグナル伝達系を解析することとなる。PF因子を大腸癌細胞株に強制発現及びノックダウンし、炎症性サイトカインなどの発現、ヌードマウスによる生着能確認を確認していく予定。SCVベクターにPF因子を組み込み、ウィルス作製し、HKe3細胞に感染させ安定発現細胞を樹立する。またUCやCACで発現が低下するPF因子に関しては、HCT116細胞にCas9発現レンチウィルスベクター及びPF因子に対するsgRNA発現レンチウィルスベクターを導入する。可能であれば、樹立した細胞株はヌードマウス(SHOマウス)に播種し、腫瘍増殖能を解析する。今年度は、予定していた潰瘍性大腸炎の診断で癌合併を認めた2症例(以下:IBD1、IBD2)の手術にて得られた検体を用いて肉眼的「正常粘膜部:以下N」、「炎症部:以下I」、「癌病変:以下T」からDNAを抽出した。同様に、潰瘍性大腸炎がない通常の大腸癌症例(1症例、以下Ca)の「正常粘膜部:N」、癌病変:T」からもDNAを抽出した。これらのDNAを用いて、腫瘍や炎症関連遺伝子が配列されている「マイクロアレイ」を用いて解析を行ったところ、多くの遺伝子発現の増加や減少あるいは発現がみられないことが明らかとなった。IBD1・2症例において、NとTとを比較しTで発現が増加している遺伝子やNとIを比較して発現が増加している遺伝子、IとTとを比較して発現が変化ない遺伝子または増強している遺伝子などで検索をおこなった。一方、Ca症例にてNとTを比較しTにて発現が増加している遺伝子、または発現が減少している遺伝子を検索した。多くのパターン解析を行った中で、さらに「IBD症例のNとTで共通に変動しCa症例のNとTで変動しない遺伝子」、逆に「IBD症例では変動せずにCa症例で変動する遺伝子」、「IBDのNでは変動がないがIBDのNとCaのNとの比較では変動している遺伝子」などを検索した。数多くの遺伝子が候補に挙がったが、その中で興味ある遺伝子5種類について、手術標本の組織でのタンパク質の発現について検討するために、抗体を購入し、現在免疫組織学的染色にて各症例での発現を検討している。現時点では、研究計画の平成29年度分予定の研究は着実に進んでいる。現在、マイクロアレイ解析にて抽出された遺伝子が実際に組織で発現しているかを、免疫組織学的な染色を行っており、ポジティブフィードバックによりさらに炎症を促進する因子(PF因子)を同定する作業を行っている。これは、まさに炎症の持続が病変の癌化に影響を与えていることを証明できることにつながり、本研究の根幹をなすものである。3)KRAS変異陰性、KRAS変異陽性のsporadic cancer

患者のうち、正常部と癌部において発現解析を2)のように行い、Total-PF因子のうち特に癌発症に関与するC癌-PF因子を同定する実験中である。4)大腸癌細胞株を用いて1)で選択した遺伝子をトランスフェクションを行い、サイトカインの刺激にてどのようなシグナル伝達系を介しているのか、どのようなタンパク質が発現誘導されるかを実験中である。遺伝子解析から、標的タンパク質を選択したところまで達成できている。今後は、大腸癌細胞株や切除標本を用いて、現在までの仮説が正しいかどうかを検討する段階にきている。今後は、ポシティブフィードバックにかかわる因子やシグナル伝達系を解析することとなる。組織でのタンパク質の発現が確認された後、今後はin vitroの系を用いてそのタンパク質の発現がPF因子としての機能を持っているかを検討していく予定である。まず、大腸癌の細胞株を用いて標的タンパクを強制発現およびノックダウンし、炎症性サイトカインなどの発現などを検討していく予定である。この系で結果が得られた場合、次にはin vivoの系で大腸癌細胞株にレンチウイルスベクターなどにて標的遺伝子を導入し、ヌードマウスに播種し、腫瘍増殖能を解析していく予定である。PF因子を大腸癌細胞株に強制発現及びノックダウンし、炎症性サイトカインなどの発現、ヌードマウスによる生着能確認を確認していく予定。SCVベクターにPF因子を組み込み、ウィルス作製し、HKe3細胞に感染させ安定発現細胞を樹立する。またUCやCACで発現が低下するPF因子に関しては、HCT116細胞にCas9発現レンチウィルスベクター及びPF因子に対するsgRNA発現レンチウィルスベクターを導入する。可能であれば、樹立した細胞株はヌードマウス(SHOマウス)に播種し、腫瘍増殖能を解析する。免疫染色用の抗体の手配に時間がかかり、支払いが平成30年度になった。その分の費用が次年度使用額として計上されるため、平成29年度としては「0」より大きくなった。これまでは解析作業が主であり、ようやく標的タンパク質を選択できた。昨年末より、免疫組織学的染色やreal time PCRなども始まっている。今後は大腸癌細胞株を用いた実験や生体をまねたコラーゲンゲルなどを使用する実験を計画している。このため、今後は消耗品などの購入やサイトカインなどの購入が続くと予想される。実験の経過から、今後の実験にて使用額が増加すると考えている。
植物由来のリボヌクレアーゼのタンパク質工学的研究

植物由来のRNaseは真菌由来の塩基非特異的RNaseと構造が類似しているがその三次元構造にかなりの相違があることが知られておりこの相違を明らかにし、酵素化学的性質を知ることは植物の生理的研究のために役立つと考えられる。しかし、このRNaseは収量が悪く研究が停滞している。既に真菌(Rhizopus niveus)由来のRNase Rhの酵母での発現に使用して成功を収めているシャトルベクターpYE2211のglyceroaldehyde 3-phosphate dehydrogenaseプロモタ-の下流にトマト培養細胞より得られたRNaseのcDNAを挿入し酵母細胞より分泌されるRNase Leを大量に発現させることを試みた。この方法により約10mg/liter程度のRNase LEを得ることが出来た。この系は必ずしも完全なものではなくRNase LE N44D等の改変体では0.5 mg/literと分泌量が低下する場合もあるがいくつかの改変体の作成に成功した。この系を利用して次の実験を行った。1.X線結晶解析による三次元構造の解明。結晶化に成功し現在構造解析をおこないつつある。2.トマトRNase中にあるヒスチジン残基のPhe改変体を作成し、His39,His92,His97が活性に直接関与すること、His109,His134は活性中心には存在しないが、この改変はやや活性の減少を起こすことが明らかとなった。3.真菌の酵素の塩基認識部位と相同の位置にあるAsn44をAspに改変することによりトマトRNase Leの塩基特異性はグアニル酸優先性からよりアデニル酸優先的になる。この現象は真菌酵素の塩基認識部位Asp51をAsnに変えたことによる特異性の変化の逆であり、トマト、真菌のRNaseの塩基認識機構は基本的に同一と考えられる。この研究により今後のトマトRNase Le等の植物RNaseの作用機構の解明に突破口を開いたと考えている。
雷放電と低地球軌道衛星の帯電現象の相関に関する研究

本研究は、雷起因の電磁波が引き起こす放射線帯からの高エネルギー電子の降下によって、低地球軌道を周回している衛星が帯電する可能性を調べることを目的とする。地球各地での雷の発生頻度を調べ、各発生場所の磁力線を辿って降下高エネルギー電子のフラックスを調べる。それに基づいて低地球軌道の各場所での予測される帯電電位を計算し、科学衛星等で計測されている帯電状態との相関を調べて計算結果を検証する。World Wide Lightning Location Network(WWLLN)を用いた2003年10月の全地球範囲での雷発生データと日本国内の1996年から2001年の雷発生データについて解析を行い、ウィスラー波との相互作用が起きやすい中緯度で発生した雷に注目した。ある一定以上のピーク値をもった雷が発生した時に、米国のDMSP(Defense Meteorological Satellite Program)衛星が発生地点から遠くない領域を飛行していた時にDMSPで観測された降下電子量に違いがあるかを調べたが、雷単発の影響を明らかに見いだすことは難しかった。そこで雷が頻発していたことが予想される2005年7月8月のハリケーンカトリーナ等の大型ハリケーンが米国に到来していた時期に着目したが。個々の雷発生に対応して降下電子量が大きく変化しているイベントを見つけ出すことはできなかった。DMSP衛星が1983年から1992年にかけて観測した降下電子電流量のデータについて解析を行なったが、特に雷活動と関連のありそうなイベントを見いだすことはできなかった。衛星が降下電子によって帯電するのが、電離層イオン密度が10^9m^(-3)程度に下がり、降下電子電流密度が10μA/m^2程度に上昇する時であるのがわかったが、これらが雷活動に関連する証拠を見いだすことはできなかった。地球各地での雷の発生頻度を調べ、各発生場所の磁力線を辿って降下高エネルギー電子のフラックスを算出する。また、具体例として、2003年10月に発生した地球観測衛星みどり2号の事故(後述)が雷に起因した帯電であったかどうかを検証する。今年度は、低地球軌道を周回している米国のDMSP(Defense Meteorological Satellite Program)衛星の観測データの統計解析を行った。DMSPは高度830kmの極軌道を飛行する衛星群からなっており、解析に用いたデータは1983年から1992年にかけて6機の衛星で観測された30eVから30keVの電子のエネルギー分布である。各衛星は1秒毎に20のチャンネルに分けられた各エネルギーの電子のフラックスを計測しており、観測点は地球全域をほぼ網羅している。あるエネルギー以上をもつ電子フラックスとなる確率密度分布関数を全経度、全緯度、全時間において計算した。高エネルギー電子フラックスの高い領域として、ブラジル沖の南大西洋とオーロラ帯域があることが確認された。今後は、これらの地域以外で特異な電子フラックスを示すデータがあるかどうかを調べ、その時に雷活動が活発であったかどうかを調べる。今年度は、World Wide Lightning Location Network(WWLLN)を用いた2003年10月の全地球範囲での雷発生データ、日本国内の1996年から2001年の雷発生データについて解析を行った。ウィスラー波との相互作用が起きやすい中緯度で発生した雷に注目した。そこで雷が頻発していたことが予想される2005年7月8月のハリケーンカトリーナ等の大型ハリケーンが米国に到来していた時期に着目した。その期間のWWLLNのデータを入手し、雷発生時にアメリカ上空を飛行していたDMSPが観測していた降下電子量を調べた。そこでアメリカ上空の電子フラックスの平均値がハリケーン時と静穏時で違いがでるかを調べた。ハリケーンカトリーナの時には1keV以上の電子フラックスが平均値を超えていたが、ハリケーンエミリーの時には特に変化がなかった。World Wide Lightning Location Network(WWLLN)を用いた

2003年10月の全地球範囲での雷発生データと日本国内の1996年から2001年の雷発生データについて解析を行い、ウィスラー波との相互作用が起きやすい中緯度で発生した雷に注目した。ある一定以上のピーク値をもった雷が発生した時に、米国のDMSP(Defense Meteorological Satellite Program)衛星が発生地点から遠くない領域を飛行していた時にDMSPで観測された降下電子量に違いがあるかを調べたが、雷単発の影響を明らかに見いだすことは難しかった。そこで雷が頻発していたことが予想される2005年7月8月のハリケーンカトリーナ等の大型ハリケーンが米国に到来していた時期に着目したが。個々の雷発生に対応して降下電子量が大きく変化しているイベントを見つけ出すことはできなかった。DMSP衛星が1983年から1992年にかけて観測した降下電子電流量のデータについて解析を行なったが、特に雷活動と関連のありそうなイベントを見いだすことはできなかった。衛星が降下電子によって帯電するのが、電離層イオン密度が10^9m^(-3)程度に下がり、降下電子電流密度が10μA/m^2程度に上昇する時であるのがわかったが、これらが雷活動に関連する証拠を見いだすことはできなかった。
イネの基礎的病害抵抗性を制御する鍵転写因子の機能の解明

植物は病原菌の感染に対して様々な抵抗性反応を示す。本研究では、イネをモデル植物として用い、代表的な抵抗性反応である、抗菌性タンパク質の生産とファイトアレキシンと総称される抗菌性二次代謝産物の生産において、それぞれ重要な機能を果たしている転写因子であるOsWRKY53とOsTGAP1について、それらの標的遺伝子を同定するとともに、活性化機構を追究し、植物における病害抵抗性発現機構を理解するための重要な知見を得た。本研究は、イネの基礎的病害抵抗性発現に至るシグナル伝達系において重要な機能を果たしていると考えられるOsWRKY53(抗菌性タンパク質の生産に関与する分子スイッチの一つ)とOsTGAP1(ファイトアレキシン生合成を制御するマスター転写因子)の2種の転写因子について、クロマチン免疫沈降(ChIP)と次世代型高速シーケンサーを組み合わせたChIP-sequenceにより、下流標的遺伝子の網羅的同定を行うとともに、当該転写因子自体の発現・作用機構の解明を行うことを目的としたものである。本年度は、まず、OsWRKY53の標的遺伝子を網羅的に同定するため、HAエピトープ付加型OsWRKY53恒常的発現株イネ培養細胞からクロマチン画分を調製し、抗HA抗体を用いたChIPを行った。こうして得られたChlPDNAの塩基配列を次世代型高速シーケンサーを用いて網羅的に解析し、多数の標的遺伝子を同定した。これらの標的遺伝子には複数の転写因子遺伝子を含む防御関連遺伝子が高い割合で含まれており、OsWRKY53を起点とするシグナルカスケードが機能していることが示唆された。また、OsWRKY53はキチンエリシターにより活性化されるMAPKカスケード(OsMKK4-OsMPK3/6)によりリン酸化されること、リン酸化されたOsWRKY53は、転写活性化能が増強されることが強く示唆された。一方、イネのジテルペン型ファイトアレキシンの生合成酵素遺伝子群の発現を制御するマスター転写因子OsTGAP1についてもChIP-sequenceによる標的遺伝子の網羅的同定に向けて、OsTGAP1過剰発現体の作製を行った。OsTGAP1抗体の作製にも成功し、ChIP-sequenceを行うための準備が整いつつある。また、OsTGAP1も翻訳後にリン酸化修飾を受けることが示された。本研究は、イネの病害抵抗性発現において、特に重要な機能を果たしていると考えられるOsWRKY53(抗菌性タンパク質の生産に関与する分子スイッチの一つ)とOsTGAP1(ファイトアレキシン生合成敬全体を制御する転写因子)の2種について、ChIP-sequenceにより、下流標的遺伝子の網羅的同定を行うとともに、当該転写因子自体の発現・作用機構の解明を行い、OsWRKY53とOsTGAP1を介した基礎的病害抵抗性発現機構の総合的理解を目指すものである。平成23年度は、OsWRKY53については、OsWRKY53の野生型、恒常的活性型(擬似リン酸化体)の過剰発現体培養細胞(エリシター処理、未処理)のトランスクリプトーム解析を行い、翻訳後リン酸化が下流遺伝子の発現へ及ぼす影響を解析した。その結果、標的遺伝子の中に、恒常的活性型培養細胞でエリシター処理後の発現誘導率が高まる遺伝子グループが存在することが示された。また、恒常的活性型イネ植物体において、野生型の過剰発現体イネよりも有意にいもち病菌抵抗性が増強されたラインが存在することも示された。OsWRKY53と相互作用するタンパク質の酵母two-hybrid法等による探索も行っているが、現在のところ、相互作用因子を取得するには至っていない。一方、イネのOsTGAP1については、ChIP-sequenceを行ってゲノム上の結合領域を網羅的に同定するとともに、過剰発現体培養細胞のトランスクリプトーム解析の結果を考え合せることにより、OsTGAP1の標的遺伝子を網羅的に同定した。また、OsTGAP1と相互作用するタンパク質の酵母two-hybrid法等による探索を行った。その結果、いくつかの相互作用因子の同定に成功したが、これらのうちには、ENT-domain containing proteinをコードする遺伝子が含まれていた。トウモロコシにおいてENT-domain containing proteinはヒストン修飾に関与するという報告があったため、OsTGAP1の標的遺伝子OsKSL4の遺伝子領域および上流域のヒストン修飾を解析したところ、翻訳開始点付近の領域においてキチンエリシター処理により、ヒストンH3K9/14のアセチル化が誘導されることが明らかになった。本研究は、イネにおける抗菌性タンパク質の生産に関与する分子スイッチの一つと考えられるOsWRKY53、及びファイトアレキシン生合成系全体を制御する転写因子OsTGAP1の2種について、それらの下流標的遺伝子の網羅的同定を行うとともに、当該転写因子機能発現機構の解明を行い、OsWRKY53とOsTGAP1を介した基礎的病害抵抗性発現機構の総合的理解を目指すものである。OsWRKY

53については、本年度はその標的候補遺伝子のうちでWRKY型転写因子やキチナーゼ等をコードする病害抵抗性への関与の可能性が高い7遺伝子について,プロモーターへのOsWRKY53の結合能の有無をゲルシフトアッセイにより調べた。その結果,全ての遺伝子について結合が認められた.また、OsWRKY53、及び活性型と考えられる擬似リン酸化体(OsWRKY53Asp)と相互作用するタンパク質を酵母two-hybrid法等により探索したところ、VQ domain-containing proteinファミリーの一種をコードする遺伝子(OsVQ)がOsWRKY53およびOsWRKY53Aspの相互作用因子候補として得られた.さらに、OsWRKY53Aspを過剰発現させたイネ(AspOX)では、対照区と比較した際のイネいもち病菌に対する抵抗性の上昇が通常型OsWRKY53の過剰発現株(OX)よりも顕著に見られることも示された。一方、イネのOsTGAP1については、本年度は標的候補遺伝子の一つで、テルペノイド生合成経路の初発段階を触媒するデオキシキシルロースリン酸合成酵素遺伝子OsDXS3についてOSTGAP1による転写制御機構を解析した。その結果、転写開始点付近に存在するOsTGAP1の結合配列が、OsTGAP1によるOsDXS3の転写活性化に必要なシス配列として機能していることが示された。恒常的活性型OsWRKY53植物体のいもち病菌抵抗性検定を行うなど当初の計画以上に進展している部分とOsWRKY53の相互作用因子の探索のように遅れている部分がある。全体としてはおおむね順調に進展していると考えてよい。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ほぼ想定通りに進行しており、研究計画の変更等は必要ないものと考えている、最終年度は、研究成果の公表にも努めたいと考えている。