hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人におけるがんの原因の寄与度：最新推計と将来予測

なお、感染症のうちヘリコバクター・ピロリについては、公表データやそのオリジナルデータを統合し、日本人の代表値としての出生年別感染率を推計し公表した。現在、肝炎ウイルス感染率について同様の推計を進めている。感染率推計の完了次第、感染症全体の人口寄与割合の推計が完了する。本研究に用いる日本人の適切なデータが存在しないために推計を進めている一部のがん感染感染症出生年別保有率以外の各要因については、すべて要因毎の人口寄与割合の推計が完了した。残る保有率推計についても近く完了予定である。最終年度に、これらを統合してがんの要因全体の寄与度(人口寄与割合)を推計する素地が概ね整っており、概ね順調に進展している。がんリスクの大きさをとらえる指標としては、要因のがんに対する相対危険度が多く用いられている。一方、要因の与える国全体への寄与度、すなわち負担の大きさを考える場合は、国全体における要因の保有割合を考慮した人口寄与割合が重要な指標となる。近年、わが国では、喫煙率やがん関連感染症の感染率など、要因によってはその保有割合が年代・世代によりダイナミックに変化していることから、現状に合う最新かつ精度の高い寄与度の推計が求められている。本研究では、現在及び将来における日本人のがんの主要な原因(喫煙、飲酒、がん関連感染症、肥満、運動、糖尿病、女性ホルモン関連要因、塩分摂取、野菜・果物摂取、大気汚染等)の寄与度を、最新のエビデンスを網羅して予測推計した。まず、I.対象となる要因と関連部位がんの決定、各要因の論理的最小リスクの定義づけを行い、次に、II.がんの要因の人口寄与割合の推計に必須の3要素の収集、すなわち、1)日本におけるがん統計(罹患・死亡等)、2)日本人を代表する各要因の保有割合のデータ、3)要因と因果関係のあるがんの相対リスクの代表値を決定した。これらを基に、要因毎にIII.人口寄与割合の算出を行った。これを各部位がん毎に集計しなおし、要因どうしのオーバーラップの影響を統計的に補正して、最終的に日本人におけるがんの修正可能な要因の人口寄与割合を推計した。その結果、2015年の日本人におけるがんのうち、修正可能ながんの要因に起因するがんは、男性45%、女性31%、男女計で39%と推計された。男性では、感染20%、能動喫煙20%、飲酒8%、女性では、感染15%、喫煙8%、飲酒6%が寄与割合の高い要因であり、男女とも感染、喫煙、飲酒の順となった。現在、この結果についてシリーズ論文として論文化を進めており、論文受諾段階で数値を確定させ、社会に広く公表する予定である。2年度である本年度は、昨年度決定できなかった値、特に保有率自体にシミュレーション推計が必要な要因、また、大気汚染など値の収集途上である要因について、さらに情報収集を進める。既に推計に必須の要素の収集がすんでいる要因については順次人口寄与割合の推計をおこなっていく。本年は、その方法についても改良を進め、わが国で現在利用可能な情報を用いた場合にもっとも適切な方法の検討も並行して行う。最終年度には、各要因の人口寄与割合推計を網羅して、日本人の既知のがん要因のがん全体における寄与度、すなわち人口寄与割合の推計をめざす。最終年度には、現在推計中の保有率データを含めすべての要因毎の寄与割合推計値が出そろい次第、がんの予防可能な要因全体の人口寄与割合の推計を完了する。
高齢者虐待における共依存関係に焦点をあてた看護ケアプログラムの開発

本研究は,共依存関係によって高齢者虐待を引き起こす主介護者と被介護高齢者の看護ケアプログラムの開発を目的とした.結果,教育プログラム期にはコミュニケーションを肯定的にし,信頼関係確立への導入を促す.行動修正期および関係洞察期には,訪問看護師は傾聴に徹する.関係獲得期は,主介護者と被介護高齢者が自己決定できるようにかかわることが必要である.本研究は,共依存関係によって高齢者虐待を引き起こす主介護者と被介護高齢者の看護ケアプログラムの開発を目的とした.結果,教育プログラム期にはコミュニケーションを肯定的にし,信頼関係確立への導入を促す.行動修正期および関係洞察期には,訪問看護師は傾聴に徹する.関係獲得期は,主介護者と被介護高齢者が自己決定できるようにかかわることが必要である.平成22年度は共依存関係に焦点をあて虐待予防のための看護ケア内容の特徴をアディクションアプローチの枠組みに沿って分析し,看護ケアプログラムの基盤となるアセスメントおよびモニタリング項目を精選することを目的とした。調査対象者は、共依存関係にある主介護者と被介護高齢者を受け持っており,経験年数5年以上の訪問看護師とし、調査機関を十条訪問看護ステーション、訪問看護ステーションたんぽぽ、訪問看護ステーションホームケア練馬の3施設で実施した。第1段階として調査対象者を訪問看護師とともに選定し、第2段階で共依存チェックリストおよび虐待チェックリストを用いて選定を確定した。第3段階は選定された事例の訪問看護経過記録、訪問看護指示書、訪問看護報告書からデータを収集し、不足情報や再確認情報などは訪問看護師へインタビューを実施し、データの正確性に努めた。16組の被介護高齢者と主介護者の訪問看護経過記録などからデータ収集をした結果、うち実子が10名であった。次男が3名、長男4名と男性が占めた。実子全員が被介護高齢者を寝たきりにさせたくないと発言しており、居宅介護サービス機関、特にショートステイなど被介護高齢者の介護をゆだねなければならない施設への拒否が強かった。訪問看護師は「こういう状態だから事が考えられる。...ので様子みてよいorこうしてください」と確実に返答するか、「わからなければ確認して後ほど連絡する」、「このようにしたらいかがでしょうか」と提案する。あいまいな言動の介入はしないことであることがわかった。さらに実子は、自分でやる(看る)という気持ちが強く頑固なため不適切な介護への訂正が入りにくい。しかし不安な部分は多々あるという一面もみられた。看護ケアプログラムの基盤となるアセスメントおよびモニタリング項目を精選したため、平成23年度は、看護ケアプログラム試案をもとに介入する計画である。本研究は、アディクションアプローチの枠組みから看護ケア内容の特徴を把握し、アセスメント項目を精選し看護ケアプログラムを開発することを目的に実施してきた。平成23年度は、平成22年度の結果を踏まえて、高齢者虐待における共依存関係にある主介護者および被介護高齢者への看護ケアプログラムの試案を作成した。看護ケアプログラムの試案のアセスメント項目として、教育プログラムの時期には「主介護者が被介護高齢者の病態理解の有無」「主介護者の不適切な介護は、被介護高齢者の身体状態にどのくらい影響を与えているか」、行動修正期には、「被介護高齢者は、主介護者の行うケアに快を覚えているか」、関係洞察期には「どのような状況、状態のときに虐待行為となるか」などがあげられた。看護介入は「講義形式で一方的に主介護者へ伝えず、提案型にする」「サービス担当者会議には、初期から参加してもらう」「サービス担当者会議では、主介護者および被介護高齢者ができる部分およびできない部分はどこか」などがあげられた。上記の結果から、連携研究者の3名の研究者および研究協力者である訪問看護師から、看護ケアプログラム内容の検討および解析をした上で、修正および追加を行った。修正および追加を行った看護ケアプログラムについて、平成22年度に同意の得られた共依存関係にある主介護者および被介護高齢者について、看護ケアプログラムの看護介入を平成24年度に実施していく。平成24年度は、平成23年度の結果を踏まえて、高齢者虐待における共依存関係にある主介護者および被介護高齢者への看護ケアプログラムの有用性の検証を実施した。アセスメント項目として教育プログラムや関係獲得期として「サービス担当者会議に参加する」、「クレームなどが以前あったか」をアセスメントする。看護介入は「クレームなどがあった場合は、ケアマネジャーや他の看護師と協働する」し、「関係性確立に向けて傾聴に徹する」、「指示的にしない」ということが介入として重要であった。行動修正期や関係洞察期では、アセスメント項目として「不適切な介護の実施」、「介護を完璧に行おうとしているか」「強迫的な自滅的行動を起こしていないか」「被介護高齢者のための介護方法だと正当化する言動を発しているか」「専門機関との連携はあるか」「主介護者の介護に従順か」があげられ、看護介入は「短期目標設定」「被介護高齢者に対し危険性の少ない介護であれば容認する」「べき・正しいか間違っているかという枠組みから主介護者が楽な被介護高齢者との関係へと転換することができるよう見守る」「サービス担当者会議の参加により、主治医から被介護高齢者の身体状態の変化について説明をうける」「主介護者の心理状態を受け入れ、傾聴する」「第三者が誰か把握しておく」

上記のように看護ケアプログラムの有用性については、「被介護高齢者が嫌な介護については、訪問看護師が代弁者となる」と項目としてあげたが、親子関係の複雑さから他者の言動には敏感であり、代弁者となることがハイリスクとなると思われた。また共依存状態にある複雑な家族の関係性を客観的に見ながら、状況の変化に応じた支援と専門職との関係性確立が必要である。高齢者虐待における共依存関係に焦点をあてた主介護者および被介護高齢者を対象とする研究であるため、事例抽出に困難を呈する部分もあるが、臨地の訪問看護ステーションと連携をとり、看護ケアプログラムの看護介入を共依存関係にある事例に実施することができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。高齢者虐待に焦点をあてた研究であるということから、倫理的な側面などから同意の得られる事例が少なくなる可能性がある。しかし、なるべく平成22年度に同意が得られた事例に対し看護介入を実施し、事例数を増やしていく。また他県でも同様の事例がいた場合、看護介入を実施してもらえるよう調整をはかっていく。看護介入は、平成24年度9月まで実施し、その結果をうけて最終版の看護ケアプログラムの完成につなげていく。
専門職としての教職の専門性の高度化とwell-beingの向上に関する基礎的研究

本研究の目的は、教職における長時間勤務・多忙化と生活時間の貧困化の改善を図りつつ、専門職としての教職の専門性の高度化とwell-beingの向上とを同時に果たしながら、チームとしての学校づくりを効果的に展開することに資する研究的知見を創出・提示することである。そのために本研究は、教員(教師)が専門職として自らの専門性と、国際的な諸研究ですでに着手されている「専門職としての教職におけるwell-being=心身の幸福と健康」の観点から国内外の研究動向の整理・検討し、チームとしての学校づくりを展開している学校を対象に事例研究を行い、我が国固有の状況も踏まえた研究的知見の創出と提示を図る。
白血病細胞における癌遺伝子の相互作用

骨髄異型性症候群(Myelodysplastic syndrome,以下MDS)は主に高令者をおかし,血液学的に末梢血の汎血球減少と骨髄の異型を伴う正過形成像を主徴とする予後不良な疾患である。我々は既に,本症患者骨髄細胞DNAをNIH3T3細胞に遺伝子導入した後,悪性形質転換をヌードマウスにおける腫瘤形成能により検定し,本症患者骨髄中に,N-rasがん遺伝子コドン13における点突然変異がしばしば観察されることを報告した。このin vivoselection assayは活性化がん遺伝子を非常に高い感度で検出するが,操作が非常に煩雑で時間を要するため,多数の検体を調べることは困難であった。そのため,本年度は、ポリメレース・チェーン・リアクション(PCR)とオリゴヌクレオチド・ハイブリダイゼーションを組みあわせて,MDS症例の骨髄細胞中におけるN-rasの点突然変異の有無を検討した。N-rasがん遺伝子はそのコドン12,13,61における点突然変異により活性化を受けることが知られているので,上記の領域を含むような範囲の両端のプライマーを用意し,患者骨髄DNAに加えて,TaqポリメレースによりPCR法で,当該領域を選択的にin vitroで遺伝子増幅した。これをフィルターにドット・ブロットし,それぞれのコドンの点突然変異を出しうるようなオリゴヌクレオチド・プローブでハイブリダイゼーションした。本法により,患者骨髄細胞中に1%の点突然変異をもつ細胞が存在すれば,それを同定することができた。19例,のべ21検体のMDSについて検討した所,RA(refractory anemia)の一例,RAEB in T(refractory anemia in transformation)の一例そして,MDSより急性白血病へ進行した一例において,それぞれコドン61,12,61における点突然変異が同定された。以上より,点突然変異のおこる位置とMDS,急性白血病の間には何ら相関がないことが推定され,また,本法はその簡便性と高い検出感度により,前白血病状態の患者の経過観察に有用であると考えられた。
Stunned myocardiumの核医学的検討

核医学的方法により、stunned myocardium(気絶心筋)のメカニズム・治療法を検討することを目的としてこの研究を行った。Stunned myocardiumは、開胸犬による冠動脈の前下行枝ないし左回旋枝の30分間虚血により作成し、壁運動の低下をエコ-で確認し、虚血域、梗塞の有無を特殊染色により行った。我々は、この実験により次の新知見を得た。すなわち、1.カテコラミンの関与を確認するためmetaiodobenzylguanidine( ^<123>IーMIBG)を使用した。これは交感神経末端のpresynaptic vesicleに取り込まれ、そのactivityを評価するのに利用される。この実験によりstunningに陥った心筋のMIBGのuptakeは低下しておらず正常な取り込みをしていること、更にexogenousなnoradrenalinに反応して壁運動は改善し、その時のMIBGのuptakeは増加することを確認した。すなわちstunned myocardiumでは、交感神経の関与は否定的であり正常に機能していることが結論づけられた。2.更にカテコラミンが心筋に働く際のexcitationーcontractionーcouplingに必要とされるCa^<++>の動態をみるため、Ca^<++>と平行に動くとされる^<99m>Tcを用い、^<99m>TcーPYPが梗塞を有しないstunned myocardiumでとり込みの上昇することを確認した。更にその取り込みがCa^<++>拮抗剤(Diltiazem)により抑制され、同時にstunningを阻止し得たことより、Ca^<++>の動態がstunningに重要であることも確認した。3.更に我々はPET(positron emission computed tomography)により心筋代謝、特にTCA cycleを^<11>Cーacetateにより確認することを目的として、正常者5名の臨床実験を行い、^<11>Cーacetateが酸素代謝を確認するのに良いことを知った。虚血性心疾患患者1名にdipiridamole使用により、血流の予備能を、更にdobutamin負荷により酸素代謝予備能の確認が可能であるとの示唆を得、これを動物実験等に組み込みstunned myocardiumのメカニズムの解明の更に高度な実験をする段階にまで到っている。
ゲノム病としての前立腺がん-内因性レトロウイルスとアンドロゲン調節領域-

内因性レトロウイルス(endogenous retrovirus ; ERV)はTransposal element(TE)のひとつであり、ヒトゲノムの半分以上を占める。ERVはLTR(long terminal repeat)を特徴とし、このLTRの相同性によって再組換えが生じると考えられている。ERVは感染によって1)遺伝子調節領域のpromoter化2)エクソン化3)遺伝子末端のアデニール化などを惹起させ、本来のゲノムに影響を与える。昨年度では、前立腺癌に関与する遺伝子として、a)エストラジオールを産生する酵素CYP19(aromatase)、b)ACPP(酸性フォスファターゼ)c)テストステロンを産生する酵素HSD17B2の遺伝子をゲノムスクリニングで同定した。本年度は、本格的にa),b),c)の機能を解析した。前立腺がん培養細胞でアンドロゲン依存細胞(1)LNcaP,アンドロゲン非依存細胞(2)PC3、(3)DU145における発現を評価した。a)は(1)での発現は少なく、(2)前者で多く(3)後者では低かった。さらにb)では(1)、(2)、(3)の順に発現が高かった。c)は、(1)、(2)、(3)とも発現が低い。さらに、構造的な分析を行ったa)はHERV Iの感染により、CYP19のExon1をExonizationするので、前立腺がんゲノムで検証したところExon1の欠失していた例はなかった。b)はSINEの挿入によって発現の調節領域が付加されているので、この遺伝子内のSINEの欠失について検証したが認めなかった。さらに、c)はヒトERVであるMER67の挿入によって、Exon4が生じている。特にLTRの存在を、前立腺がんゲノムで検証したところ、LTR同士による相同再組換えによる欠失は認めなかった。本研究では、a),b),c)いずれも、ヒトERVの挿入によって、遺伝子が正常に機能できることが確認できたが、がんのマーカーとしての意義は少ない。Transposal element (TE)は、ヒトゲノムの半分以上を占める。TEはLTR(long terminal repeat)のあるERV (endogenous retrovirus)とLTRのないSINE、LINE、DNAトランスポゾンなどに分類される。TEはゲノムに挿入され、1. Regulatory region and promoter化2. Exonization(エクソン化)3. Polyadenylation signal化4.その他の作用を惹起させ、本来のゲノムに影響を与える。初年度では、前立腺癌に関与する遺伝子とTEをGenBank上で検索した。その結果次、a)CYP19、b)ACPP、c)HSD17B2の遺伝子がTEによって影響を受けていることがわかった。A)はaromataseであり、エストラジオールを産生する酵素であり、b)は前立腺癌の腫瘍マーカーともなっている酸性フォスファターゼ、c)の17β-hydroxy steroid dehydrogenaseはテストステロンを産生する酵素である。それぞれのannotation情報によると、A)はHERV Iの感染によって、ExonlをExonizationするとともに調節領域を付加する、B)はSINEの挿入によって発現の調節領域が付加されている。c)MER67の挿入によって、Exon4を提供している。HERVはLTRの存在するレトロウイルスで、LTRを分析することで、その感染時期を推定できるので、現在解析中である。次年度は、本格的にA),B),C)の機能を解析する予定である。また、本研究は霊長類進化の過程で、レトロウイルスがエクソンを提供し、実質的な遺伝子として機能をもつことになるので、しかもこれらの因子はtransposableであるので、変異しやすい領域とも考えられる。したがって、なんらかのトリガーがかかる可能性があり、前立腺がん易感受性領域を癌患者で検証し、癌早期発見の一助になる可能性を検証する。

さらに、c)はヒトERVであるMER67の挿入によって、Exon4が生じている。特にLTRの存在を、前立腺がんゲノムで検証したところ、LTR同士による相同再組換えによる欠失は認めなかった。本研究では、a),b),c)いずれも、ヒトERVの挿入によって、遺伝子が正常に機能できることが確認できたが、がんのマーカーとしての意義は少ない。
走査化学ポテンシャル顕微鏡の開発

物質輸送や化学反応経路を解析する目的で,固体試料表面の化学ポテンシャル分布を測定する化学ポテンシャル顕微鏡の構築を目指した。本研究では,表面酸素ポテンシャルを測定する手法の開発を行い,固体電解質/ガス電極系に応用し,以下の結果を得た。1.固体酸化物イオン導電体である安定化ジルコニアまたはセリアを多孔質に成形し(多孔質酸素センサ:POS),その一方を試料表面に接触させ,もう一方に設けた参照電極との間の起電力を測定することで,表面酸素ポテンシャルを測定し得ることを示した。2.混合導電体フ緻密薄膜電極について,この手法を応用し,表面過程に含まれる2種類の過程を分離測定することができた。3.上記のそれぞれの過程について,矛盾のない速度式を導くことができたことから,この手法が定量的な扱いに耐えるものであることを確認した。4.白金などの貴金属細線に安定化ジルコニアの多孔質層を塗布することで,位置分解能を持つμ-POSプローブを作製した。特に,原子間力顕微鏡用のサーマルプローブとして市販されている5μm径の白金線に金属ナフテン酸塩からYSZ層を析出させる手法を開発し,良好な位置分解能(1μm)を保ったまま高温での測定が可能なμ-POSプローブを試作した。5.700°Cまで測定可能な試料加熱装置を市販の原子間力顕微鏡に組み込むことで,高温固体電気化学セルの表面観察を可能にした。6.上記5.の装置でμ-POSを走査させることで,位置分解能のある表面酸素ポテンシャル顕微鏡を構築し得ることを示した。化学ポテンシャル顕微鏡の開発にあたって,プローブ部分を試作した。ベースとして用いるために購入したプローブ顕微鏡は,熱拡散測定用の白金プローブ(マイクロサーマルアナライザ)を持つ。そこで、このプローブ形状を模して、酸素ポテンシャルプローブとして、0.3mmΦの白金線をヘアピン状に折り曲げたものを用い、この先端付近にイットリア安定化ジルコニアの粉末を加熱凝着させ、微細な酸素センサを形成した。この先端を導電性を持つ試料の表面に接触させ、プロープ基体の白金線と試料との間に発生する起電力を測定することで、Nernst式から表面の実効酸素ポテンシャルが得られると考えられる。そこで、予備実験として、セリア系酸素イオン導電体上に(La,Sr)CoO3緻密薄膜をレーザーアプレーション法によって製膜し、これを酸素電極とする電気化学セルを作製した。この表面に試作したプローブを接触させ、電極反応進行時の表面における酸素ポテンシャルの変化を計測した。この系の酸素電極反応では、電極表面での酸素の取り込み/放出が主な律速過程となることが他の実験から分かっている。このため、通電による分極に伴い、表面酸素ポテンシャルが気相との平衡からずれることが予想された。実験の結果、分極過電圧の増大に伴い、プローブに発生する起電力が増大した。これは表面酸素ポテンシャルのシフトを示している。同様の測定を、上記(La、Sr)CoO3電極の周囲に設けた集電用の白金ペースト上で試したが、この場合は観測される起電力がわずかであった。このことから、試作したプローブは試料表面の状態を反映していることがわかった。固体表面に吸着した酸素の化学ポテンシャルを測定するプローブを作製した。昨年度開発した手法,およびデータをもとに,プローブをさらに小型化するために,市販の走査プローブ顕微鏡用サーマルプローブ(約5μmφのPt線をV字型に折り曲げたもの)をベースとして利用することとした。この先端にイットリア安定化ジルコニア(YSZ)微粒子を凝着させてることで表面酸素ポテンシャルプローブを形成した。YSZをコートしたプローブの平面分解能は約0.10.5μm程度であり,通常のサーマルプローブとほぼ同等の値となった。

このプローブ先端を,導電性を持つ試料の表面に接触させ,プローブ基体の白金線と試料との間に発生する起電力を測定することで,Nernst式から表面の実効酸素ポテンシャルが得られることになる。実際の測定では,さらに試料を高温に加熱する必要があるため,試料サイズは約3mm角までとした。また,試料加熱用のステージも,プローブおよび走査機構にダメージを与えないものである必要がある。われわれの試作した加熱ステージでは約500°Cまでの測定が可能であった。ただし,高温では熱によるゆらぎと思われる長周期のノイズが観測された。より高温での測定のためには,冷却の工夫が必要となろう。YSZ単結晶上に電極として金のグリッド(400メッシュ)を加熱付着させたものについて測定を試みたが,予想したよりも電極の起伏が大きく,走査機構の制限からうまく画像をとることが出来なかった。現在より起伏の小さな電極をフォトリソグラフィーによって作製することを試みている。
カポジ内腫関連ヘルペスウイルス蛋白による免疫調節分子の抑制機構とその意義

K3によってendocytosisを受けたMHC class Iの細胞内移動を、confocal microscopyにて検討した。その結果、endocytosisされたMHC class Iはγ-adaptinと局在が一致し、さらにLAMP-2とも局在が一致した。このことより、endocytosisを受けたMHC class Iは、Trans-Golgi Network(TGN)に輸送され、さらにlysosomeへ運ばれ分解を受ける事が明かとなった。これらのMHC class Iの細胞内動態は、HIV nef遺伝子のCD4 endocytosis促進機能と類似している事より、nef遺伝子の例を参考に機能的アミノ酸配列モチーフを検討した。まず、K3におけるYXXΦモチーフを調べると、cytoplasmic tailと予測される部位にいくつかのモチーフが見い出された。このcytoplasmic tailを欠損させ機能を検討すると、193番目のアミノ酸まで機能を保持したまま欠損する事が可能であった。しかし、cytoplasmic tailを完全に欠損させると機能は完全に消失した。このことより、193番目までのcytoplasmic tail部位が機能に重要である事が明かとなった。この部位を類似遺伝子であるK5と比較すると、興味ある事に高い保存性を示していた。この部位の詳細な検討により、YAAV motif, NTRVmotif, acidiccluster motifの重要性が明かとなった。これらの結果は2002年,The EMBO Journalに掲載予定である。
金属貯蔵反応場を与える再利用可能なかご型ホスフィンスルフィド錯体触媒の開発

本研究では、種々の炭素鎖の長さを持つ、空孔サイズの異なるかご型ホスフィン多座配位子をテンプレート反応で合成し、これを硫黄化あるいは酸化することによって、後周期低酸化数金属および前周期金属を空孔内に貯蔵でき、反応基質に対して立体選択性を有する新規かご型錯体触媒を合成する。さらに、かご型錯体を有機ポリマーに担持させることによって、希少元素の枯渇問題に対応できる半永久的にリサイクル可能な固体高分子錯体触媒を開発する。かご型ホスフィン配位子の前駆体である四座配位子を合成し、かご型ホスフィンの合成において必要となるテンプレート反応は開発した。本年度は、まず、かご型ホスフィン配位子の前駆体である四座ホスフィンーホスファイト配位子の合成を実施した。ビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンオキシドと2ーブロモフェノールからAtherson-Todd反応により2ーブロモフェニルビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンオキシドとしたのち、オルトリチオ化による転位反応で四座ホスフィンーホスファイト配位子の前駆体であるフェノール誘導体を合成した。つづいて、かご型ホスフィン配位子の前駆体である四座ホスフィン配位子の合成を実施した。これまでの合成では、パラジウム触媒によるビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンオキシドのカップリング反応の段階で、副生物である単座ホスフィン配位子フェニルビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンがかなりの量で混合してしまい、目的物との分離が困難であったため合成法を変更し実施した。ニッケル触媒存在下、ビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンオキシドを還元し得られるビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンーボラン錯体と2ーブロモフェニルトリフラートとのカップリング反応により(2ーブロモフェニル)ビス(4ーメトキシフェニル)ホスフィンを合成した。かご型ホスフィン配位子の前駆体である四座ホスフィンーホスファイト配位子の合成を実施した。ビス(4-メトキシフェニル)ホスフィンオキシドと2-ブロモフェノールからAtherson-Todd反応により2-ブロモフェニルビス(4-メトキシフェニル)ホスフィンオキシドとしたのち,オルトリチオ化による転位反応で四座ホスフィンーホスファイト配位子の前駆体であるオルト位にジアリールホスフィニル基を有するフェノール誘導体を合成した。この誘導体と三塩化リンとの反応を検討したところ,目的とする四座ホスフィンーホスファイト化合物が低収率ながら得られた。しかし,三臭化ホウ素による化合物のメトキシ基の脱メチル化を行ったところ反応系が複雑になってしまった。そこで、メトキシ基の脱メチル化反応を回避する目的で,フェノール部分をシリル基で保護した基質を用いてかご型ホスフィン配位子の前駆体である四座ホスフィンーホスファイト配位子の合成を実施している。また、かご型ホスフィン配位子合成のテンプレート反応に用いるジチオラト架橋五配位三角両錐型Pd(II)二核錯体の合成は、種々の炭素鎖を持つジチオレートについて成功しているため、四座ホスフィンーホスファイト配位子が合成でき次第、テンプレート反応を実施する。平成23年度は、かご型ホスフィン配位子を合成するための前駆体である三脚状四座ホスフィン配位子の合成を行った。4-メトキシフェニルマグネシウムとジエチルホスファイトからビス(4-メトキシフェニル)ホスフィンオキシドを合成し、1-ブロモフェニルトリフラートとのパラジウム触媒によるカップリング反応を行うことにより、相当するトリアリールホスフィンオキシドを収率良く得た。

しかしながら、トリクロロシランを用いるトリアリールホスフィンオキシドの還元では目的還元体であるトリアリールホスフィンが低収率で得られる結果となった。鋭意検討の末、ヨウ化メチルと水素化アルミニウムリチウムを用いる手法により目的物を60%以上の収率で得ることができた。さらに、得られたトリアリールホスフィンのオルト位をtert-BuLiでリチオ化した後にトリクロロホスフィンと反応させることで、三脚状四座ホスフィン配位子の前駆体を得た。得られた前駆体のメトキシ基を脱保護し、得られるフェノール性水酸基のアリル化を行うことで、三脚状四座ホスフィン配位子を合成することに成功した。本手法を用いることで、グラムスケールで安定に三脚状四座ホスフィン配位子を合成することが可能になった。さらに、テンプレート反応に用いるヂチオレート架橋Pd(II)二核錯体が炭素鎖の長さを変えて合成できることも確認した。1年目には、かご型ホスフィン配位子の前駆体である四座ホスフィン配位子のライブラリー合成を終了させる予定であったが、現在でもライブラリー合成まで達していない。多段階合成のいくつかの工程で、既知の反応を利用できず反応条件検討を行ったり反応開発を行ったりと紆余曲折が生じ、合成計画の大幅な変更を余儀なくされたことが主な原因である。現在は、鋭意検討の末に、これらの問題点を克服した方法により配位子合成を進めている。また,四座ホスフィンーホスファイト配位子合成は,四座ホスフィン配位子の合成よりも容易であり、着実に進行している。トリクロロシランを用いるトリアリールホスフィンオキシドの還元では目的還元体であるトリアリールホスフィンが低収率でしか得られなかった。ここで還元方法を模索して、やや予定が遅れた。最終的には、ヨウ化メチルと水素化アルミニウムリチウムを用いる還元手法により目的物を60%以上の収率で得ることができ、前駆体である三脚状四座ホスフィン配位子をグラムスケールで合成することが可能になった。研究計画を加速させるために、合成容易な四座ホスフィンーホスファイト配位子の合成を優先的に実施し、かご型配位子の早急な合成を目指す。また、新たな合成計画に基づき合成している四座ホスフィン配位子も同時に実施し,ライブラリー合成を年度前半までに達成させる。年度後半には、パラジウム(II)を用いたテンプレート反応によって、合成した四座配位子から、かご型ホスフィン錯体触媒を合成する。合成方法が確立した、三脚状四座ホスフィン配位子前駆体の大量合成と同時進行で、テンプレート反応に用いるジチオラト架橋Pd(II)ーPd(II)二核錯体にの合成も進める。これによって、配位子前駆体の大量合成終了後、直ちにかご型錯体の合成に入れるようにし、前年度の遅れを取り戻す。配位子合成がやや遅れていたため、錯体合成に費やされる費用が減じ、次年度に繰り越された。上述のように、今年度は錯体合成の実現と触媒反応への応用を計画しているため、繰越額と今年度申請した金額を合算して、合成試薬、触媒反応用試薬、NMR重水素化溶媒、窒素ガス、ガラス器具類の購入に充てる。
高温場の非比例繰返しハイブリッド構成モデルに関する研究

1.本研究の目的を遂行するには、ひずみ速度を広範囲に設定でき、しかも引張り・圧縮とねじりの繰返し組合わせ負荷が行える試験機が必要である。そのため、繰返し引張り・圧縮試験が可能な油圧式試験機(サ-ボ・パルサ-、島津製作所製、現有)にねじり負荷装置(申請外)を組み込んだ。その負荷装置の制御には、申請の制御装置(同社製)にパソコン(申請外)を連結したシステムを用いた。このシステムの作成は、研究代表者と研究分担者が共同で行った。2.ハイブリッド構成式を構築するのに、SUS304ステンレス鋼を用いて高温場における多軸外力の繰返し負荷実験を行った。熱負荷装置には赤外線電気炉(現有品)を用いた。高温中の試験は、いかに精度良く多軸方向のひずみを測定するかが重要となった。そのため、高温時のひずみ測定法を検討し、十分精度のよい高温用のび計を試作した。(研究分担者)3.これまで研究代表者が提唱してきた負荷面の中心移動を考慮した繰返し塑性理論を基にして、粘塑性効果を含むように拡張した繰返し粘塑性理論を定式化した。それを高温でもひずみ速度効果のあるSUS304材の繰返し負荷中の粘塑性挙動の説明に適用した。その際適時計算機シミュレ-ションを行い、内部変数や異方性パラメ-タをハイブリッドに決定した。(研究代表者)4.本研究で導出した粘性効果を含めた繰返し粘塑性理論を用いて、これまで各々別の材料挙動の研究として行われてきたメカニカルラチェット、サイクリッククリ-プ、サ-マルラチェット、さらにはサイクリック・プラスティシィティの現象が統一的に解析できることを、実験結果をもとに示した。(研究代表者、研究分担者)5.2年間にわたった本研究の成果を総合的にまとめ、報告書を作成し、本研究を完了した。1.本研究の目的を遂行するには、ひずみ速度を広範囲に設定でき、しかも引張り・圧縮とねじりの繰返し組合せ負荷が行える試験機が必要である。そのため、繰返し引張・圧縮試験が可能な油圧式試験機(サ-ボ・パルサ-、島津製作所製、現有)にねじり負荷装置(申請外)を組み込んだ。その負荷装置の制御には、申請の制御装置(同社製)にパソコン(申請外)を連結したシステムを用いる。高温中の試験は、いかに精度良く多軸の方向のひずみを測定するかが重要となる。そのため、高温時のひずみ測定法を検討し、高温用のび計を試作した。しかし、まだ十分精度のよいのび計を完成していない(研究分担者)3.これまで研究代表者が提唱してきた負荷面の中心移動を考慮した繰返し塑性理論を基にして、粘性効果を含むように拡張した繰返し粘塑性理論を定式化した。(研究代表者)4.平成2年度は高温中の繰返し負荷履歴を受けたSUS304材の降伏曲面の実験検討を行う。特に、ひずみ速度と雰囲気温度の影響を詳細に検討する。

(研究分担者)。それを定式化する(研究代表者)。1.高温中の試験は、いかに精度良くひずみ量を観察するかが重要となるが、そのため、高温用のび計を試作した。(研究分担者)2.高温中の繰返し負荷履歴を受けたSUS304材の降状曲面の実験検討を行った。特に、ひずみ速度と温度の影響を詳細に研究した。(研究分担者)3.本研究で導出した粘性効果を含めた繰返し粘塑性理論を用いて、これまで各々別の材料挙動の研究として行われてきたメカニカルラチェット、サイクリッククリ-プ、サ-マルラチェット、さらにはサイクリック・プラステイシィティの現象が統一的に解析できることを、実験結果をもとに示した。(研究代表者、研究分担者)4.2年間にわたった本研究の成果を総合的にまとめた、報告書を作成し、本研究を完了した。
低角入射分子線エピタキシ法による絶縁膜上への半導体単結晶薄膜の横方向成長

本研究においては、低角入射分子線エピタキシという新しい薄膜成長法を提案し、選択成長と組み合わせることにより非晶質絶縁膜上に無転位半導体薄膜を成長させることを目的としている。我々は、この成長法を低角入射マイクロチャンネルエピタキシ(Low-Angle Incident Microchannel Epitaxy, LAIMCE)と名付けた。この方法の主要なアイデアは、気相成長において二つの結晶面の間を成長原子が表面拡散により移動する現象(面間拡散と呼ぶ)を利用し、縦方向成長を抑制し、横方向成長を増加させることにより絶縁膜上の広い無転位半導体薄膜を成長させるところにある。本年度はLAIMCEの実現のため欠くことのできない非晶質絶縁膜(SiO_2膜を使用)上での選択成長について調べた。分子線結晶成長(MBE)では、選択成長は表面原子の再蒸発によっており、再現性の高い選択成長は困難である。なぜなら、SiO_2上とGaAs成長表面上での再蒸発の差はわずかであり、加えて、GaAs成長層の表面モホロジーが再蒸発により大幅に劣化するからである。μ-RHEED SEM-MBE装置によるその場観察を用い、選択成長の様子を詳細に調べた結果、選択成長の実現にはSiO_2膜からの再蒸発のみならず表面原子の拡散も重要な過程であることが判明した。成長領域への表面原子の拡散・流れ込みにより、成長領域近傍のSiO_2上は選択性が大幅に向上する。この現象をうまく利用すれば、選択性の高い良好な選択成長を実現することが可能となる。一方、横方向成長のメカニズムを解明するためには、より広い成長条件に関して依存性を調べる必要がある。そのためメサ基板の利用を考案した。メサ基板を用いれば、選択成長が難しい条件下でも横方向成長を達成することが可能であり、より広い成長条件に対する横方向成長の挙動を検討することが可能となる。我々は、この成長法を低角入射マイクロチャネルエピタキシ(Low-Angle Incidence Microchannel Epitaxy,LAIMCE)と名付けた。この方法の主要なアイデアは、気相成長において二つの結晶面の間を成長原子が表面拡散により移動する現象(面間拡散と呼ぶ)を利用し、縦方向成長を抑制し、横方向成長を増加させることにより絶縁膜上に幅の広い無転位半導体薄膜を成長させるところにある。本年度は、この技術を確立するための基礎データをとった。先ず、分子線エピタキシにおける選択成長を実現するため、周期的供給分子線エピタキシ法につき研究し、GaAs、AlAsの選択成長が可能な条件を決定した。次に、低角入射分子線エピタキシの実験を行い、これが選択性の向上にも大きく役立つことを発見した。次にLAIMCEの角度依存性を調べるため、放射状のライシードパターンを用意し、結晶方位およびGa、Asの入射方向依存性を調べた。これによると、横方向成長幅は結晶方位にも強く依存し、側面が低指数面に一致するとファセットが形成され、大きな横方向成長が得られないことが分かった。また、成長結晶をAFMで調べた結果、最も良い成長層として厚さ70mm、横方向成長幅1.5mm、アスペクト比約20のものが絶縁膜上に得られた。以上の結果から、LAMICE技術は絶縁膜上に高品質半導体の超薄膜を成長させる技術として非常に有望であることが示された。
国際会計基準と米国会計基準の価値関連性に関する実証研究

アメリカ会計学会(AAA)の財務会計基準委員会は,米国GAAP調整利益と株式リターンの相関関係に焦点を当てた従来の実証研究結果が整合しないことを問題視した。被説明変数の変更によりAAAが指摘した問題点を克服を試みた。検討の結果,Form 20-F調整表の提出は,出来高の増加と有意な関係をもち,米国GAAP調整利益は、本国GAAP利益アナウンス日において提供された情報を上回る増分情報を市場参加者に提供することが示唆された。アナリスト予測の変動係数が,調整表の情報内容を確認する異常出来高の可変性の説明に有意であることが見出された。これによりForm 20-F提出は,アナリスト予測の散布度が大きい企業の期待値の不確実性減少に資すると推定された。母国市場だけでなく,主要外国証券市場においても資金調達を行うクロス上場外国企業(cross-listed foreign firms)の"国際的"GAAP(US GAAPまたはIAS/IFRS)選択行動を分析し,"国際的"GAAPの適用が財務諸表の情報提供機能を高めるかについて検討した。より多くの主要外国証券市場において資金を調達しようとする意図をもち,本国GAAPに準拠するよりも統一的情報を提供できる場合に"国際的"GAAPに準拠して作成した財務諸表を提供する傾向が見られた。日本においては米国GAAP適用企業が過半数を占めた。米国GAAP選好は,グローバル・ビジネスにおける米国の影響の大きさを裏付けている。GAAP2001の調査結果をもとにIAS/IFRSをベンチマークとした各国会計基準の差異指標が,利益予測を提供するアナリストの能力に影響をおよぼすかについて検討した。本国GAAPの"国際的"GAAPとの差異が減少する(あるいは解消される)につれて,アナリスト利益予測の誤差が縮小し,情報提供機能が高まると推計された。これらの検討結果は,IASBとFASBの協調体制のもとでの会計基準収斂活動の重要性を再確認させた。国際的に承認された会計基準(以下"国際的"GAAPと言う)は、米国GAAPまたは国際会計基準(IAS/IFRS)であると捉え、"国際的"GAAPを採用する企業は、いかなる財務的属性をもつのか、"国際的"GAAPの採用が財務諸表の情報提供機能を高めるかについて検討した。仮説1:アナリストの利益予測誤差の絶対値は、国際的GAAPと本国GAAPの差異の大きさと正の相関を示す。仮説2:アナリストの利益予測誤差の絶対値は、フォローアナリスト数と負の相関を示す。仮説3:アナリストの利益予測誤差の絶対値は、株式時価総額と負の相関を示す。最小自乗法による推計結果は、仮説1と仮説2を支持した。仮説3にかかる回帰係数の符号は、期待どおり負であったが、慣例的水準では有意でなかった。これらの研究成果を国際会計研究学会第21回全国大会自由論題において報告した。Cocept Releaseに対するAAAの財務会計基準委員会の意見表明を手掛かりに,SECの外国民間発行体向け開示規制,とりわけ調整表開示要求をめぐる諸見解について検討した。Katherine Schipper, Gregory J.Jonasを中心とする同委員会は,利益と株式リターンの相関関係に焦点を当てた実証研究結果が整合しない問題点を指摘し,調整表開示要求の早急な緩和・撤廃には同意しなかった。AAAが指摘した先行研究の問題点を克服する2つのアプローチについて検討した。第1にアニュアル・レポートの情報内容を詳細に分析したChoi[1997]をレビューした。規模(時価総額,売上高)ではシンガポール企業を凌駕する英国企業の方がチェックリストに掲げられたディスクロージャー項目数が少なかった。

この調査結果は,自社株式の時価総額が母国市場全体の株式時価総額に占める割合の高いリーディングカンパニーが,資金調達の場を世界の主要外国証券市場に求めて情報開示を拡大させたことを窺わせた。第2に株式リターンではなく,出来高を被説明変数とし,この研究領域における新機軸を盛り込んだHora et al.[2004]の実証結果を吟味した。Form 20-F調整表の提出は,出来高の増加と有意な関係をもち,本国GAAP利益アナウンス日において提供された情報を上回る増分情報を市場参加者に提供することを示唆する経験的証拠が得られた。アナリスト予測の変動係数が,調整表の情報内容を確認する異常出来高の可変性の説明に有意であることが見出された。これによりForm 20-F提出は,アナリスト予測の散布度が大きい企業の期待値をめぐる不確実性を減じることに資すると推定された。これらの研究成果を『富大経済論集』51巻3号,1-25頁において発表した。
3次元脳血流統計解析法(eZIS)を用いた高次脳機能障害の画像診断と予後予測

【目的】大脳深部領域に限局する脳卒中でも認知機能が低下することは日常よく認められる。この原因の一つに遠隔効果による大脳皮質血流低下が挙げられる。しかし、実際どの部位がどの程度血流低下すると症状が出現するのかは、よくわかっていない。我々は大脳深部限局脳卒中患者の大脳皮質血流と認知機能について検討した。【対象】初発の大脳深部領域に限局した脳出血60名、脳梗塞59名(平均66.4歳)。【結果】MMSEでは、損傷左右側に関わらず痴呆群と正常範囲群で各部血流に差はなかった。血流に依存されにくい検査といえる可能性がある。Kohs IQが70未満かつ右脳損傷の場合は著明な血流低下を認めた。MMSEとKohs IQは相関するものの右脳損傷ではその傾向は弱い。同じIQ得点であっても右脳損傷と左脳損傷では意味が異なる可能性がある。【考察】脳血流と機能の関連性については慢性期においては低いとされる報告もあるが、今回は慢性期においても局所血流低下と認知機能の関連性が示唆された。機能局在評価とともにその機能を発揮するのに必要な血流の評価も重要な課題であると考える。近年開発されたeZis解析・3DSRT解析は手動ROI設定と異なり主観的biasを減じたより詳細な評価が可能であり、局所血流測定に有用と思われた。【対象】H3年5月H15年12月までに発症した初発のMCA脳梗塞、視床・被殻出血患者86名(男性60,女性36名)、平均年齢62±9.4歳。【方法】発症半年以内(平均65.1±38.7日)に^<99m>Tc-ECD SPECTを施行。3DSRTでΔ(%)=100×(影響側血流-非影響側血流)/非影響側血流が-10%以下かつeZISで2SD以下の血流低下がある場合を有意な血流低下とし、CCDの頻度や程度、他部位との関連を調べた。またCCDの有無とMMSE, Kohs IQ得点との関係について統計学的に分析した。【結果】MCA梗塞、被殻出血では病変が大きいほど有意にCCDの出現頻度が高かったが、視床出血では有意差はなかった。CCDがある場合、病巣側の前頭葉、中・下前頭回、中心前・後回、被殻・淡蒼球、視床、角回の血流が有意に低下した。CCDの有無とMMSE, Kohs IQ得点に有意差は認められなかった。【考察】病変が大きいほどCCDの発生率は高いとされている。今回視床出血ではその傾向を認めなかったが今後更に検討する余地がある。CCD有り群で皮質橋小脳路にほぼ一致する血流低下を認めた他、角回にも関連性が示唆された。認知機能とCCDの関係にはより詳細な検討が必要である。
女性ホルモン依存性がんに対するナノテクノロジー技術を用いた新しいDDSの開発

全身的な副作用を軽減した子宮内膜症に対する局所治療の開発を目的として、ヒアルロン酸を用いた薬剤送達システム(DDS)として、ダナゾール含有生体内分解性薬剤除放出ゲル(DZゲル)を考案した。作成したダナゾール(DZ)ゲルは、ヒアルロン酸にグルタリル基を導入することにより形成される微少な疎水性の腔にダナゾールが保持されている。DZゲルは病巣部のヒアルロニダーゼや活性酸素により分解され、内包されていたダナゾールが周囲組織に放出される。1%、1.5%、2%のヒアルロン酸ゲルは14日間でそれぞれ98%、73%59%のダナゾールを放出した。側鎖導入率を0.3としたDZゲルは14日間で97%のダナゾールを放出するが、0.6では48%のダナゾールを放出した。組織培養系の実験では、ラット子宮内膜上皮細胞を分離培養し、ダナゾールゲルの増殖抑制効果を検討した。10Mダナゾールで著明な抑制効果を認めた。動物実験系では、ラット子宮内膜症モデルを子宮内膜片をラット腹部皮下に自家移植することにより作成した。形成された子宮内膜嚢腫にDZを局所注入し、その病理組織像、体積変化、子宮内膜嚢腫組織中および血中ダナゾール濃度並びに性周期を検討した。DZゲルを投与した子宮内膜嚢腫の上皮細胞は投与しない嚢腫に比較して、細胞質の減少、核周囲の空胞化や核濃縮像を示した。PCNA抗体溶性細胞数は対照群3.7に対してDZ投与群では0.9で細胞死の著明な増加と増殖能の低下が認められた。子宮内膜嚢腫壁のダナゾール濃度は1週目で30μMと高値を示し、3週目でも6μMの濃度が維持された。一方、血漿中ダナゾール濃度は1週目で4ng/mlであったが、2週目以降は1ng/ml以下であった。子宮内膜嚢腫の体積変化は、DZゲル投与後9週間で約60%に縮小した。またDZゲル投与期間中の性周期は正常に保たれ、排卵数においても対照群との間に有意差を認めなかった。この結果から、DZゲルを用いたダナゾールの局所療法は、性周期を保った状況下で子宮内膜症の病巣を縮小させることが明らかとなった。
体系的RNAiによるES細胞から始原生殖細胞への分化に関わる遺伝子群の探索

本研究では、胚性幹細胞(ES細胞)を哺乳類初期胚のモデルと考え、始原生殖細胞発生に関わる遺伝子をRNA干渉法(RNAi)を用いて検索する系を構築した。マウスES細胞で発現している864遺伝子を標的にして試験的なスクリーニングを行ったところ、5つの陽性遺伝子を発見することができた。生殖細胞関連マーカーの発現変化などから、それらの遺伝子を機能阻害したES細胞は後期生殖細胞の性質を獲得していることが示唆された。機能阻害によりES細胞から始原生殖細胞への分化を誘導できる遺伝子をRNAiスクリーニングによって体系的に探索する系を立ち上げた。このスクリーニング系は生殖系列特異的に発現する遺伝子Ddx4(mVHとも呼ばれる)の上流配列にRFPをつなげたリポーターを有するES細胞を利用し、RFPの発現上昇を基準に遺伝子を検索するものである。この系を用いて、マウスES細胞で発現している864遺伝子をターゲットにしたsiRNAからなるミニライブラリを利用したパイロットスクリーニングを行った結果、5つの候補遺伝子を発見することができた。これら5つの遺伝子については、ES細胞に対して機能阻害を行うと内在性Ddx4の発現も上昇することを済みである。また、RFP蛍強度の上昇がもっとも顕著だった1遺伝子については、機能阻害によりDdx4のみならず、Dazl、Stra8といった後期始原生殖細胞のマーカーや、減数分裂初期のマーカーScp3についても発現上昇していることがわかった。さらに、後期始原生殖細胞では発現が低下することが知られている表面抗原SSEA-1の発現が、RFP陽性細胞では低下していた。以上の結果から、マウスES細胞はこの遺伝子の機能阻害により後期始原生殖細胞の性質を獲得する可能性が示唆された。今後は、実際にこのRFP陽性となった細胞が生殖細胞として機能できるかどうかを検証するため、マウス精細管への移植実験を計画している。移植したRFP陽性細胞が奇形腫とならずに精子形成に寄与できれば、生殖細胞としての性質を獲得しているということになる。また、in vitroにおける減数分裂誘導実験も計画中である。前年度までに、ES細胞において機能を阻害するとES細胞が始原生殖細胞様の細胞へと変化するような遺伝子を網羅的RNAiによりスクリーニングする系を立ち上げ、パイロットスクリーニングで5つの候補遺伝子を見つけた。本年度はそれらの遺伝子の詳しい解析をさらに進めた。スクリーニング系では生殖系列特異的に発現する遺伝子Ddx4の上流配列にRFPをつなげたリポーターを有するES細胞を利用していたが、YFP系の蛍光タンパク質であるVenusをリポーターに持つ別のES細胞でも同様の現象が再現されることを確認した。それぞれの遺伝子について、ES細胞に対して機能阻害すると内在性Ddx4やその他の後期始原生殖細胞のマーカーの発現が大幅に上昇することを確認した。また、一部の遺伝子については、減数分裂初期のマーカーについても発現が上昇していることがわかった。さらに、もっともRFP蛍光強度の上昇が高かった遺伝子については、減数分裂マーカーの核内における局在変化が見られたことから、減数分裂へと移行しつつある可能性も示唆された。また、複数の遺伝子をES細胞に対して同時に機能阻害すると、単独の場合よりもRFP蛍光強度がさらに上昇することから、ES細胞から始原生殖細胞へと変化する過程には複数の経路が関わっている可能性も示唆された。このRFP陽性となった細胞か実際に生殖細胞として機能できるかどうかを検証するため、セルソーターで分取した陽性細胞を無精子症マウスの精細管へ移植して精子形成に寄与できるかどうかを確かめる実験を開始し、現在も遂行中である。
トビヘビの滑空メカニズムの解明と滑空移動体への工学的応用

トビヘビの滑空運動に関する全体像をシステム論的に理解することを目標に,(1)数理モデリングと解析,(2)動力学シミュレーション,(3)ロボット開発と実験,(4)生体データとの比較,を実施し多角的な研究アプローチを相補的に進めることで,トビヘビの滑空メカニズムにおける力学構造を明らかにし,その滑空原理を工学へ応用することを研究目的とする.そして,2019年度は,生体トビヘビの滑空メカニズムの解明と機械モデルの制御則の構築,2020年度は,滑空の力学原理を応用した滑空ヘビ型ロボットの開発,2021年度は,生体トビヘビとの滑空性能の比較および発展的な滑空技術の確立を順に行うことで研究を進めていく計画である.トビヘビの滑空運動に関する全体像をシステム論的に理解することを目標に,(1)数理モデリングと解析,(2)動力学シミュレーション,(3)ロボット開発と実験,(4)生体データとの比較,を実施し多角的な研究アプローチを相補的に進めることで,トビヘビの滑空メカニズムにおける力学構造を明らかにし,その滑空原理を工学へ応用することを研究目的とする.そして,2019年度は,生体トビヘビの滑空メカニズムの解明と機械モデルの制御則の構築,2020年度は,滑空の力学原理を応用した滑空ヘビ型ロボットの開発,2021年度は,生体トビヘビとの滑空性能の比較および発展的な滑空技術の確立を順に行うことで研究を進めていく計画である.