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生物多様性保全のための規制と利用についての経済学的研究

生物多様性保全で規制の強さを緩め利用を促す動きが起きている。特に生物多様性保全の枠組みには、持続的利用を打ち出す生物多様性条約の影響力が高まっている中で、利用のあり方を考察することはきわめて重要である。一方、近年、生物多様性保全で利用の側面でのカギの1つが、生態系サービスへの支払である。本研究は、森林、サンゴ礁、密猟、生態系サービスへの支払、経済的インセンティブなど、さまざまな生物多様性保全の側面で、利用と規制を生態系サービスに着目しながら理論・実証面から分析を行った。平成26年度は、主に以下の研究を行った。1.沖縄の商業的サンゴ移植の経済学的特徴とその性質について考察を行った。サンゴ礁の再生手段として、サンゴ苗の移植は広がりつつある。沖縄では、非常に興味深い商業的取り組みが進められつつある。通常は、政府などが主体となり、移植の費用(苗やボート、ダイバーへの支払)を負担するが、沖縄の商業的移植では、ダイバーがボランティアとして購入し自ら移植を行う。こうした特徴が、どのように効果的でどのように問題があるかを、経済学および生物学の観点から明らかにした。より望ましい形に誘導するために、種苗の段階的利用を促進することが有効である。この研究は、英文誌Ecosystem Servicesに公刊した。2.生物多様性の保全をめぐる包括的議論を行い、『生物多様性保全の経済学』として公刊した。その内容は、生物多様性とは何か、規制のあり方、保護区、ワシントン条約、地域主体の保全、生物多様性条約、認証、貧困との関連、そして資金調達である。それぞれの章で、これまで行ってきた研究をまとめるだけではなく、規制と利用に着目しながら、今後の課題を明らかにした。とりわけ、保護区については、その経済的側面の包括的な研究展望と問題提起が出来た。今年度は、野生動物管理と日本の自然海岸保護についての研究を行った。まず、途上国の野生動物の管理と日本の野生動物管理についての考察を行った。途上国では、ブッシュミートとスポーツハンティング、およびワシントン条約の観点から、国内取引と国際取引に焦点を当てた。さらに、日本の「鳥獣保護法」と「種の保存法」を考察した。とりわけ鳥獣保護法が、制定以来、歴史的に改正されていくプロセスから、鳥獣の日本での野生動物としての価値の変化を読み取れることを説明した。最後に、生物多様性条約との整合性の観点から、野生生物管理にとっての持続的利用の可能性を述べた。さらに、東日本大震災後に、海岸防災の柱となりつつある防潮堤を生物多様性の観点から論じた。砂浜はエコトーンとして生物多様性が高い。しかし、日本の砂浜の消失は著しく、自然海岸の砂浜は、全海岸線の10%ほどが残されるだけである。こうした砂浜消失の背景には、沿岸人口密度が高く、津波が繰り返し襲来してきたという事情を受けた、防災に専心する海岸管理政策がある。一方、東日本大震災を契機に、全国的に巨大防潮堤を建設する動きが強まっている。こうした動きは、砂浜の消失にさらに拍車をかけることが予想される。研究では、沿岸地域で急速な人口減少が予想される中、防潮堤を一律に建設するのではなく、グリーン・インフラや人間活動を後退させることも政策オプションに含めた、今後の海岸管理政策のあり方を論じた。途上国と先進国の野生動物や海岸生態系に焦点を当てながら、包括的に生物多様性保全の考察を行うことができた。平成28年度は、次の3点から研究を行った。一つは、その消失が最も懸念されている生態系の1つであるサンゴ礁生態系(サンゴ礁)について、「生態系サービスへの支払」による保全の可能性を検討した。サンゴ礁の生態系サービスやその所有権の特徴を整理し、その利害関係者とその種類の多さから、サンゴ礁の保全には直接支払型よりも税・課徴金型および市場取引型の生態系サービスへの支払の方がより有望であることを示した。そして,税・課徴金型および市場取引型の生態系サービスへの支払によるサンゴ礁保全を実現するために重要となるサンゴ礁の価値評価について、その手法や課題を解説した。また、時間を通じた費用便益分析の基礎である、割引率についての研究を行った。フランク・ラムゼイの研究を出発点に、時間選好率と社会的割引率との関係を詳しく論じた。そして、環境政策を考えるとき、こうした割引率の「最適性」を考えることと世代間衡平性が乖離する点を指摘し、環境問題重要性と課題についても包括的に論じた。さらに、こうした問題を解決する方向として導入され始めているDDR(Declining Discount Rate)と呼ばれる時間とともに低下する割引率の経済的意味を明らかにした。これらの研究を基に、国立公園を制定する費用(機会費用)と規制の適切なバランス、およびグリーンインフラを代表に、長期的な保全における費用と便益の評価を行うための研究を進めることができると考えている。国立公園の規制と利用を考察するケースとして、サンゴ礁を研究している。この研究では、以前に公刊したcoral transplantationについての研究を含む、様々な側面からの保全が考えられる。サンゴ礁の保全については、多くのステークホルダーが存在していることから、利用の規制を研究するためには、陸域および海域での利用と規制を合わせて考えなければならない。2016年度は、規制を行うための諸側面と既存研究、および諸制度の導入可能性を考察し、この研究を進めることで、より効果的な保全の仕組みについて導出できると考えている。

また、まだ論文として公表および発表をしていないが、サンゴ礁保全および一般的な国立公園の経済モデルも構築過程であり、十分な分析を行うことを予定している。最終年度は、生物多様性の利用の観点から主に2つの研究を行った。1つは、防潮堤などグレーインフラの建設に対して、生物多様性の生態系サービスを防災に活用するグリーンインフラについての研究である。ここでは、グリーンインフラの特徴とグレーインフラの特徴を経済学的にモデル化し、その費用便益を人口規模を考慮して比較可能なように定式化した。その結果として、人口規模がある閾値より大きい場合はグレーインフラが望ましく、一方、小さい場合はグリーンインフラが望ましいとの結論を得た。さらに、費用便益および人口閾値をすべてパラメータで示すことで、今後の実証研究に応用できる結果を得ることが出来た。また、中国の退耕還林政策について、フィールドワークをもとに、その費用と便益の面から農家に与えた影響を計算した。費用にはこれまでほとんど考慮されてこなかった長期的機会費用を入れることで退耕還林政策の私的純便益を評価すると、調査した3つの地域(雲南省玉渓市・四川省南充市・吉林省大安市)によって農家の観点から持続的か非持続的かに大きな差異があることを示した。さらに、生物多様性を含めて、持続可能性についての考え方を用いて「持続可能な開発目標」を解釈することを試みた。これまでの本研究を通じて、生物多様性を活用することの意義を理論的および実証的に明らかにすることが出来た。また、規制についてはワシントン条約を通じて、その複雑な効果を理論的に示すことができた。生物多様性保全で規制の強さを緩め利用を促す動きが起きている。特に生物多様性保全の枠組みには、持続的利用を打ち出す生物多様性条約の影響力が高まっている中で、利用のあり方を考察することはきわめて重要である。一方、近年、生物多様性保全で利用の側面でのカギの1つが、生態系サービスへの支払である。本研究は、森林、サンゴ礁、密猟、生態系サービスへの支払、経済的インセンティブなど、さまざまな生物多様性保全の側面で、利用と規制を生態系サービスに着目しながら理論・実証面から分析を行った。規制と利用の仕組みについて、包括的に概要と課題を提示することが出来た。また、興味深い例として沖縄の商業的サンゴ移植について、規制のあり方の観点から議論することが出来た。さらに、絶滅危惧種の取引禁止の効果についても、研究が進展している。規制について代表的なワシントン条約の研究を継続し、また、国立公園の経済モデル化を行う。さらにこれまでの現実的研究について、特に理論的な考察を十分加える方向である。規制についてワシントン条約の研究を継続し、最終的な結論を導出する。現在、論文の最終段階に入っており、2017年度中に投稿できると考えている。また、国立公園については、とりわけサンゴ礁の現状の調査を行いながら適切なモデル化を進める。また、途上国の国立公園については、管理の難しさを反映した研究を継続しており、この点でも成果を出せるものと考えている。環境経済学・保護区の経済モデルを構築し、その規模と保全効果について厳密な考察を行う。
Ovol2遺伝子群を介したマウス生殖細胞系列分岐メカニズムの解明

本研究は、次世代の個体を形成することのできる生殖細胞の起源である始原生殖細胞が、初期発生の中で、どのように他の細胞系譜を分岐するのかを明らかにすることを目的としている。これまでの解析で、細胞系譜の分岐に関係するシグナルの下流で機能する可能性のある遺伝子群が、始原生殖細胞形成過程で重要な役割を果たしていることを明らかにした。この結果をふまえ、シグナル分子と、着目している遺伝子群との相互作用に焦点を当て、この遺伝子群がどのように始原生殖細胞形成に寄与しているのかを解明していく。
学校教育が学力・学習意欲に与える因果的効果－X市中学生悉皆パネル調査から－

近畿地方のX市教育委員会と連携し、X市内の公立中学生を対象とした3年間の悉皆パネル調査を実施し、生徒の学力・学習意識・生活行動などの時系列的な変化と、それらと関連する学校要因・家庭要因などを分析した。2014年度の「全国学力・学習状況調査」の小学6年生データと、2015年度以降の生徒調査データをマッチングさせ、同一個人の4年間に渡る変化を捉えることを目的とした。研究成果として、『X市中学生パネル学力調査第一次調査報告』と『X市中学生パネル学力調査第二次調査報告』を刊行した。近畿地方のX市教育委員会と連携し、X市内の公立中学生を対象とした3年間の悉皆パネル調査を実施し、生徒の学力・学習意識・生活行動などの時系列的な変化と、それに影響する学校要因・家庭要因などを分析している。2014年度の「全国学力・学習状況調査」の小学6年生データと、2015年度以降の生徒調査データをマッチングさせ、同一個人の4年間に渡る変化を捉えることを目的としている。中学校生活を通して、どのような生徒が伸びる/伸びないのかを実証的に明らかにし、学問的および実践的インプリケーションを導くことを企図した。生徒調査はベネッセコーポレーションが開発した「総合学力調査」を用い、研究会独自の質問項目を追加した。また、学級担任と国語教科担任の教員に対する質問紙調査も実施し、生徒調査データと統合させた。X市教育委員会への聞き取り調査も行った。現時点で2015年度調査(中学1年生調査)の分析は完了し、小学6年生から中学1年生にかけての変化に関する分析結果をX市に報告するとともに、学術成果のまとめとして2016年3月に『X市中学生パネル学力調査第一次調査報告』(東京大学社会科学研究所研究シリーズNo.60)を刊行した。報告書の各章タイトル(序章などを除く)は「学力不振は挽回できるか」「中学生の進路選択過程」「部活動・通塾・ケータイ所有と生活行動の関連」「小中学生のいじめ規範意識の差異とその変化」「なぜ「中1ギャップ」が発生するのか」である。保護者調査の実施を取りやめた。理由は、X市教育委員会の協議に基づき、回収率の低さが見込まれることが判明したためである。また、教員調査について、当初予定していた学級担任調査に加えて、国語教科担任調査を実施した。これによって、国語の教育方法や授業雰囲気を変数化することが可能になった。今年度には2016年度調査(中学2年生調査)の分析を完了し、中学1年生から2年生にかけての変化に関する分析結果をX市に報告するとともに、学術成果のまとめとして2017年3月に『X市中学生パネル学力調査第二次調査報告』(東京大学社会科学研究所研究シリーズNo.61)を刊行した。報告書の各章タイトル(序章などを除く)は「どのような教育方法が国語の学力を向上させるのか」「学力・レリバンス意識・進路に関する意識と進路希望」「家庭内の関係と地域とのつながりの変化がもたらすもの」「メディア利用と学校参与・友人関係の関連」「中1ギャップ経験が学校生活に与える影響」である。2年連続で、体系的な報告書を刊行することができた。今年度を以って調査はすべて終了し、今後これまでに刊行した報告書『X市中学生パネル学力調査第一次調査報告』『X市中学生パネル学力調査第二次調査報告』の知見を発展させていく予定である。

研究成果として、『X市中学生パネル学力調査第一次調査報告』と『X市中学生パネル学力調査第二次調査報告』を刊行した。ほぼ当初の研究計画の通りに進める。すなわち、2016年度には中学2年生調査を行い、2017年度には「全国学力・学習状況調査」の中学3年生データをX市教育委員会から受理し、同一個人の4年間に渡る学力・学習意識・生活行動などの変化を捉える。すなわち、2017年度には「全国学力・学習状況調査」の中学3年生データをX市教育委員会から受理し、同一個人の4年間に渡る学力・学習意識・生活行動などの変化を捉える。教育社会学生徒調査をベネッセコーポレーション「総合学力調査」に委託したことによって、調査経費が予定より小さいものとなった。生徒調査をベネッセコーポレーション「総合学力調査」に委託したことによって、調査経費が予定より小さいものとなった。2016年度調査のデータ入力をアルバイトの雇用によって行う。また、X市教育委員会との連携をより深めるための交通費などに使用する。2017年度調査のデータ入力をアルバイトの雇用によって行う。
p53による時間、空間的な遺伝子発現制御機構の解明

ヒトの癌の約半数で変異が認められる癌抑制遺伝子p53は転写因子として機能し、様々なDNAダメージによって活性化され、100以上の下流遺伝子を発現誘導する事が知られている。p53+/+, p53-/-マウスに全身照射を行い各臓器でのRNA sequenceを行う事で、p53を介した発癌抑制機構を個体レベルで明らかにする事が本研究の目的である。放射線照射後のマウスより臓器の回収とRNAの評価を行い、24臓器、計276サンプルについて、次世代シークエンサーによるRNA sequenceを行った。さらにこの解析結果を元に、臓器別の下流遺伝子の抽出を行った。p53により最も遺伝子発現に影響を受ける臓器は胸腺で、約3000遺伝子が2倍以上に発現誘導され、約1500遺伝子が1/2以下に発現抑制された。また脾臓、骨髄もp53による遺伝子変化が顕著であった。一方精巣や脳などの組織は放射線の影響を受けにくく、p53の活性化、下流遺伝子の誘導には顕著な臓器特異性があることが明らかとなった。平行して各臓器におけるp53標的分子の同定と機能解析を進めている。各臓器で誘導される遺伝子について、対応するヒト癌細胞株もしくは正常細胞株を用いて、発現誘導を検討した。またがん組織における遺伝子発現データを元に、p53の変異と有意な相関を示す遺伝子を抽出している。現在、肝臓、骨、消化管(食道、胃、小腸、大腸)、乳腺、肺については、複数の下流候補を抽出し、p53結合配列の同定や細胞増殖に及ぼす影響、発がんに制御における意義などの検討を進めている。これらの解析によって、ヒト、マウスに共通してp53により誘導され、またp53変異を有するがん組織において発現が低下する遺伝子について、有力なp53の下流遺伝子候補と考えさらなる機能解析を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、まず試験例を用いて実験条件の検討を進めた。野生型マウスに放射線照射後、25臓器を回収し、最適な回収方法や解析に適当な臓器の検討を行なった。その結果、解析対象とする20臓器を決定した。設定した条件にて、p53正常型及び欠損型のマウス計12匹に対し放射線照射を行い、照射1日後に20臓器を回収した。コントロール12匹を加えた24匹のマウスの各臓器からRNAを抽出し、全480サンプルについてRNAのqualityチェックを行なった。RIN値8以上を目安に解析対象マウスを決定した。さらにRNAからcDNAを合成し、予想されたサンプルにおいてのみ、p53遺伝子や代表的p53下流遺伝子であるWAF1の発現などの変動が確認された。これらの結果によって、解析サンプルのqualityチェックを進めた。最終的に20臓器、各12個についてRNAからシークエンス用ライブラリーを作成した。その後定量的PCRにて定量化し、各サンプル濃度が均等となるような条件で混合し、次世代型シークエンサーにより解析した。各遺伝子を網羅的に定量化・数値化した。各臓器間でクラスターがよく分離されており、サンプルの状態に問題ない事が確認された。ノックアウトマウスや、野生型X線照射なし群と比べ、野生型、X線照射あり群で5倍以上、T検定で0.05以下の有意差を示す遺伝子群が、1000以上同定された。その内の多くが新規p53下流遺伝子であり、今回の解析の結果、p53によって制御される複数の遺伝子群が明らかとなった。

今回の解析により、多くの遺伝子がp53によって発現誘導されることが示された。しかもその多くが新規p53下流遺伝子であり、また新規のnon-coding RNAも複数同定されている。本研究によりp53の遺伝子制御機構の全貌が示されたと考えられる。今回のスクリーングで同定された遺伝子について、癌化での意義についてノックアウトマウスを用いた解析を進める予定である。さらに癌組織における遺伝子変異や発現についても検討し、予後との相関などバイオマーカーとしての可能性も解析する予定である。
キラルホスフィン求核触媒を用いたポリプレノイドの不斉ハロ環化反応の開発

現在の有機合成において重要な課題である不斉ハロ環化反応に取り組んでいる。既に、当研究室では、キラル求核性ホスホロアミダイトを促進剤とする鎖状ポリプレノイドのエナンチオ選択的ヨード環化反応の開発に成功しているが、本反応は、等モル量以上のホスホロアミダイト促進剤が必要であり、反応の触媒化が出来ず、またこの触媒は長期保存が困難で、再現性にも問題があった。そこで、昨年度に触媒的不斉ヨウ素化の実現を目指し、安定で長期保存可能なキラル亜リン酸トリエステルを基本骨格とする新規求核触媒の精密設計を行い、不斉ヨードラクトン化へ展開した。その中で、ハロゲン化剤としてI_2を用い、活性化剤としてN-クロロフタルイミド(NCP)を用いることで、エナンチオ選択性は低下することなく反応性が向上するという興味深い知見を見出した。そこで、今年度、低温でのNMR測定実験による詳細な反応機構の解明を行なった。その結果、亜リン酸トリエステルが酸化されたリン酸トリエステルが真の触媒であることを見出した。そこで、亜リン酸エステルより安定で再利用も可能なリン酸エステルを基本骨格とする触媒の精密設計を行った。3,3'位にトリフェニルシリル基を持つBINOLのフェノール部分の2,6位にイソブチル基を有する触媒を用いることでヨードラクトン化反応が93%のエナンチオ選択性で進行することが分かった。また、I_2の当量を0.5当量まで削減できるなど興味深い知見も見出した。得られた生成物を生物活性物質の鍵中間体へ誘導することにも成功した。さらに、Raman測定によってNCPがルイス酸としてI_2を活性化している実験的証拠も得ることに成功した。今後の更なる展開が期待できる。なお、これらの成果を第30回有機合成化学セミナーならびに第94回日本化学会春季大会で口頭発表し、第30回有機合成化学セミナーではポスター賞を受賞している。計画通り進み、本実験結果を国際雑誌Angewandte Chem. Int. Ed.に投稿すことが出来た。また詳細な反応機構を調査するため、NMR測定実験を行なった結果、真の触媒が亜リン酸エステルではなく、リン酸エステルであるという科学的に興味深い知見を得た。リン酸エステルは、非常に安定で再利用も可能であるため、亜リン酸エステルを用いた場合と比べて、有用な反応系となった。今年度の研究で、キラルリン酸エステル触媒を用いたエナンチオ選択的ヨードラクトン化反応の開発を行い、触媒量のキラル亜リン酸トリアリールエステルの存在下、I_2によるヨードラクトン化反応が93%のエナンチオ選択性で触媒的に促進されることが分かった。今後は、類型の不斉ヨードエーテル環化反応など別のヨード環化反応を検討していく予定である。さらに不斉ヨードポリエン環化反応へと応用していきたい。当研究室ではハロゲン化剤とキラル求核剤を直接反応させ、不斉環境と反応点であるヨウ素原子を近づけさせることで、効果的にエナンチオ選択性が発現する新たなハロゲン化法を考案し、検討してきた。その中でキラルリン化合物とNISより調製されるキラルヨードニウムイオンを用いることで、ホモゲラニルトルエン類に対するエナンチオ選択的ヨード環化反応を見出し、報告している。しかし、ヨード環化反応に関しては、等モル量以上のキラルリン化合物が必要であり、この触媒は安定性に問題を有しており、長期保存が困難で、再現性にも問題があった。そこで、ホスホロアミダイトより安定な亜リン酸トリエステルを基本骨格として新規キラル求核触媒の精密設計を行った。この際、触媒性能を比較するため、ホモゲラニルトルエンのヨード環化反応より単純な反応系であるヨードラクトン化反応を用いて行った。その結果、キラル求核性亜リン酸トリエステル触媒1を用いたところ、DIHによるヨードラクトン化反応が触媒的かつ40% eeのエナンチオ選択的に進行した。興味深いことにヨウ素源にDIHとI2それぞれ単独では反応性は低いものの、混合して用いると格段に反応性が向上することが分かった。この添加効果について次のように考えている。本反応系では、NISとキラルホスファイト求核剤から形成するホスホニウム塩が基質と反応し、目的のヨードラクトン体が生成するが、I2を添加しない場合は、このホスホニウム塩の生成速度が遅く、この段階が律速段階となる。一方、I2を添加した場合、NISがルイス酸として作用し、12を活性化することでホスホニウム塩の形成が促進されるため、目的のヨードラクトン体が、効率的に生成したものと考えられる。さらに、触媒の最適化を行ったところ、オルト位にフルオロ基を有する触媒を用いた場合に、良好な反応性と50%eeのエナンチオ選択性が発現した。既に、当研究室では、キラル求核性ボスホロアミダイトを促進剤とする鎖状ポリプレノイドのエナンチオ選択的ヨード環化反応の開発に成功しているが、本反応は、等モル量以上のホスホロアミダイト促進剤が必要であり、反応の触媒化が出来ず、またこの触媒は長期保存が困難で、再現性にも問題があった。そこで、触媒的不斉ヨウ素化の実現を目指し、安定で長期保存可能なキラル亜リン酸トリエステルを基本骨格とする新規求核触媒の精密設計を行い、不斉ヨードラクトン化へ展開した。

その中で、ハロゲン化剤としてI_2を用い、活性化剤として1,3-ジヨード-5,5-ジメチルヒダントイン(DIH)を用いることで、エナンチオ選択性は低下することなく反応性が向上するという興味深い知見を見出した。しかし、エナンチオ選択性が中程度しか発現していなかった。そこで、今年度は、更なるエナンチオ選択性の向上を目指し、触媒の精密設計を行った。その結果、触媒のフェノール部分の2,6位に1級アルキル基を導入するとエナンチオ選択性が向上することが分かった。特に、イソブチルを導入した触媒を用いた場合、高いエナンチオ選択性が発現した。さらに、-40°Cで活性化剤とI_2を混合して活性種を発生させた後、-78°Cで反応を行うことで高いエナンチオ選択性が発現することも分かった。また、活性化剤にはDIHより安価で安定なN-クロロフタルイミド(NCP)を用いても、同等の反応性と選択性が発現することが分かった。さらにI_2の当量を0.5当量まで削減することに成功した。この実験結果は、NCPがルイス酸としてI_2を活性化しているのみならず、生成するヨウ化物イオンの酸化剤としても働いていることを示している。現在の有機合成において重要な課題である不斉ハロ環化反応に取り組んでいる。既に、当研究室では、キラル求核性ホスホロアミダイトを促進剤とする鎖状ポリプレノイドのエナンチオ選択的ヨード環化反応の開発に成功しているが、本反応は、等モル量以上のホスホロアミダイト促進剤が必要であり、反応の触媒化が出来ず、またこの触媒は長期保存が困難で、再現性にも問題があった。そこで、昨年度に触媒的不斉ヨウ素化の実現を目指し、安定で長期保存可能なキラル亜リン酸トリエステルを基本骨格とする新規求核触媒の精密設計を行い、不斉ヨードラクトン化へ展開した。その中で、ハロゲン化剤としてI_2を用い、活性化剤としてN-クロロフタルイミド(NCP)を用いることで、エナンチオ選択性は低下することなく反応性が向上するという興味深い知見を見出した。そこで、今年度、低温でのNMR測定実験による詳細な反応機構の解明を行なった。その結果、亜リン酸トリエステルが酸化されたリン酸トリエステルが真の触媒であることを見出した。そこで、亜リン酸エステルより安定で再利用も可能なリン酸エステルを基本骨格とする触媒の精密設計を行った。3,3'位にトリフェニルシリル基を持つBINOLのフェノール部分の2,6位にイソブチル基を有する触媒を用いることでヨードラクトン化反応が93%のエナンチオ選択性で進行することが分かった。また、I_2の当量を0.5当量まで削減できるなど興味深い知見も見出した。得られた生成物を生物活性物質の鍵中間体へ誘導することにも成功した。さらに、Raman測定によってNCPがルイス酸としてI_2を活性化している実験的証拠も得ることに成功した。今後の更なる展開が期待できる。なお、これらの成果を第30回有機合成化学セミナーならびに第94回日本化学会春季大会で口頭発表し、第30回有機合成化学セミナーではポスター賞を受賞している。計画通り、これまで不安定で取り扱いが困難であったホスホノアミダイト求核触媒に代わる新規亜リン酸トリエステル触媒の設計を行い、ヨードラクトン化に適用させることが出来た。この検討の過程で、ヨウ素を添加することで反応性が格段に向上するという興味深い知見を得ることが出来、期待以上の成果が得られた。計画通り、これまで中程度であったエナンチオ選択性を向上させることに成功した。
多様体上の幾何学的構造についての研究

本研究の主な内容は、微分可能多様体の上でその幾何学的構造との連関のもとで、幾何学、確率論を含む解析学を総合的な研究である。現在迄に得られた結果の大要を述べる。物理学、工学等の広い分野において極めて基本的や役割を演ずる流体力学について、流体を連続体と見なし、流れを記述する方程式の解の漸近的性質を解明することができた〔1〕。ボルツマン方程式の初期値が平衡状態に近いとき、時間的に大域的な解の一意性が示された〔4〕。コーシー・コワレフスキーの定理を一般化し、証明を簡易化することができた〔2〕。ナッシュ・モーザーの陰関数定理を見通し良く記述することができた〔3〕。複素算術幾何平均に関するコクス・ゲッペルトの定理の別証が得られた〔5〕。確率論に関連する研究としては、確率変数の乗法系に関する関数的中心極限定理と関数的二重対数法則が得られた〔6〕。一般の高木関数の性質が調べられ〔7〕、自己相似関数がルベーグ測度について絶対連続であるための必要十分条件が求められ、ニつの自己相似関数による平面充填関数が調べられた〔8〕。統計力学における2次元格子モデル、特に、可積分SOSモデルについて、局所高確率の保型的性質が調べられた〔9〕。可解SOSモデルについて、局所高確率が求められたが、それらはテータ関数の等式に関連するモジュラー関数によって記述されている〔10〕。また、特別なSOSモデルの星三角形関係、および局所高確率を求める際に有用な組み合わせ論的恒等式の証明を与えた〔11〕。以上に述べたように、本研究の内容は多岐にわたるのみならず、いずれも現在世界の学界の第一線で活発な研究が行わている諸分野における優れた成果であって、いまなお研究が続行されている。しかがって、今後の一層の発展を期待することができる。多様体上の幾何学的構造およびその解析学および確率論とその関連に重点をおいて研究が進められ,すでにいくつかの成果が得られた.以下に,成文化された発表予定の論文についてのみ,その成果について簡単に述べる.河野敬雄は, S.M.Bermanとの共同研究によって,非定数分散をもつガウス過程の極大値の研究において成果を発表している.また,河野敬雄は,かねてより高木関数などの近年重要視されている,自己相似な関数の研究について成果をあげた.現在成文化された研究は以上であるが,研究は現在もなお進展中であり,多様体上の幾何学,解析学,確率論および物理数学を総合化を目標とする本研究は,現在各分野で得られつつある諸成果を大きくまとめあげうるものと考えている.
アルミファブリックの創製と伝熱促進

熱交換器の伝熱促進用要素として,アルミ素線から機織りによりアルミ織物を製作した.アルミ織物から製作した波型アルミ織物フィンを流路に設置する場合の伝熱促進と圧力損失を調査した.波型アルミ織物フィンは,何も設置しない場合に対して平均約14倍の高い熱伝達率を示し,また必要な送風動力は不織布で製作した繊維層より小さく,一般的な多孔質体に対して広い範囲で適用可能であることが分かった.また,圧力損失低減の検討において,バイパス流の利用は熱伝達の低下を招くこと,しかし多孔質体の通過距離を短くすることで,熱伝達率を維持しながら送風動力を低下させることが可能であることが分かった.本研究では、金属繊維層の異方性を利用した伝熱促進法を開発する。具体的な目的は、ハタオリ技術を利用してアルミファブリックを製作すること、そしてファブリックを設置した流路の伝熱特性を調査することである。本年度の研究成果は、以下の3点である。第1に、ハタオリ技術の調査を進め、アルミファブリックの製作を行った。試行錯誤の結果、線径0.16ミリの素線を用い,経糸インチ間密度108本とする長さ2mのアルミファブリックを製作することができた。製作過程において,経糸同42本の試作を行い,素線径,素線強度,紡ぎ方法,機械織り方法をそれぞれ検討し,経糸密度を上げる工夫を行った。今後は,ファブリックを伝熱流路に設置する方法について検討する。また,個体差の小さいファブリックと配向度の制御方法を検討する。第2に,熱交換実験装置の改良を行った。ファブリック製作上の制約が許される最小寸法を確認しつつ,現有装置のテスト部の大きさを三分の一に変更した。その結果,小さなサンプルでの熱交換実験が可能となった。この装置を用い,熱伝達率測定と圧力損失測定の予備実験を行った。対象要素は,銅繊維層,アルミピンフィン,銅セルメット多孔質体とした。これまでのデータと一致する良好な結果を得ることができ,装置の健全性が確認できた。第3に,多孔質体の伝熱促進に関する研究動向を調査した。特に,流れのバイパスが圧力損失増加を低減し,かつ伝熱促進を得る上で有効との研究例に注目した。それらを注意深くレビューし,このバイパス効果を予備実験により吟味した。その結果,設置形状の工夫により,圧力損失の低減と伝熱促進の増大を同時達成できる可能性が示唆された。実用展開を考えると,この可能性の調査は極めて重要であるため,設置形状の検討を引き続き実施し,ファブリックに対しても適用して行く考えである。進捗状況は、以下の3点である。第1に、アルミファブリックの製作についてはサンプル製作済みで、計画通りである。本研究では、配向度を与える工夫をハタオリ技術により実現する。布地を織る技術は全国に多々ある。しかし、金属繊維を織る技術は極めて限定されることが調査から分かった。また、細く良質なアルミ素線の在処も限定的であった。製作では、従来のアルミ繊維層を参考に、経糸と緯糸の密度を計算し、試行錯誤を重ねた。現在、伝熱実験に向けて、サンプルの流路への設置方法と伝熱面に対する配向方法を検討中である。第2に、実験装置の改良については、装置の健全性を含め年度内に完了しており、計画通りである。最初の予備実験で、銅繊維層とアルミピンフィンのデータを取得し、流路と断熱部の改善を進めた。続く予備実験では、流れのバイパス効果を計画に加え、銅セルメット多孔質体で検証した。これは、第3の研究動向調査を踏まえた検討であり、多孔質体形状を変えて流れの通路を整え、多孔質体設置時の圧力損失の増大が如何に抑えられるかを調べたものである。調査より、多孔質体形状の工夫次第で伝熱も増加し得ることが分かった。高い圧力損失が本研究の実用化に向けての課題であるため、この新しい可能性は、本研究の成果を発信する上で極めて重要性を持つと考えている。第3に、世界の研究動向、特にカーボングラファイト多孔質体について調査し、それらをまとめレビューした。多孔質体の流れのバイパス効果について新たな視点が得られ、重要性を認識するに至っている。予備実験でデータを取得した銅セルメット多孔質体について、形状を変えた予備実験を新たに計画しており、流れのバイパスがもたらす伝熱効果について検討する考えである。本年度の研究成果は以下の3点である。第1に、線径0.16ミリのアルミ素線から作成したアルミファブリックを用い、熱交換流路に設置する方法を検討した。一般的なコルゲートフィンを念頭に、ファブリックの縦糸が伝熱面に接し、流路高さ10ミリの中に縦糸群がコルゲート状になるように成型した。コルゲート成形法を開発し、ピッチを3通りに変え空隙率を変化させ、熱交換実験の準備を整えた。また、ファブリックと伝熱面の接着方法を検討した。第2に、熱交換実験装置において、アルミファブリックフィンの熱交換実験を実施した。実験では、コルゲートピッチ、向き、流速に対する伝熱特性を調べた。アルミ製平板コルゲートフィンのデータを採り比較に供した。アルミファブリックフィンは、平板コルゲートフィンの約4倍の高い伝熱促進効果を示す結果を得た。熱伝達率はフィンピッチが小さいほど増加し、伝熱促進比は最大で非設置時の15倍程度に達することが明らかになった。

また、伝熱促進比はコルゲーションに対し垂直方向から空気を流入させる方が平行方向から流入させる場合より高く、圧力損失も増加する結果となった。今後は、さらにフィンピッチを変えて実験を行い、再現性を確保すると同時に、ポンプ動力に対する熱伝達の総合性能を調査し、最適な形状について検討する。第3に、銅セルメット多孔質体を使ってバイパス流の影響を調査した。バイパスが相対的に小さい場合には、圧損も含めた伝熱性能は高いものの、バイパスを大きくすると伝熱性能が極端に低下し、非設置の場合に近づくことが定量的に明示できた。これは熱交換に寄与しない流体割合が増えることが主因で、熱伝達促進を得るには流体の多くが多孔質体内部を通過する必要があることを示唆する。通過厚さを幾何形状的に制御し、圧損削減の可能性を探ることが重要で、流体の通過厚さなどを調査し、さらに特性を明らかにしていく考えである。昨年の報告で、単純な熱交換機構のモデル化検討に代わり、流れのバイパス効果などの新しい形状変更効果の可能性の有無を検討するよう修正したが、その後は順調に進展しており、状況は以下の3点である。第1に、アルミファブリックの製作方法は調査を終え、製作を行っている。アルミファブリックから流路に実際に設置するサンプルを幾つか製作し、熱交換実験を行っている。流路への設置には、全体的にはコルゲート形状を選択し、フィンピッチを変更することで空隙率を変更することとした。また、伝熱面への接着も検討した。第2に、製作したアルミファブリックを使用した熱交換実験は順調に実施しており、計画通りである。昨年の装置健全性に対する予備実験に引き続き、まずアルミ平板を使った平板コルゲートフィンの熱伝達率を測定した。続いてアルミファブリックフィンを設置した場合の熱伝達率を測定し、その優位性などを調べた。フィンピッチを3通りに変化させて実験を実施し、伝熱特性の概要を調査した。その結果、高い熱伝達促進比のデータを得ている。熱交換量が多いと温度差が小さくなり相対的に実験精度が落ちるため、それを克服するため温度制御装置を導入するなどして工夫し対応した。なお、データの信頼性を充分取ることが重要と考えており、再現実験を計画している。またフィンピッチをもう少し細かく変えてデータの補充を行い、熱伝達と圧力損失の両者を加味した最適化を探る計画である。第3に、研究動向調査の結果を受け、軌道修正した流れのバイパス効果についても、バイパス流路が最も単純な場合について実験を実施済みで、知見を得ており、計画通りである。得られた知見をもとに、流体の多孔質体通過厚さを幾何形状的に制御し、熱伝達が向上する圧損削減方法を探ることが重要であり、通過厚さをもとに多孔質体の全体形状を変更していくなど、さらに影響を明らかにしていく考えである。最終年度の研究成果は以下の2点である.第1に,アルミ繊維のコルゲート成形法について改善を検討した.
有酸素性運動が血中アディポサイトカイン濃度および糖・脂質代謝に及ぼす影響

脂肪細胞から血中に分泌されるアディポサイトカインの一つであるアディポネクチンの低下は,メタボリックシンドロームを引き起こす一つの要因とされている.しかしながら,運動が,アディポネクチンに及ぼす影響は明らかになっていない.本研究では,中年肥満男性を対象とし,血中アディポネクチン分画濃度に及ぼす中強度有酸素性運動の影響を一過性および長期的な面から検討した.その結果,一過性中強度有酸素性運動中の総アディポネクチン濃度に変化はみられず,高分子量アディポネクチン濃度はわずかではあるが有意な低下を示した.一方,長期間の有酸素性運動の介入前後では,総アディポネクチン濃度がわずかに増加し,高分子量アディポネクチン濃度は変化しなかった.これらは,中強度の有酸素性運動が血中アディポネクチン濃度に影響を及ぼすが,その影響は小さいことを示唆している.今後は,運動強度や運動量に着目して,アディポネクチンとの関連性を検討する必要がある.脂肪細胞から血中に分泌されるアディポサイトカインの一つであるアディポネクチンの低下は,メタボリックシンドロームを引き起こす一つの要因とされている.しかしながら,運動が,アディポネクチンに及ぼす影響は明らかになっていない.本研究では,中年肥満男性を対象とし,血中アディポネクチン分画濃度に及ぼす中強度有酸素性運動の影響を一過性および長期的な面から検討した.その結果,一過性中強度有酸素性運動中の総アディポネクチン濃度に変化はみられず,高分子量アディポネクチン濃度はわずかではあるが有意な低下を示した.一方,長期間の有酸素性運動の介入前後では,総アディポネクチン濃度がわずかに増加し,高分子量アディポネクチン濃度は変化しなかった.これらは,中強度の有酸素性運動が血中アディポネクチン濃度に影響を及ぼすが,その影響は小さいことを示唆している.今後は,運動強度や運動量に着目して,アディポネクチンとの関連性を検討する必要がある.有酸素性運動は生活習慣病予防に効果的な手段であり、様々な要因によってその効果が生み出される.その要因の一つとして、近年脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンが注目を浴びている.特に高分子量のアディポネクチン濃度上昇が運動効果を介在している可能性がある.しかしながら、高分子量のアディポネクチン濃度に及ぼす一過性の有酸素性運動の影響は明らかではない.そこで、本研究では中年肥満男性を対象として、血中アディポサイトカイン濃度に及ぼす一過性の有酸素性運動の影響について検討した.対象者は9名の中年肥満男性(年齢、55.2±2.4yr、BMl、27.7±0.6kg/m2)であった.対象者に60分間の有酸素性自転車運動(50%peak oxygen uptake)を負荷し、運動中20分間隔で採血をおこなった.血液からホルモン(カテコラミン、インスリン)、代謝産物(遊離脂肪酸、グリセロール)およびアディポサイトカイン(総アディポネクチン、高分子量アディポネクチン、lL6、TNFa、RBP4)濃度を測定した.血中カテコラミンは安静時に比べ運動中で有意に高い値を示した(P<0.05).総アディポネクチン濃度は運動中と安静時で変化はなかったが、高分子量アディポネクチン濃度は安静時に比べ運動開始40分後に有意に低い値を示した(P<0.05).高分子量および総アディポネクチン濃度の比率には、安静時と運動中で違いはなかった.lL6は安静時に比べ運動開始60分後で有意に高い値を示した(P<0.05).TNFa、RBP4に関しては、安静時と運動時で大きな変化は認められなかった.以上の結果は、中年肥満男性において一過性有酸素性運動中に生じるホルモンや代謝産物、アディポサイトカインの変化が高分子量アディポネクチン濃度に影響を及ぼす可能性を示している.近年,生活習慣病と関連する因子として,脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンが注目されている.アディポネクチンは血中に分子量の異なる形で存在し,中でも高分子量のアディポネクチンは生活習慣病とより関連するとの報告がある.有酸素性運動の継続は生活習慣病予防効果をもたらすが,その効果が高分子量のアディポネクチンの増加に起因する可能性がある.そこで,中年肥満男性を対象とし,血中アディポネクチン分画濃度に及ぼす長期的な有酸素性運動の影響を検討し,糖・脂質代謝との関連性についても検討を加えた.中年肥満男性15名(年齢:49.4±9.1才,BMI:30.0±2.6kg/m2)に対して,ウォーキングを中心とする有酸素性運動を12週間,週3日,90分間指導した.介入前後の血中脂質,グルコース,総アディポネクチン濃度および高分子量アディポネクチン濃度を比較した.有酸素性運動介入前後で体脂肪の有意な減少がみられ(P<0.05),総コレステロール,中性脂肪濃度についても有意な減少が認められた(P<0.05).総アディポネクチン濃度は介入前後で有意に増加した(P<0.05)が,高分子量アディポネクチン濃度の変化は有意でなかった.総および高分子量アディポネクチンの変化量と体脂肪の変化量との間に,有意な負の相関が認められた(r=-0.63,r=-0.64,P<0.05)が,血中脂質,グルコース濃度の変化量との間に相関はなかった.

これらのことから,長期間の有酸素性運動は血中総アディポネクチン濃度の増加に寄与するが,高分子量アディポネクチン濃度に対する効果は小さい可能性がある.また,血中総および高分子量アディポネクチン濃度は,体脂肪量と関連することがわかった.一方,有酸素性運動による血中脂質,グルコース濃度の変化は,血中アディポネクチン濃度ではなく,他の要因の変化が関与していることが示唆された.
医療観察法通院医療における重大な他害行為への援助者の構えと再発防止に向けた方略

医療観察法通院対象者の利用経験があるグループホームや地域活動支援センター、就労継続支援施設など6か所の地域支援施設において、医療観察法通院におけるケア会議に参加したことがある職員9名を対象に、半構造化面接を実施した。研究対象者の内訳は、男性3名、女性6名で、現職場での経験年数は235年で平均9.25年であった。研究対象者全員が、精神保健福祉士資格を有しており、過去には病院で勤務していた経験を有する者もいた。インタビューで得られたデータを基に逐語録を起こし、内容分析を実施した。地域支援施設における職員は、再他害行為をするのではないかという疑念を抱く一方で、対象行為を病状が悪くて起きたことと理解し、対象行為自体は罰せられることだが、対象行為に至った経緯を理解すると支援対象であると現実的に捉えていた。管理的な役割も担う者の中には、他職員の受け入れ状況にも気を配り、不安をもつ職員を気遣いながら、勉強会で理解を促し、対象行為の経過をともに丁寧に確認するなど、医療観察法通院対象者の受け入れに向けた理解を促す働きかけを行っていた。対象行為の話し合いについては、話す役割を取らないとする職員や、社会復帰調整官や医師と同席の場で話を聴く者が多かった。しかし、職員の中には、墓参りの際に対象行為の被害者への思いを確認し、通院対象者とともに悔いるなど積極的な関りをもつ者もいた。再他害行為予防に向けた方略では、人とのつながりにより予防することや、服薬自己管理など再対象行為のリスクを低減するための介入などが挙がっていた。地域支援施設における支援では、医療観察法通院医療機関の看護師の支援と比較し、医療観察法通院対象者同士などの仲間による支援を取り入れるピアサポート的側面を重視している特徴が明らかになった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。6か所の医療観察法指定通院医療機関において、医療観察法通院医療における看護経験のある看護師14名を対象に、半構造化面接を実施した。研究対象者は、男性3名、女性11名で、精神科経験年数は640年であった。医療観察法通院医療の経験は16年で、対象看護師14名中5名が医療観察法入院医療の経験者であった。インタビューで得られたデータを基に逐語録を起こし、内容分析を実施している。医療観察法通院医療にかかわる看護師は、重大な他害行為(以下、対象行為)を起こした通院対象者に対する怖さを抱え身構える一方で、医療観察法通院医療に関わる医療者としての役割を担うことに責任感を抱き、どのように関係を築くか、どういうケアを行うかに関心を寄せていた。また、対象行為についての話し合いでは、生活の中での関連するエピソードの機会や対象行為日が近づく時期に話す場合や対象者の方から吐露される後悔や自責の対象者の心情を受容し、支えていることが伺えた。重大な他害行為の再発防止に向けた関わりでは、関係継続に努めながら、日々の出来事の捉えなおしや困りごとを丁寧に支援することを積み重ねていた。また、受診や支援者との約束に来ないときの対象者への働きかけを役割として担い、対象者と支援者をつなぐ役割も担っていた。クライシスプランの活用では、現実状況を考慮した実施可能性を考慮し、プランの変更を投げかけたり、状態に変化が生じたときにクライシスプランを対象者と確認して対処を検討していた。研究対象施設がほとんど遠方であったため、研究対象者と研究者の半構造化面接実施日時の調整等が予想していた以上に難しく、実施に時間を要した。半構造化面接は全て実施済みで、逐語録も作成済みとなっている。全体の進捗は遅れているものの、現在分析段階に入っており、最終分析を終え、まとめる予定である。

29年度の取り組みでは、医療観察法指定通院医療機関に勤務し医療観察法通院医療における看護経験のある看護師の、法対象となった重大な他害行為への関わりや再他害行為の防に向けた方略について現在分析中であるが、明らかにされつつある状態である。30年度は医療観察法通院医療の対象患者の利用経験のあるグループホームや生活支援センターなどの職員の、法対象となった重大な他害行為への関わりや再他害行為の防止に向けた方略について明らかにすることを目的に取り組む予定であり、29年度と同じく研究対象施設が遠方となるため、半構造化面接の開始を29年度より早く7月頃より開始し、研究遂行していきたい。29年度と30年度の研究結果を踏まえ、指定通院医療機関と地域支援施設との連携のあり方やそれぞれの役割についても検討し、生活支援を基盤とした中に、新たな再他害行為防止に向けた方略が明らかにしていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
抗リン脂質抗体と動・静脈血栓症の発症に関する研究

抗リン脂質抗体症候群とは、抗リン脂質抗体(抗カルジオリピン抗体およびループスアンチコアグラント)陽性者に、高率に動・静脈血栓症、習慣流産および血小板減少症が認められることから、つけられた名称である。本研究の目的は、本症候群に認められる抗カルジオリピン抗体の特異性と血栓原性を解明することであるが、当該年度の研究では以下の点が明らかとなった。1.抗カルジオリピン抗体の対応抗原が、カルジオリピンを含む陰性荷電リン脂質と結合する性質を有する血中のアポリポ蛋白であるβ_2-グリコプロテインI(β_2-GPI)であること。2.抗カルジオリピン抗体が反応するβ_2-GPI上の抗原決定基は、β_2-GPIが陰性荷電リン脂質もしくは酸素原子と結合することにより新たに出現してくること。3.ヒト抗リン脂質抗体症候群の患者リンパ球よりモノクローナル抗カルジオリピン抗体産生株を樹立し、その特異性を解析したこと。4.β_2-GPIは陰性荷電を有するリン脂質のみならず、血中の酸化LDLにも反応し、抗カルジオリピン抗体が反応するようになること。全身性エリテマトーデス(SLE)は,多臓器にわたる障害と多彩な自己抗体の出現を特徴とするきわめて難治性の疾患である.SLEの患者に梅毒血清反応の生物学的偽陽性が多くみられ,梅毒血清反応の対応抗原がカルジオリピン等のリン脂質であることからSLEの病態と抗リン脂質抗体の関連は古くから注目されていたが,近年になり抗リン脂質抗体(抗カルジオリピン抗体およびループスアンチコアグラント)の出現と各種の血栓症,中枢神経症状,習慣流産などとの関係があきらかとなった.また、SLEなどの自己免疫疾患を持たない若年性の心筋梗塞を始めとする血栓症患者、習慣流産患者においても抗リン脂質抗体の出現率が高いことが判明し、これらの病態は一括して抗リン脂質抗体症候群と呼ばれるようになった。また、最近になり、抗リン脂質抗体症候群の中でもきわめて急激な経過をとり、中枢神経、腎を含む多臓器障害を呈し、致死率の高い一群が存在することも報告され内外の関心を集めている。これらの病態はいずれも動静脈の閉塞性病変によるものと考えられているが、実際に抗リン脂質抗体がどのように病態生理に関係しているかはあきらかではない。申請者らは、抗リン脂質抗体症候群患者に認められる抗カルジオリピン抗体がカルジオリピン単独ではなく、カルジオリピンと血中のβ_2-グリコプロテインI(β_2-GPIまたはアポリポ蛋白H)との複合体を認識しており,梅毒等感染症患者由来の抗カルジオリピン抗体と明白に区別されることを明らかにした.本年度の研究により下記の点が明らかになった。1)ヒトモノクローナル抗カルジオリピン抗体及びモデルマウス由来のモノクローナル抗体カルジオリピン抗体ならびにβ_2-GPIの各ドメインを欠損した変異体由来の蛋白を用いて、抗カルジオリピン抗体の対応するエピトープを明らかにすることが出来た。2)β_2-GPIはカルジオリピンのみならず酸化LDLにも結合し、抗カルジオリピン抗体と反応するようになることを明らかにした。β_2-GPIは陰性荷電を有するリン脂質のみならず、血中の酸化LDLにも反応し、抗カルジオリピン抗体が反応するようになること。
猫用の多価リコビナントウイルス生ワクチンの開発

本研究の目的は猫に対する安全性、経済性、有効性全てに優れる多価リコンビナント生ワクチンを開発・実用化することである。以下の成績が得られた。1.我々は猫ヘルペスウイルス1型(FHV-1)のチミジキナーゼ(TK)遺伝子欠損株(C7301dlTK)の弱毒化とそのTK遺伝子欠損部位に猫カリシウイルス(FCV)のカプシド前駆体遺伝子を挿入した組換えFHV-1(C7301dlTK-Cap)の作出に成功した。C7301dlTK-Capを猫にワクチンとして接種した後にFHV-1とFCVの強毒株で攻撃したところ、猫は両ウイルスによる発病から免れた。しかし、FCVに対する免疫応答は弱かった。2.そこで、更なる改良を加えるために、FCVカプシド前駆体遺伝子の上流にFHV-1の推定gCプロモーターを添えた改良型組換えFHV-1(dlTK(gCp)-Cap)を作出した。培養細胞におけるdlTK(gCp)-Capのウイルス増殖能はC7301dlTKとC7301dlTK-Capのそれと同じであった。dlTK(gCp)-CapによるFCV免疫抗原の強力な発現は関節蛍光体法及び酵素抗体法にて観察された。加えてdlTK(gCp)-Capをワクチンとして接種した猫は、C7301dlTK-Cap接種猫と比較した場合、FCV強毒株の攻撃に対してその発症がより効果的に抑えられた。3.猫免疫不全ウイルス(FIV)のコア蛋白(Gag)をコードする遺伝子をFHV-1のTK遺伝子欠損部位に挿入したC7301ddlTK-gagを作出し、In vitroでその増殖性や抗原の発現を検討した。この2価ワクチンは挿入した外来遺伝子の発現産物が他の蛋白と融合することなく、自然の状態で発現するように改良されたリコンビナントワクチンである。培養細胞での増殖性は親株であるC7301とほぼ同じであり、イムノブロット解析により、C7301ddlTK-gagは前駆体Gagを発現していた。本研究の目的は特に猫のウイルス感染症に対して安全性、経済性、有効性全てに優れる多価リコンビナントウイルス生ワクチンを開発、実用化することである。本年度は以下のような成績を得た。1)FHV-1親株C7301のTK遺伝子を欠損させた組換えウイルス株C7301dlTKのin vitroにおける性状は、形成されるプラークの大きさが親株と比較して有意に小さかったものの、高MOI接種による増殖曲線は親株とほぼ同じであった。2)TK遺伝子欠損株C7301dlTKの病原性およびそのワクチン効果を評価するため自然宿主である猫を用いて2つの感染実験を行った。a)FHV-1の自然感染経路である眼窩、鼻内及び口内より強制感染させた実験では、親株C7301を接種した群が全て発熱や結膜炎を伴う典型的な伝染性鼻気管炎を呈したのに対して、TK遺伝子欠損株C7301dlTKを接種した群は経度なくしゃみや鼻水、流涙を数匹の検体で観察したのみであった。C7301dlTK接種群からの分離ウイルス量はC7301接種群よりやや少ないものの一定期間分離され、中和抗体も低いながらも誘導されていた。