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冬鬱病の発現機序に関する基礎的研究-健康女性における生体リズムの季節変動-

結果であるが、睡眠構造については、徐波睡眠に各期において統計学的に有意な変動が認められた。すなわち、月経期、卵胞期の高体温相に較べ、黄体前期、黄体後期の低温相では、徐波睡眠が減少する傾向が認められた。他のパラメータには特に4期の間に有意な差は認められなかった。また、メラトニンリズムについては4期の間でリズムの位相に変化は認められなかった。振幅については黄体期で増大する傾向が認められたが、例数が少なく統計処理は行えなかった。次回はこれらの結果を踏まえて、各季節において卵胞期での睡眠構造、深部体温リズムの変動を分析する。また、高照度光に対する睡眠構造の変化あるいは体温リズムの変化について検討する予定である。本研究は、冬季に過眠、過食、易疲労感を主症状とする冬季鬱病の発現機序を解明する目的で行われた。通常の鬱病は、早朝覚醒を主徴とする不眠が、特徴的な睡眠障害であるのに較べて、冬季鬱病では日中の眠気、朝の覚醒困難などの覚醒障害が特徴的であり、その生理学的な検討はほとんどなされていない。そこで、この病態の発現機序を解明するひとつの手掛かりとして健常人での基礎的検討を行った。すなわち睡眠構造ならびに生体リズムについて季節による違いを検討した。また、冬季鬱病は性差があり、女性での発症が多いとされていることから、女性を対象に選んだ。昨年度は女性の睡眠構造が月経周期でどのように変動するかを検討した。今回は、前年度の月経周期の所見を踏まえたうえで、日長時間の最も変化する夏季と冬季において、月経期あるいは卵胞期に終夜睡眠ならびに生体リズムの記録を行った。また、冬季に、5000ルクスの高照度光を照射し、その際の覚醒度、睡眠覚醒リズム、睡眠特性を検討した。その結果、第1に、夏季と冬季では臥床時間、全睡眠時間、入眠潜時には差が認められず、また中途覚醒、stage1,2あるいはstage REMの出現する割合についても、有意な差は認められなかった。しかし、stage4,stage3+4については2%の危険率で冬季に有意に増加していた。また、有意差はなかったものの、REM潜時が冬季では遅れる傾向が認められた。以前、施行した健常男性の検討では、睡眠構造は季節で変動し、特に深睡眠であるstage4,stage3+4が冬季で有意に減少していた。また、生体リズム、特にメラトニンリズム、体温リズムでは冬季に位相が後退していた。このことから健常人でも性差により冬季における生理学的な変化が異なる可能性が窺われた。ついで、冬季に施行した夕方の高照度光照射では、就床時刻が遅れる傾向がみられた。また、主観的評価としては、入眠困難、覚醒度の増加ならびに意欲の亢進というような精神機能への変化を呈するものが認められ、健常人においても高照度光が生理学的指標に影響を及ぼすことが示唆された。
バーチャルリアリティを用いた姿勢制御及び歩行能力評価システムの構築

本研究ではバーチャルリアリティの技術を活用し、人間の姿勢制御と歩行の能力を客観的に評価することを可能にした。姿勢制御についてはバーチャルリアリティを用いた視覚フィードバックにより立位保持時の足関節インピーダンスが変化することを明らかにした。また、立位保持時・脱力時それぞれに足関節インピーダンスの値を同定する手法を開発した。歩行に関しては、歩行動作時の力学変数の変化と歩行速度との関係を明らかにした。更にこれを応用して、使用者の意図を推定するインテリジェントなトレッドミルを開発した。本研究の目的は、視覚刺激がヒトの姿勢制御能力に及ぼす影響を評価する事である。立位保持や歩行などの課題遂行時に視覚刺激を提示して、それに対する被験者の応答をバイオメカニクスの手法を用いて詳細に評価する。視覚刺激の提示はバーチャル・リアリティの技術を用いて3次元的に行う。平成21年度には主として以下の成果を達成した。1.準静的姿勢制御課題遂行時の姿勢動揺について、時系列データの画期的な解析手法を考案した。これは従来手法を拡張した斬新なものである。考案したアルゴリズムを説明した論文は既に国際誌に受理されている。2.ここで開発した手法を用いて、視覚バイオフィードバックの有無、及び聴覚バイオフィードバックの有無に伴う姿勢動揺の変化を定量的に評価した。その結果バイオフィードバックを与えた際には動揺範囲が小さくなるものの動揺速度は増加して、狭い領域内で小刻みな姿勢調整が行われる事が示された。この成果は既に国内誌に受理されているほか、国際・国内学会において発表した。3.バーチャル・リアリティの技術を用いて、3次元の仮想空間を構築した。具体的には現実的な商店街の町並みを作成した。また、この環境の中での買い物課題等を作成し、高齢者の認知能力の評価を行った。成果は国内学会に於いて発表した。更に、この立体仮想空間を姿勢制御や歩行能力の評価に拡張するシステムも構築した。4.その他、歩行動作に関する理論的な考察も進めた。成果は一編の学会発表、二編の論文として発表した。以上より本研究は当初計画を順調に達成しつつある。平成22年度以降にも研究を継続推進するための基盤を確固として構築する事が出来た。本研究の目的は、バーチャルリアリティ(VR)の技術を用いてヒトの姿勢制御と歩行の能力を評価するシステムを構築する事である。また、構築したシステムを用いて多様な被験者集団からデータ取得を行い、様々な脳神経系の状態を鋭敏に評価して、潜在するリスク要因を明らかにする事も目指す。本年度は特に(1)VRの環境構築、(2)インテリジェント・トレッドミルを用いた歩行システム構築、(3)コンピュータシミュレーションを用いたヒト身体運動の解析、の三つの領域で大きな成果を挙げた。(1):バーチャルな市街地の環境を構築し、その中で使用者が前後左右に自在に動ける様にした。この市街地は3次元のポリゴンを用いて構築したもので、5面からなる没入型立体視のシステムを用いると、あたかもその市街地に入り込んだかのような状況を作れる。現実感を高めるために認知心理学的な知見を大幅に取り入れた。(2):6成分力のセンサを有するトレッドミルを用いて、使用者の意図を検出し、それに応じてベルト速度を適応的に制御するシステムを構築した。具体的にはトレッドミル上で歩行する際に床反力を計測し、足部が蹴り出す力が大きい際にはベルトを加速し、力が小さい際にはベルトを減速する。これによって使用者はあたかも平地を自由に歩行するような感覚でトレッドミル上を歩行出来る。(3):高自由度・高精細なヒト筋骨格系のモデルを用い、特に下肢運動の際の筋・腱複合体の力学的挙動を解析した。これによって、従来の実験的な手法では不可能であった力学的評価が可能となる。跳躍運動や、跳躍に類する爆発的な運動を取り扱った。身体運動時に筋骨格系に作用するストレスを詳細評価した。今後はこれらの成果を相互に強く結びつける事を重要課題の一つとし、より一層精力的に研究を推進する予定である。本研究では、バーチャルリアリティの技術を活用して姿勢制御と歩行の能力を評価するシステムを構築することを目的としている。本年度は立位姿勢の保持と歩行の課題について、実験的データ解析と理論的解析の両方で成果を挙げた。立位姿勢に関しては、静止立位を保持している際の足関節のインピーダンス特性(粘弾性)を同定する手法を開発した。これは床反力計を用いた足圧中心位置の計測データを、システム同定の手法を用いて解析するものである。これによって立位時の足関節インピーダンス特性をリアルタイムに同定することが可能になった。また、足関節のインピーダンス特性が立位姿勢の安定性に及ぼす影響を制御理論に基づいて考察した。その結果個々人が安定的に立位姿勢を保持する能力(裏を返せば立位保持時の転倒リスク)を定量評価することが可能となった。

更に、バーチャルリアリティ技術を用いた視覚フィードバックによりインピーダンス特性が変化し、立位姿勢の安定性を向上できる事が示された。歩行動作に関しては、様々な速度で歩行する際の歩行速度と床反力との関係を詳細に解析した。これによって、歩行速度が増加するにつれ(1)進行方向の床反力の力積が増大すること、(2)支持脚期の長さが短くなること、(3)遊脚期の長さが長くなること、が明らかになった。また、これら(1)(3)のパラメータ値に基づいて被験者の意図する歩行速度を高精度に推定できることも明らかとなった。推定結果に基づいてトレッドミルを駆動することにより、通常の平地歩行に近い感覚でトレッドミル上の歩行を行える。これによって仮想空間内で歩行動作の評価をする際に、より没入感の高い環境を実現できる様になった。以上より、本研究では初期に計画した成果を十分に達成したのみならず、更に研究を発展させるための確固たる基盤を構築する事が出来たといえる。
財務諸表監査における監査人の重要性判断と立証プロセスの展開に関する理論研究

本研究の研究実績は次のとおりである。まず監査人の重要性判断に関する理論的・歴史的側面から、監査人の重要性判断がなぜ多様になるのかを、監査判断を行う主体に属する要因、判断対象に属する要因、監査人の立証プロセスに関わる要因に識別した。次いで、日本の証券取引法監査における監査人の重要性判断の実際を明らかにするために、監査判断の結果である監査報告書のデータを中心にデータベースを作成した。本データベースは、監査人の重要性判断が外部にも明確に示される限定意見、および特記事項の重要性判断を分析するために作成された。限定意見や特記事項が付された会社のみならず、事業内容および経営規模が類似する当該事項が付されなかった会杜も比較対照として含めた形で作成された。さらに、当該データベースをもとに、特記事項が付された会社とそうでない会社を比較する形で、特記事項の記載という重要性判断について、理論研究で識別された要因のなかで、判断主体要因、判断項目要因に関して統計的に分析を行った。統計的分析は、データベース収録年度のうち1998年4月1999年3月に年次決算を迎えた上場会社を対象に行った。その結果、判断主体多様性に属する問題として、特記事項の付された会社はBig5会計事務所と提携している会計事務所以外の事務所の割合が高いことが示された。これだけで判断することはできないが、監査人による判断の差異が示唆された。また判断項目多様性に関しては、特記事項を付された会社の特徴として業績悪化企業ということがあげられ、この結果から逆に推測すると、特記事項に記載するか否かという基準として機能していることが示唆された。本年度は、次年度に実施予定の実証研究の基礎となる部分の作業を行った。まず、文献の検討から、監査人の重要性判断の最終的結論とも言える財務諸表の適正性の判断において、財務諸表項目の重要性判断のみならず、内部統制の整備運用の適切性や、企業継続能力の評価など、監査人が行うべき多様な価値判断を含める必要性が示された。その理由は、既存の監査文献において監査人の立証活動を受けて監査報告書の内容が決定されるとされていたが、しかし最近の文献から監査報告を監査人の言語行為と捉え、監査報告書の文言が与える影響を議論の前提として、監査人の立証プロセスを再検討すべきという主張がなされていることに関連している。この観点に従えば、財務諸表の適正性という文言のもつ意味の多様性を前提に、重要性判断を含む監査人の立証活動の検討が必要とされる。次いで、現行の監査プロセスにおける監査人の重要性判断については、実務経験者に対するインタビューを行い、その結果、既存の監査文献に見られる判断構造とは実務上は異なるという知見を得た。具体的には、監査計画時に用いられた重要性規準が、監査意見表明時の重要性規準には引き継がれないという点である。次年度は、文献研究および聞き取り調査の結果を取り入れた判断モデルを形成、実証する予定である。第3に監査人の重要性判断が目に見える形でどのようになっているのかを検証するために、監査報告書データベースの作成を行った。今年度の作業は、平成12年3月期決算の東京証券取引所上場会社のうち、監査報告書に限定意見、かつまた特記事項が記載された会社の監査報告書の記載データをデータベース化したものを作成した。本データベースからの知見は、現段階では得られていないが、次年度の研究において利用する予定である。
中性子ハロー原子核の多体共鳴・連続状態の構造

1.拡張された^9Li+n+n 3体模型による^<11>Liの基底状態の解析中性子ハロー核の雛型である^<11>Liの弱結合構造を、我々は3体模型に基づいて解析した。本研究の特色として、(1)中性子対相関の自由度を新たに^9Liにも考慮し、3体模型を拡張する。結果、外殻中性子と9Li内の中性子間の結合が^<11>Liの結合機構に重要であることが判明した。(2)併せて、未だに不定性の多い^9Li-n間の相互作用について、テール部分の振舞いの重要性も指摘した。この2要素を取り入れた結果、我々は^<11>Liの弱結合構造を部分系である^<10>Liと同時に説明することに成功した。本研究の成果は学術雑誌に発表された。2.^<11>Liのクーロン分解反応の解析我々は、1.の模型を用いて更に^<11>Liの3体のクーロン分解反応を調べた。クーロン分解反応は、中性子ハロー核に特異な励起状態として予言されているソフト・ダイポール共鳴を調べるのに重要な反応である。実験的には、低エネルギー領域の断面積にピークが見られるなど、特異な構造が観測されている。本研究の成果としては、確かに低エネルギー領域にピークが見られるが、これはソフト・ダイポール共鳴に対応するものではない。ピークの発現には、^<11>Li→^<10>Li+n→^9Li+n+nの2体を経由する成分に加えて、^<11>Li→^9Li+n+nの3体に直接分解する成分が同程度に寄与していることが判明した。特に後者は、始状態である11Li内の外殻中性子のs波の成分、つまりハロー構造と密接に関わっており、s波の成分が多い程、直接3体分解の成分は増加する。要するに、観測されているピークは、低エネルギーの連続状態の波動関数が空間的に広がっている始状態のハロー構造と強く結合する事から生じるものであり、シキイ値効果と考えられる。3.成果発表2002年8月に中国で開かれた少数多体系に関する国際会議(APFB02)、及び11月のベトナムでの不安定核の国際シンポジウム(ISPUN02)において、11Liを中心に我々がこれまで得てきた不安定核の成果について報告した。
大腸癌の発生過程における発癌プロモ-タ-としての胆汁酸の作用機構

大腸癌の発生過程における胆汁過程における胆汁酸のプロモ-タ-としての作用機構の解析が本研究の目的であり、モデル細胞としてラットから正常大腸粘膜上皮を採取しその初代培養系の確立に努めた。結果として上記の検討に耐える培養系を確立することが困難であり、当初に計画した大腸粘膜上皮細胞培養系による胆汁酸の作用機構の検討が不可能であった。そこで,胆汁酸の正常細胞の細胞膜受容伝達機構に対する作用を解析するモデル細胞としてラットの単離膵腺房を選択し、その細胞膜受容伝達機構に対する胆汁酸の作用機構を検討した。胆汁酸は大腸粘膜上皮細胞の増殖反応におけるプロモ-タ-作用と同じメカニズムでこの系で作動していると考えられ解析を進めた。その結果細胞内受容伝達機構におけるGTP結合蛋白質(G蛋白質)によるフォスホリパ-ゼGの活性化反応に胆汁酸が作用している可能性が高いと推定された。最近、大腸癌や膵癌の発癌過程において重要な役割を果たしていること考えられているras癌遺伝子の遺伝子産物も、G蛋白質であることが報告されている。ほとんどすべての細胞内には数多くのras癌遺伝子産物の類似物質(低分子量G蛋白質)が存在することが明らかになってきており、胆汁酸と低分子量G蛋白質の相互作用を解析することが本研究の突破口となると考えられた。そこで、これらの低分子量G蛋白質の大腸粘膜における動態と、胆汁酸作用時のそれらの変化を解析する目的で、精製がもっとも容易であると考えられたラットの肝臓より低分子量G蛋白質の分離精製新しい低分子量G蛋白質を数種類単離精製し、クロ-ニングを行いそのモノクロ-ナル抗体を作成中である。今後は引き続きこれらの一連の低分子量G蛋白質のモノクロ-ナル抗体を作成したい。それらを利用して胆汁酸作用時の低分子量G蛋白質の大腸粘膜おおける動態をin vivoで検討し、昨年度までの結果と合わせて解析を進める予定である。本年度の研究は2つの点に重点をおいて進められた。1つは、ラット大腸粘膜上皮細胞の培養系の確立であり、未だ胆汁酸の細胞増殖に対する効果を検討し得る安定した培養系が確立し得ておらず、報告すべき実績はあげられていないが、鋭意努力中である。他の1つは、ラット単離膵腺房をモデル細胞とした、胆汁酸の細胞内情報伝達機構に対する作用の解析である。この点に関しては本年度で新たな知見が得られた。私共は昨年度までに、線維芽細胞における増殖因子によるDNA合成と単離膵腺房における分秘刺激物質によるアシラーゼ分泌が、それぞれ胆汁酸により促進されることを報告してきた。さらにこの胆汁酸の作用が、刺激物質のレセプターへの結合性の変化や、細胞内カルシウム動員の変化によるものではないことを明らかにし、細胞内受容伝達機構のうちのホスホリパーゼC反応の促進である可能性を強調してきたが、その作用点の詳細は不明であった。本年度はこの胆汁酸の作用点について膵単離腺房を用いて解析した。最近、細胞膜のホスホリパーゼC反応の調節機構にグァニンヌクレオキド結合蛋白質(G蛋白質)が介在することが報告されている。胆汁酸の作用点がこのG蛋白質を介しているかを明らかにする為に、G蛋白質を直接活用化するNaFを用いて胆汁酸の作用を解析した。その結果、胆汁酸はNaFによるアシラーゼ分泌、並びにホスホリパーゼC反応を促進することを見出した。このことより、胆汁酸の作用点はG蛋白質以降のホスホリパーゼC反応であることが明らかになった。

この胆汁酸の作用機序は、大腸粘膜上皮細胞の増殖促進においても作動している可能性が高く、本研究の推進をする上で、非常に有意義な情報であった。胆汁酸の大腸癌粘膜上皮細胞の発癌過程におけるプロモ-タ-としての作用機構の解析が本研究の当初の目的であった。既に報告した如く、ラット大腸粘膜上皮細胞培養系の確立が困難で、これを使った解析が遂行され難かった。そこで、単離膵腺房を用いた胆汁酸のプロモ-タ-の作用機構の解析を進めてきた事は既報の通りである。このような解析を通じて、細胞内受容伝達機構におけるGTP結合蛋白質(G蛋白質)によりフォスホリパ-ゼCの活性化作用に胆汁酸が影響している可能性が高いと推定できた。このフォスホリパ-ゼCと共役しているG蛋白質は同定されていないが、最近大腸癌や膵癌の発癌過程において重要な役割を果していると考えられるras癌遺伝子の遺伝子産物がやはりG蛋白質であることが報告されている。さらに、ほとんどすべての細胞内には数多くのras癌遺伝子産物の類似物質が存在していることが明らかになってきており、これらのG蛋白質は、アデニル酸シクラ-ゼと共役しているG蛋白質などとは異なり小さく、低分子量G蛋白質として分類されている。したがって、胆汁酸と低分子量G蛋白質との相互作用を検討することが本研究の突破口となると考えられる。本年度はこれらの低分子量G蛋白質の大腸粘膜における局在および動態と、胆汁酸作用時のそれらの変化を解析する目的で、これらの抗体の作成のため、その精製がもっとも容易であると考えられたラット肝臓よりGTP結合性を指標として精製を行なった。その結果、従来全く報告されていない新しい低分子量G蛋白質を数種類単離精製し、そのうちの分子量約24000の低分子量G蛋白質のクロ-ニングを行ないその抗体を作成中である。今後は、引き続きこれら一連の低分子量G蛋白質のモノクロ-ナル抗体を作成し、胆汁酸作用時の大腸粘膜における動態をin vivoで検討し、昨年度までの結果と合わせて解析する予定である。
難関試料に立ち向かう生体系固体核磁気共鳴法ー光を使った高感度化

光CIDNP現象を利用した固体NMRの汎用感度向上法の開発を目指して、装置と方法論の基礎を作った。フラビン誘導体を用いた「分極剤」の開発過程では、当初計画に無かった分子の自己集合能を利用した新しいプロトコルも開発した。ありふれた水溶性小分子(電子供与体と受容体)の組み合わせだけで、正味の核分極増強が実現できる事を初めて示した。また、光励起常磁性種が巨視的磁化の縦緩和を大きく増進することも見出し、信号積算の高速化で時間感度を向上できることも見いだした。これら光を使った方法は信号取り込み中には常磁性種を失活でき、信号分解能が一切低下しない点で従来の緩和促進法、常磁性DNP法より優れている。昨年度は、種々のアミノ酸とフラビンモノヌクレオチド(FMN)など色素分子の高濃度混合試料を研究し、CIDNP現象には電子受容/供与体間の距離を小さくすることが重要だと結論した。そこで今年度は、昨年度中に絞り込んだ候補分子ペアについて、両者を化学的につないだ「分極剤」の合成を本格的に開始した。ヒスチジンとFMNをつなぐ過程は副産物が多く目的の物を単離できなかった。一方、イミダゾールとFMNのペアでは成功し、黄色針状結晶として約50mg得たが、期待したCIDNP現象は観測できなかった。分子内での受容/供与体間距離などを検討する。また、試料管の高速回転に伴って光ファイバの位置がずれ、光が試料管の奥まで届いていない可能性もある。そこでファイバ埋め込み型の試料管キャップなどを新たに開発した。光で励起常磁性種が発生するなら、CIDNP効果以外にも核分極の緩和促進効果を利用でき、信号積算の高速繰り返しによって単位時間の感度を向上できる。今年度は、まずグリセロールマトリクスに各種色素を溶解、-180°C付近で光照射する実験で、核スピンの緩和を最大1.52倍まで加速できると確かめた。現在はこれを一歩進め、電気冷凍機で容易に得られる-80°C付近でも同様の効果が観測できないか挑戦している。液体窒素と熱交換器が必要な-180°Cの測定に比べ汎用に向くからである。グリセロールは硬く透明なマトリクスを-100°C以下でしか形成しないので、フルクトース、トレハロース、キシリトールなどの糖類を探索した。これまでに、キシリトールマトリクス、-80°Cで透明なグラスマトリクスが得られ、1.5倍程度の緩和促進効果が観測できている。この温度では分子運動を完全に凍結できず溶存酸素などが絡む副反応がある様で、色素分子が時間とともに劣化する問題も見つけた。今後は効果的な脱気法や酸素スカベンジャーの探索も行う。昨年度から引き続き、電子受容-供与体の共有結合化合物の合成を試みたが、複数の副産物からの単離に苦しんだ。そこで開発のスループットを向上する目的で、分子の自己集合能(ミセル化)を利用する新手法を考案した。透明度の高いミセル試料の調整法を確立、核分極の正味の増加(20%)を観測できた。光の強度やマトリクスを吟味して分極の増強率はもっと向上できるだろう。これに加えて光励起常磁性種による緩和促進効果を高速信号積算と組み合わせ、信号雑音比を更に最大2.5倍向上できることを見つけた。また信号取り込み中は光照射しないことで、スペクトル分解能は全く損なわない事も実証した。キシリトールマトリクス中では有機物質の13C縦緩和時間が従来のマトリクスに比べ顕著に増大している事を見出し、分子運動が効果的に抑制されていると示した。この様な「硬いマトリクス」はマイクロ波を用いる動的核分極法などにも有用で、広い応用が期待できる。全体として本研究では光を使った固体NMRの高感度化に向けた準備と基礎データ集めを行い、装置やアイデアの基礎を作った。具体的には光照射するためNMRプローブの改造や、試料管インサートの開発から始め、460nm低出力レーザー(0.1W)で励起できる色素分子の探索を行い、フラビンの誘導体が有望だと見いだした。更に、光照射で比較的長寿命の励起常磁性種が発生すること、これにより巨視的磁化の縦緩和を大きく増進できることも見出し、高速の信号積算で時間感度を向上できることも示した。同時に、光を使った偏極法では高感度と同時に高分解能が実現できることも実証した。なにより、光合成タンパク質の活性中心のような手の混んだ系ではなく、ありふれた小分子だけの系で、(現段階ではごく小さいものの)正味の核分極増強を光照射で得られる事を初めて示した点は、今後の発展に寄与する画期的な一歩と言える。

光CIDNP効果による核分極の増大を観測するには試料をNMRプローブ中でラジオ波と同時にレーザー光照射する必要があり、プローブの改造とテストを行った。レーザー光の導入効率は溶液試料の光CIDNP効率を指標にしてチェックした。当初予定した試料管横方向からの光照射はラジオ波コイルが邪魔して効率が悪いと判明、試料管の軸方向から照射できる様に光ファイバーホルダーを設計、これと透明の試料管キャップの組み合わせで、初期的な測定に十分なレーザー導入効率を確認できた。試料温度は、電気冷凍機で得られる-80°Cよりもかなり低くしないと、試料回転の熱のせいで、測定対象の分子を保持するマトリクスを透明に凍結できないと判明、新たに液体窒素を使った熱交換システムを構築した。光CIDNPによる核分極の増強は固体試料でも起こるが、これまでに報告がある様な光合成蛋白質の活性中心の様な特別な系でなくても、電子受容/供与体になる分子の組み合わせとマトリクスを適切に選ぶと、ありふれた小分子系でも起こるはずである。これを実証するため、本年度は電子受容/供与体として(ヒスチジン、トリプトファン、タイロシンとそれぞれのアセチル化体)/(リボフラビン、フラビンモノヌクレオチド)の全組み合わせ、マトリクスにグリセロール/水系、フルクトース/水系を挙げ、濃度、温度、pHを振って至適条件を探索した。結果、ヒスチジン/フラビンモノヌクレオチドのペアで、グリセロール/水中、飽和濃度に近い100mM程度、-180°C付近でCIDNPによる核分極の増大を観測した。理論からは電子受容/供与体分子間の距離は10Åくらいが最適と予測しており、この濃度における両者の平均距離とよく合う。核分極の増大率は現在2ー3倍程度であるが、固体系で、単純な小分子ペアでもCIDNPが起こると初めて実証する画期的なデータである。電子供与/受容体分子を化学的につなぐ試みを、当初の計画通り開始できた。副産物の制御や精製に苦しめられており、今のところ試みた合成の半分は失敗に終わっているが、今後は少しずつ歩留まりが上がると期待している。これは予定通りH25年度中頃までかけて完成させていくつもりである。励起常磁性種による緩和促進に起因する感度増強効果も、当初の期待通り観測することができた。少なくとも-180°Cの条件では、既に現実的に役に立つ技術だと言える。さらに、この現象をもっと高温条件(-80°C付近)で実現できないかも考え始めた。初期的な実験では好意的な結果を得ている。溶存酸素分子などが絡む光化学反応が邪魔をする可能性が示唆されており、起こっている現象のより深い理解と、対処法を探している。研究は、ほぼ当初の計画予定通り進行しているし、新たな発見から深化もしている。当初の予定通り装置の改造とテストは初めの数ヶ月で完了した。これまでに知られている様な、光合成たんぱく質の活性中心の様な特別な系だけでなく、ありふれた小分子の組み合わせでもCIDNPによる核の超分極が可能だと、まず実証するのが本年度の目標であった。ここにおいて、いくつかの電子受容/供与体ペアとマトリクスについて濃度、温度などを振って精査した結果、期待どおり小分子ペアが固体マトリクス中でCIDNPを引き起こすことを見つけた。つまり電子受容/供与体を極高濃度で溶解し、ペア間の距離が充分小さくできさえすれば、CIDNPが起こると言う事である。H24年度からは、次のステップとして候補分子のペアを共有結合する計画であったが、その準備を既に始めることができている。
細胞骨格蛋白の異常によるネフローゼ発症の分子基盤の解明

ポドサイトにおけるMYH9の異常が巣状分節性糸球体硬化あるいは蛋白尿を惹起する機構を解明するために、MYH9-R702Cノックインマウスを用いた実験を行った。まず、NPHS2-CreERT2マウスおよびMyh9-R702Cneoマウスを交配および人工授精・胚移植(IVF-ET)することにより、NPHS2-CreERT2/Myh9-R702Cneoダブルヘテロマウスを得ることに成功し、要時供給可能な体制を整えた。このマウスを用いて、糸球体硬化とポドサイトの形態変化が生じることを確認し、次に各進行段階での免疫染色、免疫電顕を行った。その結果、Myosin IIAは中間径フィラメントではなくアクチンに結合することが判明した。このため、α-actinin 4およびsynaptopodinとの共局在について解析し知見を得た。一方、CRISPR/Cas9システムを用いて培養ポドサイトにMYH9遺伝子のR702C変異を導入した細胞株を用いて、MYH9と相互作用する蛋白の解析を行うことを目的として、CRISPR/Cas9を用いたゲノム編集を行った。培養ポドサイトにpcDNA3.1を用いてプラスミドでMYH9遺伝子のR702変異およびwild typeの遺伝子を導入し、培養を継代し、細胞数を増加させた。これを用いて、RT-PCR法およびWestern blotting法にて変異の導入を確認している。今後、東京大学医科学研究所プロテオミクスラボラトリーに依頼し相互作用プロテオミクスを施行する基盤となる。当該年度はMYH9-R702Cノックインマウスにおける免疫電顕を含めた病理学的変化を観察することを目標としており、それが達成されたため。R702変異を導入した培養ポドサイトを用いて、細胞の微細構造の変化を観察する。また、相互作用プロテオミクスを施行し、MYH9と他のポドサイト関連分子・細胞骨格関連分子との結合および相互作用を解析する。この結果をもとに、MYH9-R702時期/組織特異的ノックインマウスにおいてMYH9およびポドサイト関連分子の病理学的変化を観察する。免疫電顕も併用することで、微細構造内における局在変化を解析し、MYH9異常がポドサイトの細胞骨格を障害する機序を明らかにする。免疫染色と細胞培養のための試薬・機器使用代が予定よりも抑えられたため。次年度の試薬代およびプロテオミクス費用に充当する。
コバルトアート錯体の一電子移動能に基づく新規ラジカル反応の開発

遷移金属触媒を用いた炭素-炭素結合生成反応は古くから盛んに研究されている。当研究室では近年コバルト触媒からの一電子移動によってできるラジカル種を利用したハロゲン化アルキルとスチレンの溝呂木-ヘック型カップリング反応を見いだした。今回ハロゲン化アルキルの代わりにエポキシドを用いることでβ-ヒドロキシアルキルラジカルが生成し、スチレンと反応させることでホモシンナミルアルコールが生成することを見いだした。アルゴン雰囲気下、臭化コバルトと1,6-ビスジフェニルホスフィノヘキサンをエーテル中室温で30分撹拌しコバルト錯体を調製する。ここにシクロペンテンオキシドとスチレンを加えた後、0°Cで臭化トリメチルシリルマグネシウムのエーテル溶液を作用させ、室温で20時間撹拌した。常法どおりの後処理を行うとエポキシドが開環しスチレンとカップリングしてできるアンチ体のホモシンナミルアルコール誘導体が81%の収率で得られた。また基質としてプロピレンオキシドを用いたところ、エポキシドの1位にスチレンが付加した化合物が主生成物として得られた。このことから本反応の反応機構は次のように考えられる。コバルト反応剤から直接エポキシドに一電子移動が起きて対応するラジカルが生成したのではなく、まず系中の臭化マグネシウムの作用によりブロモヒドリンのマグネシウム塩が生成する。これに対しコバルトから一電子移動が起こりラジカルが生成する。ラジカルがスチレンに付加しベンジルラジカルが生成した後コバルトと再結合し最後にβ水素脱離がおこる。1.パラジウム触媒によるHeck型反応は、重要な炭素-炭素結合生成法である。しかし、β-水素をもつハロゲン化アルキルを基質として用いることはできなかった。β-水素をもつハロゲン化アルキルを基質として用いた場合には、パラジウムの酸化的付加の後β-水素脱離が優先して進行するためである。これに対し、コバルト触媒を用いることにより、βー水素をもつハロゲン化アルキルとスチレンとのHeck型反応が実現できることを見いだした、エーテル中、臭化シクロヘキシルとスチレンの混合物に対して、触媒量の塩化コバルトビス(ジフェニルホスフィノ)ヘキサン錯体存在下に、0°CでMe_3SiCH_2MgClを作用させると、β-シクロヘキシルスチレンが91%の収率で得られた。用いるハロゲン化アルキルの一般性について検討した結果、臭化物のみでなく、塩化物、ヨウ化物でも反応は良好に進行した。さらに、第二級のハロゲン化合物だけでなく、第一級、あるいは第三級のハロゲン化アルキルを用いても収率は良好であった。2.コバルト触媒とアリルマグネシウム反応剤を用いる有機ハロゲン化合物の新規アリル化反応を見いだした。CoCl_2(dppp)錯体触媒存在下にハロゲン化アルキルに塩化アリルマグネシウムを作用させると、カップリング体が収率よく得られることが明かとなった。第三級ハロゲン化アルキルの置換反応によって四級炭素が効率よく構築できる点が本反応の大きな特徴である。
水素脆化素過程モデルの構築とその応用

水素によって材料強度が劣化する水素脆化の研究はその重要性から継続的に行われてきたが,低炭素社会を目指した水素利用社会の構築に関連して最近さらに社会的重要度が増している.本研究では脆化機構発現の前駆反応である転位の運動に着目して,脆化メカニズムの高精度な予測を目指した水素脆化素過程モデルを構築することと,水素脆化素過程モデルに基づく脆化メカニズムに立脚した破壊プロセスの解明と評価を目的としている.最終年度は,これまでに原子シミュレーションによって得られた水素濃度に依存した転位の運動速度と負荷応力の関係をもとに転位動力学解析を実施した.水素濃度が極端に低い場合には転位射出が助長され,延性的傾向が強まることがわかり,水素濃度が上昇すると脆性的傾向が強まることも示された.これらの解析結果と比較するため高純度鉄を用いた低ひずみ速度試験を行ったところ,水素濃度が極端に低い場合にはき裂進展に伴うひずみ集中領域がき裂進展経路近傍に局所化するものの破面は延性的なディンプル状となった.水素濃度が低い場合にもき裂進展に伴うひずみ集中領域はき裂近傍に局所化しているが,ファセット状の非常に脆性的な破面を呈した.このことは解析結果とも定性的には一致しており,破壊の前駆反応としての塑性変形の傾向は転位の運動のみから推測される傾向と一致していた.一方でマクロにはひずみ(塑性変形)の局在化が生じていることが確認され,転位運動のみでなく異種原子や他の格子欠陥との相互作用などの果たす役割も小さくないことが示唆された.水素濃度と塑性変形能の関係については,Fe-4wt%Si単結晶材を用いたナノインデンテーション試験でも同様の傾向が確認された.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。水素によって材料強度が劣化する水素脆化の研究はその重要性から継続的に行われてきたが,低炭素社会を目指した水素利用社会の構築に関連して最近さらに社会的重要度が増している.本研究では脆化機構発現の前駆反応である転位の運動に着目して,脆化メカニズムの高精度な予測を目指した水素脆化素過程モデルを構築することと,水素脆化素過程モデルに基づく脆化メカニズムに立脚した破壊プロセスの解明と評価を目的としている.本研究ではまず,純鉄を対象とした原子シミュレーションにより,転位の運動速度が環境因子(水素濃度)と力学因子(負荷応力)によって上昇または減少つまり軟化と硬化の相反する結果を生じることが示唆された.さらに水素関連機器において使用が想定される現実的な高圧水素ガス雰囲気下では水素濃度が高くなり,このような場合には転位の可動性が常に減少することも示唆された.また水素存在下では転位射出が助長されることも示されている.一方で,原子間結合の分断による脆性破壊条件として用いられるGriffith条件を原子系に拡張することで,新たな脆性破壊理論の構築にも成功した.また延性破壊条件としてGilmanき裂に基づく評価を行い,水素雰囲気下ではすべり面分離破壊が生じやすくなることも確認した.以上のような解析的予備検討との直接比較のためにFe-Si粗大粒材を準備し,転位の運動速度を測定するための試料準備を行っている.さらに種々の金属材料に対して水素チャージ条件ごとに整理してTDA解析することで固溶水素量を定量評価した.本研究では解析的研究として,転位の運動速度に関する分子静力学解析を行い,水素濃度と負荷応力に依存した転位の運動速度則を導出した.またすべり面分離によるき裂生成条件を評価するためにGilmanき裂モデルを用いて評価を行った.さらに金属の微視構造である原子構造の離散性を考慮にいれた脆性き裂成長条件を定式化することにも成功した.一方で実験的研究として次年度以降計画しているFe-Si中の転位速度測定に向けて試験片の作成に着手した.さらに水素チャージも陰極分解とFIP浴の2種類を用いて,種々の鋼材についてチャージ時間と固溶水素濃度をTDAを用いて評価した.以上の通り現在までの進捗状況はおおむね計画通りであり,本研究は順調に進展していると判断できる.水素によって材料強度が劣化する水素脆化の研究はその重要性から継続的に行われてきたが,低炭素社会を目指した水素利用社会の構築に関連して最近さらに社会的重要度が増している.本研究では脆化機構発現の前駆反応である転位の運動に着目して,脆化メカニズムの高精度な予測を目指した水素脆化素過程モデルを構築することと,水素脆化素過程モデルに基づく脆化メカニズムに立脚した破壊プロセスの解明と評価を目的としている.純鉄を対象とした原子シミュレーションにより,転位の易動度が環境因子(水素濃度)と力学因子(負荷応力)によって上昇または減少つまり軟化と硬化の相反する結果を生じることが示された.さらに水素関連機器において使用が想定される現実的な高圧水素ガス雰囲気下では転位の可動性が常に減少することも示唆された.ナノインデンテーション法を用いた炭素鋼の実験でも水素濃度の上昇に伴って軟化から硬化の相反する結果が得られ,前述の転位の挙動と定性的に一致している.一方で原子間結合の分断による脆性破壊条件として用いられるGriffith条件を原子系に拡張することで,あらたな脆性破壊理論の構築にも成功した.また延性破壊条件としてGilmanき裂に基づく評価を行い,水素雰囲気下ではすべり面分離破壊が生じやすくなることも確認した.

これら水素が及ぼす様々な影響を考慮に入れたき裂先端近傍の転位動力学法解析手法も構築した.また,解析的予備検討との直接比較のためFe-Si粗大粒材を準備し,転位の運動速度を測定するための試料準備を行っている.本研究では解析的研究として,転位の運動速度に関する分子静力学解析を行い,水素濃度と負荷応力に依存した転位の運動速度則を導出した.またすべり面分離によるき裂生成条件を評価するためにGilmanき裂モデルを用いて評価を行った.さらに金属の微視構造である原子構造の離散性を考慮にいれた脆性き裂成長条件を定式化することにも成功した.これらの知見に基づき,き裂先端応力特異場近傍における転位動力学法解析モデルを作成し基礎的な解析を行った.これらの研究を通じて,純鉄における水素脆化機構発現の前駆反応となる転位の運動に着目した水素脆化素過程モデルおよび水素脆化機構シミュレータの基礎を構築した.また,ナノインデンテーション試験から単純組成鋼でも環境因子(水素濃度)によって塑性変形の傾向が軟化/硬化と変化することも確認でき,前述の解析結果と定性的一致をみた.またFe-Si中の転位速度測定に向けて試験片の作成と試験装置の構築も進んでいる.さらに水素チャージ条件による固溶水素濃度の変化もTDAを用いて評価している.以上の通り現在までの進捗状況はおおむね計画通りであり,本研究は順調に進展していると判断できる.水素によって材料強度が劣化する水素脆化の研究はその重要性から継続的に行われてきたが,低炭素社会を目指した水素利用社会の構築に関連して最近さらに社会的重要度が増している.本研究では脆化機構発現の前駆反応である転位の運動に着目して,脆化メカニズムの高精度な予測を目指した水素脆化素過程モデルを構築することと,水素脆化素過程モデルに基づく脆化メカニズムに立脚した破壊プロセスの解明と評価を目的としている.最終年度は,これまでに原子シミュレーションによって得られた水素濃度に依存した転位の運動速度と負荷応力の関係をもとに転位動力学解析を実施した.水素濃度が極端に低い場合には転位射出が助長され,延性的傾向が強まることがわかり,水素濃度が上昇すると脆性的傾向が強まることも示された.これらの解析結果と比較するため高純度鉄を用いた低ひずみ速度試験を行ったところ,水素濃度が極端に低い場合にはき裂進展に伴うひずみ集中領域がき裂進展経路近傍に局所化するものの破面は延性的なディンプル状となった.水素濃度が低い場合にもき裂進展に伴うひずみ集中領域はき裂近傍に局所化しているが,ファセット状の非常に脆性的な破面を呈した.このことは解析結果とも定性的には一致しており,破壊の前駆反応としての塑性変形の傾向は転位の運動のみから推測される傾向と一致していた.一方でマクロにはひずみ(塑性変形)の局在化が生じていることが確認され,転位運動のみでなく異種原子や他の格子欠陥との相互作用などの果たす役割も小さくないことが示唆された.水素濃度と塑性変形能の関係については,Fe-4wt%Si単結晶材を用いたナノインデンテーション試験でも同様の傾向が確認された.昨年度の研究方針を継続・発展させて研究を実施する.原子シミュレーションによって得られたパラメータをもとに転位動力学解析を実施する.素過程モデルに基づいて水素脆化現象を高精度に評価するため,知見が不足している場合には追加の原子シミュレーションを実施する.
森林資源利用と地球環境保全の整合性に関する総合的研究

今ほど地球環境問題が、深刻な世界的課題となったことはない。他方では、木材資源の世界需要が、前年比で23%の伸び率を示す現実があり、世界の理想と現実のギャップは拡大中である。そこで、森林資源とりわけ木材資源を使わないことで、地球環境保全を創出しようとする方途が社会的話題になっているものの、その収支簿には破たんを生じている。この状況をふまえて、論題の原点に戻って学術的対処の見直しを図り、旧来の認識に誤りが介在しないかどうかを明確にするのが、この研究である。つまり、既応の学術成果を詳細に洗い直し、その確認のために実地調査を行い、これらをふまえる会合を持って課題解決の対応策を模索した。このような研究の結果、つぎの結論を得ることができた。1.新しく得られた学術的視点(1)地球環境保全と森林資源利用の間に不整合があるとするならば、木材利用と木材生産の連携が不足していること、地球規模の環境・資源に対する総合的認識の欠如、木材利用と木材生産の相互間における学術・技術水準への認識不足、に原因を求めることができた。(2)森林が二酸化炭素の吸水源か放出源かの議論を早く超えて、炭素貯蔵庫である事実を社会に認識させる必要がある。(3)森林遣伝資源の保全に活力ある根拠を与えるためにも、資源の改善の視点に遣伝情報を取り込む必要を認めた。(4)木質系構造材料は、化石・鉱物資源に由来する材料と違い、地球圏の環境保全に積柮的に貢献していることを、数値データで示すことができるようになった。2.この研究で得た成果の展開とその方向づけ「木材の利用と生産の技術」の視点で研究を継続し、科研・重点領域研究を実現して、広い学術領域を包含する研究展開を期している。この研究課題は,この数年にわたって,世界の学術・産業・政治で,再重要の中心課題の一つに浮上してきた。そのために,学術的根拠を踏まえるものから市民運動まで,その論点には大きな広がりがある。1.研究目的:この課題への社会の現実を認識するとき,学術的根拠で論点を明確にして,「環境問題」と「資源問題」を整合させて社会のニ-ズに応えるように,論理的な根拠を提示する必要を認めた。2.初年度の研究成果:第1回会合(8月開催)で,『研究推進の理念』のあり方を討議して,得られた学術的論点に関する合意点は,次のとおりである。この研究組織では,1)「森林に収束する科学」の視点で,地球環境問題に対処し,2)「人間自然系の相」を認識することが,この研究課題の基本であり,3)加えて「工業システムと自然の相」を整合させるための研究志向が確認された。これを承けて,分担課題ごとに各論の視点が報告され,総合的な研究目標が設定された。第2回会合(11月開催)では,前回の会合での合意点を承けて,1)「財」として森林を評価するときの視点を,Schumacherが提言する第1次財と第2次財に求め,2)森林破壊を地球規模の炭素循環および遺伝子資源で論じ,3)林材工業のエネルギ-消費量と構造別住宅のエネルギ-投入量を調査し,4)木質資源のリサイクルと利用システム5)木造住宅の居住性維持のためのエネルギ-消費,6)木材の耐久性向上による環境破壊の諸点について,数値デ-タを中心に成果を得た。3.発足させた研究成果の具現化:1)デ-タベ-ス構築=(1)アジアに生育し,木材資源と見なされている樹木の一般名・学名・比重の検索デ-タベ-ス,

(2)国際規模の金平コレクションについて,木材組織デ-タベ-ス,(3)関連研究文献・資料のデ-タベ-スを作成開始した。2)学会規模で,類似課題の研究分科会を来年度から発足させる。今ほど地球環境問題が、深刻な世界的課題となったことはない。他方では、木材資源の世界需要が、前年比で23%の伸び率を示す現実があり、世界の理想と現実のギャップは拡大中である。そこで、森林資源とりわけ木材資源を使わなことで、地球環境保全を創出しようとする方途が社会的話題になっているものの、その収友簿には破たんを生じている。この状況をふまえて、論題の原点に戻って学術的対処の見直しを回り、旧来の認識に誤りが介古しないかどうかを明確にするのが、この研究である。つまり、既応の学術成果を詳細に洗い直し、その確認のために実地調査を行い、これらをふまえる会合を持って課題解決の対応策を模索した。このような研究の結果、つぎの結論を得ることができた。1.新しく得られた学術的視点(1)地球環境保全と森林資源用の間に不整合があるとするならば、木材利用と木材生産の連携が不足していること、地球規模の環境・資源に対する総合的認識の欠如、木材利用と木材生産の相互間における学術・技術水準への認識不足、に原因を求めることができた。(2)森林が二酸化炭素の吸収源が放出源かの論議を早く超えて、炭素の貯蔵車としての意義を強調し、その中で木材製品・構造物も炭素貯蔵庫である事実を社会に認識させる必要がある。(3)森林遺伝資源の保全に活力ある根拠を与えるためにも、資源の改善の視点に遺伝情報を取り込む必要を認めた。(4)本質系構造材料は、化石・鉱物資源利用と違い、地球圏の環境保全に積極的に貢献している数値データを揃えることができた。2.この研究で得た成果の展開とその方向づけ「木材の利用と生産の技術」の視点で研究を継続し、科研・重点領域研究を実現して、広い学術領域を包含する研究展開を期している。
国及び地方自治体における監査機関と議会の関係-日米の比較研究-

平成12、13年度の、日・米・加の監査機関及び議会、行政でのヒアリングの結果、米・加の多くの政府がチェック機能の一部として監査をとらえ、監査概念の拡張形態として評価を位置づける傾向が明らかになった。すなわち、事後監査という枠組みから、事後チェックとしての「行政評価」への拡大であり、同時に事前チェックとしての「成果指標の設定」である。米国の場合、GAOの業績監査基準を州や地方自治体の評価でも用いている。加国では、オンブズマン制度の活用により、監査による行政機構の改善要求に加え、きめ細かな市民の救済を盛り込もうとしていた。この中で、監査における「批判的機能」から、「情報提供機能」へのシフトが顕著に認められた。その中で、実現可能な「経営改善策」に繋がる情報が求められ、監査機関はそれに応えることによって顧客満足度を高めようとしていた。その過程は、チェック機能の「独立性」と「専門性」を如何に確保するか、という問題でもあった。この研究調査の結果得られた望ましい監査機関と議会との関係は、「少数の経営管理者たる議員と、公選制の監査人による独立的監査の確保」である。これが、米国及び加国を調査して得られた、あるべき議会と監査機関との関係である。翻って、わが国の「評価」の進展は、当該研究開始時期と重なって急速に進展した。とりわけ行政評価については、国、地方自治体両者においても、多様な取組が始まった。上記の結論を得て、事後評価の場面では、研究代表者は、名古屋市の外部評価委員として、全事務事業の評価の現場で評価を実施することとなった。また、12、13年両年において名古屋市の包括外部監査として、実現可能な「改善提案」を試みる絶好の機会に恵まれた。さらに、研究分担者は、事前チェックとしての「成果指標の設定」を14、15年度の2年間、東海市で実践することができ、市民設定の評価指標として日本初の先行事例を提供することができた。3年間の研究期間の初年度である12年度は、公的アカウンタビリティーを遂行する際、行政と議会、監査機関の3者、とりわけ議会と監査機関との関係に焦点を絞り、両者の関係如何がアカウンタビリティーの遂行に一定の影響力を持ちうるのではないかという仮設に立ち、研究を行った。主な検討対象としたのは、海外では、米加の州(オレゴン州、ブリティッシュコロンビア州)、カウンティー(ムルトマ)、市(ポートランド)であった。これらの監査機関に対し、主に、監査機関と議会との関係について、またパフォーマンス監査についてヒアリングを行った。また、国内においては、地方自治体レベルでは名古屋市、三重県、東京都の包括外部監査にかかわる外部監査人、監査事務局員に対するヒアリング、市会議員へのヒアリング及び国レベルでは会計検査院でのヒアリングに加え、国会議員へのヒアリングを実施した。現在はこれらのヒアリングの取りまとめ作業中であるが、これまでの結果から以下の諸点が指摘しうる。まず、監査の独立性に関しては、ムルトマカウンティーで実施されている監査人の「公選制」が、独立性を担保する上では優れているものの、特にパフォーマンス監査を実施するには、高い専門性が要求されるにもかかわらず、ポリティカルな才能によって監査人に当選する懸念等が指摘される。また、わが国の場合、現在包括外部監査制度の中で、従来の監査委員監査とは異なった3E監査の領域へも踏み込んだ監査が実施されているが、議会との連携が乏しく、制度的にも充分な手当がなされていないため、部分的かつ単発的な監査になる傾向が指摘される。

さらに、わが国の国レベルでは、会計検査院、総務省でのヒアリングの結果、現在省庁再編の中で、アカウンタビリティを保証する会計システムへの取組みが遅れていることが明らかになった。これまでの2回の海外調査や国内調査を通じて、それぞれの議会関係者、監査機関関係者、研究者などへのヒアリングを積み重ねてきた。また、現地調査とインターネットなどによる関連資料、文献などの収集にも努めてきた。これらすべての検討は終えていないが、これまでの中間的な検討によって、いくつかの重要論点が浮かび上がりつつある。その一つは、議会と監査機関との関係を分析するうえでは、それぞれの政府形態の違いを考慮することが決定的に重要だということである。とりわけ、監査機関として先進的なモデルと目されるアメリカの会計検査院(GAO)は、大統領制の政府形態における議会に付属する機関であり、議院内閣制をとる日本やイギリスにおける会計検査院と単純に比較することはできない。また、地方自治体においては、日本も中央政府とは異なる大統領制をとっており、アメリカに至っては、市支配人制なども含めてきわめて多様な政府形態をとっている。また、内外ともに、監査機関とは別にオンブズマン制度を設置している事例が増えており、それらの相互関係も検討すべき問題である。もう一つの重要論点は、監査の内容が、従来のような合規性監査に加えて、経済性、効率性、有効性なども含むパフォーマンス監査に拡大していることに伴い、監査が行政評価、政策評価と密接に関連するようになっていることが監査機関の政府全体における位置付けの変化をもたらしているという点である。これは、監査結果を次年度の予算編成にいかに連動させていくかという問題の重要性を従来にも増して高めている。以上のような論点を踏まえて、有効な行政評価の仕組みと、その評価結果を政策や事業の見直しや次年度の予算編成に連動させる仕組みを全体としてどのように編成していくかという大きな課題のなかで議会と監査機関の関係についてさらに検討していく予定である。3年間にわたるこの研究においては、英語、日本語の文献、資料の検討とともに、アメリカ、カナダの中央政府、州、カウンティー、市レベルの監査機関やオンブズマン、さらに名古屋市、多治見市、三重県、東京都などの日本の地方自治体の監査機関や議員、中央の会計検査院や総務省などへのヒアリング調査を行なってきた。その研究成果を、日本における監査機関への示唆という視点から要約すると、次のような点が指摘できる。アメリカにおいてはGAOが議会の付属機関であったために、行政外部からの有効な監査を実施してきた歴史があるが、それが初期の財務監査(証憑監査)から3E監査や財務諸表監査へと展開しようとした際に、まずは行政内部における財務諸表の整備を前提にした内部監査の確立が不可欠であったということである。そのため、1950年代から3E監査が試みられながら経済性、効率性の監査は不十分で、1990年頃の行政内部の財務管理システムと内部監査の整備を待って初めて実効的になったといえる。また、有効性監査についても、1990年代において、行政内部におけるアウトカムを重視した行政評価が導入され、それを会計検査院が外部からさらに監査する形で実質化することになった。それを前提に、会計検査院は議会に対して、政策の決定段階における意思決定のためのデータの提供という役割を果すようになってきている。