hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ピラティスメソッドを用いた学生アスリートのコンディショニング法の確立

また,脚筋力測定器のイージーテックプラス(インターリハ)が納入されたため,効果測定項目に脚筋力(等速性膝伸展・屈曲運動)を加えることでピラティスによる神経ー筋系への効果を客観的に評価し,研究の遅れを取り戻す予定である.実際のピラティス指導は,資格を有するインストラクターの派遣により実施されており,当初の予定から変更があり,謝金の収支が下回ったことが次年度使用額が生じた主な理由として挙げられる.次年度は,研究成果を発表するための学会旅費として使用する予定である.
若年発症家族性骨髄異形成症候群を造血幹細胞早期老化モデルとした分子発症機構の解明

本研究計画は、加齢とともに発症率が増加する骨髄系腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)を中心に、家族性MDS患者から樹立したiPS細胞およびMDS患者の時系列サンプルを用い、経時的に遺伝子異常を解析してMDS発症に関与するエイジング因子を同定し、時間的・環境因子を加味した分子発症機序の解明を目指すものである。研究への同意が得られた患者の骨髄液または末梢血を採取し、DNA・RNA・CD34陽性細胞RNAを抽出し、血液疾患に関する家族歴を詳細に聴取した。検体数は約400例、家族性造血器腫瘍家系は20家系に達した。サンガーシークエンス法によりRUNX1、CEBPA、GATA2、DDX41の変異解析を行ったが、いずれかの変異を認めた家系は4分の1にとどまり、未知の原因遺伝子が存在する可能性が示唆された。そこで責任遺伝子変異を同定するため、次世代シークエンサーを用いて骨髄系腫瘍に高頻度に認められる54遺伝子のターゲットシークエンスを行った。これにより新たに1例で原因遺伝子が同定され、また発症に関わったと考えられるTP53遺伝子などの付加的遺伝子変異が検出された。しかし大半の症例で原因遺伝子変異が同定されなかったことから、germline変異の原因遺伝子変異として知られているものは一部に過ぎず、実際には多くの家系が未知の遺伝子異常により家族性造血器腫瘍を発症していることが示唆された。RUNX1変異4家系について詳細な検討を行った。MDS発症に寄与する付加的遺伝子変異としてGene Yを同定し、RUNX1変異とともにマウス造血幹細胞に導入して骨髄移植を行ったところ、非常に短い期間で貧血が主体のMDSを発症した。発症までの期間が他の遺伝子変異によるモデルマウスと比較して非常に短いことから、RUNX1変異自体がエイジング因子であることが示唆された。今後さらに発展的に研究を進めていく予定である。本研究計画は、加齢とともに発症率が増加する骨髄系腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)を中心に、家族性MDS患者から樹立したiPS細胞、およびMDS患者の時系列サンプルを用い、経時的に遺伝子異常を解析してMDS発症に関与するエイジング因子を同定し、時間的・環境因子を加味した分子発症機序の解明を目指すものである。研究へのインフォームド・コンセントが得られた患者の骨髄液または末梢血を採取し、DNA・RNAおよびCD34陽性細胞RNAを抽出した。また同時に血液疾患に関する家族歴を詳細に聴取し、家族性造血器腫瘍家系が疑われる家系を新たに7家系見出した。家族内発生した造血器腫瘍病型や血小板減少の存在から、大半の家系ではRUNX1変異による「高率に白血病を発症する家族性血小板異常症FPD/AML」であると推測されたが、予測に反しRUNX1変異が同定されたのは1家系のみであった。いずれの症例においても、DDX41変異も認められなかったことから、さらなる変異解析を行い、未知の原因遺伝子変異によるものであることも念頭に次世代シークエンサーによる網羅的遺伝子変異解析も視野に準備を進めている。さらに未発症(血小板減少のみ)の発端者の臨床経過についても引き続き慎重に観察を続けている。その一方で、分子病態解析のためにRUNX1変異を導入したマウスBMTモデルを作成し、発症に至る過程を観察・サンプリングして、これにかかわる遺伝子異常の解析を継続して行っている。この1年で約100例の骨髄系造血器腫瘍患者の検体を収集した。その中で、予想以上に家族性造血器腫瘍家系が多数存在することが判明し、また最も高頻度に認められるRUNX1変異が1家系しか同定されなかったことから、さらなる遺伝子変異解析を進めている。また分子病態の解明のためのマウス実験系は順調に進行しており、RUNX1変異を有する造血幹細胞がMDSなどの造血器腫瘍を発症していく過程の追跡調査を行っている。また同時に血液疾患に関する家族歴を詳細に聴取した。研究開始から新たに得られた検体数は約250例に達し、既存のものも含めると、家族性造血器腫瘍家系が疑われる家系は20家系に達した。このような症例に対し、RUNX1、CEBPA、GATA2、DDX41の変異解析を行っているが、いずれの変異も認めない家系が大半を占めており、未知の原因遺伝子が存在する可能性が示唆される。このような症例の責任遺伝子変異を同定するため、骨髄系腫瘍に高頻度に認められる遺伝子を集めたMyeloid Panelによる解析を開始した。変異が同定された家系のうち、RUNX1変異4家系について詳細な検討を行った。RUNX1変異を有する症例からiPS細胞を樹立し、iPS-SAC法で造血前駆細胞まで分化させたところ、正常と比較して有意にCD34陽性細胞が減少していた。また、このiPS細胞に正常RUNX1を導入すると、CD34陽性細胞の減少がレスキューされた。このことは、RUNX1変異単独ですでに造血幹細胞の障害が生じていることを示している。

次に、RUNX1変異と協調してMDS発症に寄与する付加的遺伝子変異をアレイ解析により網羅的に検索した。同定された中からGene Yに着目した。RUNX1変異とGene Yをマウス造血幹細胞に導入して骨髄移植を行ったところ、MDSを発症した。さらに、RUNX1変異iPS細胞から誘導したCD34陽性細胞にGene Yを導入し、MDS発症プロセスについて検討中である。この1年、順調に骨髄系造血器腫瘍患者の症例数を積み重ね、検体を収集した。その中で、以外に家族性造血器腫瘍家系が多数存在しており、累積で20家系に達した。しかし最も高頻度に認められるRUNX1変異は4家系しか同定されなかったことから、さらなる遺伝子変異解析を進めている。また分子病態の解明のためのiPS細胞樹立およびマウス実験系は順調に進行しており、RUNX1変異を有する造血幹細胞がMDSなどの造血器腫瘍を発症していく過程の追跡調査を行っている。本研究計画は、加齢とともに発症率が増加する骨髄系腫瘍である骨髄異形成症候群(MDS)を中心に、家族性MDS患者から樹立したiPS細胞およびMDS患者の時系列サンプルを用い、経時的に遺伝子異常を解析してMDS発症に関与するエイジング因子を同定し、時間的・環境因子を加味した分子発症機序の解明を目指すものである。研究への同意が得られた患者の骨髄液または末梢血を採取し、DNA・RNA・CD34陽性細胞RNAを抽出し、血液疾患に関する家族歴を詳細に聴取した。検体数は約400例、家族性造血器腫瘍家系は20家系に達した。サンガーシークエンス法によりRUNX1、CEBPA、GATA2、DDX41の変異解析を行ったが、いずれかの変異を認めた家系は4分の1にとどまり、未知の原因遺伝子が存在する可能性が示唆された。そこで責任遺伝子変異を同定するため、次世代シークエンサーを用いて骨髄系腫瘍に高頻度に認められる54遺伝子のターゲットシークエンスを行った。これにより新たに1例で原因遺伝子が同定され、また発症に関わったと考えられるTP53遺伝子などの付加的遺伝子変異が検出された。しかし大半の症例で原因遺伝子変異が同定されなかったことから、germline変異の原因遺伝子変異として知られているものは一部に過ぎず、実際には多くの家系が未知の遺伝子異常により家族性造血器腫瘍を発症していることが示唆された。RUNX1変異4家系について詳細な検討を行った。MDS発症に寄与する付加的遺伝子変異としてGene Yを同定し、RUNX1変異とともにマウス造血幹細胞に導入して骨髄移植を行ったところ、非常に短い期間で貧血が主体のMDSを発症した。発症までの期間が他の遺伝子変異によるモデルマウスと比較して非常に短いことから、RUNX1変異自体がエイジング因子であることが示唆された。今後さらに発展的に研究を進めていく予定である。引き続き症例を集積し、家族性造血器腫瘍家系を検索する。原因遺伝子異常の解析は、未知のものを念頭に次世代シークエンサーを用いた解析を行う。経時的な変化の追跡には、モデルマウスや家族性MDS症例から樹立したiPS細胞を分化させ、観察およびサンプリングを行い、進行に関与する遺伝子異常の同定を試みる。
療養病床の看護管理者に対する身体拘束廃止に向けた支援方法の開発

本研究の目的は、療養病床の身体拘束廃止に向けての取り組みをしている/していない双方について、4名の看護管理者へのインタビューを実施し、阻害要因を質的に明らかにした。看護管理者としての身体拘束廃止の取り組みの状況は、身体拘束廃止に向けた取組みは、ありが1名、なしが3名であった。なしと回答した全ての管理者も減らす取組みはしていたが、減らすことも難しいとして結果的に身体拘束を続けたとした管理者もいた。看護管理者の身体拘束廃止の阻害要因として、患者の状況、スタッフの状況、病棟の構造上の問題、身体拘束に対する意識、身体拘束の開始、身体拘束を減らす工夫をしている中での阻害要因があげられた。療養病床では身体拘束廃止に向けて取り組まれているものの、依然として身体拘束が行われている。身体拘束廃止に向けて看護管理者の前向きに取り組む姿勢が重要であることを明らかにしたが、具体的な方法については抽出できなかったため、療養病床の看護管理者に着目し、身体拘束廃止に向けての取り組みを阻害するプロセスと阻害要因について質的研究にて明らかにし、身体拘束廃止を可能にしたプロセスを参考に比較することで、支援策を検討することを目的とした、本年度は、昨年度の文献検討をもとに、インタビューガイドの作成を行った。また、スウェーデンのカールスクローナにおける高齢者ケアの視察を行った。スウェーデンでは、高齢者ができるだけ自宅で暮らせるような政策がとられており、各市町村の役割はサービスを提供することとニーズに基づいたサービスを整えることとされていた。ナーシングホームへの入所は在宅療養が難しい方が対象となっていた。ナーシングホームでは、医師と看護師は常駐しておらず、訪問(医師は2回/週、看護師はほぼ毎日)が行われていた。Assistant nurseが常駐しており、日々のケアに対する責任を持っており、看護師にはいつでも連絡できる体制がとられていた。入所者の状況にあわせた用具を工夫することで、身体拘束をしないような工夫がとられていた。Primary care centerでは多職種が働いていた。看護師も外来を行っており、wound care、糖尿病、心不全、失禁、など専門性に分かれていた。日本と比べて、高齢者施設では看護師からAssistant nurseへと権限委譲が行われており、地域では専門性をもった看護師が働くことのできる場が整備されていた。身体拘束廃止にむけて看護管理者の前向きに取り組む姿勢が重要であることを明らかにしたが、具体的な方法については抽出できなかったため、療養病床の看護管理者に着目し、身体拘束廃止に向けての取り組みを阻害するプロセスと阻害要因を質的研究にて明らかにし、身体拘束廃止を可能にしたプロセスを参考に比較することで、支援策を検討することを目的とした。本年度は、療養病床と看護管理をキーワードとして文献検討を行った。医療療養型と介護療養型との相違について、患者特性では一病棟における転倒転落リスクがあると判断される患者とパーキンソン病患者の割合は医療療養の方が高いが、認知症患者、攻撃性のある患者の割合は介護療養の方が高かった。医療処置の実施率について、大半は有意な差がなかったが、喀痰吸引、胃瘻の管理、経鼻経管栄養は、看護師の少ない介護療養の方が高かったことが指摘されている。療養病床では医療処置だけではなく、日常生活支援の負担も大きいため、一概には言えないものの、両病棟における看護師業務の見直しが必要と考えられる。療養病床をもつ病院のうち認定看護師を有するのは1割強のみであった。9割以上の看護管理者は認定看護師を望んでおり、希望分野は上位から認知症看護、皮膚・排泄ケア、摂食・嚥下障害看護、感染管理であった。看護管理者は何らかの研修する希望が高かったと述べている論文がある一方で、療養病床に勤務する看護師は学習意欲が低い傾向にあることを指摘する論文もみられた。現任教育について、看護管理者と看護師スタッフとの間での乖離がみられている可能性が考えられる。看護管理者と看護師スタッフの学習意欲の相違および療養病床における教育資源や教育体制について更なる調査が必要である。療養病床では身体拘束廃止に向けて取組まれているものの、依然として身体拘束が行われている。申請者らが行った実態調査では、身体拘束廃止にむけて看護管理者の前向きに取組む姿勢が重要であることを明らかにしたが、具体的方法については抽出できなかった。そこで、本研究は療養病床の看護管理者が身体拘束廃止に向けての取り組みを阻害するプロセスと阻害要因に着目し、これらを質的研究にて明らかにし、身体拘束廃止を可能にしたプロセスを参考に比較することで、支援策を検討することを目的とした。昨年度までに洗練したインタビューガイドをもとに、本年度は4名の療養病棟の看護管理者にインタビュー調査を実施し、質的分析を行った。

看護管理者の看護職経験年数は2036年、管理者としての勤務年数は26年であった。病棟の病床数は3060床、医療区分もADL区分も高い患者が多くを占めていた。管理者としての身体拘束廃止に向けた取組みは、ありが1名、なしが3名であった。ありと回答した管理者は、介護療養病棟での勤務時に介護保険制度の規定により身体拘束廃止に取組んだ経験を活かし、医療療養病棟の管理者となった時点から身体拘束廃止に取組み、スタッフの反発を受けることなく進められていた。なしと回答した3名のうち2名は身体拘束の廃止までではないが、減らす取組みはしていた。減らす取組みをしている管理者は、入院後の患者の多くは不穏や転倒転落につながる行動をとるために抑制具を用いており、落ち着いてベッド上にいられるようになった時点で抑制具を外していた。その間、患者が病室環境だけではなく、スタッフと顔なじみになることも重要視していた。身体拘束の廃止と減らすことに消極的な管理者は、転倒転落の危険、マンパワーの不足、家族が問題をおこさないように抑制具を使用してほしいという要望、医師が問題を起こしたくないという方針、等を阻害要因としてあげていた。高齢者看護初年度に文献レビューおよびインタビューガイドの作成を行い、初年度後半から2年目にかけて対象者のリクルートとインタビューを行い、分析することを予定としていた。しかし、今回の対象は身体拘束廃止ができていない病院としていたため、1インタビュー内容を洗練する必要があったために時間を要したことと、2リクルート方法が困難であり、時間を要することだったから、予定していた研究スケジュールに遅れを来たした。研究活動スタート支援の課題研究も繰越で行っており、本研究に有用な資料となるために時間をさいたことがあげられる。インタビュー内容を洗練し、リクルートを引き続き行っていく。やや遅れているものの、研究活動スタート支援での課題研究にて得られた知見も踏まえて、計画に沿って研究を進めていきます。初年度に文献レビューおよびインタビューガイドの作成を行い、初年度後半から2年目にかけて対象者のリクルートとインタビューを行い、分析することを予定としていた。インタビュー内容の洗練およびリクルートを引き続き行い、分析をし、結果をまとめていく。インタビューの実施および成果発表のために、対象者への謝金(10万円)、研究者の交通費(77万円)、ならびにインタビューデータのテープお越し代(47万円)、研究成果の発表(10万円)、資料整理の人件費(40万円)、翻訳・校閲(10万円)を充てる。1)研究打合せ時の旅費(93千円)、対象者リクルートのための通信運搬費(封筒代120円+返信用80円)×50件(10千円)2)インタビュー調査の実施・分析のためのデータ収集時の国内旅費(480千円)、資料整理1人×5月(310千円)、研究協力謝金5千円×20件(100千円)、テープお越し30千円×20件(450千円)
神経変性シグナルの遺伝学的解析による疾患治療ターゲットの解明

ショウジョウバエを用いた遺伝学的スクリーニングによって得られた神経変性の進行を抑制する因子Rpn11の同定により、老齢個体における生体内の26Sプロテアソーム活性の低下を遺伝学的操作で向上させることによって神経変性の進行を抑制できる可能性を示した。これは加齢に伴う生体内の26Sプロテアソーム活性の低下が、神経変性疾患の晩発性発症や加齢に伴う進行の原因、つまり危険因子の一つであることを強く示唆するものである。多くの神経変性疾患において、細胞内の異常タンパク質の凝集体形成が共通する病態として知られている。凝集体形成や細胞毒性は、異常蛋白質の蓄積とその分解系のバランスによって規定されると考えられる。ユビキチンプロテアソーム経路は異常蛋白質の主要な分解経路であるが、この経路はATPを利用した蛋白質分解系であるために、ミトコンドリアの機能低下によって大きく影響を受けることが考えられる。ミトコンドリア複合体IやIIの活性低下がパーキンソン病やハンチントン舞踏病で観察されていることから、これらの病態発症とミトコンドリア機能とは密接に関わることが考えられている。ミトコンドリアにある主要な細胞死調節因子としてBcl-2ファミリーがあるが、神経変性に関わる機能に関しての研究は殆ど行われていなかった。ショウジョウバエはゲノム中にただ2つのBcl-2ファミリー分子(Drob-1とその阻害分子Buffy)が存在すること、ショウジョウバエでは優れた神経変性モデルが作成されていることから、神経変性におけるBcl-2ファミリー分子機能解析をショウジョウバエを用いて行った。その結果、Drob-1のノックダウンはATP産生の低下、細胞内ユビキチン蛋白質の蓄積をもたらし、ポリグルタミンによる神経変性を増強した。ミトコンドリア複合体IやIIの阻害剤による膜電位低下、電子伝達効率の低下、生存率低下、ミトコンドリアの形態異常をDrob-1ノックダウンは増強した。これらの結果は、Drob-1がストレスにさらされたミトコンドリアの機能保持を介して、神経保護作用を発揮することを示すものである。よってBcl-2ファミリーはアポトーシス経路の制御に加え、ミトコンドリアの機能保持を介して神経変性の制御を行う分子であることが示唆された。多くの神経変性疾患において、神経細胞における異常タンパク質の凝集・蓄積とそれに伴う神経細胞死が共通する病態として知られており、これら異常タンパク質の主要な分解経路としてユビキチンプロテアソームシステム(UPS)がある。さらに、神経変性疾患の大きな特徴の一つとして加齢に伴って発症リスクが上昇することが挙げられるが、神経変性疾患が晩発性に発症する理由は未だ明らかではない。我々は、寿命が約60日と短く遺伝学的な研究に適したショウジョウバエを用いて、生体内でのプロテアソーム活性と神経変性の発症との関与に着目した。ショウジョウバエ頭部におけるプロテアソーム活性を測定したところ、加齢に伴うプロテアソーム活性の減少と、ユビキチン化タンパク質の蓄積が観察されたことから、加齢によるプロテアソーム活性の低下が神経変性疾患の晩発性発症における危険因子の一つであると考えた。一方、Gal4転写因子依存的に遺伝子を過剰発現することで、細胞死実行経路に関わる遺伝子を同定するスクリーニング(Gene Search)を行って得られた系統の一つでは、Gal4依存的にプロテアソーム活性の上昇が認められ、伸長ポリグルタミン発現による複眼の変性が抑制された。このように、神経変性とプロテアソーム活性の変動とは密接な関係があることが示唆された。そこで、加齢に伴うプロテアソーム活性の変化を制御する因子を明らかにするために、ショウジョウバエを用いた機能欠失型の遺伝学的スクリーニングを行った。現在までに数系統のプロテアソーム活性の加齢に伴う低下がおきない系統を得ており、このうち2系統がポリグルタミンによる進行性の神経変性様表現型を抑制した。これは、加齢に伴う生体内のプロテアソーム活性の低下が遺伝子レベルで制御されていること、また老化に伴うプロテアソーム活性の変化が神経変性疾患の発症を制御する可能性を示唆するものである。今後、これらの系統に関して原因遺伝子を同定し、加齢に伴うプロテアソーム活性の変化がどのように制御されているのか、さらには晩発性発症との関与について明らかにしていきたい。ショウジョウバエをモデル生物として用いて、in vivoにおける神経変性とプロテアソーム活性の関与を示すことを試みた。まず、神経変性が晩発性に発症する原因として加齢依存的なプロテアソーム活性の変化を想定し、ショウジョウバエ頭部のプロテアソーム活性を測定した。その結果、若年個体と比較して老齢個体におけるプロテアソーム活性の段階的な低下が観察された。プロテアソーム活性の老齢個体における低下または若年個体での亢進が何によって制御されているのか、遺伝学的なスクリーニングにより制御分子の同定を目指しているが、これまでに行った神経変性抑制因子の過剰発現型スクリーニングにより、26SプロテアソームのLid構成因子が同定された。Lid構成因子の過剰発現は伸長ポリグルタミンによる神経変性を有意に抑制した。

このLid構成因子に着目し、個体におけるプロテアソーム活性を測定したところ、Lid構成因子発現系統において老化個体においても恒常的にプロテアソーム活性が維持された。これまでに、異常タンパク質の主要な分解経路であるユビキチンプロテアソームシステムが、神経変性疾患における神経細胞内の異常タンパク質の凝集に深く関与していることが示唆されてきた。しかし、神経変性疾患が晩発性に発症する理由は未だ明らかではない。そこで生体内でのプロテアソーム活性の、神経変性の晩発性発症への関与に着目した研究を行った。プロテアソームは、触媒ユニットである20Sプロテアソームと調節ユニットである19Sプロテアソームが会合した分子集合体であり26Sプロテアソームと呼ばれる。グリセロール密度勾配遠心法を用いて、19S、20Sプロテアソームから26Sプロテアソームへの会合が抑制されることによって、生体内のプロテアソーム活性が加齢に伴い低下することを明らかにした。機能獲得型遺伝学的スクリーニングにより、19Sプロテアソームの蓋部構成因子の一つの強制発現系統が、ポリグルタミンによる神経変性の進行を有意に抑制することが明らかとなった。一種類のプロテアソーム構成因子を発現させただけで、伸長ポリグルタミンによる神経変性や加齢に伴うプロテアソーム活性の低下を抑制した理由を調べるために、グリセロール密度勾配遠心法を用いて、19S、20Sそれぞれのプロテアソームの量的変化及び活性を、若年・老年・プロテアソーム構成因子発現老年の個体でそれぞれ比較した。この強制発現系統の詳細な解析を行ったところ、老齢個体においても生体内のプロテアソーム活性が比較的維持されており、ポリグルタミンによる異常タンパク質の凝集を抑制するだけでなく、通常の老化に伴うユビキチン化タンパク質の蓄積も抑制されることが明らかとなった。ポリグルタミン病の発症機構を解明する目的で、これまでにショウジョウバエをモデルとした遺伝学的スクリーニングが複数の研究室によって行われてきた。遺伝学的スクリーニングとしては変異原を用いた順遺伝学が一般的であるが、ホモで致死になる遺伝子も多く、神経変性疾患モデルではあまり行われていないのが現状である。今回我々は、複眼特異的に伸長ポリグルタミン質を発現させたショウジョウバエを用いて、順遺伝学的スクリーニングを行った。本スクリーニングでは、変異原としてエチルメタンスルホン酸EMSを用いて点突然変異を誘発させ、得られた点変異を複眼特異的にホモ接合体とする遺伝学的テクニックを用いて行った。この方法の利点の一つは、点変異を複眼特異的にホモ接合体とすることによって、劣性致死でかつホモでポリグルタミン病の表現型を抑制する点変異を得ることができる点である。伸長ポリグルタミン発現によるrough eye表現型を抑制する系統が1つ得られたが、この系統は劣性致死であったため、その系統について染色体欠失領域を持つ系統とのトランスヘテロを用いて、致死性を判定基準とした相補性試験(complementation test)を行った。その結果、致死性を相補しない染色体領域を同定することに成功した。すなわち、この染色体欠失領域に劣性致死変異が存在すると考えられた。
金属表面のナノ空間構造体の創製と異種材料直接接着技術への展開

本研究は、酸化・エッチングプロセス制御によって、金属表面にナノ空間構造体を創製し、炭素繊維強化熱可塑性プラスチック(CFRTP)積層板との異種材直接接着技術を確立することを目的としている。2018年度は新規にアルミニウム合金A5052表面上にナノ構造を創製し、PA6を母材とするCFRTP積層板との直接接着技術を構築した。さらに、静的せん断試験による接着強度特性、双片持梁(DCB)試験による静的破壊靱性、及び疲労剥離進展特性を定量的に評価し、表面ナノ構造がこれらの特性に及ぼす影響を評価した。静的せん断試験においては表面ナノ構造によって接着面の表面積を増大し、樹脂がナノ構造に含浸することでアンカー効果が生じ、シランカップリング処理と組み合わせることで接着強度を24.4 MPaまで向上させることに成功した。破面は樹脂で破壊していることから、接着強度ほぼ最大値まで向上しており、接着強度特性は樹脂の強度特性に支配されていると示唆された。静的DCB試験によって層間破壊靭性を評価した結果、表面ナノ構造を有することによりその破壊靱性は平滑な試験片と比較して約2.6倍向上した。ナノ構造を有することにより界面近傍の樹脂が延性的に破壊することに起因していることを明らかにした。また同様の現象は疲労剥離進展にも見られ、表面ナノ構造を有することによって疲労き裂進展速度が大幅に低下することを明らかにした。加えて、これらの破壊特性を数値シミュレーションによって評価した。実験結果と比較すると静的DCB試験について実験結果と良い一致を示した。一方で、界面が強固に接着していることからアルミニウム合金が塑性変形しており、また非対称構造になっていることに加えて熱残留応力の影響を受け破壊が混合モードになっている。これらを考慮したうえで、純粋なモードI、モードIIの層間破壊靱性を評価することが今後の課題である。研究計画どおりに順調に進んでいるため。金属表面のナノ構造体とポリアミド樹脂の接着界面に共有結合を形成し接着強度を向上させるために、シランカップリング処理を施しているが、シランカップリング剤の官能基の違いによって界面の接着特性が大きく異なることがこれまでの実験結果から明らかになっている。そのため、分子シミュレーションによって分離に伴うポテンシャルエネルギ差に対する官能基の影響を評価し、最適な接着分子構造を明らかにする。さらに、界面が強固に接着していることからアルミニウム合金が塑性変形しており、また非対称構造になっていることに加えて熱残留応力の影響を受け破壊が混合モードになっている。接着界面の性状や破壊機構、接着強度発現機構を明らかにした上で、接着条件最適化へフィードバックし、実用化に向けた異種材料接着技術を確立していく。
天文アーカイブ画像を用いた小惑星の形状分析と構造解明

研究目的:小惑星は太陽系形成時の微惑星の生き残りであると考えられており、その形状や構造を知ることは、微惑星が現在までどのような衝突・合体の影響を受けてきたのか知ることができる。本研究では、小惑星の時系列光度変化(ライトカーブ)を得ることにより、小惑星の形状や構造の推定を行った。研究方法:天体観測のアーカイブ画像から小惑星の検出と測光を行い、小惑星のライトカーブを得た。そのライトカーブからカサライネンモデル法により形状を求めた。また、これらのデータ解析を自動的に実施するプログラムを作成し、多くの小惑星に対しライトカーブデータを集積するシステムの作成を行なった。研究成果:本研究では得られた小惑星のライトカーブのうち、小惑星4015番ウィルソン・ハリントン(W-H)の自転と形状の解明に注力した。この結果、この天体の自転周期が、これまで報告されていたものより遅く約7.15時間であることが分かった。また、ライトカーブには特徴的な六回のピークが見られた。この解釈として以下の2つの形状モデルが考えられる。1,W-Hを三軸不等楕円体と仮定したとき、三軸比1.0:1.0:1.6の縦長形状をしている。また、コマ振り運動のような回転状態であり、過去における他天体衝突の影響が現在においても残っている可能性を示唆している。回転方向は逆行回転である。2,W-Hの三軸比は1.5:1.5:1.0の円盤状の形状をしている。その回転状態は、通常の小惑星と同様に安定している。W-Hは将来の小惑星探査候補天体の一つであり、この結果は探査計画策定の際に役立てることができる。この研究成果について、学会及び研究会で発表を行った。特に、小惑星ライトカーブ・系外惑星トランジット研究会では自ら研究会を主催した。また、国際学会誌への論文投稿準備を進めた。
味細胞による味覚情報のディスクリミネーション

本研究では、(1)5基本味(甘・苦・塩・酸・うま味)のうち、甘味、苦味、うま味を受容する味細胞と酸味を受容する味細胞の細胞型が異なること、(2)塩味受容細胞はアミロライド感受性により2つのタイプが存在すること、(3)うま味の受容細胞には甘味とうま味を受容する味細胞、うま味特異的味細胞が存在し、それぞれにうま味相乗効果の有無により更に2つのタイプに分類されることを明らかにした。これらは味情報が味細胞レベルで分別されている可能性を示唆する。本研究では、味細胞の各種味刺激に対する応答性や味覚抑制物質の効果などを詳細に追及し、味覚情報が味細胞レベルでどのように分別されているのかを明らかにする。また、応答記録細胞の発現遺伝子解析や細胞型が容易に特定できる遺伝子改変マウスを利用し、各応答特性に関与する味覚受容の分子機構や、応答特性と細胞型との関連を明らかにする。これらから、味のニューラルコーディングチャネルにおける味細胞の役割(味覚情報の収集と伝達、およびそのメカニズム)を究明することを目的とする。本年度は当初平成20年度の計画とした細胞型と応答特性との関連について追及した。味蕾内の細胞はIIII型および基底細胞に分類される。このうちII型細胞は甘味、うま味、苦味の受容体を持つがシナプスを持たず、III型細胞はシナプスを持つがこれらの受容体を持たないと考えられている。これらの細胞が実際に味刺激に応答し、情報を神経に伝えているのかを調べるため、IIおよびIII型細胞のマーカーとされるGustducinおよびGAD67を発現する細胞にGFPを発現させた遺伝子改変マウスを用い、II型、III型細胞の応答特性を解析した。その結果、Gustducin発現細胞(II型細胞)は甘味、うま味、苦味刺激に応答し、それら応答細胞では受容体(TIRs)、細胞内清報伝達分子(TRPM5, PLCβ2)の発現が見られた。GAD67発現細胞(III型細胞)の多くは酸味刺激に応答し、一部はNaC1などの電解質にも応答した。GAD67を発現し酸味応答を示す細胞では酸味受容体候補遺伝子(PKD2L1)の発現が見られた。これらの結果から、II型、III型細胞は共に味刺激に応答し、それぞれ異なる味質(II型:甘味、うま味または苦味、III型:酸味または電解質)を検出する役割を持つ可能性が示唆された。本年度は塩味およびうま味応答味細胞の解析を行った。(1)塩味感受性細胞は味神経線維と同様にアミロライド感受性により2群に分類され、アミロライド感受性(AS)細胞はNaCl特異的に、非感受性(AI)細胞は他の電解質にも幅広く応答し、それぞれ塩味感受性神経線維の応答特性に近似していた。また、シングルセルRT-PCR法によりAS細胞はENaCサブユニットを有し、これがAS細胞のNaCl受容に関与することが示唆された。さらにAI細胞の一部はシナプスを有するIII型細胞マーカーであるGAD67を有し、AI細胞の一部はIII型細胞であることが示唆された。(2)うま味感受性細胞は甘味に強く応答するS型、グルタミン酸に強く応答するM型に大別され、それぞれはIMP添加による相乗効果の有無により更に2群に分類された。味神経線維にも同様の応答特性を示す繊維が存在することから、これらの細胞がそれぞれに対応した味神経線維に情報を伝達しているのではないかと考えられる。また、M型味細胞の応答はmGluR阻害剤であるAIDAおよびCPPGにより一部阻害されたことから、M型味細胞のうま味受容にはmGluRが関与する可能性が示唆された。以上の結果から、味覚情報は味細胞レベルで詳細に分別され、その情報は各味神経線維に選択的に伝達される可能性が示唆された。
免疫制御に働く転写因子IRF4ノックアウトマウスを用いた骨リモデリング機構の解析

IFN-IRF系は主に免疫分野で注目・検討されている因子であり、IRFsは感染症・炎症性疾患・癌化の制御等への関与が報告されている。その中で、IRFsの一つIRF8が破骨細胞形成抑制性に働くことが報告された。本研究では、破骨細胞形成におけるIRF4の効果について検討した。マウス骨髄細胞をRANKL(またはTNF-α)存在下で培養し破骨細胞を形成したところNFATc1・IRF4のmRNA発現量は共に有意に増加した。この傾向は破骨細胞前駆細胞に対しても同様に認められた。破骨細胞分化初期に発現するNFTc1と共にIRF4の増加を認めることから、IRF4が破骨細胞形成に関与する可能性が示唆された。血球異常、炎症性皮膚病変など転写因子IRFs(interferon regulatory factor)が関与するとされる疾患で、骨破壊や癌の骨転移など骨吸収と関係する症状を有することがある。本研究ではIRFsの一つIRF-4が骨代謝機構(特に骨吸収)に与える影響を明らかにし、代謝性骨疾患の治療応用のための基礎的研究とすることを目的とする。本研究では破骨細胞形成に対するIRF-4の関与、またIRF-4が破骨細胞形成に与える影響の検討と、メカニズムの解析を具体的目標とした。マウスの破骨細胞前駆細胞まで処理した細胞を用いた破骨細胞形成過程を観察すると、3日目にTRAP陽性細胞数が最大となる。その時間経過におけるmRNAの発現量の変化は、NFATc1の経時的増加を認めた。一方、IRF-4に関しても増加を認めるが48時間経過時にピークを示した。protein量に関しても経時的な増加を認めた。これらの結果からIRF-4は破骨細胞分化に関与している可能性が示唆された。培養条件の確立後、IRF-4の発現強度を変えた上で比較検討を行う予定である。現在導入を条件を変えつつ試行しているが、思うように進まず未だ成功していないため現段階では遅れていると評価せざるを得ない。破骨細胞は、RANKLやTNF-αによって誘導され骨吸収を引き起こし、誘導調節はIFNを含む様々なサイトカインによって行われることが確認されている。多発性骨髄腫は臨床的に骨症状を有していること、その発症に関係していると報告されたIRF-4もまた骨代謝機構に影響を与えているのではないかと考えた。in vitroにおいて、野生型マウスの骨髄細胞を培養し破骨細胞形成を行う方法で、IRF-4発現の状態を検討した。マウスの骨髄細胞にRANKLとM-CSFを作用させ、経時的に細胞を回収。破骨細胞の形成に伴い、IRF-4、NFATc1のmRNA量が共に、有意に増加することを確認した。また骨髄細胞を分化させたマクロファージにおいても同様の傾向を認めた。IRF-4は破骨細胞形成に対し影響を示すと考えられる。平成26年度は培養条件の確立後、IRF-4の発現強度を変えた上で比較検討を行う予定であったが、導入が進んでおらず未だ成功していないため現段階では遅れていると評価せざるを得ない。in vitroにおける破骨細胞分化に伴ってIRF-4の動態が変化する知見が得られた。今後は細胞内IRF-4の発現を増強または抑制し反応の比較検討を行った上でin vivoにおける表現型、反応についても検討を行っていく。歯科矯正学in vitroにおける破骨細胞分化に伴ってIRF-4の動態が変化する知見が得られた。今後は細胞内IRF-4の発現を増強または抑制し反応の比較検討を行ったのち、生体における表現型、反応についても検討を行っていく。次年度使用額は今年度の研究が細胞確立の段階で遅れたことに伴って発生した未使用額である。

次年度使用額は今年度の研究が遅れたことに伴って発生した未使用額である。今年度遅れた研究の遂行に使用する予定である。平成27年度請求額と合わせ、平成27年度の研究遂行に使用する予定である。
プロスポーツの地域受容プロセスにおける、「地域密着」の概念と機能の再検討

「地域密着」という概念を検討するため、プロサッカークラブのベガルタ仙台を事例として、質的データから分析を行った。特に、創設期に地域の多様なアクターが、どのように関与したのかについて史的に捉え、その上で全体の特徴を指摘した。仙台では、大企業が主導するビッグなクラブとは異なる様相を示していた。まず、県サッカー協会というボランタリー・セクターが先導し、行政への働きかけが、スタートであった。初期段階では、市民の運動やマスメディアのキャンペーンも後押しすることになる。その後に、地元の経済界が具体的に参加し、最終的に、多くのアクターが参加する形でスタートにこぎ着けた。1.研究実績の概要(1 )「地域密着」の制度化プロセスの検討言説としての「地域密着」の制度化プロセスについて、「地域密着」に関する新聞記事の内容分析を行った。1978年から2011年までの新聞記事データベースの分析結果より、「地域密着」の制度化メカニズムを考察した。その結果、「地域密着」という概念は、特定のトピックスと強く結びついて集中的に使用される時期と、幅広く産業、業種、分野に分散して使用される時期を繰り返すことにより広く社会的に普及していったことが分かった。加えて、「地域密着」は使用される文脈に固有の意味や社会的価値を身に付けたり、文脈に合わせて意味や社会的価値を変容していくことにより制度化していったのではないかと推察された。(2 )スポーツの「地域密着」戦略に関する理論的検討制度的アプローチと社会構成主義を分析フレームとして、スポーツの生き残り策としての「地域密着」戦略を検討した。第一に、総合型地域スポーツクラブに関する政府の政策と地域の実情との間にギャップがあること、プロスポーツのビジネスモデルとして放映権料収入に依存してきた従来のB2B型スモデルに限界があることを指摘した。第二に、仙台市プロスポーツの事例では、ベガルタ仙台と東北楽天ゴールデンイーグルスを核とした地域のガバナンス・ネットワークに着眼し、制度の創造と実践活動を通じて「地域密着」の意味内容を構成し、共有していくプロセスを考察した。(3)仙台市におけるプロスポーツの設立について、データの収集と聞き取りを行った。とくに設立の経緯に詳しい竹鼻純氏にインタビューを行ったことが有益であった。本研究の目的は、プロスポーツの展開において、「地域密着」という価値を組織が取り込み、これによって組織が地域に受容されていくプロセスを分析することにある。初年度の平成23年度は、制度的要因と認知的要因を検証するために、マクロ(新聞記事)とミクロ(面接)のデータ収集を行い、データベースの構築を行った。これにより、「地域密着」の言説分析を行う基盤が整備できた。2年目の平成24年度は、(1)新聞記事の内容分析を行い、「地域密着」の制度化メカニズムを考察した。他方で、(2)スポーツの「地域密着」戦略に関する理論的検討を、制度的アプローチと社会構成主義を分析フレームとして行った。また(3)面接による聞き取りとデータ収集も行い、重要なインフォーマントから情報の提供も受けた。ここではプロスポーツ・チームの創設時について、詳細な聞き取りをかなり行うことができた。もともとの最終年度である平成25年度は、以上の2年間の研究をもとに、最終的なとりまとめを行い、研究成果の発表を行う予定であった。報告については、部分的には実施するにいたったが、全体的な総括は残されている。また質的なミクロデータである面接は、補充的なインタビューも行ったが予定を満たすにはいたらなかった。以上のように、全体としては計画より遅れたと言わざるをえないことから、1年の延長を申し出て、これが認められたところである。遅れた理由は、研究代表者が定年退職し異動移住したことと、新たな機関での管理職に忙殺されたこと、また、他方で、研究分担者が私生活上の理由から研究職を辞したことによる。本研究の目的は、「プロスポーツの存続と発展は、『地域密着』という価値を組織が取り込み、地域に受容されるプロセスに規定される」という仮説を検証することである。平成23年度は、プロスポーツにおける「地域密着」の意味づけや解釈について、制度的要因(規範、ルール)と認知的要因(価値観、信念)を検証するために、マクロ(新聞記事)とミクロ(面接)データ収集とアーカイブ、データベース構築を行った。(1)「地域密着」に関するデータ収集とアーカイブ:プロスポーツにおける地域密着活動に関するデータを収集し、アーカイブした。具体的には、仙台市プロスポーツ(ベガルタ仙台、東北楽天ゴールデンイーグルス)における官民共同支援組織による支援活動、ボランティア活動を中心として、河北新報新聞記事を検索し、204件の記事を収集した。収集した記事は電子化し、閲覧、検索可能にしている。(2)「地域密着」の言説分析へ向けた新聞記事データベース構築:「地域密着」という言説が、どのように社会的価値を獲得し、意味づけを変容させることにより価値を定着させていったのかを分析するために新聞記事データベースを構築した。

具体的には、全国紙四紙(朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日本経済新聞、ただし日本経済新聞は地方面を除く)の新聞記事データベースより「地域密着」をキーワードとして検索し、合計12725件の記事を収集した。「地域密着」の言説分析のために、収集した記事によりデータベースを構築した。(3)仙台市プロスポーツの設立と変容に関するデータ収集:仙台市プロスポーツにおける、ベガルタ仙台と官民共同支援組織(ホームタウン協議会)の設立経緯と変容について、前宮城県サッカー協会会長・伊藤孝夫氏に面接し、聞き取りを行った。本研究は、「プロスポーツの存続と発展が、『地域密着』という価値を組織が取り込み、地域に受容されるプロセスに規定される」という仮説からスタートしている。そこで当初は、1.地域固有の社会的文化的要因に着眼し、「地域密着」の概念を再定義するため、地域における制度的認知的要因を解明することと、2.「地域密着」の正当性が認知されるメカニズムを考察する計画であった。研究の具体的な方法としては2点を掲げていた。1.Jリーグベガルタ仙台の設立当時に、ステークホールダーが知覚していた制度的・認知的要因を明らかにし、地域固有の意味づけを考察する。2.プロ野球東北楽天イーグルスについて、地域に受容されるメカニズムを解明する、というものである。以上の計画を実施するため、研究代表者は、ベガルタ仙台の設立当時に焦点をあて、関係者への聞き取り調査と、関係資料やドキュメントの収集を継続的に行った。また、研究分担者は、新聞記事の内容分析を中心として進め、1970年代末から近年の新聞記事データベースを利用した。これにより、「地域密着」という概念は、特定のトピックスと結びついて集中的に使用される時期と、産業、業種、分野に分散して使用される時期を繰り返すことにより、広く社会的に普及していったことが明らかとなった。しかし研究期間の最終年度に、研究代表者が定年退職をむかえ、所属機関を変更したことや、加えて研究分担者が研究職を辞する事態が重なり、やむなく研究期間の延長を申請し承認された事情があった。最終年度では事例をベガルタ仙台に絞り、質的データによって、より実態に則した分析を行った。さらには、サッカーの指導者との研究会も開催して、最新の「地域密着」概念を現場から問うこともできた。ベガルタ仙台の場合、地域の制度的な要因に関連して、「第三セクター」的な「地域密着」に収斂したことが明らかとなった。スポーツ社会学地域社会学第一に、「地域密着」に関する新聞記事データベースを構築し、成果として内容分析と結果の考察を行い、論文を2本発表した。第二に、仙台市プロスポーツの地域密着戦略に関する理論的検討と考察を行い、著書を1冊発表した。以上より、現在までは計画通りに目標を達成してきたと言える。第二に、ベガルタ仙台の設立の経緯について、かなり詳細に把握できてきている。以上のように、達成度としては、(2)のおおむね順調に進展しているととらえている。
咬合性外傷および歯周疾患下における微小循環と骨改造

咬合性外傷受傷14日後までの歯周組織血管網の変化咬合性外傷受傷14日では歯根膜血管網が残存した部と広範囲に血管鋳型消失部が観察される。1)血管鋳型残存部を拡大してみると歯根膜中の歯根側と歯槽骨側の二層の血管網が距離を保たず密着している。そして下方の歯槽骨表面には一面にハウシップ窩が存在している。この様に歯槽骨表面の直接性骨吸収によって歯根膜の幅は拡大していく。2)異常な咬合圧により血流がとだえたため、それより先の部分の血管にレジンが流れず、血管鋳型が途中で終わってしまう状態が血管鋳型消失部である。この咬合性外傷による血管消失のメカニズムは、通常の血流がある血管に、異常な咬合圧が加わると血管に損傷が生じ血流が変化する。すると血管内皮細胞の反応により内皮細胞の核が突出する。この狭窄した血管内腔の線維性の組織変化を引き起こす。すると閉塞性の血栓部が生じ、咬合性外傷による歯周組織の損傷はさらに広がっていく。このとき実験動物に歯周組織に炎症が生じていると、炎症は上皮付着部を越え歯周組織の破壊は急激に進行する。
リソソームの「不安定化」が小脳プルキンエ細胞の非アポトーシス性細胞死に及ぼす影響

障害リソソームのオートファジーの免疫電子顕微鏡レベルでの解析を行うため、オートファジーのマーカーとして知られるLC3を検出するための手法の開発を試みた。GFP-LC3過剰発現HeLa細胞を用いて、すでに光顕レベルで内在性LC3の検出可能な市販抗体を複数種類用いて、凍結超薄切片を用いた免疫電子顕微鏡を行なったところ、過剰発現されたLC3を免疫電顕によって検出可能な抗体はわずか1種類のみであった。これを用いて、飢餓後バフィロマイシンA1処理を行なったU2OS細胞を用いて、内在性のLC3検出のための最適な条件を検討した。化学固定についての影響を、200nmの准凍結超薄切片を用いた蛍光抗体法により比較検討したところ、パラホルムアルデヒドのみの化学固定のほうが、パラホルムアルデヒド、グルタルアルデヒド混合の固定液による化学固定より、強いシグナルを検出できた。そのため、さらなる免疫電顕の条件検討は、パラホルムアルデヒドのみの固定により実施した。その結果、4%パラホルムアルデヒドによる化学固定を、通常4度一晩行うところを、室温10分程度に止めること、抗体の反応や洗浄時間をできる限り短縮化することが、良好なシグナルを得るために重要であることがわかった。ただし、4%パラホルムアルデヒドで10分の固定のみでは良好な構造は得られず、それに引き続き0.6%パラホルムアルデヒドで4度数日後固定が必要であった。さらに、リソソームのソーティングに重要な役割を果たすゴルジ体に着目し、その酸性化に必須なGPHR(Golgi pH regulator)の小脳プルキンエ細胞特異的マウスを作出したところ、同マウスが小脳プルキンエ細胞特異的カテプシンD欠損マウスと同様、小脳変成を来すことが明らかとなった。今年度は、本学実験施設の移転のため、本研究遂行のために用いているマウスの系統を一旦受精卵にして、新施設開設後に復元を行なった。その間数ヶ月はマウスの利用の制限があったため、本年度はin vivoの研究がやや遅れたと考えている。小脳プルキンエ細胞特異的GPHR欠損マウスにおいて、プルキンエ細胞の変成が認められたため、この過程を詳細に検討するとともに、同マウスのプルキンエ細胞におけるリソソームの機能低下の有無についても検討を行う。プルキンエ細胞特異的にカテプシンDおよびAtg7を欠損させたマウス(CTSDF/F; GluD2-CreおよびAtg7F/F; GluD2-Cre)は共にプルキンエ細胞の変性を来すが、前者では生後1ヶ月までにプルキンエ細胞がほとんど死滅するのに対して、後者ではほとんど死滅するまでに、2ヶ月要することが分かった。変性中の神経細胞はTUNELや活性化カスパーゼ-3陽性を示さず、電子顕微鏡的にも典型的なクロマチンの凝集像が見られず、カスパーゼ非依存的な細胞死により死に至ることが明らかとなった。また変性に伴うグリアの活性化はミクログリアは一時的なものであるのに対し、バーグマングリアの活性化は持続することが明らかとなった。両マウスでは、プルキンエ細胞の軸索の著明な変性を認め、軸索およびプレシナプスが腫大していた。しかし、その腫大の程度は、変性が相対的に緩やかな、Atg7欠損マウスの方が高いことから、軸索の変性そのものが、プルキンエ細胞の変性に積極的に関与する訳ではないことが示唆された。障害リソソームのマーカーと考えられる、オートファジーレセプターのp62やユビキチンの免疫染色では、カテプシンD欠損マウスの方がより強い顆粒状の染色像が認められた。電子顕微鏡像と考え合わせると、異常なリソソームの蓄積と相関することが示唆された。p62の陽性像は、カテプシンD欠損プルキンエ細胞の細胞体では観察されたが、軸索の腫大部では観察されなかった。そのような傾向は、Atg7欠損プルキンエ細胞においても同様であった。プルキンエ細胞特異的にカテプシンDおよびAtg7を欠損させたマウスの比較解析について論文発表を行なった。

さらに、リソソームのソーティングに重要な役割を果たすゴルジ体に着目し、その酸性化に必須なGPHR(Golgi pH regulator)の小脳プルキンエ細胞特異的マウスを作出したところ、同マウスが小脳プルキンエ細胞特異的カテプシンD欠損マウスと同様、小脳変成を来すことが明らかとなった。今年度は、本学実験施設の移転のため、本研究遂行のために用いているマウスの系統を一旦受精卵にして、新施設開設後に復元を行なった。その間数ヶ月はマウスの利用の制限があったため、本年度はin vivoの研究がやや遅れたと考えている。障害リソソームのオートファジーの免疫電子顕微鏡レベルでの解析を行うため、オートファジーのマーカーとして知られるLC3を検出するための手法の解析が必要である。小脳プルキンエ細胞特異的GPHR欠損マウスにおいて、プルキンエ細胞の変成が認められたため、この過程を詳細に検討するとともに、同マウスのプルキンエ細胞におけるリソソームの機能低下の有無についても検討を行う。当初予定していた動物飼育料金が、移転に伴う動物数削減で予想より下回ったため。しかし、翌年度分として請求した助成金額と大きく変わらないため、予定通り使用する予定である。動物実験施設の新施設移転のため、長期間動物飼育が制限され、その分飼育料金がかからなかったため。来年度動物飼育数を増やして、当該研究に対応するため、その飼育料金として使用する計画である。
負の感情の発生文脈と対処方略

本研究の目的は、各種の負の感情の発生文脈と対処方略の関係について実験的に検討することであった。本研究では、負の感情の発生の文脈の違いに注目して現代日本の若者の負の感情についての対処方略の内容に検討を加えた。具体的な研究は、以下のように、各種の負の刺激感情を用いて感情の発生文脈と対処方略の関係を実験的に検討した。発生文脈の異なる各種の負の感情(怒り、不安)を刺激感情として使用して質問紙法の実験を行い、発生文脈の違いにより採用される自己の対処方略および最善・最悪方略の選択に違いがみられるかを検討した。本研究で行われた実験の主な結果は以下のようになった。自己が直接不公平な扱いを受け、怒りが生じる場合は、外在化方略が、また大切な他者が不公平な取り扱いを受けて怒りが発生した場合(間接的な不公平な扱い)は、回避方略:距離を取るという方略が自己の対処方略として多く採用された。また、課題達成場面での不安のような事態の変化が望みにくい場合には、情報探索という、不安状態を取り除き、不安定な感情状態からより明確な感情状態への移行が志向され、対人的な場面で集団から排斥されそうな状況で生じた不安については、各対処方略の文化的適合性に敏感になっている際には内在化が採択され、そうでない場合はより直接的な原因追及の方略が自己の現実的対処方略として取られることが多いことが示された。また、最善の対処方略と自己の対処方略が一致している場合としていない場合があり、特に自己が直接不公平な扱いを受け怒りが生じる場合の不一致は現代日本人青年の感情処理の特徴を示すものとして重要であろう。最悪方略は自己と他者の関係がより重要な際は外在化が多く選択された。以上の実験結果から発生文脈が負の感情の対処反応に各種の影響を及ぼす可能性に加えて文化的適合性への敏感さが対処方略へ影響する可能性が示唆された。本年度の具体的な研究は以下のように行われた。各種の負の刺激感情を用いて、感情の発生文脈と対処方略の関係を実験的に検討した。発生文脈の異なる各種の負の感情(怒り、不安)を刺激感情として使用して心理学実験を行い、発生文脈の違いにより採用される自己の対処方略に違いがみられるかを検討した。自己が直接不公平な扱いを受け、怒りが生じる場合は、外在化方略が、大切な他者が不公平な取り扱いを受けて怒りが発生した場合は、回避方略という方略が自己の対処方略として多く採用された。また、課題達成したか否かの結果を知ることによって発生する不安のような事態の変化が望みにくい場合には、情報探索という、不安状態を取り除き、不安定な感情状態からより明確な感情状態への移行が志向され、対人的な場面で集団からの排斥されそうな状況で生じた不安に対してはより直接的な原因追及の対処方略が自己の現実的対処方略として取られることが多いことが示された。これは対人場面のように相互作用で状況を変化させる可能性が高い場合にはより積極的な問題解決の動機づけがなされると解釈される。以上の実験結果から発生文脈が負の感情の対処反応に各種の影響を及ぼす可能性が示唆された。

本研究の特色は、負の感情の発生の文脈の違いに注目して現代日本の若者の負の感情についての対処方略の内容に検討を加えるところにあった。本年度の具体的な研究は、以下のように、各種の負の刺激感情を用いて感情の発生文脈と対処方略の関係を実験的に検討した。発生文脈の異なる各種の負の感情(怒り、不安)を刺激感情として使用して質問紙法の実験を行い、発生文脈の違いにより採用される自己の対処方略および最善・最悪方略の選択に違いがみられるかを検討した。本研究で行われた実験の主な結果は以下のようになった。自己が直接不公平な扱いを受け、怒りが生じる場合は、外在化方略が、また大切な他者が不公平な取り扱いを受けて怒りが発生した場合(間接的な不公平な扱い)は、回避方略:距離を取るという方略が自己の対処方略として多く採用された。また、課題達成場面での不安のような事態の変化が望みにくい場合には、情報探索という、不安状態を取り除き、不安定な感情状態からより明確な感情状態への移行が志向され、対人的な場面で集団から排斥されそうな状況で生じた不安については、各対処方略の文化的適合性に敏感になっている際には内在化が採択され、そうでない場合はより直接的な原因追及の方略が自己の現実的対処方略として取られることが多いことが示された。また、最善の対処方略と自己の対処方略が一致している場合としていない場合があり、特に自己が直接不公平な扱いを受け怒りが生じる場合の不一致は現代日本人青年の感情処理の特徴を示すものとして重要であろう。最悪方略は自己と他者の関係がより重要な際は外在化が多く選択された。以上の実験結果から発生文脈が負の感情の対処反応に各種の影響を及ぼす可能性に加えて文化的適合性への敏感さが対処方略へ影響する可能性が示唆された。