hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
災害時の保健医療サービスのレジリエンス向上に関する研究

災害時の保健医療サービスのレジリエンスの向上に関連する要因を、特にその構成要素である「頑健性」、「冗長性」、「迅速性」を評価指標として分析した。サービス提供者の要因として、公的な統計情報等の既存の情報の活用、サービス利用者の要因としては、処方薬の確保や処方および治療記録の携行などが、レジリエンスを高める要因となりうることが明らかになった。本研究は、被災後の適応力を表す「レジリエンス」という概念に着目し、保健医療サービスの提供者(医療機関等)、および利用者(患者等)の各々の立場におけるレジリエンスの現状を把握し、レジリエンス向上のための規定要因を分析することで、災害時における保健医療サービスの継続・質の確保を可能にする災害対策のあり方を示すことを目的とする。22年度の実績は以下の通り。1.文献レビュー:提供者側のレジリエンスの規定要因として、地域レベルの医療資源、医療連携、住民への情報提供、救急医療サービス、個々の施設の防災対策等が挙げられた。利用者側では、家族や介護者の存在、情報手段や移動手段の確保、薬剤等の確保、自宅の耐震補強等が挙げられた。上位構造であるコミュニティ全体のレジリエンスの規定要因として、教育や生活環境の維持が挙げられ、その担い手である学校や自治会等が重要であることが確認された。2.救急医療サービスの評価:病院数等の医療資源の充実が救急搬送時間短縮などの病院前救護の質の改善に関連しており、地域の医療資源の充実が防災対策上も重要となる可能性が示唆された。3.慢性疾患患者の防災行動の評価:関節リウマチ患者を対象とした調査により、薬の確保や防災訓練への参加等、自助・共助レベルの備えが不十分であること、障害のレベルや過去の被災体験が災害への備えの状況と必ずしも関連していないことが明らかになった。また、自治体の災害時要援護者リスト登録については、過半数の患者が個人情報の取扱いに不安を抱いており、登録の阻害要因となっている可能性がある。患者教育の徹底や行政と住民のコミュニケーションが重要であると考えられた。4.住民調査:長野県小諸市の市民を対象にアンケート調査を実施した。住民の防災意識、健康や安全に関するニーズの現状把握と優先課題の抽出を目的とするものであり、23年2-3月に実施した(現在集計中)。本研究は、被災後の適応力を表す「レジリエンス」という概念に着目し、保健医療サービスの提供者(医療機関等)および利用者(患者等)の各々の立場におけるレジリエンスの現状を把握し、レジリエンス向上のための要因を分析することで、災害時における保健医療サービスの継続・質の確保を可能にする災害対策のあり方を示すことを目的とする。23年度の実績は以下の通り。1.文献レビュー:地域やシステムのレジリエンスの概念的構成要素として、迅速性、頑健性、冗長性、処理能力などが挙げられており、保健医療サービスについて、以上の要素をもとにレジリエンスの規定要因を整理した。2.地域レベルの医療ニーズの推計:国民生活基礎調査の結果をもとに東日本大震災の被災地の避難所等における慢性疾患等の患者数の推計を行った。潜在的な医療ニーズの推計は地域の保健医療サービスの迅速性、処理能力の向上につながるものと考えられた。3.被災自治体における医療情報の利用状況に関する調査:東日本大震災の被災地では医療機関や患者本人の被災により過去の医療情報が入手困難となったが、その一助としてレセプト情報の医療機関への提供が行われた。被災3県の国民健康保険連合会での聞き取り調査により、レセプト情報が慢性疾患患者等の医療情報の入手手段として、また被災医療機関の再建などに活用されていた実態が明らかとなった。同時に利便性の改善や情報安全性の問題等、今後の利用における課題も明らかとなった。4.地域住民の自助・共助の分析:長野県小諸市の市民を対象としたアンケート調査の結果、住民の自助、共助の状況はいずれも十分な水準にないこと、自助と共助の間に補完的関係は見られず、備えが不十分なハイリスク世帯が多く存在することが明らかとなった。この状況は障害者や要介護者のいる世帯においてもみられ、保健医療の面からも地域レベルで備えを高めて行く必要性が明らかとなった。
心臓リハビリテーションにおける組織NO系の役割の解明

心筋梗塞モデルラットを用いて、長期的運動が主に心臓、腎臓のNitricOxide(NO)系へ与える影響を検討した。心筋梗塞モデルラットにトレッドミル運動を4週間施行した。運動は、心機能、腎機能を改善させた。また、左室、胸部大動脈、肺、腎の各組織においてNO合成酵素(Nitric Oxide Synthase;NOS)である内皮型NOS;eNOS、神経型NOS;nNOSを増強させた。心筋梗塞モデルにおける腎のNOSへの影響はこれまで一切報告がなく、本研究で初めて明らかとなり、心臓リハビリテーションの有効性の機序の一部が解明された。本内容を各学会で発表し、論文は現在投稿中である。心筋梗塞モデルラットにおける心臓・腎臓のNOS系に与える影響の検討心筋梗塞モデルラットにおいて、心臓、腎臓のNO系への影響を検討した。7週齢の雄ラットの左冠動脈前下行枝を結紮して心筋梗塞モデルラットを作成し、コントロール群と心筋梗塞群に分けた。心筋梗塞手術後約2カ月でペントバルビタール麻酔下超音波検査による、左室壁厚および左室収縮期および拡張期内径の測定を実施し、心筋梗塞群での心肥大や心機能の低下を認めた。その後、コントロール群と心筋梗塞群から心臓、腎臓(皮質、髄質外層、髄質内層)を摘出し、NOについて生化学的に検討した。NOの合成酵素であるeNOSおよびnNOSの組織における発現をウェスタンブロット法により検討した。結果、心臓(左室)、腎髄質において、eNOS、nNOS蛋白いずれも心筋梗塞群においてコントロール群と比較して有意に低下していた。心筋梗塞モデルラットにおいて、心筋でのNOS蛋白低下の報告はあるが、腎臓で低下するとの報告はこれまでになく、本研究で初めて明らかとなり、心筋梗塞による腎障害の機序の一つである可能性が示唆された。今後、心筋梗塞モデルへの長期的運動によりこれらNOS蛋白の低下が改善する(増強する)との仮説により、来年度以降、心筋梗塞モデルにトレッドミルによる長期的運動を施行し、研究を進行する。本研究により、心筋梗塞モデルでの長期的運動の有効性の機序が明らかになることで、心筋梗塞後の、運動耐容態を促進かつ心臓、腎臓などの臓器を保護する運動療法が確立されると予想され、リハビリテーション分野で臨床応用も将来可能になると期待される。また、最低強度かつ最短時間の運動であっても運動耐容態向上を最大限促進できる効率的な運動療法を確立することにより、患者のQOLや治療法選択意欲にも配慮した、真の意味でのリハビリテーション医学の発展にも繋がると思われる。心筋梗塞モデルラットにおける長期的運動が心臓・腎臓のNOS系に与える影響の検討心筋梗塞モデルラットにおいて、長期的運動が心臓、腎臓のNO系へ与える影響を検討した。5週齢の雄ラットの左冠動脈前下行枝を結紮して心筋梗塞モデルラットを作成し、1カ月後、Sham群と心筋梗塞群に分け、更に、各々、安静群と運動群に分け、運動群にはトレッドミル運動(20m/分、60分/回、6回/週)を4週間施行した。プロトコール8週間後、超音波検査による、心機能検査を実施し、心筋梗塞群で心肥大や心機能の低下を認め、心筋梗塞運動群ではその心機能の改善を認めた。また、血漿BNPも、心筋梗塞運動群で有意に改善を認めた。また、腎機能の評価としての、クレアチニンクレアランス値において、心筋梗塞運動群で有意に改善を認めた。NOの生化学的検討では、NOの合成酵素であるeNOS、nNOSについて、左室、胸部大動脈、肺、腎の各組織(皮質、髄質外層、髄質内層)において、心筋梗塞群で有意に減少、更に心筋梗塞運動群では増強を一部認めている(解析途中)。心筋梗塞モデルの心筋でのNOS低下の報告はあるが、腎臓で低下するとの報告はこれまでになく、また、心筋梗塞への長期的運動介入によりNOSが誘導されるとの報告も、これまで一切報告がなく本研究で初めて明らかとなった。今後、更にNOSや更にそのリン酸化やその他NOSに関わる様々な因子(酸化ストレス系、Akt、Rho-kinase系など)についても解析していく。本研究により、心筋梗塞モデルでの長期的運動の有効性の機序が明らかになることで、心筋梗塞後の、運動耐容能を促進かつ心臓、腎臓などの臓器を保護する運動療法が確立されると予想され、リハビリテーション分野で臨床応用も将来可能になると期待される。心筋梗塞モデルラットにおける長期的運動が心臓・腎臓のNitric Oxide系に与える影響の検討心筋梗塞モデルラットにおいて、長期的運動が心臓、腎臓のNitric Oxide(NO)系へ与える影響を検討した。

プロトコール8週間後、超音波検査による、心機能検査を実施し、心筋梗塞群で心肥大や心機能の低下を認め、心筋梗塞運動群では心機能の改善を認めた。また、血漿BNPも、心筋梗塞運動群で有意に改善を認めた。また、腎機能の評価としての、クレアチニンクレアランス値において、心筋梗塞運動群で有意に改善を認めた。NO系の生化学的検討では、NOの合成酵素(Nitric Oxide Synthase ; NOS)である内皮型NOS ; eNOS、神経型NOS ; nNOSについて、左室、胸部大動脈、肺、腎の各組織(皮質、髄質外層、髄質内層)において、心筋梗塞群で有意に減少、心筋梗塞運動群で有意に増強を認めた。心筋梗塞モデルの心筋でのNOS低下の報告はあるが、腎臓で低下するとの報告はこれまでになく、また、心筋梗塞への長期的運動介入によりNOSが誘導されるとの報告も、これまで一切報告がなく本研究で初めて明らかとなった。本研究により、心筋梗塞モデルでの長期的運動の有効性の機序が明らかになることで、心筋梗塞後の、運動耐容能を促進かつ心臓、腎臓などの臓器を保護する運動療法が確立されると予想され、リハビリテーション分野で臨床応用も将来可能になると期待される。
重い電子系物質におけるエキゾチック超伝導の理論

今年度の研究は、UPt3の磁場中における超伝導対称性を同定することであったが、昨年度の研究が完成していなかったため、予定を変更してURu2Si2における磁場中超伝導状態の解析を行った。重い電子系化合物URu2Si2では、秩序変数が特定されていない隠れた秩序状態が出現する。その正体は系の回転対称性を破る広義のネマティック秩序であることが磁気トルク測定により示唆されるが、その結果を否定する実験結果も報告されており、決着は未だに付いていない。またURu2Si2では、隠れた秩序と共存するカイラル超伝導状態が安定になる。超伝導対称性は、系の対称性の破れの影響を強く受けるため、ネマティック秩序と共存するカイラル超伝導特有の現象が起こることが期待される。そこで本研究では、隠れた秩序が系の回転対称性を破る可能性の検討を目的として、ab面内磁場中での磁場温度相図を決定し、上部臨界磁場の面内角度依存性を計算した。この理論解析の結果、単一ネマティックドメインの試料と二つのネマティック秩序が共存する試料のどちらの場合においても、回転対称性の破れの影響は相図と臨界磁場角度依存性において、明確に現れることを発見した。上記の解析結果は、電気抵抗測定や熱伝導率の測定により検証することができる。これらの測定により、ab面内磁場中での超伝導転移温度と上部臨界磁場の角度依存性を決定すれば、隠れた秩序の正体が明らかになる。27年度が最終年度であるため、記入しない。URu2Si2では、隠れた秩序と呼ばれる謎の秩序状態が出現する。近年の磁気トルクの実験により、その正体が系の四回回転対称性を破るネマティック秩序であることが示唆されているが、その実験結果を否定する実験も報告されており、未だ決着がついていない。また、この物質では、カイラル超伝導体であることが、磁場中比熱の測定等から判明している。超伝導秩序は他の秩序との共存による影響を強く受ける。そのため、クーパー対の内部自由度に起因して四回回転対称性がある場合とは異なる新奇な超伝導状態や渦糸格子が安定になることが期待される。本研究では、URu2Si2における新奇超伝導状態の発見、解明を目的として、(1)ネマティック秩序と共存するカイラル超伝導の研究、(2)URu2Si2における磁場中超伝導状態の解析を行った。研究(1)では、URu2Si2やSr2RuO4などのカイラル超伝導体を扱うことができる模型を構成し、c軸磁場中での磁場温度相図と渦糸格子構造を決定した。その結果、ネマティック秩序との共存により転移温度付近で非カイラル相からカイラル相へのクロスオーバーが生じ、そのクロスオーバーが、渦糸格子構造の変化に伴う相転移を引き起こすことが分かった。研究(2)では、バンド計算の結果に基づき、URu2Si2の電子状態を精密に取り入れた模型を導出し、磁場温度相図と渦糸格子構造を決定した。この研究によって、URu2Si2においてネマティック秩序がカイラル超伝導状態に与える影響は、相図、渦糸格子に明確に現れることを理論的に予言し、中性子小角散乱の実験によって渦糸格子構造を調べれば、隠れた秩序の正体を明らかにすることができることを示した。ネマティック秩序とカイラル超伝導秩序の関係を明らかにし、新奇な超伝導相を発見した。さらに、微視的に導出した模型に基づく解析によって、URu2Si2における隠れた秩序の正体を解明する実験を提案することができた。今後は、スピン三重項超伝導体であるUPt3における多重超伝導相図の研究を行う。具体的には、弱いスピン軌道相互作用を考慮した6成分ギンツブルグランダウ模型を構成し、ランダウ準位展開と変分法を用いて磁場温度相図を決定する。
日本語教育のための外来語学習支援CALLシステムの開発・研究

当プロジェクトは外来語の教育への応用に直結する言語学的な基礎研究、教授理論・教授法の開発、CALL(コンピュータによる語学学習支援)システムの開発、を以下の分担に従って三年計画で行なった。(1)外国語の外来語化における音韻上の変化・表記法・造語法に関する言語学的研究(2)基本的外来語の選定基準の設定と実際の撰定および適用規基による分類(3)外来語に関連する音韻・表記・造語規則の機械可読化の研究(4)外来語の効果的な教授法に関する研究およびCALLシステムの開発上記(1)の言語学的研究では音韻分析と規則の抽出、表記・造語法の規則の確立を完了した。(2)基本外来語選定・分類では、代表的な初級日本語教科書、20数本のテレビドラマ中に出現する外来語の調査に加えて、語彙使用頻度表などを参考にしながら、基本外来語の選定基準の検討を行なった。(3)機械可読化に関しては、データ入力用のプログラム「外来語入力システム」を作成し、分類された外来語を、付随する情報と併せてパーソナルワークステーション上でデータベース化作業を完了した。さらに、この外来語データベースに機械的処理を施し、各規則についてその適用度を算出した。(4)CALL教材開発に関しては、文字当てゲームに基づくもの1種類および英単語を外来語に変換する練習3種類、合計4種類のプログラムを作成した。各プログラムには、オーサリング機能を設け、学習者のニーズに合わせて教授項目を変更できるように設計した。研究計画にあるカッケンブッシュ担当の分担(1)言語学的研究では,予定どおり次の研究項目をほぼ完了した。a)先行研究等の資料収集、b)従来の研究結果の整理、c)音韻分析と規則の抽出、d)表記・造語法の規則の確立、e)発音と表記における“ゆれ"を扱うための社会言語学的変容のルール化.カッケンブッシュ担当の分担(2)基本外来語選定・分類では、代表的な初級日本語教科書,20数本のテレビドラマ中に出現する外来語の調査に加えて,語彙使用頻度表などを参考にしながら、基本外来語の選定基準を決定しつつある。そして,外来語の分類に向けて,作業中である。深田担当の分担(3)機械可読化に関しては、1)データ入力用のプログラム「外来語入力システム」を作成し,2)分類された外来語を,付随する情報(原語における表記、発音,外来語としての表記,発音,品詞,どの教科書のどのページに出現したか,どんな複合語を構成できるか,といった情報)と併せてパーソナルワークステーション上でデータベース化している最中であり,現在のところ約一千件のレコードの入力が完了している.入力作業は,もっぱら2名の研究補助員の協力を得て行なっている.今年度の研究活動の一部として,外国人による日本語化規則の習得状況を実験により調べた.その成果は,論文「外来語にみられる日本語化規則の習得ー英語話者の調査に基づいてー」にまとめ,学会誌の『日本語教育』に現在投稿中である。平成2年度から継続して行なっていた機械可読化作業(深田担当)は完了し基本外来語のデータベースが完成した。外来語における日本語化規則の適用をデータベースの中のすべての単語について調べ、どの規則がどの単語のどの部分に適用されているのか、という情報をデータベースに入力した。このデータベースを分析することにより、各規則の適用度や一般性を計量化し、教授シラバス作成の基礎とする予定であるが、実際の分析にはまだとりかかっていない。この作業に付随して、従来の日本語化規則を細部にわたって検討し、必要に応じて下位分類などを行ない、日本語化規則自体をさらに厳密化した。CALL開発については、上記作業が完了しないと本格的に進めることができないが、外来語学習に有効と思われるCALL教材の枠組みを2種類ワークステーション上で開発した。申請時の計画では、今年度はCALL教材の効果測定を行なう筈であったが、結局、教材の作成と日本語化規則の検討・改訂を中心に作業を進めることになった。その理由としては、平成2年度の分担

(2)「基本的外来語の選定基準の設定と実際の選定および使用規則による分類」の作業の遅れが挙げられる。まず、CALL教材開発に関しては、文字当てゲームに基づくもの1種類および英単語を外来語に変換する練習3種類、合計4種類のプログラムを作成した。各プログラムには、オーサリング機能を設け、学習者のニーズに合わせて教授項目を変更できるように設計した。英単語を外来語に変換する練習の一つでは、従来CAI研究において問題になってきた学習者による日本語入力の問題に対して、かな入力パレットを開発することで一つの解決法を示した。日本語化規則の改訂作業に関しては、まず、平成2年度に作成した外来語のデータベースに、各収録語に適用されている日本語化規則を入力した。この入力過程および適用データの出力リストの検討の過程において、従来の日本語化規則の不備が発見されたので、規則の改訂を行なった。さらに、この外来語データベースに機械的処理を施し、各規則についてその適用度を算出した。この作業によって、日本語化規則に則った外来語とそうでない外来語を区別することが可能になった。この資料は、日本語教育の現場において外来語導入の順序を決定するのに役立つであろうと思われる。
宇宙背景輻射の観測による超弦理論の検証を目指した理論的研究

我々の宇宙は、より大きい宇宙項を持った(より膨張率の高い)宇宙からの量子的トンネル効果によって生成された事が、超弦理論によって示唆されている。そのような宇宙を記述する厳密な(非摂動的)定式化を2次元共形場理論によって構成して観測への予言を与える事を目指し、宇宙のトポロジー、宇宙における揺らぎと共形場理論の演算子の間の対応などを詳しく調べた。また、トンネル効果によって生成された宇宙における宇宙背景輻射スペクトラムの解析を進めた。重力を含む統一理論の有力候補である超弦理論を,宇宙背景輻射の観測によって検証することを目指した研究を行った。最近の研究により,超弦理論には,我々の宇宙のような膨張宇宙が,解として多数存在することが明らかになり,また,我々の宇宙は量子的トンネル効果によって生成された可能性が高いと考えられている。研究の目的は,第一に,そのような宇宙に関して「ホログラフィー原理」に基づく厳密な記述法を確立し,準古典近似を超えた解析を行うこと,第二に,その結果を用いて,超弦理論が宇宙背景輻射のスペクトラムに与える影響を明らかにすることである。平成19年度は,主に第一の課題に関して,以下の研究を行った。(1)量子的トンネル効果によって宇宙が生成される場合,「永久インフレーション」と呼ばれる現象が起こる。永久インフレーションにおいては,宇宙生成の確率の定義等,従来の準古典近似では解明できない難問が存在する。Shenker教授(スタンフォード大学)と共同で総合報告"Eternal Inflation"の執筆を進め,永久インフレーションの根拠と未解決問題に関する概説を行った(平成20年度発表予定)。(2)Susskind教授(スタンフォード大学)らとの共著論文で2006年に提案した,2次元共形場理論を用いた宇宙論の記述法を精密化することを目指し,3点関数の解析を行った。それを用いて,共形場理論の基本的自由度を明らかにすることを目指し研究を続けている(Susskind教授らとの共同研究,平成20年度発表予定,途中経過を日本物理学会において発表)。(3)永久インフレーションにおいて現れる,非自明なトポロジーを持った宇宙の性質を調べた。そのような宇宙に関して,共形場理論の観点からの解析を続けている(Susskind教授,Shenker教授らとの共同研究,平成20年度発表予定)。重力を含む統一理論の有力候補である超弦理論を、宇宙背景輻射の観測により検証することを目指した研究を行った。最近の研究により、超弦理論には我々の宇宙のような膨張宇宙(正の宇宙項を持った宇宙)が、解として多数存在する事が明らかになりつつある。その場合、我々の宇宙は、より高い宇宙項を持った宇宙からの量子的トンネル効果によって生成された可能性が高いという事が、準古典的重力理論から結論される。この研究の第一の目的は、そのような宇宙論を扱うための厳密(非摂動的)な枠組みを「ホログラフィー原理」に基づいて確立する事である。平成20年度は、平成18年にSusskind教授(スタンフォード大学)らと共同で提案した非摂動理論を精密化する事を目指した。特に、トンネル効果によってできた宇宙(「バブル」)の衝突により、非自明なトポロジーを持った宇宙が実現され得る事を証明し、それが、非摂動理論の定義空間のトポロジーの足し上げに対応する事を指摘した(Susskind, Shenker, Bousso各氏らとの共著論文)。また、トンネル効果で出来た宇宙における揺らぎの性質を調べ、宇宙背景輻射スペクトラムを解析した(平成21年度に論文発表予定)。また、付随的な問題として、ホログラフィー原理に基づくブラックホールの量子論の研究を行った。ブラックホールに物質を落とした際、準古典近似によると、その物質が持つ情報が消失するように見える、という問題が以前から知られていた。一方、ホログラフィー原理によると、情報は、ブラックホールのホライゾン上の自由度に蓄えられ最終的に量子的輻射として外部に戻ってくると考えられている。その立場から、量子情報がホライゾン上に広がる速度を評価し、自然界における情報の拡散の速度に上限があるという予想を提出した(Susskind氏との共著論文)。
言語リズムに関する実験音声学的研究

平成24年度の研究成果については、次のとおりである。本年度も引き続き、韻文リズムについて、埼玉・東京方言などを中心とする青年層の日本語母語話者における俳句形式の韻文の音読資料を考察した。話しことばの言語リズムと韻文の言語リズムを区別した上で、ポーズに焦点を当てた分析を行った。くり返しやまとまりと表現される言語リズムを探るには、リズムの説明によく用いられる韻文(定型詩)の資料を用いるのが妥当であると考え、また、韻文におけるリズムは、主に話しことばを指す言語リズムのそれとは異質であると捉えるのが妥当であるという立場からの研究である。このような区別をしている研究は僅かであり、十分に研究の余地が残されている。これまでの研究者の研究で明らかになった韻文の特徴は、すべて有意味語で形成されている資料を用いて得られたものである。そこで、無意味語から成る韻文を作成し、それが有意味語のものと同じような発話で再現されるのかどうかを検証した。その結果、意味や解釈にとらわれず、ただ五・七・五(七・七)の音数を与えられただけでも、日本語母語話者はそれを韻文と認識し、発話することができるという特徴が認められた。このように、韻文の定型というものが日本語母語話者には備わっており、それに語を上乗せすることで韻文らしい発話が形成されているものと考えられる。韻文の読み方は意味と密接に関係しており、作品ごとに読み方が異なるとの解釈もあるが、いわゆるステレオタイプ的な韻文の読み方が存在しているということもまた事実であり、今年度はそれを客観的に示すことができた。平成22年度の研究成果については、次のとおりである。本年度は、言語リズムの基本となる単位の仮定・検証をおこなった。日本語共通語における韻文(俳句、短歌)の音読資料を音響音声学的に考察し、「リズムは時間軸に深く関係するプロソディ要素である」という立場のもと、時間長に特化した分析を試みた。韻文において「句頭子音から次の句頭子音まで」というポーズも含むまとまりを「韻律フレーム」として仮定し、韻律フレーム同士の組み合わせを観察した結果、俳句と短歌それぞれに特有の韻律フレーム型がみられることが明らかになった。俳句と短歌では五七五という同様の構成を持っていても、韻律フレーム型は異なっていたのである。このような特徴は聴覚印象ではっきりと分類するのは困難なレベルの現象であると思われるが、この特徴こそが俳句らしさ、短歌らしさを印象づけるひとつの要素になっているものと推察される。より不規則的であると考えられる話しことばの言語リズムを考察するための基準として韻文の言語リズムを扱っているが、これまでの研究から一定の成果が得られ、韻文以外の音響特徴とは一線を画すであろう「韻文の言語リズム」が存在するという仮説を立てるに至った。さらにこの結果の信憑性を高めるためには、韻律フレーム内部についての特徴を音声学的・意味論的に探ることが必要不可欠である。本年度の結果を基盤として、今後も韻文の言語リズムの特徴をより詳細に考察する。平成23年度の研究成果については、次のとおりである。本年度は、韻文リズムについて、埼玉・東京方言などを中心とする青年層の日本語母語話者における俳句形式の韻文の音読資料を考察した。これまでの研究者の研究で積み残されていた条件統制およびデータ数の問題を解決した上で、音響データからポーズの出現頻度や傾向を再考察し、ポーズ消失の出現傾向や韻律フレームの有用性の検証をした結果、ポーズの消失は、中七が3モーラ-4モーラ構造の場合において出現の可能性が最大になる、韻律フレームは、第1フレームと第2フレームにおいて負の相関関係を示す傾向にあるということが明らかとなった。また、中七後のポーズの消失がみられる例は、散布図上で逸脱した分布を示す傾向にあることも示唆された。ただし、本年度の研究から明らかとなった特徴は俳句についてのみ言えることである。以上の結果を基準とすることで、短歌やその他の韻文の諸特徴を追究することが可能となると考えられる。今後は様々な韻文を扱い、韻文リズムを確立した上で言語リズムとの関係を模索していく予定である。

これまでの研究者の研究で明らかになった韻文の特徴は、すべて有意味語で形成されている資料を用いて得られたものである。そこで、無意味語から成る韻文を作成し、それが有意味語のものと同じような発話で再現されるのかどうかを検証した。その結果、意味や解釈にとらわれず、ただ五・七・五(七・七)の音数を与えられただけでも、日本語母語話者はそれを韻文と認識し、発話することができるという特徴が認められた。このように、韻文の定型というものが日本語母語話者には備わっており、それに語を上乗せすることで韻文らしい発話が形成されているものと考えられる。韻文の読み方は意味と密接に関係しており、作品ごとに読み方が異なるとの解釈もあるが、いわゆるステレオタイプ的な韻文の読み方が存在しているということもまた事実であり、今年度はそれを客観的に示すことができた。韻文のリズムに関する基礎的な考察を様々な要素からアプローチし、その成果がほぼ期待通りにあらわれている。これまでにおこなってきた分析方法の再現性もおおよそみられ、データ量の増加に伴い解釈の修正はあったが、おおむね順調に進展している。今後は、現在分析しているデータの結果を踏まえ、不足していると思われるデータの収集及びその解析をすることが当分の課題である。具体的には、散文や話しことばの資料を収集することが目標である。韻文のリズムの分析結果を基本とし、散文や話しことばとの相違点を探ることがこの研究の大きな目的であり独創性をアピールできる部分である。条件統制のためにも、既存のコーパスに頼らず、オリジナルのデータベースを作成したい。
タンパク質相互作用に基づいた新規抗ウイルス薬開発法の確立

簡便な麻疹ウイルスのウイルスタンパク質間相互作用の検出システムを構築するため、相互作用を検出したい2種類のウイルスタンパク質の末端に、二断片に分割したルシフェラーゼタンパク質のそれぞれを融合させたキメラタンパク質発現プラスミドを作製し、細胞内に同時に発現させた際の2種類のウイルスタンパク質の相互作用を、ルシフェラーゼ断片の機能補完を指標に検出する系の構築を検討した。麻疹ウイルスの細胞内タンパク質であるN、P、V、CおよびMタンパク質について試したところ、これまでに相互作用が報告されているNタンパク質とPタンパク質、およびPタンパク質とPタンパク質の相互作用が本検出系でも高感度に検出できた。その一方、他の検出系では相互作用が報告されているNタンパク質とMタンパク質の相互作用は検出できなかった。また、これまでに未報告の麻疹ウイルスタンパク質間の相互作用も本解析法を用いることでいくつか検出でき、その新規相互作用を共免疫沈降法などの他の解析法を用いて確認した。さらに、段階的な欠損変異体を作製し、上述の新規相互作用に重要なアミノ酸領域をある程度まで同定することができた。また、本研究で用いているルシフェラーゼ断片の機能補完系が可逆的であり、阻害剤の検索に使用できるかを確認するため、ルシフェラーゼ断片を付加したNおよびPタンパク質と共に、ルシフェラーゼ断片を付加していない一方のタンパク質を過剰に発現させたところ、ルシフェラーゼ活性が著しく低下した。以上のことより、本研究で作製したウイルスタンパク質の相互作用の検出系は、ハイスループットな化合物スクリーニングに利用可能であり、今後、治療法の確立されていないウイルス感染症の治療薬開発に役立つことが期待される。また、他のタンパク質間相互作用解析法より生理的な条件下で解析可能なことから、未知のタンパク質間相互作用が検出可能な可能性も示唆された。その際に使用するルシフェラーゼとして、分子量19kDaと非常に小さく、発光シグナルも強いNanoLuc(プロメガ社)を用いる事とした。相互作用を解析するタンパク質としては、麻疹ウイルスの細胞内タンパク質であるN、P、V、CおよびMタンパク質を試した。その際、2種類のルシフェラーゼ断片を各ウイルスタンパク質のN末端側およびC末端側に融合させた全パターンの発現プラスミドを作製した。それらの全ての組み合わせを293T細胞に共発現させた結果、これまでに相互作用が報告されているNタンパク質とPタンパク質の相互作用が高感度に検出できた。また、これまでに報告されていない麻疹ウイルスタンパク質間の相互作用もいくつか検出された一方で、他の検出系では相互作用が報告されているNタンパク質とMタンパク質の相互作用は、今回のルシフェラーゼ断片の補完系では検出出来なかった。さらに、これまでに相互作用が検出できた組み合わせについては、アミノ酸変異体の作製および詳細な相互作用領域の同定を実施しているところである。平成29年度に予定していた、ルシフェラーゼタンパク質断片の補完系を用いた、麻疹ウイルスのウイルスタンパク質間相互作用解析系の確立は順調に進んでいる。また、これまでに別の解析方法で相互作用が報告されていたのに、本研究では相互作用が認められなかった組み合わせについても、ウイルスタンパク質の部分断片を使用する事で検出可能かどうかを検討中である。これまでに本方法で相互作用が検出可能であったものについては、アミノ酸変異体を作製し、ウイルスタンパク質の相互作用責任領域のより詳細な解析も進行中である。また、平成30年度に予定していた、特定のウイルスタンパク質相互作用を安定して検出可能な恒常発現細胞の樹立にも着手し始めている。

また、他のタンパク質間相互作用解析法より生理的な条件下で解析可能なことから、未知のタンパク質間相互作用が検出可能な可能性も示唆された。これまでに、ルシフェラーゼタンパク質断片を用いた、新規麻疹ウイルスタンパク質相互作用検出系は、問題なく構築する事ができた。今後は当初の予定通り、上記の相互作用を安定して検出できる恒常発現細胞を樹立し、低分子化合物やペプチドなどを用いた相互作用の阻害解析を実施し、麻疹ウイルスの新規阻害剤の検索を行う。また同時に、各相互作用にとって重要なアミノ酸領域を同定し、ウイルスの増殖過程の各段階(ウイルスRNA合成や粒子形成など)における各相互作用の意義の解析も実施する。平成29年度に実施予定であった、麻疹ウイルスの増殖における相互作用領域の重要性の解析が一部未実施である事と、現在までに完了している解析が効率よく実施出来たため、次年度使用額が生じた。平成29年度に実施予定であった解析を平成30年度に実施するために使用する。また、平成30年度に当初から予定していた解析は、比較的費用が多く必要なものがあるため、そちらの方にも使用する。
ネムリユスリカの乾燥無代謝休眠を支えるゲノム情報と原因遺伝子の解明

本年度も引き続き次世代型シークエンサーによるゲノム解読を進めた。本年度得たリードを加え、新たにde novoアセンブルを行った結果、ネムリユスリカについてはN50スキャフォールド長が264kbのアセンブルデータが得られた。アセンブルデータの評価として、Roche 454 GS FLXによって得たネムリユスリカEST(約76万リード)をマッピングしたところ約92%がマップされた。また、Sanger法で決定したFosmidクローンと本ゲノム配列とを比較したところ、大きなアセンブルミスも無いことが確認された。ヤモンユスリカについてもN50スキャフォールド長が28.3kbのアセンブルデータを得た。次に、アセンブルデータ上に遺伝子モデルの構築を行った。その結果、ネムリユスリカ、ヤモンユスリカの予測遺伝子数はそれぞれ17,824、17,224となった。予測遺伝子(コーディング領域)のGC含量はそれぞれ0.34、0.49と両者間で顕著な差が見られた。予測遺伝子には既知タンパク質とのホモロジー検索、ドメイン・モチーフ検索を行なってアノテーション情報を付加した。オーソログ解析の結果、ネムリユスリカ遺伝子のうちおよそ75%がオーソログ関係にあるとされた。二年間の研究の結果、乾燥耐性に関連性が高い遺伝子クラスター領域ARId (Anhydrobiosis-related Island)の同定に至った。LEA遺伝子が水平伝播によって獲得されたxenologであることも明らかとなった。これらのことから、水平伝播による新規遺伝子機能の獲得と高頻度な遺伝子重複がタンパク質の機能の多様性をもたらした結果、ネムリユスリカは乾燥無代謝休眠という複合的な適応形質を進化させたと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。手始めに、フローサイトメトリー測定によりネムリユスリカのゲノムサイズは96±7Mbであることがわかった。これは、昆虫の中で最も小さいゲノムの一つである。ネムリユスリカと同属の近縁種であるヤモンユスリカ(Polypedilum nubifer)は乾燥耐性を持たない。ヤモンユスリカのゲノムサイズも95±8Mbだったので、ネムリユスリカのゲノムからアンヒドロビオシスの特徴を同定するために比較ゲノムの最適な対象である。平成23年度は主にネムリユスリカのゲノム解読とそのデータの解析を行った。得られた配列をアセンブリしたところ、推定されるゲノムのGC含量は28%であり、ネムリユスリカがAT-richなゲノムを持っていることが確認された。次に、サンガー法によるESTと今回新たに取得したトランスクリプトームデータを組み合わせて遺伝子領域を推定した結果、約12,000の遺伝子が予測された。予測遺伝子を同じハエ目昆虫(ショウジョウバエ(Drosophila melanogaster)、ガンビエハマダラカ(Anopheles gambiae)、ネッタイシマカ(Aedes aegypti)の遺伝子セットと比較した結果、3種ともホモロジーをもたない遺伝子が半数近くあり、ネムリユスリカ特異的と思われる遺伝子を数多く含むことを示唆するデータが得られている。コドン使用テーブルの解析から、同義コドンの多くの場合、第3塩基がA/Tが選択されているという特徴も明らかとなった。一方、ネムリユスリカゲノム中の反復配列は解析の結果、約900以上見つかり、これらがゲノムに占める割合は約8%と推定された。この値はネッタイシマカの47%、ガンビエハマダラカの16%と比較して低い値であったが、ゲノムサイズと繰り返し配列の含量には相関が認められることから、妥当な結果であると思われる。既知の散在型繰り返し配列データベースと配列比較を行った結果、ネムリユスリカゲノムで見つかった反復配列の大部分が相同性を持たず、特にコピー数の多いものについてはその傾向が高くなっていた。

これらのことから、水平伝播による新規遺伝子機能の獲得と高頻度な遺伝子重複がタンパク質の機能の多様性をもたらした結果、ネムリユスリカは乾燥無代謝休眠という複合的な適応形質を進化させたと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。次世代シーケンサーを用いて現時点までに解析した塩基配列の総カバー率は、フローサイトメーターにより同定したネムリユスリカゲノムサイズ(96±7Mb)の289倍に達している。現在アッセンブル作業を進行中であり、25年度までにドラフトシーケンスを完了可能であろうと考えている。アッセンブルの結果、得られたコンティグのN50が4.4kb程度に留まっている。これは、AT-richなゲノム構造に起因した配列の冗長度の高さが原因となっている可能性がある。今後は、より長いコンティグやスキャホールドを得るために、数kbの配列解析可能な第三世代の次世代シーケンサーであるPacificBio社のシーケンサーや、Fosmidのエンドシーケンスデータを加えていく。
新生児の中枢および末梢神経障害へのグリア細胞株由来神経栄養因子の効果に関する研究

A)グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の新生児神経障害への治療的応用を新生仔ラットを用い検討し、以下の結果を得た。1)GDNFを永続的に分泌する細胞を半透膜カプセルに詰めて左側半球に埋め込み48時間後に低酸素虚血ストレスを負荷したところ、コントロール群に比べ障害範囲が著しく減少した。2)エルブ麻痺ラットモデル(左側第5-7脊髄神経の節前神経を前後両根ともに切断)において、切断後GDNFをゲルフォルムに溶解して直接患部に置いたところ、脊髄前角神経の脱落と運動障害が著明に改善した。B)フリーラジカルスカベンジャー、エダラボンの新生児低酸素性虚血性脳障害への治療的応用を新生仔ラットを用いて検討した。1)低酸素虚血負荷後2日および5日間にわたり9mg/kgずつ腹腔内に投与した群は、10日間にわたり9mg/kg、投与した群に比べて、組織学的および行動学的により良い改善効果を認めた。2)脳実質内にマイクロダイアライシス装置を装着し、細胞外液中の活性酸素を経時的に測定したところ、低酸素虚血負荷時に上昇し、その上昇はエダラボンの投与にて減少した。3)7生日ラットに低酸素虚血を負荷して左側脳半球の障害を起こし6週後に非障害側である右脳半球のフリーラジカル消去能を検討したところ、非負荷群に比べて有意に低下していた。7生日ラットに低酸素虚血を負荷したところ、負荷5週間までは、非障害側大脳半球の代償的肥大を認めたが、それ以後、徐々に進行する障害側大脳半球の梗塞巣の増大と、非障害側大脳の代償的肥大の停止を認めた。A)ダリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の新生児神経障害への治療的応用を新生仔ラットを用い検討し、以下の結果を得た。1)低酸素虚血負荷後1-3時間と48時間以後に、障害脳半球組織中のGDNF濃度が、負荷前に比べて有意に上昇した。この2峰性のGDNF濃度の上昇は、組織学的検討から、前半は神経細胞から、後半は集族したダリア細胞からの分泌が示唆された。(Intemational J Dev Neuro,2002)。2)エルブ麻庫ラットモデル(左側第5-7頸髄神経の節前神経を前後両根ともに切断)において、切断後GDNFをゲルフォルムに溶解し、直接患部に置いたところ、脊髄前角神経の脱落と運動障害が著明に改善した。(J. Neurosurgeryに投稿中)。3)GDNFを永続的に分泌する細胞を、半透膜カプセルに詰めて左側半球に埋め込んだ後、48時間後に低酸素虚血ストレスを負荷したところ、コントロールに比べ、著しく障害範囲が減少した。2)低酸素虚血負荷直後、9mg/kgの投与後、経時的に脳脊髄液と脳半球を採取し、一酸化窒素の産生と脂質過酸化の発生を測定したところ、エダラボンはコントロールに比べて有意に減少させた。3)エダラボンはまた、組織学的だけではなく、行動学的にも有意な改善効果を認めた。1)GDNFを永続的に分泌する細胞を半透膜カプセルに詰めて左側半球にみ48時間後に低酸素虚血ストレスを負荷したところ、コントロール群に比べ障害範囲が著しく減少した。

B)フリーラジカルスカベンジャー、エダラボンの新生児低酸素性虚血性脳障害への治療的応用を新生仔ラットを用いて検討した。1)低酸素虚血負荷後2日および5日間にわたり9mg/日ずつ腹腔内に投与した群は、10日間にわたり9mg/日、投与した群に比べて、組織学的および行動学的により良い改善効果を認めた。2)脳実質内にマイクロダイアライシス装置を装着し、細胞外液中の活性酸素を経時的に測定したところ、低酸素虚血負荷時に上昇し、その上昇はエダラボンの投与にて減少した。3)7生日ラットに低酸素虚血を負荷して左側脳半球の障害を起こし6週後に非障害側である右脳半球のフリーラジカル消去能を検討したところ、非負荷群に比べて有意に低下していた。7生日ラットに低酸素虚血を負荷したところ、負荷5週間までは、非障害側大脳半球の代償的肥大を認めたが、それ以後、徐々に進行する障害側大脳半球の梗塞巣の増大と、非障害側大脳の代償的肥大の停止を認めた。
高機能高品質ソフトウェア構成におけるヒュ-マンプロセスの知的支援に関する研究

有限状態機械,デ-タフロ-マシン,オブジェクト指向システム,LOTOSなど,検証やプロトタイピングの可能な複数の抽象機械(複合機械)によって表現されるソフトウェアのメンタルモデルから設計に至る過程において,ソフトウェア技術者の実施する知的活動のプロセスがここでいうヒュ-マン・プロセスである.企業の大規模ソフトウェア生産の現場における経験の調査から,これはUW(unit workload)と称する単位プロセスの並行結合網で表わせることを確認した.本研究の成果によって,UWはプリ条件,プロセス・プログラム,ポスト条件,輸入仕様,輸出仕様,制約の組から成る表示的記述(denotation),およびこの表示を時間的,環境的制約のもとに解釈実行する反射記述(reflection)によっテ表明できることを知った.複合機械は,シグネチャと等式からなる仕様で定義される等式仕様商代数によって,その始意味(initial semantics)を与えることができる.この方針に沿って,実務で作られる複合機械の記述経験を重ねている.ひとつのUW内におけるヒュ-マン・プロセスでは,輸入仕様に基づく仕様代数と輸出仕様に基づく仕様代数を与えられ,それをもとにこれらを包含する新たな仕様代数(第3の仕様)を生成する.これら3つの仕様間は準同形射(homomorphism)によって関連づけられる.第3の仕様を定義する仕様記述に含まれる等式記述が,輸入仕様と輸出仕様との間の関係,変更波及を形式的に定義しているものとみなすことができる.以上に述べた基礎を基に,メンタルモデルおよびヒュ-マン・プロセスを支援する計算機環境(CASE)KyotoDBを試作している.KyotoDBでは上で述べたUWの表示的記述をひとつのオブジェクトとしている.反射記述は表示的記述オブジェクトをインスタンス変数とする複合オブジェクトとして記述される.有限状態機械,デ-タフロ-マシン,オブジェクト指向システム,LOTOSなど,検証やプロトタイピングの可能な複数の抽象機械(複合機械)によって表現されるソフトウェアのメンタルモデルから設計に至る過程において,ソフトウェア技術者の実施する知的活動のプロセスがここでいうヒュ-マン・プロセスである.企業の大規模ソフトウェア生産の現場における経験の調査から,これはUW(unit workload)と称する単位プロセスの並行結合網で表わせることを確認した.本研究の成果によって,UWはプリ条件,プロセス・プログラム,ポスト条件,輸入仕様,輸出仕様,制約の組から成る表示的記述(denotation),およびこの表示を時間的,環境的制約のもとに解釈実行する反射記述(reflection)によっテ表明できることを知った.複合機械は,シグネチャと等式からなる仕様で定義される等式仕様商代数によって,その始意味(initial semantics)を与えることができる.この方針に沿って,実務で作られる複合機械の記述経験を重ねている.ひとつのUW内におけるヒュ-マン・プロセスでは,輸入仕様に基づく仕様代数と輸出仕様に基づく仕様代数を与えられ,それをもとにこれらを包含する新たな仕様代数(第3の仕様)を生成する.これら3つの仕様間は準同形射(homomorphism)によって関連づけられる.第3の仕様を定義する仕様記述に含まれる等式記述が,輸入仕様と輸出仕様との間の関係,変更波及を形式的に定義しているものとみなすことができる.以上に述べた基礎を基に,メンタルモデルおよびヒュ-マン・プロセスを支援する計算機環境(CASE)KyotoDBを試作している.KyotoDBでは上で述べたUWの表示的記述をひとつのオブジェクトとしている.反射記述は表示的記述オブジェクトをインスタンス変数とする複合オブジェクトとして記述される.
教育責任に関する人間形成論的総合研究-生涯教育の世代論的基礎づけのために

1.今日の深刻な教育危機を、つまりは、現代文明自体が孕む危機を克服するためには、教育を「子ども期」に限定してきた従来の教育学の視野狭窄を突破し、人間の「存在と生涯の全体」を視野に入れた包括的・原理的な「人間形成論」を構築しなければならない。こうした問題意識から我々はすでに、「生涯教育」及び「老いと死」に関する人間形成論的研究を行った。2.我々は、人間まるごとの「全一性」(as a whole)に即した包括的な「人間形成論」の構築を目指しているが、そのためには必然的に「世代連鎖」を理論枠に組みこまざるを得ないし、しかもここに自ずから、先行世代による後続世代への「教育責任」の問題が顕在化してくる。この主題は、包括的な人間形成論を構築するための原理的なテーマであると同時に、国家・人類の存続に関わる文明論的・人類史的問題でもある。3.我々は、平成5年より3年間、包括的な「教育責任論」の構築を試みてきた。すなわち、まず、「教育責任」に関わる文献を検討した。しかし、人間の存在と生涯の全体を視野に入れた、特に「異世代間相互形成」に焦点づけた研究は皆無であることがわかった。次いで我々は、研究の全体的枠組みと役割分担を策定した。最終年度は、これまでの研究成果を報告書に纏めた。その中で我々は、教育責任の問題は、「異世代相互形成」の問題であることを明らかにするとともに、この教育責任問題の視角から、「異世代間相互規制・相互形成」こそ、まさしく人間の「存在」と「形成」の基本構造であることを明らかにした。だが今回は「人間形成論的教育責任論」の輪郭を素描するに止まった。我々は今後、「ジェネラティヴィティ」などの問題を掘り下げ、より包括的・原理的な教育責任論を展開し、それを一書にして公表する予定である。1.文献の整理と検討。「教育責任」に関する基本文献としては、まず伝統的な精神科学的教育学の文献が挙げられる。そこでは確かに、例えばH.ノールやW.フリットナーに見られるように、主に教育関係論の文脈で「教師の責任」について多数の言及がなされているが、しかし、体系的な「教育責任」論が展開されているわけではない。1980年代に入ってようやく、徐々に本格的な「教育責任」論が登場するようになった。現在最も体系的な「教育責任」論を展開しているのはH.ダンナーであるが、しかしそれは、我々が目指しているような、「人間の存在と生涯」の全体構造を踏まえ、特に世代間形成を視点に入れた研究ではない。我が国について言えば、「教育責任」に関する体系的研究は皆無である。このように、国内外を問わず現在、「教育責任」に関して原理論的・人間形成論的な考察を加えた研究は、ほとんど見られない。2.研究の全体的方向性と次年度の計画。「教育責任(padagogische Verantwortung)」は、一般的に、「人間生成」ないし「人間形成」への「責任」として捉えうるが、それは、人間が本来的に、「対話的」・「呼応的」関係にあり、相互に「応答(antworten)」し合う存在であるところに成立する。我々は、教育責任が問題となる生涯の主要局面、すなわち「性」と「産」、「育」と「教」、「伝達」と「指導」、更には「覚醒」などの諸局面における先行世代と後続世代との「応答」関係、更にいえば異世代間の"mutual Regulation"を考察することによって、「教育責任」の基本構造を明らかにする。

次年度は、教育責任の人間学的前提、教育責任の弁証法的構造、人生の諸局面での世代間相互応答・相互規制、教育責任の限界と超越的次元など、我々の研究にとって鍵となる諸問題を検討することを通じて、本研究の全体的枠組みを更に確固たるものにし、研究の深化を図る。1.文献の整理と検討。「教育責任」を直截に主題化した文献としては、伝統的な精神科学的教育学の諸文献や、近年比較的纒まった教育責任論を展開しているH.ダンナーの文献などがあるが、しかし、そこにおける議論は原理的にみても統合論的にみても甚だ不十分である。今日国内外を問わず、「人間の存在と生涯」の全体構造を踏まえ、特に異世代間形成を視座に組み込んだ原理的・包括的な教育責任論は、およそ見られない。2.研究の全体的枠組み。上記文献の整理・検討と平行して、本研究の全体的枠組みの策定を試みた。人間は本来的に、他者や世界や超越的なるものとの「関係性」ないし「応答性」において生きる存在である。「教育責任」は、人間存在のこうした関係性・応答性の極めて重要な曲面をなすものであり、それは、先行世代と後続世代との間の人間形成的「応答関係」として把握されるべきものである。先行世代が次世代に対する教育責任を担うということは、次世代に対する教育的応答関係に自覚的にコミットし、その「人間形成」を援助することであり、しかもそのことによってこそ、実は、先行世代の一層の人間的成熟も可能となるのである。「人間形成」は一般的に、異世代間の“Mutual Regulation"を通じての「他者形成」と「自己形成」との相互連関において成立するといえるが、「教育責任」は、こうした人間の存在と形成の根本構造を際立って鮮明にするのである。3.次年度の役割分担。以上の全体的枠組みの追求を通じて、教育責任の人間学的前提、教育責任の論理構造、異世代間の“Mutual Regulation"と教育責任、とくに人生の発端段階における教育責任、すなわち「性」と「産」と教育責任、教育責任の超越的・宗教的次元、教育責任の人間形成論、などの次年度の研究分担を策定した。本研究の最終年度には、これに従って研究を総括し、研究成果報告書の作成を目指す。1.研究成果報告書の作成。「教育責任」を主題とする本総合研究の最終年度に当たる今年度は、前年度策定した研究の全体的枠組みと研究分担に即して各自の研究を深化させ、その成果を研究成果報告書に纏めた。まず第一章では、「教育責任」が主題化されざるを得ない理論的及び実践的必然性を明らかにし、我々が目指す「人間形成論的教育責任論」の大まかな輪郭を描出した。人間の存在と生涯の「全体」、つまり人間まるごとの「全一性」(as a whole)に即した「人間形成論」を構築するためには必然的に、「世代連鎖」を理論枠に組み込まねばならないが、ここに自ずから、先行世代による後続世代に対する「教育責任」が不可避的な問題として顕在化してくる。この総括的考察を受けて、第二章では、「子どもに対する」大人の教育責任を、第三章では、子どもを導く大人の「自己自身に対する」教育責任を考察し、そして第三章では、教育責任の基本構造が、単に子どもと大人との関係にとどまらず、「子どもと大人と神」との三者の関係性にあることを明らかにした。これらの考察を通じて我々は、教育責任の問題が、超越的なものに対する「信仰」を媒介とする「異世代間の相互形成」の問題であることを明らかにするとともに、翻ってこの教育責任問題の視覚から、「異世代間の相互規制・相互形成」こそまさしく、人間の「存在」と「形成」の基本構造であることを明らかにした。2.著書出版のための準備と残された課題。
分子間ジスルフィド結合を介した小胞体マンノシダーゼEDEMの活性調節機構

小胞体で行われるマンノーストリミングは、小胞体に存在する糖タンパク質の分解において重要な役割を果たす。我々はこれまでに、EDEM1/2/3が小胞体のマンノーストリミングを実行する分子であることを遺伝子破壊解析により示してきた。本研究は、EDEMタンパク質がマンノシダーゼであることを実証するために、EDEM2のパートナー分子の同定、およびin vitro解析によるEDEM2複合体の酵素活性の検出を目的としている。我々はすでに、EDEM2と分子間ジスルフィド結合を形成するチオレドキシン様タンパク質を同定している。平成30年度では、このチオレドキシン様タンパク質に着目した解析を行い、以下のような成果を得た。(1)チオレドキシン様タンパク質の遺伝子破壊株を作成し、この分子を欠損した細胞はEDEM2欠損細胞と同様の表現型を示すこと、すなわち、モデル分解基質であるATF6やCD3δ可溶性変異体のマンノーストリミングと分解が停止することを見いだした。この結果は、同定したチオレドキシン様タンパク質がEDEM2の機能に必須であることを示している。(2)トリプシン感受性アッセイにより、チオレドキシン様タンパク質が欠損するとEDEM2のコンフォメーションが変化することを見いだした。(3)チオレドキシン様タンパク質のシステイン残基に網羅的な点変異導入を行い、EDEM2と分子間ジスルフィドを形成するために必須なシステイン残基を1箇所同定した。(4)EDEM2とチオレドキシン様タンパク質を過剰発現させた培養細胞から、両者の複合体を高純度に精製する2段階精製法を確立した。現在、合成糖鎖や糖タンパク質を基質として、酵素活性を測定するための条件の最適化を行なっている。上述のように、30年度の研究として予定していた遺伝子破壊株の作成、EDEM2の機能に必須なパートナー分子の同定、EDEM2複合体の精製手法の確立、にいずれも成功した。31年度は当初の計画にしたがってin vitro解析を本格的に開始する。以上のことから、研究は順調に進展していると判断した。EDEM2複合体の精製手法を確立したことから、酵素活性の測定と検出に注力する。現在は条件設定を行なっており、バッファーの種類、基質濃度、基質の変性状態(タンパク質基質の場合)、反応時間について最適化を行う。EDEM2ノックアウト細胞の解析から、EDEM2はM9型糖鎖をM8B型糖鎖へ変換する活性を有すると予想される。in vitro解析の最適化を行なったのち、EDEM2がどのような種類のマンノシダーゼ活性を有するのか、単量体のEDEM2が酵素活性を有するのか、複合体としてのみ酵素活性を発揮するか等について検証する。