hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリック症候群診断基準の疫学的意義を明確にするための統計解析理論の開発

2.回帰モデルの移設可能性の検証(1)2標本の分散共分散行列の同等性を検定する。統計ソフトSASのBartlettの方法を用いる(DISCRIMプロシジャ)。棄却されなければ、2標本が同じ多変量正規母集団からの無作為標本とみなせることの証拠となり、回帰モデルの移設が可能であることが示唆される。(2)棄却された場合は、いくつかの変数を除外することを検討する。本研究は"移設可能性(Transportability)"の理論の構築とその応用を扱っている。移設可能とは、ある標本で得られた予測モデルを、独立した別の集団での予測に用いることができる状況を言う。動機は10年前の腹囲の推定値を用いてメタボリック症候群(MS)のリスク推定を可能にするための条件(移設可能性)の明確化と検証法の開発であった。本研究で初めて移設可能性を数学的に定義し,それの成立する十分条件として、2つの母集団(現在と10年前の検査値ベクトル)がそれぞれ多変量正規分布に従い,共分散行列が同等であることを示した.実際には,10年前の腹囲は観察されておらず,その十分条件を直接検証することは不可能である.そこで新たな条件として,y-定常性(y-Homogeneity)を定義した.腹囲定常性条件の検証法を開発し、実際に放射線影響研究所のコホート集団に適用した結果、実効性の有ることが確認された。さらに、10年前の腹囲の移設推定値を利用したリスク解析法をそのコホート集団に用いた結果、MS予備群では腹囲が大きいほどMS関連疾患による死亡リスクの低いことが示唆された.得られた結果が臨床医学の常識と矛盾している理由として,肥満パラドックスの可能性を示唆し、今後の研究課題を考察した。本研究で確立された移設可能性を用いたリスク解析法は、長期に亘る将来に向けての追跡調査の代わりに、蓄積されたコホートデータを利用して直ちにリスク推定を可能にするので、費用と時間の節約にもなる。
高機能の半自律型救助ロボットシステムの研究

本年度は,主に(1)ロボットの瓦礫除去機構の改良,(2)救助ロボットの複数化と学習データの共有化,(3)学習方法の改良について行った.(1)瓦礫除去機構の改良救助ロボットの瓦礫除去機構の形状を2自由度の平行リンク機構から5自由度の垂直型多関節ロボットマニピュレータに改良した.また,マニピュレータの手先部は開閉式の平行板に緩衝材を取り付けた.その結果,瓦礫の形状や位置・姿勢に限定されることなく様々な瓦礫を把持することが可能になった.(2)救助ロボットの複数化と学習データの共有化同機能の救助ロボットを新たに1台製作し,計2台とした.ただし,昨年度に作成したユーザインタフェイスについては2台のロボットで共有し,切り替えによって各ロボットの遠隔操縦を行なうものとした.また,学習データの共有化については,LANによるロボット間通信を用いて実現した.その結果,ロボットの学習が効率良く行われ,ロボット間で遅れなくリアルタイムで学習データを利用することができた.(3)学習方法の改良学習データには,視覚画像を処理して得られる瓦礫の画像特徴量とオペレータの操作量のセットを用いた.昨年度では,画像特微量に瓦礫の重心位置のみを用いていたが,本年度では,様々な瓦礫の状態を認識するために,画像特徴量を重心位置,面積,輪郭等とした.また,オペレータの操作量については,ロボットに瓦礫を把持させた位置の情報のみを採用した.その結果,簡単な形状の瓦礫に関しては,概ね瓦礫の状態を認識することが可能であったが,複雑な形状の瓦礫に関しては,認識率が十分でなく,適切な動作を再生することができなかった.瓦礫の認識率の向上には,画像特徴量の再選定やニューラルネットワーク等の導入など,更なる改良が必要であると思われる.本研究の目的は,複数の半自律型救助ロボットシステムに学習機能の付加し,オペレータの作業スキルを効率的に学習させることによって,システム全体の自律性を効率的に高める手法を確立することである.本年度は,視覚装置と瓦礫除去機構を搭載した救助ロボットとオペレータが遠隔操縦を行うためのユーザインタフェイスを製作し,さらに,基本的な救助作業を通して,オペレータの作業をロボットに学習させる方法を構築した.(1)救助ロボットシステムクローラ型の車体に,瓦礫除去機構,視覚装置,各アクチュエータを制御する小型コンピュータを搭載した救助ロボットを1台製作した.また,これらを動作するための基本的なソフトウェアも開発した.(2)ユーザインタフェイス一般的なPCとジョイスティックからなるユーザインタフェイスを製作し,ロボットから送られてきた映像を基に,オペレータがジョイスティックを動かし,ロボットを自在に操縦できるソフトウェアを構築した.なお,ロボットとユーザインタフェイスは無線通信で結合されている.(3)学習方法オペレータが遠隔操縦にて瓦礫除去作業を行い,その作業を直接ロボットに学習させる方法を構築した.学習データは,オペレータに提示した画像情報とオペレータの操縦によるロボットの状態量のセットである.実際の瓦礫の代わりに形状が単純なもの(球,円柱,四角柱など)を用いて,学習プログラムの評価を行ったところ,概ね良好な結果を得ることができた.今後は,実際の瓦礫のような複雑な形状のものにも対応できるように,瓦礫除去機構の改良を行うとともに,学習方法および学習データの工夫を行う.さらに,ロボットを複数台に展開し,学習データを共有することによって,システム全体の効率的な学習方法の開発を行う.本年度は,主に(1)ロボットの瓦礫除去機構の改良,(2)救助ロボットの複数化と学習データの共有化,(3)学習方法の改良について行った.(1)瓦礫除去機構の改良救助ロボットの瓦礫除去機構の形状を2自由度の平行リンク機構から5自由度の垂直型多関節ロボットマニピュレータに改良した.また,マニピュレータの手先部は開閉式の平行板に緩衝材を取り付けた.その結果,瓦礫の形状や位置・姿勢に限定されることなく様々な瓦礫を把持することが可能になった.(2)救助ロボットの複数化と学習データの共有化同機能の救助ロボットを新たに1台製作し,計2台とした.ただし,昨年度に作成したユーザインタフェイスについては2台のロボットで共有し,切り替えによって各ロボットの遠隔操縦を行なうものとした.また,学習データの共有化については,LANによるロボット間通信を用いて実現した.その結果,ロボットの学習が効率良く行われ,ロボット間で遅れなくリアルタイムで学習データを利用することができた.(3)学習方法の改良学習データには,視覚画像を処理して得られる瓦礫の画像特徴量とオペレータの操作量のセットを用いた.昨年度では,画像特微量に瓦礫の重心位置のみを用いていたが,本年度では,様々な瓦礫の状態を認識するために,画像特徴量を重心位置,面積,輪郭等とした.また,オペレータの操作量については,ロボットに瓦礫を把持させた位置の情報のみを採用した.その結果,簡単な形状の瓦礫に関しては,概ね瓦礫の状態を認識することが可能であったが,複雑な形状の瓦礫に関しては,認識率が十分でなく,適切な動作を再生することができなかった.瓦礫の認識率の向上には,画像特徴量の再選定やニューラルネットワーク等の導入など,更なる改良が必要であると思われる.
心房細動の治療標的分子の同定:持続性心房細動モデル犬を用いて

慢性持続性心房細動モデルの開発をまず実施した。ビーグル犬に完全房室ブロックを作製し、ペーシング電極を左心房に装着し、電気刺激発生装置を右臀部皮下に埋め込んだ。心房の電気刺激(600 bpm)を4週間行うことで慢性持続性心房細動が誘発された。次にこのモデルに既存薬(ピルジカイニド、ジソピラミド、アプリンジン、シベンゾリン)、I_Kur遮断薬(AVE0118)およびオセルタミビルを評価した。オセルタミビルは既存の抗心房細動薬を上回る薬効を有していることが明らかになった。【モデルの作成】体重9-12kgのビーグル犬をペントバルビタールで麻酔後、電極カテーテルを大腿静脈から房室結節領域に挿入した(n=6)。高周波通電により完全房室ブロックを作製し、術後3日間は抗生物質の投与を行った。術後4週以上経過した動物をペントバルビタールで麻酔後、右第5肋間で開胸し、ペーシング電極を右心房(Buchmann束付近)に装着した。植え込み型電気刺激発生装置(大正医科器械株式会社TNT-002AL)を右臀部皮下に埋め込んだ。術後4週間以上経過し、全身状態が良好に保たれていることを確認後、心房の持続的電気刺激(400bpm)を2週間行い、心房筋に電気的リモデリングを誘発し、有効不応期が短縮したことを確認後、刺激頻度を600bpmに増加し、4週間の心房の持続的電気刺激を行った。【薬物評価】刺激頻度600 bpmでの電気刺激終了30分前より24時間ホルター心電図(HS1000システムフクダME)の記録を開始し、心房細動の発生を確認した。持続性心房細動が誘発された際には既に臨床応用されている心房細動治療薬(ピルジカイニド3mg/kg/10 min, i. v.)を静脈内投与し、停止効果を評価した。2/6例で心房細動の停止効果が認められた。得られた結果を他剤(ジソピラミド3mg/kg/10 min, i. v.)と比較検討した。同様に2/6例で心房細動の停止効果が認められたが、停止しなかった1例においてQT延長に起因するtorsades de pointesを認めた。【プロトコールの改良】最初から600bpmの頻度で1:1の電気刺激ができるように、心房電極の植え込み位置を手術時に毎回検討した。左第5肋間で開胸し、ペーシング電極を左心房(Buchmann束付近)に装着することで1:1の電気刺激ができることを見いだした。【慢性持続性心房細動モデルの作成】前年度、ペーシング電極を慢性房室ブロック犬の左心房(Buchmann束付近)に装着することで、心房を600bpmの頻度で1:1の電気刺激ができることを見いだした。今年度、この方法を用いてモデルの作成を行ったところ、再現性をもって慢性持続性心房細動モデルを作成することが可能であることが確認された(n=6)。この手法で作成した慢性持続性心房細動モデルに薬物を投与することにより抗心房細動作用を評価した。【臨床応用されている薬物の評価結果】前年度は、臨床応用されているピルジカイニドおよびジソピラミドの抗心房作用を評価し、心房細動停止効果はそれぞれ2/6および1/6であった。本年度は、同様に臨床応用されているアプリンジン(3mg/kg/10min,i.v.)およびシベンゾリン(3mg/kg/10min,i.v.)の抗心房細動作用を評価した。心房細動停止効果はそれぞれ0/6および2/6あった。結合解離が遅いタイプのNaチャネル抑制が心房細動停止に必要な薬物側の条件であることが判明した。副作用(特に、QT間隔延長に伴うTdPや心室性不整脈発生)は認められなかった。【開発候補化合物の評価】新しい作用点(I_<kur>遮断)を有する候補化合物AVE0118の評価を行った。6mg/kg/10min,i.v.の用量で心房細動停止効果は2/6であった。I_<kur>遮断作用も心房細動停止に必要な薬物側の条件であることが判明した。【慢性持続性心房細動モデルの作成】前年度までの検討により、ペーシング電極を慢性房室ブロック犬の左心房(Buchmann束付近)に装着することで心房を600 bpmの頻度で1:1の電気刺激ができることが見出されたので、今年度もこの方法を用いてモデルの作成を行った。

前年度までと同様に、再現性をもって慢性持続性心房細動モデルを作成することが可能であることが確認された(n=6)。この手法で作成した慢性持続性心房細動モデルに薬物を投与することにより抗心房細動作用を評価した。【開発候補化合物の評価】開発候補化合物および承認薬の適応外薬効としての心房細動停止効果を慢性心房細動モデル動物を用いてスクリーニングした。その中でoseltamivirは特に強力な抗心房細動作用を示した。3 mg/kg/10 minの投与で6例中2例で、30 mg/kg/10 minの投与で6例全例で心房細動が停止した。副作用(特に、QT間隔延長に伴うTdPや心室性不整脈発生)は認められなかった。前年度までで評価したピルジカイニド、ジソピラミド、アプリンジンおよびシベンゾリンの心房細動停止効果はそれぞれ6例中2例、6例中1例、6例中0例および6例中2例であり、IKur遮断作用を有する新規候補化合物のAVE0118でもその心房細動停止効果は6例中2例であった。以上より、oseltamivirは既存の抗心房細動薬を上回る薬効を有していることが明らかになった。モデルの作成および薬物評価(既存薬、開発候補化合物)に関して、いずれも予定通りに進捗している。平成24年度の研究成果を加えることにより、心房細動に対する有効かつ安全な薬物療法の報告性を明確に出来る。24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の結果に基づきモデル動物を作成する(n=810)。実験方法の詳細は平成22年度の記載事項に準じる。新しい作用点を有する薬物(Ito,遮断薬、I_<KACh>遮断薬、心房選択型Na遮断薬など)の抗心房細動作用と副作用(特に、QT間隔延長や心室性不整脈発生の有無)を詳細に解析する。また、各薬物の抗心房細動作用と副作用の実験結果を総合的に分析することにより、有望な治療標的分子を明確にし、心房細動に対する有効かつ安全な薬物療法を確立する。
博物館体験に関する長期記憶研究に基づく新たな博物館評価の構築

本研究は、博物館がこれまでに果たしてきた役割や今後果たし得る役割を明確化し、その存在意義を明らかにするために、以下の調査を実施した。(1)北海道大学総合博物館の展示観覧者を対象にした博物館体験の記憶を問う質問紙調査及び面接調査、(2)同館の思い出を綴るエッセイの募集、(3)全国科学館連携協議会に所属する日本国内の科学館234館の現職職員を対象にした職業選択と過去の博物館体験との関わりについての質問紙調査及び面接調査、(4)上記(3)の対照群としての大学生と高齢者を対象にした質問紙調査。これらの調査を通して、経営効率や費用対効果の観点に立つ評価ではなく、博物館の活動の本質を正しく評価して存在意義を示す評価手法の一つのあり方を示すことができた。本研究は、博物館教育学の研究者と認知心理学の研究者による学際的共同研究として、科学館の存在意義を社会に示す新たな評価手法の開発に向けて、科学館体験の長期記憶を多面的かつ体系的に調査することを目的としている。2009年度においては当初の研究計画に沿って、具体的に次の3つの調査を実施した。調査1:北海道大学総合博物館の来館者への質問紙調査調査協力者募集に応じた34名の来館者(市民、本学学生、他大学学生)に、展示観覧直後と1ヶ月後、半年後に、観覧に関する記憶を問う質問紙調査を実施した。質問紙は、研究分担者がこれまでの調査研究で活用してきた日本版の記憶特性質問紙(Memory Characteristics Questionnaire, MCQ ; Takahashi & Shimizu, 2007)を本研究用に改訂して用いた。調査2:北海道大学総合博物館の来館者への面接調査調査協力者募集に応じた16名の来館者(市民、本学学生)に、展示観覧直後と1ヶ月後、半年後に、観覧に関する記憶と、これまでの博物館と関わりなどを問う面接調査と、調査1と同様のMCQを用いた質問紙調査を実施した。調査3:日本全国の科学館職員への質問紙調査全国科学博物館協会に登録されているすべての科学館234館に、調査1と同様のMCQにプロフィールや幼い頃の科学館体験を問う設問を追加した質問紙を郵送した。94館293名から回答を得た。以上の3つの調査について、MCQの回答データの入力と面接調査の録音書き起こしを終了した。関連する文献研究も行った。調査3については、記憶の内容と特徴、記憶の定着の度合いとそれに影響する要因の分析を開始した。調査1と調査2については、平成22年度に観覧1年後の調査を実施した後に総括的な分析を開始する。研究結果の学会発表やHPでの公表は、調査1と調査2の観覧1年後の調査を終えて総括的に分析した後、平成22年度以降に行う。2010年度においては当初の研究計画を発展させて、次の調査と分析を行い、学会発表を2回行った。*北海道大学総合博物館の来館者で前年度からの調査協力者35名に対して、来館1年後に、博物館体験の記憶を問う質問紙調査を実施した。更に同館に来館して展示解説を受けた2つのグループ(中学生と大学生)に対して、展示観覧直後と1ヶ月後、半年後に同様の質問紙調査を実施した。また、北海道大学と神戸学院大学の学生530名と、関西地域の高齢者125名にも質問紙調査を実施し、何れもデータ入力と個別の量的な分析を終了した。*北海道大学総合博物館の来館者で前年度からの調査協力者16名に1年後の面接調査と質問紙調査を実施した。更に、今年度新たに15名の本学学生に、展示観覧直後と1ヶ月後、半年後に同様の調査を実施した。録音の書き起こしとデータ入力、個別の量的な分析を終了し、評定作業の一部を終了した。*北大総合博物館来館の思い出のエッセイをHPとポスターで募集した。22年度末までに市民や博物館ボランティア、学生11名からエッセイが寄せられた。翌年度実施分と併せて分析する。*前年度に実施した全国科学博物館協会に登録されている234の科学館職員の質問紙調査の回答者のうち、注目すべき回答をした2館5名の職員に面接調査を実施し、書き起こしを終了した。*関連する文献研究と、識者1名(国立科学博物館小川義和氏)にヒアリングを行い、研究を進める上での示唆を得た。*博物科学会と日本科学教育学会

年会で学会発表を行い、社会における博物館の役割を考える上で重要な新しい研究であるとの評価を得た。本研究は、博物館教育学者と認知心理学者による学際的共同研究として、科学館の存在意義を社会に示す新たな評価手法の開発に向けて、科学館体験の長期記憶を多面的かつ体系的に調査することを目的としている。平成23年度は当初の研究計画を発展させて、次の調査と分析を進め、研究成果を発表した。*平成22年度に実施した中学生・大学生グループへの来館1年後の質問紙調査を実施し、回答を得られた中学生のデータを入力した。*平成21・22年度に4回実施した大学博物館の来館者16名への面接調査及び質問紙調査のデータを入力し、抽出したエピソードごとに録画データを見ながら評定を行い、質的な分析を行った。*平成22年度に3回面接調査を実施した北大生15名に対し、来館1年後の面接調査及び質問紙調査を実施した。データを入力し、抽出したエピソードごとに録画データを見ながら評定を行い、質的な分析を行った。*北大総合博物館の思い出のエッセイ募集の締切を延長し、平成22年度分と合せて13名のエッセイの質的な分析を行った。*平成21年度に実施した科学館職員への質問紙調査協力者のなかから、平成22年度に続いて新たに1館5名の職員への面接調査を実施した。*3年間に実施した科学館職員への質問紙調査及び面接調査の総括的分析を行った。量的分析では、平成22年度に実施した大学生と高齢者への質問紙調査を対照群として捉えた。*専門家・識者にヒアリングし、示唆をいただいた。*研究計画を発展させたために、一部分析を終えていない調査もあるが、分析を終了した調査と、分析途中の調査結果から、博物館体験の長期記憶から博物館が人々に与える多様な影響力を明示し、これが社会における博物館の存在意義を示し得る評価手法になるかを総括的に検討した。*博物科学会と日本科学教育学会で学会発表を行い、他論文を準備している。*報告書を作成した。
ストレスの上気道に及ぼす影響に関する実験的研究

ラットを用いて不快ストレスとして尾に電撃ショックを、快ストレスとして頭頂部に温灸刺激を与えた場合の鼻粘膜の杯細胞の分泌機能を組織化学的に検討した。体重約200グラムのWistar系雄性ラットを3群に分けた。第一群には、拘束ゲ-ジ内に入れ尾に15ボルト(最大3.4アンペア)の直流を5秒間与え、30秒休止後再び与える周期を60分間続けた。第二群は麻酔下に両側耳介を結ぶ線と正中線との交点に、カマヤミニを用い5壮温灸刺激を与えた。第三群は無処置対照群とした。各群とも断頭後、鼻中隔を摘出し10%緩衝ホルマリンにて24時間浸漬固定したのち、30分水洗し実体顕微鏡下に鼻粘膜を剥離した。これを3%酢酸水に5分間、ついで1%アルシアン・ブル-(pH2.5)に10分間浸漬した。さらに3%酢酸水に5分間浸漬し、5分間水洗したのち実体顕微鏡下に鼻尖部から後方68mm部の鼻粘膜上皮を剥離した。これをスライドグラス上で伸展しグリセリンに封入した。これを光学顕微鏡にて400倍で観察し、画像計測システムを用いてアルシアン・ブル-に染まった部分の面積率を産出した。その結果アルシアン・ブル-に染まった部分、すなわち杯細胞内の多糖類が、電撃ショックにより有意に増加し、温灸刺激群では逆に有意に低下することが明らかとなった。本研究によりストレスは上気道の分泌機能に影響を与える。しかもその種類、すなわち快ストレスであるか不快ストレスかにより、反対方向の影響を与えることが明らかとなった。これらは恐らく自律神経系や、内分泌を介して起こる現象であり基礎医学的に興味深いが、臨床的にも温灸刺激が不快ストレスの悪影響を取り除く可能性を示唆しており興味深い。ストレス負荷に用いる実験動物に関しては、マウス、モルモット、ラットについて検討してみたが、鼻粘膜の摘出・処理のし易さ、ストレスの負荷のし易さ等からラットを用いるのが適当と考えた。当初のストレスは、胃粘膜におけると同様に、鼻粘膜にも潰瘍形成をもたらすのではないかと考えた。そこでラットを用いて水漬拘束ストレスを24時間以上負荷してみたが、肉眼的に胃粘膜に明らかに潰瘍形成を認める場合も、鼻粘膜にはその様な変化を認めることは出来なかった。パラフィン包埋切片標本を観察しても潰瘍形成の傾向は認めることは出来なかった。鼻粘膜には胃粘膜の場合の様に塩酸という攻撃因子がないのであるからこのことは当然といえば当然かも知れない。次に電子顕微鏡レベルでの変化がないかを検討してみたところ、ストレス負荷により#細胞の機能が亢進している様な印象が得られた。しかしこれを定量的に明確にするには連続切片標本を作成する必要があることから、なかなか困難であることが判明した。そこでアルシアンブルーに拠る粘液染色を施してから、鼻粘膜の剥離標本を作成して、光学顕微鏡で観察する方法を採用した。この方法により、やはり水漬拘束により鼻粘膜の#細胞の機能が亢進することが確認された。現在、これらの結果を正確に捕らえるために画像解析装置を用いて、データーを処理しつつある。また水漬拘束というストレス負荷条件では水分摂取量の低下に拠る脱水が鼻粘膜に変化をもたらす可能性も否定できないので、電撃刺激などの他のストレス負荷による実験を施行したところほぼ同様の結果を得た。更にトランキライザーなどの前投与に拠り#細胞のストレスによる機能亢進が抑制されるか否か、下気道への影響はあるか否か等について検討している。

前年度はラットを用いて尾から電撃ショックを与えた場合の鼻粘膜の杯細胞の分泌機能を組織化学的に検討した。その結果電撃ショックはラット鼻粘膜の杯細胞の分泌機能を亢進せしめることを明らかにした。今年度はストレスの内でも快適ストレスである灸刺激をラットに与え鼻粘膜の杯細胞の分泌機能に与える影響を知ろうとした。体重約200グラムのWistar系雄性ラットを用い麻酔下に両側耳介を結ぶ線と正中線との交点に、カマヤミニを用い5壮温灸刺激を与えた。対照は麻酔後なんら処置を施させない動物とした。鼻中隔を摘出し10%緩衝ホルマリンにて24時間浸漬固定したのち、30分水洗し実験顕微鏡下に鼻粘膜を剥離した。これを3%酢酸水に5分間、ついで1%アルシアン・ブル-(pH2.5)に10分間浸漬した。さらに3%酢酸水に5分間浸漬し、5分間水洗したのち実体顕微鏡下に鼻尖部から後方68mm部の鼻粘膜上皮を剥離した。されをスライドグラス上で伸展しグリセリンに封入した。これを光学顕微鏡にて400倍で観察し、画像計測システムを用いてアルシアン・ブル-に染まった部分の面積率を産出した。その結果アルシアン・ブル-に染まった部分、すなわち杯細胞内の多糖類が温灸刺激群で有意に低下することが明らかとなった。すなわち、鼻粘膜の分泌機能に対して、温灸刺激は、電撃ショックとは全く逆の方向に作用することが明らかになった。以上、ストレスは上気道の分泌機能に影響を与える。しかもその種類、すなわち快ストレスであるか不快ストレスかにより、反対方向の影響を与えることが明らかとなった。これらは恐らく自律神経系や、内分泌を介して起こる現象であり基礎医学的に興味深いが、臨床的にも温灸刺激が不快いストレスの悪影響を取り除く可能性を示唆しており興味深い。
小中学生の学業成績を規定する家庭・学校・個人内要因に関する個別追跡縦断介入研究

本研究の目的は、学力の階層差問題、教育機会不平等の維持問題の発生源としての学業成績の規定因に関する中核的なメカニズムを、<ハビトゥスのコード変換>の観点から、児童生徒約1200名のコーホート(平成28年度の小学第一学年から第六学年)に対する3年間の個別追跡縦断介入研究によって明らかにすることである。本研究の目的を達成するため、3年目である平成30年度においては、関東地方の市区町村レベルの4教育委員会の5小学校と4中学校の研究協力のもと、従属変数である児童生徒を対象とする各種学力テストと独立変数である児童生徒を対象とするアンケート調査、生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究、保護者・担任教諭・教科担当教諭を対象とするアンケート調査を実施した。平成30年度に発表した主な研究成果は、子どもの学力の成層性に対する家庭環境の経済的資源と文化的資源の機能の差異に関する論文と、小中学生における学業成績の多様性と家庭環境の差異、および児童の学業成績に対する運動時間の独自関連性と至適運動時間に関する学会発表である。本研究成果の重要性は、家庭環境の影響を統計的に取り除いてもなお有意な学業成績の規定因子を見出した点にある。これらの研究成果は、一般公開の学会シンポジウム、研究対象4教育委員会校長会の研修会、小中学校の家庭教育学級等にて、国民・学校長・教職員・保護者・児童生徒に対して、教育実践に資するためにフィードバックされた。なお、平成29年度日本発育発達学会第16回大会での学会発表「児童の学業成績に対する出身家庭の独自関連性ー個人内要因の統計的制御による推定ー」は優秀研究賞を受賞した。また平成30年度日本発育発達学会第17回大会での学会発表「児童の学業成績に対する運動時間の独自関連性ー至適運動時間の検討ー」は最優秀研究賞を受賞した。本研究の目的は、学力の階層差問題、教育機会不平等の維持問題の発生源としての学業成績の規定因に関する中核的なメカニズムを、<ハビトゥスのコード変換>の観点から、児童生徒約1200名のコーホート(平成28年度の小学第一学年から第六学年)に対する3年間の個別追跡縦断介入研究によって、明らかにすることである。特に家庭において生成される一次的ハビトゥスと学校文化等のコードが付加されることによって生成される二次的ハビトゥスに着目する。本研究の課題は、学業成績(従属変数)の変化を、家庭環境要因・学校環境要因・個人内要因(独立変数)の変化で説明し、学力形成の中核的なメカニズムを明らかにすること、および生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究を実施することである。本研究の目的・課題を達成するため、初年度である平成28年度においては、関東地方の市区町村レベルの4教育委員会の5小学校の研究協力のもと、従属変数である児童を対象とする各種学力テストと独立変数である保護者・担任教諭・児童を対象とするアンケート調査(各1回)および生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究(学期ごとに各1回、計3回)を実施した。以上の調査研究から蓄積された研究成果については、学会発表を行った。また適宜、児童・保護者・学校に研究成果のフィードバックを行った。学会発表においては、生成されつつ構造化された行動様式であり文化的資源としても位置づけられる生活習慣・学習習慣と児童の学習意欲との関連性を、共同性の構築の観点から、本研究の研究成果の一部として示した。本年度の研究課題は、平成28年度小学第一学年から第六学年コーホートに対する初年度の個別追跡縦断介入研究を実施することであった。従属変数である児童を対象とする各種学力テストと独立変数である保護者・担任教諭・児童を対象とするアンケート調査(各1回)および生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究(学期ごとに各1回、計3回)を実施することによって、実証分析に着手し、学会発表を行うことができた。以上から本年度の研究課題を順調に遂行することができたと評価する。本研究の目的・課題を達成するため、2年目である平成29年度においては、関東地方の市区町村レベルの4教育委員会の5小学校と4中学校の研究協力のもと、従属変数である児童生徒を対象とする各種学力テストと独立変数である児童生徒を対象とするアンケート調査、生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究および担任教諭・教科担当教諭を対象とするアンケート調査を実施した。以上の調査研究から蓄積された研究成果の一部については、論文発表と学会発表を行った。平成29年度に発表した主な研究成果は、「学力」の社会的構成に関する論稿と、児童における学習に関する社会的環境と学習態度との関連性および児童の個人内要因の統計的制御による学業成績に対する出身家庭の独自関連性に関する学会発表である。

本年度の研究課題は、平成28年度の小学第一学年から第六学年コーホートに対する2年目の個別追跡縦断介入研究を実施することであった。従属変数である児童生徒を対象とする各種学力テストと独立変数である児童生徒を対象とするアンケート調査、生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究および担任教諭・教科担当教諭を対象とするアンケート調査を実施することによって、実証分析を継続し、その成果の一部を論文発表や学会発表の形で公表した。以上から本年度の研究課題をおおむね順調に遂行することができたと評価する。本研究の目的は、学力の階層差問題、教育機会不平等の維持問題の発生源としての学業成績の規定因に関する中核的なメカニズムを、<ハビトゥスのコード変換>の観点から、児童生徒約1200名のコーホート(平成28年度の小学第一学年から第六学年)に対する3年間の個別追跡縦断介入研究によって明らかにすることである。本研究の目的を達成するため、3年目である平成30年度においては、関東地方の市区町村レベルの4教育委員会の5小学校と4中学校の研究協力のもと、従属変数である児童生徒を対象とする各種学力テストと独立変数である児童生徒を対象とするアンケート調査、生活習慣・学習習慣改善手法(HQC)の介入研究、保護者・担任教諭・教科担当教諭を対象とするアンケート調査を実施した。平成30年度に発表した主な研究成果は、子どもの学力の成層性に対する家庭環境の経済的資源と文化的資源の機能の差異に関する論文と、小中学生における学業成績の多様性と家庭環境の差異、および児童の学業成績に対する運動時間の独自関連性と至適運動時間に関する学会発表である。本研究成果の重要性は、家庭環境の影響を統計的に取り除いてもなお有意な学業成績の規定因子を見出した点にある。これらの研究成果は、一般公開の学会シンポジウム、研究対象4教育委員会校長会の研修会、小中学校の家庭教育学級等にて、国民・学校長・教職員・保護者・児童生徒に対して、教育実践に資するためにフィードバックされた。なお、平成29年度日本発育発達学会第16回大会での学会発表「児童の学業成績に対する出身家庭の独自関連性ー個人内要因の統計的制御による推定ー」は優秀研究賞を受賞した。また平成30年度日本発育発達学会第17回大会での学会発表「児童の学業成績に対する運動時間の独自関連性ー至適運動時間の検討ー」は最優秀研究賞を受賞した。「現在までの進捗状況」で述べたように、本研究課題はおおむね順調に進展している。個別追跡縦断介入研究の2年目においては、コーホートの学年進行に伴って、4中学校が新たに研究協力校となる。研究成果については、適宜、児童生徒・保護者・学校にフィードバックを行い、学会での発表を予定している。調査結果などをもとに分析を深め、可能なテーマについて論文化していく予定である。個別追跡縦断介入研究の3年目においては、コーホートの学年進行に伴って、対象学年は小学第三学年から中学第二学年となる。研究成果については、適宜、児童・保護者・学校に研究成果のフィードバックを行い、学会での発表を予定している。
ケモカインによるCTL誘導・維持免疫プラットフォームの形成制御機序の解析

T細胞受容体トランスジェニックマウス細胞を用いて反復感染応答におけるCTL細胞群の消長を検討した。ある抗原特異的CTL集団に着目した場合、メモリー期のみならず、エフェクター期から、抗原経験回数が異なるCTL群が、生体内で異なる分布を示していて、個体レベルでは抗原特異的CTL集団の維持に働いていることを明らかにした。また、Naive CD8陽性T細胞、一次メモリー、二次メモリーCTLに発現している転写産物(タグ)を解析した。抗ウイルス性CTLメモリーT細胞の繰り返し感染における永続的維持機構に関する新しい概念の提供一個体が生涯に複数回の感染を経験する環境下で抗原特異的CTLの調節機構を明らかにすることを目的とし、複数の抗原提示システムを利用して複次感染モデルを作成し、抗原特異的CTLの消長を検討した。その結果、同一抗原の二次感染において抗原特異的CTL応答は、その大半が二次感染時に既に存在するmemoryCTL(メモリー応答)で構成されるものの、少量ではあるが新規にnaive CD8 T細胞が活性化されたプライマリー応答が含まれることを明らかにした。次に二次感染モデルにおいて二次感染時に存在するmemoryCTL量を変化させることによりメモリー応答とプライマリー応答のバランスがどのように変化するかを解析したところ、プライマリー応答はメモリー応答の不足分を補充するかのように応答が調節されていて、メモリー応答とプライマリー応答の間に競合的な関係が存在することを見いだした。またメモリー応答とプライマリー応答のTCRレパトアを解析したところ、プライマリー応答がメモリー応答で絞り込まれたクローンを補充補完するように幅広いクローンから構成されていて、CTLクローンは再感染においてクローンがダイナミックに回転交代していることを明らかにした。なお、プライマリーメモリー、セカンダリーメモリー細胞におけるケモカイン受容体や細胞接着因子発現における差は認めなかった。1.抗原特異的メモリーCTLの反復感染応答における維持機構T細胞受容体トランスジェニックマウス細胞(OT-I)を用いて同一感染因子(LM-OVA)の反復感染応答におけるCTL細胞群の消長を検討した。一次メモリーではCD62LhiCCR7hiのいわゆるセントラルメモリー(TCM)様であり,二次および三次メモリーではCD62LoCCR71oのエフェクターメモリー(TEM)様であった。またその他のCTL表面マーカーであるCD127やKLRG-1,IFNgとTNFとIL-2を指標にしたサイトカイン産生能などと組み合わせて判断しても,一次メモリーはTCM,二次メモリー以降はTEM指向が強かった。ー度樹立されたメモリーCTLは感染応答を経るに従いTCM様からTEM様へと変遷し,異なる抗原経験回数のメモリーCTLが異なった個体内組織分布をとりうることを明らかにした。2ケモカインによるCD11b+Gr-1+"Myeloid derived suppressor cells"の担癌宿主内動態制御マウス皮下腫瘍モデルで誘導される腫瘍浸潤MDSCsは,主に骨髄由来炎症性マクロファージと好中球から構成される事を明らかにした。これらの細胞は末梢組織での増殖応答は示さず,またマクロファージのターンオーバーは好中球より速いものであった。ケモカイン受容体CCR2欠損マウスでは,腫瘍浸潤細胞の構成がマクロファージ優位から好中球優位へと変化し,その一因として腫瘍局所におけるCXCL2およびG-CSFの過剰産生が示唆された。一方でこれらCCR2欠損マウスではエフェクターT細胞の誘導増強および腫瘍増殖の抑制を認めなかったことから,CCR2を標的としてMDSCsの腫瘍浸潤を制御するのみでは治療効果を得るのに十分ではないことが示唆された。反復感染応答における二次memory CTLと一次memory CTL挙動の解析T細胞受容体トランスジェニックマウス細胞(OT-I)を用いて同一感染因子(LM-OVA)の反復感染応答におけるCTL細胞群の消長を検討した。コンジェニックマーカーを用いることにより、同一個体内で、抗原経験回数が異なるメモリーCTLを同時に追跡、比較できるモデルを作成した。三次メモリーCTLと一次メモリーCTLを競合的に次感染応答させた場合には、事前の存在比率が100: 1という圧倒的に三次メモリーCTLが多い状況でも、次感染応答では一次メモリーCTL由来のエフェクターCTLが主体を形成し、特にリンパ節と脾臓といった二次リンパ組織に多く集積が認められた。ある特定の抗原に対応する抗原特異的CTL集団に着目した場合、メモリー期のみならず、エフェクター期から、抗原経験回数が異なるCTL群が、生体内で異なる分布を示していて、個体レベルでは抗原特異的CTL集団の維持に働いていることを明らかにした。5'-SAGE法を用いた抗原特異的CTLのepigenetical Signitureの確立5'-SAGE法により幾つかの細胞種について転写開始点及び発現量について検討しエピジェネティック作用との関連性を検討する。具体的には、0VAをモデル抗原として、TCR Tg(OT-I)実験系で、Na1ve CD8陽性T細胞(CD44^<low>)一次メモリー、二次メモリーを単離し、ライブラリーを作製後、数万の転写産物(タグ)を解析した。次世代DNAシークエンサーを用いた5'端トランスクリプトーム解析について論文発表を行った。
染色体活性制御と偽ヘテロクロマチン化の相関

変異型Xist RNAが構築する偽ヘテロクロマチンのヒストン修飾についてChIP-seq解析を行うにはマウス初期胚では十分な材料が得られないため、これに代わる材料として変異胚から樹立したES細胞(ESC)の利用を検討した.その中で生じた最も大きな問題は、メスのESCが培養過程でX染色体を1本欠失し、XOとなる細胞が無視できない頻度で出現することであった.そのため、ESCを利用した解析はこれまでのところ期待通りには進展していない.その打開策として、ESCに変わる新たな材料としてEpiSCの樹立する準備を進めている.一方、変異Xist RNAが引き起こすサイレンシングの異常の程度を明らかにするため、変異胚を用いたRNA-seqを計画した.胎盤を形成する胚体外組織と胎児を形成する胚体組織の間にはX染色体不活性化の仕組みに違いがあるため、それぞれを分けて解析を行っている.胚体外組織については予定しているシーケンシングの大半を終了し、得られたリードの解析を進めている.胚体組織ついては、順次シーケンシングを行っている状態である.これまでに得られた胚体外組織の解析からは、不活性化すべきX染色体を不活性化できないと、X連鎖遺伝子の発現が2倍になるという単純なものではなく、X連鎖遺伝子にも常染色体連鎖遺伝子にも発現レベルが上昇するもの、減少するものが多数観察された.これはX染色体不活性化が単純に雌雄間のX連鎖遺伝子量の差を補償するためだけの機構にとどまらず、ゲノムワイドの遺伝子発現に大きなインパクトを持つものであることを示唆している.このRNA-seq解析を早急に終え、X染色体不活性化の生物学的意義に関するこの新たな考え方を迅速に成果として公表できるよう努める.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。X染色体不活性化に必須なXist RNAの変異型RNAは正常な不活性化を引き起こすことができないが,免疫染色で調べた限りX染色は偽ヘテロクロマチンとも呼べるヘテロクロマチン様のクロマチン形態を示す.本研究では,ヒストン修飾の分布,染色体サイレンシング,複製プログラミングと偽ヘテロクロマチン形成の相関をエピジェネティクスの見地から考察することを目的としているが,今年度は解析に用いるES細胞の分化系の確立とRNA-seqおよびChIP-seqに着手した.樹立したES細胞を分化誘導すると,変異胚で観察された偽ヘテロクロマチンの形成が再現されることが確認できた.しかし,ある程度予想されたことではあるが,2本のX染色体のうち一方が培養過程で失われXOとなる,メスのES細胞がしばしば直面する問題に行き当たり,その打開に時間を要している.一細胞クローニングを行い,未分化状態では比較的安定に2本のX染色体を維持しているサブクローンを複数得た.これらを分化誘導したところ,改善はされたものの,依然ある程度の割合でXOの細胞が現れるという状況である.現在,その割合が,より低いサブクローンの選別を行っている.また,ES細胞に代わる別のアプローチとして,不活性化を開始して間もない胚よりエピブラスト幹細胞(EpiSCs)の樹立し,解析に用いることを検討している.RNA-seqについては,微量のサンプルでも可能なので,胚を用いて解析を行っている.野生型と変異胚それぞれ1個体について,X染色体連鎖遺伝子だけでなく常染色体連鎖遺伝子についても,発現量やパターンの差異について調べた.解析サンプル数を増やし,これまでに見出された差異が有意なものか検討を進める.変異型Xist RNAが構築する偽ヘテロクロマチンのヒストン修飾についてChIP-seq解析を行うにはマウス初期胚では十分な材料が得られないため、これに代わる材料として変異胚から樹立したES細胞(ESC)の利用を検討した.その中で生じた最も大きな問題は、メスのESCが培養過程でX染色体を1本欠失し、XOとなる細胞が無視できない頻度で出現することであった.そのため、ESCを利用した解析はこれまでのところ期待通りには進展していない.その打開策として、ESCに変わる新たな材料としてEpiSCの樹立する準備を進めている.一方、変異Xist RNAが引き起こすサイレンシングの異常の程度を明らかにするため、変異胚を用いたRNA-seqを計画した.胎盤を形成する胚体外組織と胎児を形成する胚体組織の間にはX染色体不活性化の仕組みに違いがあるため、それぞれを分けて解析を行っている.胚体外組織については予定しているシーケンシングの大半を終了し、得られたリードの解析を進めている.胚体組織ついては、順次シーケンシングを行っている状態である.これまでに得られた胚体外組織の解析からは、不活性化すべきX染色体を不活性化できないと、X連鎖遺伝子の発現が2倍になるという単純なものではなく、X連鎖遺伝子にも常染色体連鎖遺伝子にも発現レベルが上昇するもの、減少するものが多数観察された.これはX染色体不活性化が単純に雌雄間のX連鎖遺伝子量の差を補償するためだけの機構にとどまらず、ゲノムワイドの遺伝子発現に大きなインパクトを持つものであることを示唆している.このRNA-seq解析を早急に終え、X染色体不活性化の生物学的意義に関するこの新たな考え方を迅速に成果として公表できるよう努める.当初用いたメスのES細胞が分化誘導後の集団を見ると30-40%しか2本のX染色体を維持していない状況であったので,ChIP-seqによる解析には不適当であると判断した.クローニングの結果,未分化状態では高い頻度でX染色体を2本維持しているサブクローンを得たがた,分化誘導後の挙動についてはもう少し解析が必要である.

ある程度予想された問題ではあるが,まだ解決には至っていない.ChIP-seqには,この問題の打開が不可欠な状況である.27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに得られたメスES細胞のサブクローンの有用性を評価するとともにEpiSCsの利用について検討するため,変異胚を用いてその樹立を試みる.有用と判断できるES細胞,あるいはEpiSCsが得られたら,様々なヒストン修飾に対する抗体を用いChIP-seqを行う.RNA-seqについては,胚のサンプル数を増やし,これまでに得られている結果と比較し,発現量の変化について詳細な解析を行う.変異胚におけるX染色体不活性化の異常の程度を明らかにするため,野生型との比較に加え,Xistの機能が完全に失われた胚との比較も行う.27年度が最終年度であるため、記入しない。
沖縄の離島における介護基盤体制と高齢者をめぐる世代間ネットワークに関する研究

介護体制が異なる4小離島の内、2島には首長の強い信念による政策で介護施設が設置されており人口動態と産業も要因と考えられた。施設が有る島では要介護期の暮らし意向で島内を望む割合が老年に有意に高く、施設は生活の場を選ぶ自由を老年に保証していた。火葬場のない島では島内死に埋葬と洗骨が行われ、島外死の殆どは病院死亡だった。老年が望む島内生活には施設や世代を結ぶ地域づくり、火葬場建設が必要だと示唆された。本研究は、小離島における介護体制と高齢者をめぐる世代間ネットワークとの関連を解析し、高齢者が住み慣れた地域で終末を迎えられるような地域社会の扶養能力について検討することを目的としている。本年度は、まず沖縄本島周辺の小離島の中で、島内に入所施設があるA・B村と無いC・D村の行政担当者等に施設整備に関する半構成的面接調査を行った。また世代間の意識を把握するために、これら4村で無作為抽出した住民計700名に対し留置き調査を実施した。さらに、終末期を過ごす場所に影響する葬法との関連をみるため、火葬場のないB村において死亡届書による葬法の実態把握と住民へのアンケート調査を実施した。介護施設の設置は、「島で高齢者を世話する」という首長や議会による政策として取組まれていた。施設における終末期介護の実施状況を退所者に占める死亡者の割合でみると、A村が37%に対しB村は71%と高かった。一方、施設がない島では「要介護高齢者は本島の子供の許や病院、施設に行く」ため、島内での設置を考えてこなかった状況があった。世代間の意識を「要介護期の過ごし方(複数回答)」でみると、老年者は島内生活を、若年者では島外生活を希望する割合が有意に高く、中年者はその中間であった。老年者は「島内で子や孫と一緒・近く」が77%、「島内で一人暮らしや施設入所」も62%と他世代より有意に高く、子や孫に依存しない自立生活も望んでいた。そこで施設の有無別に老年者の自立生活希望をみると、施設がない群では48%に対し、施設がある群では75%と高かった。入所施設が島内にあることで、老年者は要介護期でも住み慣れた島での自立生活を選択すると考えられた。また、施設がなく要介護高齢者の島外移動が日常化すると、地域の扶養能力も低下し介護体制の差が拡大すると危惧された。今後、介護体制と世代間意識や葬法との関連の分析をすすめ公表する。本研究は、小離島における介護体制と世代間ネットワークとの関連から地域社会の扶養能力について検討することを目的とし、本年度はデータ分析で得られた結果を、国際学会、国内学会等で報告した。数量化III類を用いて、将来、要介護となった時の暮らし方志向を解析した結果、全体では島外家族型29%、島内家族型29%、島内単独型23%、島外単独型19%の4型に分類された。世代別でみると若年と中年が島外家族型、老年では島内家族型が多く(p<0.005)、性別では男性が島内家族型、女性は島外家族型が多かった(p<0.01)。施設の有無別で差はないが、施設あり群の若年は島外単独型、中年が島外家族型、老年は島内家族型が多く(p<0.001)、一方、施設なし群では老年の島内単独型が施設あり群の同型の1.4倍を示した。将来の要介護期に対する若年・中年の島外志向に対し、老年の6割以上は島内を志向し施設があると家族生活を、施設がないと家族よりは単独生活を望んでいた。以上の結果は、要介護期を眼前にした老年の自立への意欲と共に、終生住み慣れた島で、自宅で暮らしたい意向を示しており、他世代の島外志向が介護体制整備の妨げとならず老年の意向が施策に反映される必要性が示唆された。対象2小離島における介護施設設置経過の聞き取り調査の内容分析から、介護施設が設置できた要因は、首長が高齢者の要望や特別養護老人ホーム(特養)の必要性を主張し、県の方針に対抗しても政策を協力に推進した点だった。また介護施設の課題として、特養では退所者の34%を施設で看取っていることから自宅で息を引取らせることを挙げ、高齢者生活福祉センターでは看取る体制が弱く7%であり、島で亡くなるまで世話することを挙げていた。住み慣れた島で要介護期や終末期、臨死期にも暮らし続けられるには、その間の世話を地域で完結できる体制が必要であり、特養の設置と共に医療職・家族との連携が重要な課題であると示唆された。本年は収集した調査データを解析し、国内外の学会発表を行った。学会誌への投稿を行っているが掲載は未定である。小離島の介護基盤体制を支持する原動力と考えられる地域の高齢者を支える力を世代間ネットワークと定義づけた。

4島における高齢者をめぐる世代間ネットワーク調査から、将来介護が必要になった時の暮らし意向で島別性別で有意差があったのは、施設のある粟国と伊平屋で島内暮らしの4項目すべてで老年が高く、施設のない座間味でも島内施設の希望が老年で52.2%を占め、同様にどこでも夫婦で暮らしたいが88.2%と高かった。介護施設があることは要介護期における暮らしの選択を老年に保証していた。また高齢期を快適に過ごすために重要なものとして、老年は子や孫、友人や近隣との結びつきが有意に高かった。現に高齢期を生きる老年の意向を踏まえ、世代間ネットワーク強化のための地域づくりや島に合った施設の設置が課題といえる。火葬場のない粟国村における21年間の死亡個票を解析し、住み慣れた島での終末期や看取りについて検討した。島内死は82件(28.9%)で埋葬され、島外死は203件で火葬されていた。また島内では自宅死が81%に対し、島外では病院死が96%だった。離島高齢者の入院は治療と看取りを目的にしており、住み慣れた島での終末期を可能にするには、入院設備や在宅サービスなど医療福祉基盤の整備充実が必要といえる。さらに、葬法に対する関心や洗骨経験の有無等について粟国村住民に調査した結果、埋葬容認派が26%で、火葬推進派が73.1%、洗骨経験は全体の71.6%に有った。現在葬儀を担う50-69歳において、洗骨経験が有る者ではその93.8%が火葬場建設を希望しており、島で高齢者が死を迎えられる環境を創ることに前向きであった。火葬場は高齢者の終末期や看取の場所に関連しており、建設に対する各世代の意向を知ることは高齢者をめぐる世代間ネットワークの強さを推測できる一つの方法であると示唆された。
納豆菌が産生するポリーr-グルタミン酸の義歯安定剤および保湿剤としての応用

納豆は食品ですが、納豆石鹸をはじめ、その成分の効能を活かした食品として以外の使用も試みられています。納豆のネバネバは、納豆菌が作るポリ-γ-グルタミン酸(以下、γ-PGA)という物質で、生体適合性、生体内分解性、生分解性、保湿性、吸湿性に優れています。そこで、このγ-PGAを含有した入れ歯安定剤を作ることを検討しました。現在市販されている入れ歯安定剤よりも、γ-PGAは口腔不快感が少なく、入れ歯が非常に安定することがわかりました。納豆菌が産生するボリ-γ-グルタミン酸(以下、γ-PGA)について、義歯安定剤への応用について検討した。まず、PGA溶液の濃度と粘度との関係について、B粘度型計(B1型、(株)東京計器)を用いて検討した。試料はPGA粉末を0.5、1.0、2.0、3.0、4.0%になるように10%エチルアルコール水溶液に溶解して調整した。測定した範囲でPGA濃度と粘度は直線関係にあった。さらにエチルアルコール存在下および非存在下で粘度を測定した結果、10%エチルアルコールの存在下では1.2倍の粘度を示すことがわかった。次にPGA溶液の粘度と粘着性の関係について検討した。粘着力は実験口蓋床を用いて計測した粘着力を用いた。粘着力の目標値を300gとすると、それに相当するPGA溶液の粘度は27.110mPa・sであり、300gの張力を与えるPGA濃度は4.4%であることがわかった。PGA粉末をエチルアルコールに溶かして口蓋床に塗布した場合、口蓋粘膜のヒリヒリ感が強く、PGA濃度の低い1%、2%の場合ほど顕著で、口腔に応用するためには溶媒として問題があると考えられた。一方、PGAを含有したジェルタイプ(PGA1%、グリセリン5%、キサンタンガム10%、パラベン0.01%)も試作して、実験口蓋床での張力の検討を行なった。PGA粉末+水の場合の実験値が400500gに対し、試作品は装着30分後においても160180gであり(唾液のみ7080g)、感覚的には十分義歯安定効果があると思われた。PGA溶液の濃度とレオロジカル性質については実験方法を検討し、また基本粘着力計測については計測装置の試作まで行なった。納豆菌が産生するボリーγーグルタミン酸(以下、γ-PGA)について、義歯安定剤への応用について検討した.9種類の市販義歯安定剤、4種類の口腔化粧品、人工唾液およびγ-PGAについで、実験口蓋床を用いて直接口腔内で吸着力の増強効果および使用感覚について比較した。市販義歯安定剤は、その性状によって吸着力の増強効果および装用感に差が認められた。シートタイプは操作性に優れるが、粘着力に劣り、ペーストタイプは口蓋粘膜への残留は少ないものの、粘着力に劣った。クリームタイプは粘着力に優れるが、粘膜への残留が多く、不快感が強かった。パウダータイプは操作性がよく、粘着力も高く、粘膜への残留は少なかったが、やや不快感があり、特に味が気になった。口腔化粧品および人工唾液には吸着力の増強効果はほとんど認められなかった。γ-PGAの吸着力増強効果はコントロールの4倍であり、最も高い値であった。またγ-PGAは含嗽で容易に除去可能であるため、口蓋粘膜への残留はほとんどなかった。口腔感覚の変化はなく、味による不快感もなかった。次に、5種類の市販義歯安定剤および5種類の濃度のγ-PGAについて、レジン平板を用いて基礎的粘着力について検討した。γ-PGAは、厚さと溶媒の温度の影響について比較した。市販義歯安定剤の平均粘着力は5KPa以上でありポリグリップは約25KPaでも高かつた。γ-PGA(厚さ0.5mm)は、濃度性に粘着力が高くなったが、10%以下の濃度では粘着力は5KPa以下であり、市販義歯安定剤より有意に低い値であった。γ-PGAの裏装厚さが大きくなるに従って、各濃度における粘着力は小さくなった。また溶媒の温度が高くなる従って、各濃度γ-PGAの粘着力は高くなる傾向が認められた。in vitroにおけるγ-PGAの粘着力はin vivoでの結果と異なった。
口腔環境・咀嚼に影響を及ぼす食生活・遺伝要因の検討～食育プログラムの応用に向けて

食を通して健康寿命を延伸するためには、生涯にわたる食生活の基礎となる小児期から高齢期に至るまで`食べる器官'である「口腔」の健康と関連させた食育を推進していくことが重要である。本研究では、口腔環境・咀嚼力に影響を及ぼす因子に着目し、ライフステージ別にそれらの実態を把握することを目的とする。これら一連の成果は、ライフステージ別の特徴、地域別の情報収集のみならず、食育や現場での栄養指導・栄養教育を適切に行うための重要な基礎資料であり、食を通した健康寿命の延伸にも期待できる。