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西アジア初期農耕社会における物資貯蔵活動の研究

ケルク遺跡で推測できるような集約的な物資管理は、後の都市経済の先駆的様相を示すといえるが、双方をつなぐ発展過程は決して一系的ではなかった。生産経済の確立に支えられた初期農耕牧畜社会では生業戦略の多様化とともに物資管理方法の選択幅も広がっていたと想定できる。その多彩な物資管理技術のなかから、やがて後の複雑社会に対し最適化された物資管理システムが選択され、都市経済に引き継がれたものと考えられる。平成22年度の到達目標はテル・エル=ケルク遺跡における物資管理システムを復元することにあり、平成23年度の到達目標は西アジア初期農耕社会における物資管理システムの生成過程を考察し、復元されたテル・エル=ケルク遺跡における物資管理システムを位置づけることであった。「研究実績の概要」に記したとおり、これらはおおむね達成できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度においても、シリア国内での調査・研究活動は断念せざるをえない状況が想定される。本研究の最終年度にあたり成果の総括を主眼とするため影響は小さいと思われるが、テル・エル=ケルク遺跡の事例の考察を深め、作業の補完を行なう上での制限は否めない。そこで、シリア国外あるいは他の生業集団にみられる対照資料からの比較考察に力を入れ、物資管理システムの発展過程上にみられる多鎌性を確認しつつ、定住農耕民の物資貯蔵活動の性質と文明形成に向かう歴史的潮流との相互作用を評価していきたい。特に、テル・エル=ケルク遺跡と距離的に近いトルコ・カイセリ県において、移牧民を狙いとしたフィールドワークの継続を予定している。
同位体比異常から探る星・惑星系の有機分子進化

ALMAを用いてL1527におけるH2CO分子とその同位体種の観測を行い、ノーマル種と重水素化物の空間的に広がった構造を観測した。これにより、100-1000 auスケールの空間分布を比較することができた。その結果、H2COが原始星近傍250 auに集中して存在しているのに対し、重水素化物(HDCOおよびD2CO)は原始星から1000 au程度離れた領域にも広がって存在していることがわかった。重水素濃縮は原始星のエンベロープの外側で顕著であり([D2CO]/[H2CO] = 0.8)、原始星近傍では低くなっていた([D2CO]/[H2CO]< 0.04)。H2CO分子は星間塵上でCOの水素付加により生成された後、星間塵上から気相中に昇華すると考えられる。また、星間塵上で氷として存在する分子は原始星近傍で一気に気相中に昇華するため、気相の重水素濃縮度は星間塵上の氷全体の重水素濃縮度を反映している。重水素濃縮度は星なしコア期の低温(およそ10 K)かつ高密度(> 105 cm-3)の環境で効率よく進行するが、氷自体は重水素濃縮度が進行する以前の段階から作られるので、氷全体の重水素濃縮度は低いと考えられる。一方でエンベロープの外側1000auでは重水素濃縮度が進む条件が満たされ、D2COが多いと考えられる。また、ALMAを用いてL1527におけるCCH分子の高空間分解能観測を行い、ノーマル種の空間的に広がった構造を観測した。重水素化物CCDとほぼ同等の観測条件で両者を比較したところ、重水素濃縮度が原始星近傍で低下する傾向はCCH分子についても確認された。CCHは星間塵上で作られたCH4が気相中に昇華した後、気相反応を経て生成されると考えられているため、原始星近傍での重水素濃縮度はH2CO分子と同様に星間塵上の氷全体の低い重水素濃縮度を反映していると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
日本およびアメリカにおける植民地政策の比較研究

本研究は、近年のそれぞれのナショナルな枠組みで進化されてきた研究を踏まえて、日本、及びアメリカの植民地支配・植民地主義の比較研究をおこなった。当初は、日本の台湾、朝鮮における統治形態を念頭に置きながら、特に1898年より始まるアメリカによるフィリピンにおける植民地政策、いわゆる「友愛的同化」(Benevolent Assimilation)の内実を示す基礎文献・資料の収集・分析に時間を費やした。その過程を通して、フィリピン植民地統治の実証的研究が遅れているため、植民地支配体制の根幹である官僚制度についての基礎資料収集にシフトした。その後、Paul Kramerジョンズ・ホプキンス大学助教授(現インディアナ大学准教授)などとの交流を通して、植民地主義の性格を最も典型的に示すのは、植民地における官僚制、司法制度を如何に構築するのか、あるいはその制度の運用において見出せた。そして、「立憲主義」と植民地支配との関係が、この問題を解き明かす鍵であることが明かとなってきた。換言すれば、日米に植民地支配を共通の俎上で分析するツールとして、「立憲主義」をパラメーターとして用いることが出来ることに思い立った。とくに台湾、フィリピンにおける植民地支配体制の成立に関して、その歴史的・思想的背景を考察した。アメリカにおいて、1900年前後にまとめられた、数多くの植民地制度に関する研究を参照しながら、一方で、日本の植民地官制を、世界史的脈絡に位置づける作業も同時並行して行ってきた。日米の植民地統治は、それぞれの一国史的な問題ではなく、一つの新たな世界史的な共通性を持ち、新たな歴史的段階の産物であったことを示し、本研究の結論とした。2007年度以降、ハーバード大学燕京研究所において2008年度途中まで客員研究員として滞在するため、その間研究成果を単行本として出版できるようにまとめる予定とした。平成15年度は、日本の台湾、朝鮮における統治形態を念頭に置きながら、特に1898年より始まるアメリカによるフィリピンにおける植民地政策、いわゆる「友愛的同化」(Benevolent Assimilation)の内実を示す基礎文献・資料の収集・分析に時間を費やした。2003年7月31日より8月18日までアメリカ合衆国に出張し、調査・資料収集を行った。8月1日から4日までは、ボストン・カレッジ助教授でハーバード大学ライシャワー研究所客員研究員Seraphim氏を訪ね、資料の所在などの教示を受け、またアメリカにおける研究動向なども議論し、今後の調査方法を検討した。8月4日から17日まではワシントンに滞在、国立公文書館と議会国書館において調査を行った。国立公文書館では、米国陸軍省の植民地・属領関係担当の機関である島嶼局(The Bureau of Insular Affairs)の資料を渉猟した。特に台湾を植民地化し、日露戦争後には朝鮮半島を実効支配しする日本の植民地拡張に対する脅威(具体的には日本人によるフィリピンへの砂糖産業の参入・支配)を記したもの、あるいは日本の植民地行政との関係を示す資料を中心に収集した。また議会図書館においては植民地統治の大統領諮問機関であり、行政に関する諸決定を行ったフィリピン行政委員会(Philippine Commission)の年次報告書や、関連文書の調査を行い、第二次行政委員会の委員長で、初代フィリピン総督に任命されるWilliam Taftの個人文書中、当該期の書翰を中心に収集した。この間、ジョンズ・ホプキンス大学助教授Kramer氏と会談。長時間にわたりフィリピン植民地統治史の研究状況、資料の所在などの意見交換を行った。またアメリカ滞在中、基礎文献の購入もおこなった。本出張以降、滞米中収集した資料、文献の分析を行っている。近年ポスト・コロニアルの視角とともに、アメリカの対テロ戦争という現代的脈絡で、フィリピン植民地化過程の征服戦争が俎上にのせられることが多くなった。(アメリカ歴史学会年次大会での報告など)

そのような動向への目配せを行うためにも、幅広い文献の収集を今年は行った。しかしながら、アメリカのフィリピン植民地統治の実証的研究が遅れているため、公文書館、議会資料は未だ研究には不可欠となっている。そこで、本年度は、昨年収集した資料に加え、2004年8月6日から8月24日までアメリカ、ワシントンD.C.に出張し、昨年見出すことの出来なかったフィリピン総督府の制度に関する史料の探索、収集を行った。その結果、まず国立公文書館にて、1901年に民政移管が行われ、総督府が創設された直後の職員録を見出した。その後、議会図書館法律図書室において、目録には掲載されていないものの、職員録がマイクロフィルムにて所蔵されているのを確認した。ここには、1902年から、刊行されなかった1906年分をのぞき、1909年分まで収録されており、マイクロフィルム・スキャナーを用い、pdfファイルの形で複製を行った。また国立公文書館図書室において、こちらも目録上にはあらわれないもの、1910年以降分に関しては、1928年まで、欠号はあるものの、職員録が所蔵されていることを発見。複写、収集を行った。以上の資料は、今までフィリピン総督府の制度的研究が実証的になされてこなかったため、これら収集資料の分析を行うことで、初めてアメリカ植民地統治の骨格が浮き彫りにされる。しかしながらこの分析には、構造的分析(部局の構成など)に加えて、統計的分析(職員の人数、出身地、階層など)が不可欠であり、この分析に本年度後半期は集中して行った。膨大な資料のため、未だ端緒を開いただけの感が強いが、今夏を目指してまとめているところである。昨年度に続き、本年度もコロニアリズム・ポストコロニアリズムに関し、アメリカの学会において様々の議論がなされている。また日本も、Armitageの『帝国の誕生』が翻訳・出版されるなど、アメリカの動向が紹介されている。そこで、本年度もコロニアリズム、ポストコロニアリズム一般について文献収集を行うとともに、フィリピンに関しては、20世紀初頭の議論を探るため、当時の文献の収集を行った。また同時に、昨年収集したフィリピン総督府の職員録をもとに、組織図を作成し、1930年前後に至るその変遷を跡づけた。また、統治機構の中心となる内務省と警察機構については、その人員構成を分析した。特にアメリカ本土とフィリピン現地の人々との構成比に注目し、アメリカの統治状況の推移を知るデータを得た。朝鮮総督府については、既にこの点に関しては研究が存在するので、今後は比較の視点からデータを解析したい。職員録を含め、フィリピン総督府の出版物に関しては、アメリカ議会図書館や公文書館に極めて限られた文献しか発見できなかった。そこで、ボストン・カレッジのSeraphim教授の協力を得て、全米の大学、研究機関における資料の所蔵調査を行った。自身も2006年2月21日から3月3日まで、ボストン、ニューヨーク、ワシントンに出張した。
消化管創傷治癒過程の分子生物学的研究及び血液の与える影響

1)大腸管吻合部における創傷治癒過程の検討近年各種growth factor研究が進み、FGF経口投与による胃十二指腸潰瘍の治癒促進効果を有するとの報告がある。犬大腸・小腸吻合部にFGFを投与、経時的に再開腹し吻合部の血管造影、耐圧力・張力などを測定しFGFの創傷治癒に与える影響について検討する事とした。結果、FGF塗布群と非塗布群との差は認められず現在、他の方法を検討中である。2)犬を用いた腸管組織血流、組織Po_2及び薬剤による影響雑種成犬を全身麻酔下にて開腹、小腸・大腸・頭側腸間膜静脈の血流をレ-サ-ドップラ血流計・トランジット血流計を用い測定、次にPGEカルシウム括〓剤・神経節遮断剤・ノルアドレナリン等を投与しその変化を測定した。PGE投与により血圧は下降、腸管血流は上昇を認めた。しかし投与中止と共に、血流・血圧は投与前値に改復した。他の薬剤は血圧の変動を来すものの腸管血流の上昇を示さなかった。アルフォナ-ドで作成したショック状態のモデルに対してノルアドレナリンを投与した所、全身血圧が上昇したにもかかわらず血流の上昇を認めなかったが、PGEを投与した所、腸管血流の改善を認めた。この時血圧の低下は認められなかった。全身麻酔下開腹手術を受ける人に対してPGEを投与した所、腸管血流の改善が認められた。以上の事により糖尿病・高血圧・動脈硬化を合併する事の多い大腸癌患者に対する腸管吻合部の血流の改善にPGEが有効である可能性が示唆された。現在、更なる悪条件下での同薬剤の影響を検討している。1)犬を用いた、腸管組織血流及び組織Po_2及び、薬剤による影響雑種成犬を全身麻酔下に開腹し、小腸及び大腸、更に頭側腸間膜静脈の血流を、レ-ザ血流計及びトランジット血流計を用いて測定、更に、PGE・カルシウム括抗剤、神経節遮断剤・ノルアドレナリン等を投与し、その変化を測定した。PGE_1の経静脈的投与により、血圧はすみやかに下降し、投与中止とともに、すみやかに改復した。一方腸管血流も同時に上昇し、すみやかに改復した。他の薬剤は、血圧の変動を来すものの腸管血流の上昇を示さなかった。又アルフォナ-ドで作成した、ショック状態のモデルに対して、ノルアドレナリンを投与しても、腸管血流の上昇を認めなかったが、PGE_1投与にて腸管血流の改善を認めた。同時に人にて、全身麻酔下に、PGE_1を経静脈的に投与した所、非投与時に比較して、腸管血流の改善を得られた。以上の事より、糖尿病・高血圧・動脈硬化を合併する事の多い大腸癌患者などの腸吻合部の血流の改善にPGE_1が、有効である可能性が示唆された。2)ラットにおける腸管吻合部、皮フ縫合部における免疫組織学的方法による創傷治癒過程の検討ラットを全身麻酔下に開腹、腸管切離し吻合、同時に背部に切開創を加え縫合。それぞれの縫合部を術後1日、3日、7日目に採取し、コラ-ゲンタイプI・II、アクチン・ケラチン抗体を用いて染色を試みたが、現在に至って未だ充分な染色が得られず、使用する抗体の検討中である。
貝食性オサムシの形態分化を導くモジュール機構

巨頭型と狹頭型の形態分化をみせるマイマイカブリに焦点をあて、外部形態多様化の生態的メカニズムや形態の遺伝・発生基盤解明に取り組んだ。マイマイカブリの巨頭型と狹頭型変異は比較的少数の相加遺伝効果によって生じていること、また頭部と胸部の強い形質遺伝相関によって生じていることを示した。行動実験から中間型形態が巻貝採餌において不利な適応形質であることを実証し、マイマイカブリの形態分化において上記の遺伝・発生的特徴が重要な役割を果たしている可能性を示唆した。本研究は、貝食性オサムシの頭部・胸部形態に関するモジュール機構の遺伝・発生基盤解明を主目的としている。本年度は、シーケンスに用いるライブラリー作製を中心に作業を進めた。はじめにde novo RNAアセンブリに必要となるリファレンス配列の獲得を目的に、発生ステージが異なるサンプル個体をベースとした実験デザインのシーケンス準備に取り組んだ。具体的には、野外でサンプリングした粟島産マイマイカブリを実験室で産卵させ、11発生ステージのサンプル個体を用いて体全体のmRNAを抽出し、mRNAの断片化、cDNA化、アダプターのライゲーションを行い、シーケンス用のライブラリーとした。次に発現解析用のシーケンス作製を目的に、粟島と佐渡島、両島のマイマイカブリを使って前蛹期と羽化時の個体のサンプルを構築した。サンプル個体からmRNAを抽出し、mRNAの断片化、cDNA化、ライゲーション化を行い発現解析用のライブラリーを作製した。同じ作業を2亜種のそれぞれ別2個体にも適用し、全3個体の繰り返しを含むライブラリーを作製した。残念ながら研究期間年度内にこれらのシーケンス結果獲得まで進めることができなかったが、次年度初旬にシーケンス終了が見込め、早い段階で得られたシーケンスをもとにした情報解析に移ることができる。情報解析の結果から、2亜種のマイマイカブリ形態に関わる候補遺伝子をトランスクリプトームレベルで特定することが見込め、貝食性オサムシ形態分化機構のゲノムレベルでの解明へと研究を発展させることが期待できる。一方で、狹頭型と巨頭型亜種間の中間型をもつマイマイカブリ集団を実験室内で雑種として構築し、そのような雑種中間型がカタツムリ採餌に不適応であることを海外学術誌で発表した。本結果は、なぜ貝食性オサムシでは形態的二型が生じやすいかを示す重要な結果といえる。本年度は、新潟県佐渡島に分布する巨頭型亜種サドマイマイカブリと同粟島に分布する狹頭型亜種アオマイマイカブリのサンプリングを行った。捕獲したマイマイカブリは定温・定日照環境に移したのち飼育・産卵実験をすすめた。マイマイカブリは1齢幼虫、2齢幼虫、蛹、成虫の発生ステージを経て成長するが、2齢期から羽化・成虫期にかけて頭部・胸部形態に著しい亜種間形態差が生じている傾向を確認することができた。また全個体の各発生ステージ日数をカウントし、発生ステージ期間の推定を行った。これらの基礎情報は、次年度行う遺伝子発現解析において、ライブラリー作製に用いる試料の発生ステージを決める重要な情報になる。一方、RNA-Seq後に必要となる大規模計算機環境を整えた。所属機関に大容量メモリ搭載サーバーを構築し次世代シーケンサーのシーケンスデータを用いたde novo assembleに耐えうる計算機環境を準備した。また他研究機関の計算機共同利用申請を行い、各種インフォマティクスツールを使った情報解析の準備をすすめた。形態解析については、マイマイカブリ巨頭型と狹頭型集団の標本を用い幾何学的形態測定法を用いた解析を行った。巨頭型と狹頭型に関する形態指標の定量化、並びに、モジュール解析等の各種形態構造解析を行い、頭部・胸部形態に関する遺伝・発生基盤の解析を行った。研究計画においては、当初、サンプルの準備、ライブラリー作成、シーケンス、インフォマティクス解析等、一連の解析を一部の試料を用いて本年度中に行う予定だったが、実際にはシーケンスまで行うことができなかった。理由は、本年度冬期に用いたマイマイカブリの餌に問題があり、いくつかのマイマイカブリが成長できず死んでしまったことが主な原因にある。マイマイカブリは餌として巻貝に専食し、カタツムリを食べないと幼虫から成虫への発生ステージを進めることができない上、雌個体は産卵ができない。従って発育させるために十分な数のカタツムリを常に常備しておく必要があるのだが、夏期にサンプルしたカタツムリは冬期初旬までには消費されたため、冬期中旬から沖縄本土に向かい、現地のウスカワマイマイをサンプリングしマイマイカブリの餌に用いた。しかし、この用いたウスカワマイマイに問題があったようで、与えた個体は12週間後死んでしまうケースが多々生じた。未だ死因は不確かだが、おそらくウスカワマイマイのもつ何らかの寄生虫が原因だと考えられる。

これらの問題のためシーケンス用に用いるサンプルの準備を年度内に行うことができず、研究室周辺でのカタツムリのサンプリングが可能となる次年度春期まで、マイマイカブリの発育を待たなければいけなくなった。次年度初旬に解析で用いる試料の準備とライブラリー作成をすすめ、夏期までにシーケンスを完了させる。得られたシーケンスデータを用いて9月頃からTrinity等のアセンブラを用いてde novoアセンブリを行う。マイマイカブリ頭部・胸部形態間、巨頭型・狹頭型亜種間において遺伝子発現比較を行い、亜種間形態に密接に関与している形態形成遺伝子の絞り込みをすすめる。既存データベースとシーケンスを照合させ、decapentaplegic, hedgehog, wingless, FGF, EGF, Deltaなどの昆虫形態形成に関わる遺伝子に亜種間発現量の差がないか等を調べる。また得られたシーケンスデータをもとにパスウェイ解析等も行い亜種間形態の差を引き起こしている発生的バックグラウンドの解明を行う。また巨頭型頭部・胸部形態に関して幾何学的形態測定法を用いた解析をさらにすすめる。両親種の解析だけでなくF1や戻し交雑雑種集団に関しても同解析法を適用し、形態間の相関関係を厳密に調べる。これらの結果を、巨頭型・狹頭型形態に関するQTLマッピングの結果に照らし合わせ、モジュール機構の遺伝・発生基盤解明につなげる。得られた結果を速やかに国際雑誌に投稿する。またマイマイカブリを含むオサムシの研究はヨーロッパで盛んであることもあり、国際学会などに積極的に参加し国際規模での研究発展に努める。次年度は本年度実施できなかったシーケンス分も加え、分子実験関係に研究費を使用するケースが増える予定である。シーケンスに用いるライブラリーとしては、羽化直前の試料を用い、2亜種(アオマイマイカブリ、サドマイマイカブリ)×2部位(頭部、胸部)の4サンプル/レーンとして、HiSeq2000による3レーンのシングルエンドシーケンスを行う予定である。ただし、亜種間形態差が生じている発生ステージは前蛹初期である可能性もあり、別発生ステージのサンプルを用いたシーケンスを行った方が良い場合も考え得る。そこで、より研究費を節約できるMiSeqを用い用いたシーケンスをテスト的に行い、その結果次第でHiSeq2000でのシーケンスに用いるライブラリーを決める代替案も計画している。いずれにせよ、ある程度、結果を基にした試行錯誤が必要があり、研究目的達成のためライブラリー調整費・シーケンス費合計を上限2000千円ぐらいに収めることを念頭に研究を進める。必要個体の飼育のためは十分量の陸生巻貝の確保も必須であり、カタツムリのサンプリング費用が必要となる。加えて情報収集や研究成果の発表を目的とした国内・国外学会発表を計画している。これらの旅費として500千円を計上する。研究結果が得られ次第、速やかに国際雑誌に投稿を予定している。投稿費用を含めその他物品費に残りの研究費(368,404円)を使用する。
非平衡プラズマによるスマート燃焼サーマルマネージメント

本研究では,二酸化炭素や有害排出物の排出の低減のために,従来とは異なる新たなプラズマ支援燃焼方式を提案している.すなわち,大気圧・室温状態から高温・高圧状態までの着火・燃焼と非平衡プラズマの関係を物理的・化学的に調べるとともに,スマート燃焼という新たな研究分野を創出するための基礎現象を解明して,熱機関への応用を試みた.ラジカル密度,燃焼に及ぼすマイクロ波プラズマの影響,非平衡プラズマを重畳させたレーザー着火過程におけるラジカル挙動と燃焼特性,含水エタノールの燃焼・化学反応への影響を調べ,火炎の時空間制御の可能性を見出した.その結果,マイクロ波による燃焼の新たな可能性を見出すことができたマイクロ波プラズマ発生装置のプラズマ特性を大気圧以上のガス圧においてレーザートムソン散乱法により調べた.ヘリウムプラズマの電子温度はガス圧に対して増加し,大気圧以上のガス圧でも非平衡プラズマが得られた。大気圧以上のガス圧では中性分子を第3体とする3体再結合がプラズマの主な損失過程となり,ガス圧に対してプラズマの寿命が短くなるため,電子温度の影響と考察した.レーザー誘起ブレイクダウンによって形成されるプラズマを用いた点火特性の解明を目的として,点火位置および時期を変えて試験した.その結果,可燃範囲が広い水素の場合は,噴流が燃焼器内において完全な予混合気とならない場合も点火可能である.また,予混合気では点火が不可能な空気比においても,燃料噴流とレーザー点火の組み合わせによって点火可能となり,燃焼圧の上昇率が制御可能であることがわかった.含水エタノール空気均一混合気にレーザー点火し,燃焼特性に及ぼす含水率の影響を調査した.圧力履歴はある程度の含水率まではほぼ同様となるが,含水率が高くなると,燃焼が遅れることが分かった.また,マイクロ波プラズマを,直接噴射機関を模擬して,1回だけ燃焼可能な圧縮膨張装置に適用し,燃焼期間の短縮など効果のあることがわかった.マイクロ波プラズマ重畳場でのレーザー点火過程の調査を行うために,半導体マイクロ波発振電源の開発を行い,500W@2.45GHzのパルス発振電源を開発した.さらにマイクロ波のパルス出力向上をめざし,半導体デバイスの高出力化により1kW@2.45GHzの電源を試作した.半導体化により、マイクロ波のパルス発振制御が容易となり,レーザー点火への重畳時期,重畳時間,エネルギーをμ秒オーダで制御が可能になった.また,マイクロ波アンテナおよびチューナーを用いるシステム構成により,レーザー誘起ブレイクダウンの位置に対する相対位置の影響についても評価が可能になった.メタン・酸素・アルゴンの予混合ガス中で誘電体バリア放電を生成し,そのアフターグローガス中でレーザー着火実験を行った.水分を含む予混合ガスを用いた場合,放電の支援が無ければ着火確率がゼロとなるレーザー照射条件において,放電を生成すると100%の着火確率が得られた.レーザー照射直後における火炎核の伝播速度は水蒸気を添加しない場合の伝播速度と比べて遜色が無く,含水性燃料の着火・燃焼においてプラズマ支援が有効であることを示した.定容容器内において,含水エタノールと空気との予混合気にレーザー着火をさせた場合,含水率1020%程度においては,含水率0%の場合よりも初期燃焼が促進されることがわかった.小型で高出力,制御性の良い1.6kW@2.45GHzの半導体マイクロ波パルス発振電源を試作した.これによりレーザー点火への重畳時期,重畳時間,エネルギーを数百ナノ秒から数マイクロ秒オーダーで任意に制御できるようになり,プラズマを数十マイクロ秒間持続させることによって,点火に必要な最小のレーザー入射光エネルギーを低減でき,通常のレーザー点火より,点火可能な空気比の条件が広がることがわかった.メタン・空気予混合気に対する反応解析を行い,誘電体バリア放電を模擬した電界を考慮することで,予熱帯において燃焼反応促進効果が現れることがわかった.ノルマルヘプタンやバイオマスサロゲート燃料を用いた燃焼化学反応において,非平衡プラズマで生成するOHラジカルの添加時期で,自着火遅れ時間の制御ができることを反応解析で明らかにした.また,火花点火絶縁分光法(SIBS)を利用して,火花放電時の水素原子と窒素原子の発光強度比から水素噴流内の濃度を求め,水素噴流内濃度変化に及ぼす雰囲気圧力の影響について調査した.(1)メタン・酸素・アルゴンの予混合ガス中で誘電体バリア放電を生成し,そのアフターグローガス中でレーザー着火を行う実験を継続した.水中を通過させた予混合ガスを用いた場合,火炎核の伝播速度はアフターグローガスの出口(ノズル)付近で特に大きいことを観測した.レーザー誘起蛍光法を用いてOHラジカル密度を測定したところ,ノズル付近での火炎核伝播速度増加にOHラジカルが寄与している可能性が示された.(2)レーザー点火のみでは点火が不安定になる燃料希薄条件においても,マイクロ波の重畳によってレーザー誘起ブレイクダウンによって形成されるプラズマの持続時間制御および点火に要する時間の短縮が可能であることが明らかになった.(3)定容容器内で,エタノールに水を混合させた後,蒸発させて空気との当量比0.7の希薄予混合気を作成した.エタノールに水を混合すると,通常の火花点火のみでも,水の20%混合までは燃焼がやや早くなる.火花点火のみの場合よりも,マイクロ波を重畳させると初期燃焼が速くなる.マイクロ波投入のDuty比を80%まで増加させると,水を30%および40%混合させても燃焼が改善された.(4)マイクロ波プラズマの作用位置,時刻により,任意の条件で伝播火炎通過直後にプラズマストリークが発生し,瞬間火炎伝播速度が向上し,火炎の自空間制御の可能性が確認された.

マイクロ波発振パターンにより,活性ラジカル種であるOHの発光強度,持続時間が変化した.(5)nヘプタン,BDF燃料を用いた高圧燃焼容器内での噴霧燃焼において,噴霧にマイクロ波プラズマを作用させることで自着火遅れの改善が観察された.以上より,今後,プラズマ支援燃焼の低質燃料への適用も考えられ,スマート燃焼によるサーマルマネジメントの学理探求の一助となるであろう.本研究では,二酸化炭素や有害排出物の排出の低減のために,従来とは異なる新たなプラズマ支援燃焼方式を提案している.すなわち,大気圧・室温状態から高温・高圧状態までの着火・燃焼と非平衡プラズマの関係を物理的・化学的に調べるとともに,スマート燃焼という新たな研究分野を創出するための基礎現象を解明して,熱機関への応用を試みた.ラジカル密度,燃焼に及ぼすマイクロ波プラズマの影響,非平衡プラズマを重畳させたレーザー着火過程におけるラジカル挙動と燃焼特性,含水エタノールの燃焼・化学反応への影響を調べ,火炎の時空間制御の可能性を見出した.その結果,マイクロ波による燃焼の新たな可能性を見出すことができた研究実績の概要の部分で述べたように,多くの知見が得られた.まず,プラズマ支援燃焼における基礎的な知見として,平成25年度には,プラズマ支援燃焼に用いるマイクロ波プラズマの電子温度および電子密度をレーザートムソン散乱法により測定し,1気圧を超えるガス圧においても非平衡プラズマが生成されることを明らかにするとともに,その理由を考察した。平成26年度には,誘電体バリア放電のアフターグローガス中でのレーザー着火実験を行い,水蒸気を含む燃料であってもプラズマ支援を用いれば水蒸気を含まないガスと同等の火炎核伝播速度が得られ,着火確率が飛躍的に高まることを示した.定容容器内の含水エタノールと空気との予混合燃焼においても,少し水を含んでいる方がレーザー着火時には初期火炎生成が促進されることがわかった.また,メタン・空気予混合気に対する反応解析を行い,誘電体バリア放電を模擬した電界を考慮することで,予熱帯において燃焼反応促進効果が現れることがわかるなど,数値シミュレーションも進んでいる.半導体マイクロ波発振電源の高性能化により,マイクロ波発振の時間制御が容易になったこと,共振回路を利用したマイクロ波発振、受信プラグの開発により,マイクロ波の電界集中できる領域を広げたり,位置を変えること,により,非平衡プラズマによる初期火炎や燃焼中の火炎の時空間的制御の可能性を示したことで,非平衡プラズマ制御の知見をより一層得ることができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。熱工学誘電体バリア放電のアフターグローガス中でのレーザー着火実験装置を用い,誘電体バリア放電から供給されるラジカルの密度と着火特性改善との間の関係を明らかにする.
小売業地域寡占下の青果物流通再編に関する実証的研究

本研究ではまず、小売業の地域寡占度は各地域とも大幅に上昇し、上位3社系列で25%程度に達していること、その要因がチェーンスーパーの店舗展開ならびに企業統合によることを明らかにした。そしてチェーンスーパーの青果物調達方式を分析し、一方ではチェーン規模の拡大にともなって市場外仕入れが増大し、他方では地産地消対応のため、店舗展開エリアを細分化し、各地区ごとに地場市場からの仕入れを重視していることを明らかにした。前年度からの継続として、北海道内の小売業地域寡占化の状況と、その下でのリージョナルチェーンスーパーの青果物調達構造を明らかにした。北海道では、小売販売高に占める大手3系列のシェアがおよそ25%に達するなど、地域寡占化の傾向が強まっていることが明らかとなった。また、そのうちの2社について聞き取り調査を行い、いずれも全道一円に広く店舗網を拡張しているが、青果物に関してはそれぞれの地区における地場産品志向をはじめとする消費性向の相違を背景として、地区ごとの独自調達を基本としていることが明らかとなった。続いて、東北地方について小売業地域寡占化の統計的な整理を行い、合わせて南東北を中心とするチェーンスーパーの青果物調達構造について分析を行った。南東北地方でも大手3系列のシェアが上昇しており、現在、北海道よりはやや低いものの20%に達していることを明らかにした。その上で同地域のリージョナル、ローカルチェーンスーパー4社の比較分析を行い、チェーンスーパーが県域を越えて展開する場合には、規模拡大によって一定程度、本部仕入れないし市場外仕入れが拡大するものの、各地域の消費性向に対応するため、あるいは一括仕入れに伴う価格高騰を抑制するため、国産品については地元市場を中心とする調達になっており、地元の小規模なローカルチェーンと同質的な調達構成となっていることを明らかにした。前年度からの継続として、東北地方についての実証分析の補足的作業を実施した。さらに、中四国地域においても分析を行った。中四国地域は中山間地が多く、比較的狭い地域を基盤としたローカルチェーンが展開しており、上位小売業のシェアは上昇しているものの、他地域に比べて低い値にとどまっていることを確認した。その上で、広島市を中心に店舗展開している地元上位4社を対象に分析を行い、(1)卸売市場仕入率は7割あるものの、店舗展開している地域の卸売市場からの仕入割合は5割強にとどまっており、大都市市場ならびに産地市場からの直接仕入れが4割を超えていること、(2)地域内卸売市場仕入率を各地区ごとにみると、本部所在地区においてその比率が低くなっていること、(3)その要因として創業地で地元の消費性向を理解して市場外仕入れを含むきめ細やかな仕入れ対応を採りうること、店舗密度も高く市場外から仕入れた物品の効率的配送が可能であること等を解明した。本研究では、小売業の構造変化と青果物流通再編との関係について、国内各地域ごとの状況に焦点を当てた分析を行った。具体的な分析地域としては、北海道、東北、中四国、九州の4地域を取り上げた。わが国の小売集中度は、全国レベルでは上位10社で10%程度と、市場寡占化の動きは他の先進諸国に比較して緩慢である。しかし、それぞれの地域においてはチェーンスーパーの統合ならびに広域化によって小売業の寡占化の流れが強まっており、系列企業を含む上位3社でおよそ25%に達するようになっている。これら広域化したチェーンスーパーの青果物調達は、輸入品ならびに遠隔産地の青果物については本部集中仕入れとして効率性を追求する一方で、地場産品については、消費者の地産地消指向に対応するため、各地区にバイヤーを配置してエリア仕入れを重視するという二元的な構造となっていることを明らかにした。前者の本部集中仕入れは基本的に市場外流通であるが、中には東京・大阪などの大都市中央卸売市場を仲介した商物分離取引が一定程度含まれている。後者のエリア仕入れについては、本部から離れたエリアにおいては、配送効率等の問題から、地場産品だけでなく、遠隔産品についても当該地区内の卸売市場を利用する傾向がある。これらのことから、本部所在地区の卸売市場は一方では本部集中仕入れの拡大、他方ではエリア仕入れの拡充によって、チェーンスーパーの広域化とパラレルで成長できない構造となっている。小売段階の地域寡占度に関する統計整理ならびに地域ごとの小売分析は順調に推移している。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)小売業の地域寡占化の比較方法について新しい方法を検討する。(2)九州の小売分析を行い、チェーンスーパーの青果物調達チャネルを明らかにする。(3)これまでの分析から北海道、東北、中四国地域のいずれのチェーンスーパーでも利用が一定の程度認められた東京、大阪などの大都市市場、大産地を後背地にもつ産地市場の分析を行う。
心臓血管中枢による脳循環の調節機構に関する共同研究

1.RVLへL-glutamate(100nl,1.7-5.0nmole)を微量注入し、脊髄血流の変化を調べた(n=12)。脊髄血流量は、頚髄では27±3より20±2(mean±SE)(P〈0.01)へ、胸髄では22±1より17±2(P〈0.05)へ、腰髄では41±5より26±3ml/100g/min(P〈0.05)に各々有意に低下した。脊髄血管抵抗は、頚髄では3.7±0.4より5.0±0.6(P〈0.05)に、胸髄では4.2±0.2より5.9±0.7(P〈0.05)に、腰髄では2.5±0.2より3.8±0.4mmHg/〔ml/100g/min〕(P〈0.05)に各々有意に上昇した。2.1の実験の際、同時に腎臓の血流量を測定した(n=12)。腎血流量は有意に(P〈0.01)低下し、腎血管抵抗は有意に(P〈0.05)上昇した。これにより、RVLへL-glutamateを微量注入した効果が有効である事が裏付けられた。3.RVL近接野へのL-glutamate微量注入では、脊髄血流量、脊髄血管抵抗は有意な変化を示さなかった(n=5)。4.RVL化学刺激中の脊髄血管のPaCO_2に対する血管反応性は保たれていた(n=5)。5.組織学的検討をし、刺激部位がRVLである事を確認した(n=5)。以上の結果よりRVL内の神経細胞は脊髄循環を血管収縮性に調節している事が判明した。(Maeda,Krieger,Nakai,Sapru:J Auton Nerv Syst 39:151-158,1992)平成5年度は、延髄孤束核(NTS)よりの脳血管調節の脳内神経経路を明らかにするため、尾側腹外降圧野(CVL)と吻側腹外側昇圧野(RVL)との脳循環調節の脳内神経経路を調べた。2.両側頚部交感神経を切断した後1の実験と同様の方法でCVLを化学刺激し脳血流の変化を調べると、脳血流量・脳血管抵抗は有意な変化を示さなかった(n=10)。3.muscimol(500pmole)を一側RVL(交感神経の脳内origin)に注入しその部の神経細胞のみの活動を阻害した後、1の実験と同様の方法でCVLを化学刺激し脳血流の変化を調べた(n=11)。脳血流量・脳血管抵抗は有意な変化を示さなかった。以上の結果よりCVLによる脳循環の調節はRVLと頚部交感神経を介している事が判明した。RVLもCVLと同様に脳血管収縮機能を持っている事が私達が国際共同研究により既に明らかにしているので、CVLよりRVLへは脳循環に関しては交感神経興奮性経路がある可能性が示唆される。また、NTSよりCVLへ交感神経興奮性経路がある事は既に国外研究分担者(H.N.Sapru)らを始めとして多くの研究者より明らかにされているので、NTSによる脳血管調節はその脳内神経経路としてCVLとRVLを介し、頚部交感神経を通じて行なわれている可能性が推測された。(Maeda,Krieger,Nakai,Sapru:J Auton Nerv Syst 39:151-158,

1992)平成5年度は、延髄孤束核(NTS)よりの脳血管調節の脳内神経経路を明らかにするため、尾側腹外降圧野(CVL)と吻側腹外側昇圧野(RVL)との脳循環調節の脳内神経経路を調べた。2.両側頚部交感神経を切断した後1の実験と同様の方法でCVLを化学刺激し脳血流の変化を調べると、脳血流量・脳血管抵抗は有意な変化を示さなかった(n=10)。3.muscimol(500pmole)を一側RVL(交感神経の脳内origin)に注入しその部の神経細胞のみの活動を阻害した後、1の実験と同様の方法でCVLを化学刺激し脳血流の変化を調べた(n=11)。脳血流量・脳血管抵抗は有意な変化を示さなかった。以上の結果よりCVLによる脳循環の調節はRVLと頚部交感神経を介している事が判明した。RVLもCVLと同様に脳血管収縮機能を持っている事が私達が国際共同研究により既に明らかにしているので、CVLよりRVLへは脳循環に関しては交感神経興奮性経路がある可能性が示唆される。また、NTSよりCVLへ交感神経興奮性経路がある事は既に国外研究分担者(H.N.Sapru)らを始めとして多くの研究者より明らかにされているので、NTSによる脳血管調節はその脳内神経経路としてCVLとRVLを介し、頚部交感神経を通じて行なわれている可能性が推測された。延髄心臓血管中枢の最重要領域である孤束核、尾側腹外側降圧野、吻側腹外側昇圧野が脳血管収縮機能を持っている事を既に国際共同研究として報告していた。これらの領域の脊髄循環への役割は不明なので、平成4年度は、吻側腹外側昇圧野(rostral ventrolateral,RVL)の神経細胞が脊髄循環へ及ぼす役割を検討した。2.1の実験の際、同時に腎臓の血流量を測定した(n=12)。腎血流量は有意(P〈0.01)に低下し、腎血管低抗は有意に(P〈0.05)上昇した。これにより、RVLへL-glutamateを微量注入した効果が有効であることが裏付けられた。3.RVL近接野へのL-glutamate微量注入及びRVLへの生理食塩水微量注入では、脊髄血流量、脊髄血管低抗は有意な変化を示さなかった(n=5)。4.RVL化学刺激中の脊髄血管のPaCO_2に対する血管反応性は保たれていた(n=5)。5.組織学的検討をし、刺激部位がRVLである事を確認した(n=5)。以上の結果よりRVL内の神経細胞は脊髄循環を血管収縮性に調節している事が判明した。
ローレンツ力を利用したセルフベアリングモータの実用化に関する研究

本研究は、強い回転力と浮上力を同時に実現するローレンツ力を使ったセルフベアリングモータの開発と、それの産業応用の研究である。モータと磁気軸受を一体化するセルフベアリングモータは、回転磁界の大きさを変調する理論が広く知られている。しかし永久磁石型にこれを適用すると、浮上・回転の性能と製造技術に困難を伴う。これを解決すべく、ローレンツ力を利用するセルフベアリングモータを提案し、いままでに原理確認の実験に成功した。強力で製造が容易なローレンツ力を利用した浮上モータを考えたときに、円筒型のモータを開発する必要がある。いままでに8極モータを6個の集中巻きコイルで制御でき、強力で浮上と回転が独立に制御できることを導いた。また高速化に向いている、4極モータにも適用できることを導き、実用化レベルでの浮上・回転性能を確認した。ラジアル方向の磁気支持特性は安定であり、最高回転5,500rpmまで浮上回転に成功した。人工心臓やハードディスクスピンドルへの応用を考えると、アウターロータ型の開発が望まれる。そこで強力なハルバッハ磁石を使った浮上モータの開発を行い、浮上回転に成功した。これらの試験結果は、いくつかの論文にまとめ発表した。セルフベアリングモータで制御できるラジアル2軸に加え、残りの3軸を制御する磁気軸受として、永久磁石内蔵型を提案し、実験でも良好な特性を示した。これを国内外で発表した。セルフセンシング技術に関しては、差動トランス方式で磁束の非線形補償を行った方式が実用になる性能を持っていることが判明した。現在最終データを取り、発表準備を行っている。実用化に関しては、人工心臓ポンプおよびケミカルポンプに応用可能なことがわかり、製品化のための実験を行っている。これを解決すべく、ローレンツカを利用するセルフベアリングモータを提案し、いままでに原理確認の実験に成功した。これは平板型で実験を行い、効率や制御性能が良いことは確認できた。強力で製造が容易なローレンツカを利用した浮上モータを考えたときに、円筒型のモータを開発する必要がある。昨年度までの浮上回転理論を円筒型に拡張し、同じようにセルフベアリングモータが実現できることを理論的に導いた。8極モータを6個の集中巻きコイルで制御でき、強力で浮上と回転が独立に制御できることを導いた。また高速化に向いている、4極モータにも適用できることを導いた。さらに実用化レベルでの浮上・回転性能を確認すべく、円筒型の実験装置を製作してその性能試験を行った。その結果、強力で浮上・回転性能が良いセルフベアリングモータであることが実験的にも確認できた。この試験結果は、いくつかの論文にまとめ発表した。セルフセンシング技術に関しては、いくつかの方式に関して理論的に検討を開始した。シミュレーションを行ったところオブザーバ方式が最有力であるが、まだ適用すべき方式を決定するまでには至っていない。実用化に関しては、製品化の調査を開始した。製作上の問題点と開発した場合の市場を調査し、製品化した場合の技術的な問題点など、基礎的なデータを収集している。強力で製造が容易なローレンツ型浮上モータは、円筒型のモータで実現できる。

昨年度円筒型に拡張し、強力なセルフベアリングモータが実現できた。本年度、さらに強力で浮上と回転が独立に制御できるように、巻き線構造に工夫を凝らした。その結果、ラジアル方向の磁気支持特性は安定であり、最高回転5,5OOrpmまで浮上回転に成功した。この試験結果は、いくつかの論文にまとめ発表した。近年、小型の浮上回転スピンドルを開発してほしいという要求が強くなった。これにはアウターロータ型のセルフベアリングモータが適する。しかし通常の面着磁永久磁石を使うと、磁束分布が階段的になってしまうこと、分厚いバックヨークが必要で、重く大きくなってしまう欠点がある。永久磁石配列にハルバッハ磁石を使うと、この問題を一気に解決できる。しかも磁束分布は正弦波状に近づき、理想的な特性を発揮できる。本年度ハルバッハ磁石をロータに適用し、解析通りの特性を得ている。セルフセンシング技術に関しては、いくつかの方式に関して実験を開始した。シミュレーションを行ったところ良好な結果を得ているが、まだ実験ではそれほどの結果を得ていない。実用化に関しては、超小型ターポ真空ポンプや、回転型人工心臓で製品化のための試作を開始した。製品化した場合の技術的な問題点など、基礎的なデータを収集している。モータと磁気軸受を一体化するセルフベアリングモータは、回転磁界の大きさを変調する理論が広く知られている。しかし永久磁石型にこれを適用すると、浮上・回転の性能と製造技術に困難を伴う。これを解決すべく、ローレンツ力を利用するセルフベアリングモータを提案し、いままでに原理確認の実験に成功した。実際にモータを製作し、浮上回転にも成功している。セルフベアリングモータは、モータでラジアル磁気軸受の1つを組み合わせた機能を持つ。軸を支えるには、もう1つの磁気軸受が必要であるが、高性能な磁気軸受が無く実用には問題であった。本年度、永久磁石を面内に持った、全く新しい磁気軸受を開発し、実験に成功した。実用化に関しては、超小型ターボ真空ポンプや、回転型人工心臓で製品化のための研究を開始した。試作も進み、製品化した場合の技術的な問題点など、基礎的なデータを収集している。
音楽科教育における移動ドと固定ドの教育実践の実態調査

本年度は音楽音高の言語的符号化に関して、移動ドと固定ドの学校教育での効果的な指導を検討するために、1移動ドと固定ドの異なる符号化システムの学習に対して教員がどのような意識をもって実践をおこなっているか2小学生と中学生が学校教育の中でどのような移動ドや固定ドの教育を受け、そこからどの程度の符号化の能力を身につけているかについて研究を進めた。1については、教員に対するアンケート調査のための質問紙の検討をおこなった。質問紙の内容は、歌唱、器楽、創作などの活動で読譜をどの程度取り入れているか、児童生徒はどの程度の読譜の能力を持っているか、固定ドと移動ドによる読譜やソルミゼーションを音楽活動によってどのように使い分けているか、移動ドと固定ドの利点と欠点に関してどのように考えるか、などを聞くこととした。2に関しては、学校の授業の中でこれまでどの程度読譜の学習をおこなってきたか、楽譜を読むことに関してどの程度自信があるか、楽譜をどの程度読めるようになりたいか、などを聞く予定である。合わせて、学校外の音楽活動(ピアノやその他の楽器の学習歴や音楽関係の部活動経験)に関しても質問する予定である。上記のアンケート調査の検討に加えて、本年度の研究では、移動ドの指導に成果を上げている静岡大学付属学校の実践を分析した。分析はDVDにまとめられている授業実践を対象とした。その結果、合唱などの歌唱の活動において、徹底した移動ドの教育は、譜読みや正しい音程の歌唱をおこなう上において効果をあげていることが明らかになった。本年度は、児童生徒と教員に対してアンケート調査をおこなう予定であったが、質問紙を作成するにとどまった。アンケート調査に至らなかった理由としては、主に児童生徒への質問紙において、小学校低学年、小学校高学年、中学校の児童生徒に応じた質問項目と質問方式を検討するのに時間がかかったためである。また、調査実施校の学暦の都合で、調査を予定通りおこなうことができなかった。次年度は、アンケートを実施することと、小学生の児童生徒にたいする音感テストの実施を目指している。アンケートに関しては、質問紙はほぼ完成しているが、質問内容の最終確認として、現場の教員との打ち合わせをおこなう予定である。また、音感テストに関しては以下の手順でおこなうべく、予備実験を開始する予定である。音感テストは聴取実験と旋律の再生実験によっておこなう予定である。聴取実験は、5音からなる短い旋律を聴き、旋律の音高をドレミのシラブル等で答えるものである。5音からなる旋律は、V→Iのカデンツに続いて提示されるが、実験参加者は、最初に固定ドの音名で答えるように求め、その次に移動ドの階名で答えるように求める。再生実験は、新曲の再生と、既知曲の再生の2つの方法で行う。移動ドによる再生課題では、ハ長調のドレミのシラブルでかかれている旋律を、さまざまな調のV→Iのカデンツに続いて階名として歌うように指示する。また、固定ドの再生課題では、5線紙に記譜された5音の旋律を音名シラブルで読む(可能なら音程をつけて歌う)ように指示する。既知曲の再生では、実験参加者がすでに知っている曲を、固定ドと移動ドのいずれかで再生するように求める。

聴取実験は、5音からなる短い旋律を聴き、旋律の音高をドレミのシラブル等で答えるものである。5音からなる旋律は、V→Iのカデンツに続いて提示されるが、実験参加者は、最初に固定ドの音名で答えるように求め、その次に移動ドの階名で答えるように求める。再生実験は、新曲の再生と、既知曲の再生の2つの方法で行う。移動ドによる再生課題では、ハ長調のドレミのシラブルでかかれている旋律を、さまざまな調のV→Iのカデンツに続いて階名として歌うように指示する。また、固定ドの再生課題では、5線紙に記譜された5音の旋律を音名シラブルで読む(可能なら音程をつけて歌う)ように指示する。既知曲の再生では、実験参加者がすでに知っている曲を、固定ドと移動ドのいずれかで再生するように求める。研究が遅れたため次年度使用額が生じた。当初は、本年度にアンケート調査や音感テストの予備実験をおこなう予定であったが、調査と実験を実施するに至らなかったため、旅費や謝礼の支払いの必要がなかった。
囲碁を用いた認知機能低下抑制プログラムの開発と介入効果に関する総合的研究

フォローアップ調査を行い、介入終了後の囲碁の継続状況による認知機能や精神的健康状態の変化について検討した。Face-to-face群(FG)、Non face-to-face群(NFG)の対象者に囲碁の継続の有無を尋ね、囲碁を継続している対象者を継続群(25名)、継続していない対象者を非継続群(16名)とした。群間における認知機能(視覚性記憶範囲)と日本語版WHO-5精神的健康状態(WHO-5)の経時的変化を検討した。その結果、継続群ではWHO-5の平均得点が継時的に有意に向上し(事前:16.7±4.4点事後:17.4±3.3点フォローアップ:18.6±4.0点)(p<0.05)、事前に比しフォローアップ時の得点が有意に高かった(p<0.05)。一方で、非継続群とCGでは有意な経時的変化はみられず、認知機能に関しては、いずれの群においても事後調査からフォローアップ調査にかけて有意な向上はみられなかった。2016年4月から現在まで、日本棋院所属のプロ棋士と囲碁インストラクター、心理学、医学を専門とする研究員で相談のうえ、集団実施群(介入群1)と個人実施群(介入群2)に実施する介入プログラムの作成を行った。具体的には、週1回1時間,全12回の囲碁講座を受講することによって入門用の碁盤を用いて対戦が可能となるような内容とし、対象者となる65歳以上、特に70代以降の高齢者や、軽度に認知機能が低下した高齢者でも容易に理解できるよう、難易度を調整した。作成したカリキュラムをもとに、全12回分のオリジナルテキストと1日10分程度で実施可能な宿題の他、個人実施群(介入群2)に用いる囲碁講座の動画等を作成した。また、個人実施群(介入群2)はタブレットを用いてコンピュータソフトと対戦を行うため、操作が容易かつ初心者を対象としたコンピュータソフトを選定した。囲碁講座の動画はウェブサイト上に公開し視聴するため、個人実施群2の対象者だけが閲覧可能なウェブサイトを作成した。これらの成果物を用い、カリキュラムの内容の適切さや、タブレットの操作性を検討するため、対象者とは別のボランティア数名に対し、集団実施群(介入群1)と個人実施群(介入群2)に実施するプログラムを試み、感想を得た。実施フィールドとの会場調整,募集方法の調整などを行った。実施フィールドの近隣住民にチラシを配布、地域で発行されている新聞に広告を掲載するなどの方法をとり、参加者の募集を開始した。また、2017年6月に実施予定の事前調査において使用する調査票や、囲碁の能力を評価するオリジナルの囲碁テストを作成するなど、健康調査実施体制を整えた。研究開始当初に予定していたフィールドにおける研究の実施が困難となり、別のフィールドで実施できるよう調整を行った。また、難易度が適当かつ認知機能低下抑制プログラムとして妥当な介入プログラムの作成と、個人実施群(介入群2)に用いる動画撮影と編集、囲碁講座の内容評価を行ったうえでのプログラムの修正について、当初の想定よりも時間を要した。これらの理由から、介入を半年程度遅れて開始する状況となった。本研究では、地域在住高齢者を対象とした、認知機能訓練に特化した囲碁プログラムを開発し、無作為化比較試験により、対人接触の影響を考慮したうえで認知機能・脳機能への介入効果を明らかにすることを目的としている。東京都板橋区内に住む65歳以上の、囲碁未経験の地域在住高齢者を募集した。対象者を、対人接触を伴いグループで学習する「集団群(N=25)」、対人接触を伴わずにタブレットPCを用い個人で学習する「個人群(N=25)」、囲碁に関する学習をしない「対照群(N=22)」に無作為に振り分けた。2017年6月に第一回健康調査(事前)を、10月に第二回健康調査(事後(1))を実施した。調査項目として基本属性の他、対面式認知機能検査を実施した。各評価指標について、群と時期を要因とし、年齢、教育歴、MoCA-Jの得点を共変量とした共分散分析を行った。交互作用と効果量より、各プログラムの介入効果を検討した。共分散分析の結果、主要評価項目である視覚性ワーキングメモリを示す視覚性記憶範囲の合計得点(p<.05)と、下位項目である逆順序(p<.05)で交互作用がみられた。単純主効果検定の結果、合計得点について、集団群(p<.05)、個人群(p<.05)ともに介入前後で有意に得点が向上したが、集団群でより大きな介入効果が得られた(集団群:Cohens'd =.89(効果量大),個人群:Cohens'd =.65(効果量中))。逆順序については、集団群は介入前後で有意に得点が向上したが(p<.05)、個人群では有意傾向であった(p=.78)。対照群は、いずれの検査も有意な変化はみられなかった。囲碁は地域在住高齢者の視覚性ワーキングメモリを向上し、プログラム中に交流・会話が含まれる方がより大きな介入効果が認められる可能性が示された。平成29年度に主要な介入を終えることができた。あらかじめ研究期間を延長したことで、順調に1年後のフォローアップ調査を実施することが出来る予定である。Face-to-face群(FG)、Non face-to-

face群(NFG)の対象者に囲碁の継続の有無を尋ね、囲碁を継続している対象者を継続群(25名)、継続していない対象者を非継続群(16名)とした。群間における認知機能(視覚性記憶範囲)と日本語版WHO-5精神的健康状態(WHO-5)の経時的変化を検討した。その結果、継続群ではWHO-5の平均得点が継時的に有意に向上し(事前:16.7±4.4点事後:17.4±3.3点フォローアップ:18.6±4.0点)(p<0.05)、事前に比しフォローアップ時の得点が有意に高かった(p<0.05)。一方で、非継続群とCGでは有意な経時的変化はみられず、認知機能に関しては、いずれの群においても事後調査からフォローアップ調査にかけて有意な向上はみられなかった。現在、新たなフィールドとの調整が終了し、対象者の募集を開始している。6月中旬に第一回(事前)健康調査を実施、7月から介入を開始する体制もすでに整え、スタッフの確保も行っている。介入終了後のスケジュールとしては、10月に第二回(事後1)健康調査を実施、2018年6月に第三回(事後2)健康調査を実施する予定である。全体のスケジュールは遅れているが、研究自体の進捗は順調といえる。フォローアップ調査の日程も決定しており、研究の進捗は順調といえる。研究期間内には研究成果の一部を英文誌にて発表を行う。当初の研究計画よりも介入開始が6ヶ月遅れたため、予定していた物品の購入等が後ろ倒しとなり、次年度使用額が生じることとなった。フォローアップ調査実施のために研究期間を延長したため。当初の計画が後ろ倒しとなったことから、人件費・謝金が当初予定よりも大きくなる可能性が高いが、物品の購入および旅費の見直しによる調整を行う。