hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
激甚災害をもたらす火山体の巨大崩壊がなす地形の定量解析

最終年度にあたる2012年度は,主にこれまでに収集した資料のデジタルデータ化と,これまでに地形判読を終えている(または中途の)事例の解析をおこない,得られた結果を複数の学術論文および学会発表を通じて公表した.本研究課題においては,火山体にてしばしば発生する大規模な山体崩壊を周辺域に多大なる被害をもたらしうる現象であるとも捉え,とくに,被害の大小に直接影響する山体崩壊の量的規模に着眼して研究を進めてきている.古い事例については山体崩壊量の推定が困難であることが少なくなく,できるだけ多くの既知の事例についての情報が求められるなかで,前年度までに山体崩壊による堆積地形の「流れ山」の有用性を明らかにしてきた.本年度は他の複数事例についても同様に,流れ山地形が山体崩壊量推定のための有力なツールとなるかどうかを調査した.まず,磐梯火山・翁島岩屑なだれについて,前年度における1888年の裏磐梯岩屑なだれに引き続いて検討し,山体崩壊量の見積もり値が過大であったことを指摘した(吉田,2013,地形).また,岩屑なだれの流動が谷地形に制約されたと考えられる那須火山・観音川岩屑なだれのような「谷埋め型岩屑なだれ」でも,流れ山は山体崩壊量を反映した分布特性を呈す可能性が高いこと(吉田,2012,駿台史学),国外の事例としてはフィリピンのイリガ火山における岩屑なだれでも,山体崩壊量と流れ山地形との関係は日本の諸事例と同様であることを確認した.本年度はさらに,発達史地形学の観点から,浅間火山の2.4万年前における大規模山体崩壊の影響を受けた利根川・吾妻川河谷にて段丘地形発達の調査をおこない,今後の研究方針策定の指針とした.複数の査読論文の発表など、年度の到達目標をほぼ達成するとともに、次年度に予定していた新たな検討事例に関する空中写真等の資料収集調査も実施できたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までに多数の事例についての資料収集が完了したので、次年度(最終年度)にはこれらの資料整理とデータ化を進め、論文として発表する。そして、本研究課題においては主に堆積地形の流れ山の縦断分布特性に着目してきたが、新たな着眼点に基づく山体崩壊および岩屑なだれに対する地形学的アプローチの予察的検討を進め、さらに発展的な研究課題を探りたい。
牽引力錯覚を利用したハプティックインタフェースの人間工学研究

本研究の目的は,モバイル環境下で利用できる視聴覚に続く新たな感覚情報提示技術を実現するために,牽引力錯覚を利用したハプティックインタフェースの設計論を明らかにすることである.ヒトは非対称振動を提示されたとき,振動を一方向に牽引力として錯覚することが知られている(牽引力錯覚).一方で従来の設計論は錯覚が生起する条件を模索した局所的な解であった.本研究では,非対称振動を厳密に制御した環境下で牽引力錯覚における心理・生理特性を人間工学実験を通して明らかにする.人間工学的アプローチによって錯覚生起に寄与する要因を振動波形レベル,アクチュエータレベル,人レベルで明らかにすることで,普遍的な設計論を示す.本研究の目的は,モバイル環境下で利用できる視聴覚に続く新たな感覚情報提示技術を実現するために,牽引力錯覚を利用したハプティックインタフェースの設計論を明らかにすることである.ヒトは非対称振動を提示されたとき,振動を一方向に牽引力として錯覚することが知られている(牽引力錯覚).一方で従来の設計論は錯覚が生起する条件を模索した局所的な解であった.本研究では,非対称振動を厳密に制御した環境下で牽引力錯覚における心理・生理特性を人間工学実験を通して明らかにする.人間工学的アプローチによって錯覚生起に寄与する要因を振動波形レベル,アクチュエータレベル,人レベルで明らかにすることで,普遍的な設計論を示す.
骨肉腫におけるカートデューシン遺伝子の発現増強と増殖進展機構の解析

骨肉腫細胞におけるカートデューシン遺伝子および蛋白の発現を検討したところ、正常骨芽細胞では発現の見られないカートデューシンが、骨肉腫細胞では強く発現していることが明らかになった。続いて骨肉腫細胞に対するカートデューシンの作用を解析した結果、カートデューシンには骨肉腫細胞に対する直接的な増殖促進作用があることが判明した。一方、腫瘍細胞の遊走や浸潤には影響を及ぼさないことも明らかになった。さらに、カートデューシンは骨肉腫細胞のERK1/2キナーゼ経路を活性化することが分かった。以上の結果から、カートデューシンはERK1/2キナーゼシグナル伝達経路を介して骨肉腫の増殖進展に関わっていることが示唆された。骨肉腫は、骨に発生する悪性腫瘍の中では最も頻度が高く、10代に好発し小児悪性腫瘍の約5%を占める。治療成績は集学的治療の進歩により飛躍的に向上したが、肺転移を生じた症例では今なお予後不良である。我々が発見した新規蛋白"Cartducin(カートデューシン)"は成長板軟骨の増殖軟骨細胞から分泌され、成長因子として内軟骨性骨化における骨格の形成・成長を調節する重要な役割を果たしていることが知られている。また、カートデューシンは種々の生理作用を持つ新たな多機能因子であることも明らかになっている。カートデューシン遺伝子はヒト第5染色体のp13.1-13.2領域に位置し、骨肉腫において染色体DNAの異常増幅が指摘されている第5染色体のp13-14領域内に含まれることが分かっている。そこで、いままで解明されていないカートデューシンの病態学的な役割を明らかにするため、骨系腫瘍に焦点をあてて本研究を行った。はじめに骨肉腫細胞におけるカートデューシン遺伝子および蛋白の発現を検討したところ、正常骨芽細胞では発現の見られないカートデューシンが、骨肉腫細胞では強く発現していることが明らかになった。また、カートデューシンの発現の程度が骨肉腫細胞の分化度(悪性度)と関係があることを予想させる興味深い知見を得た(ただし、組織レベルでは抗体の質の問題により確定的な結果を得るに至っていない)。これらの結果より、骨肉腫において腫瘍細胞によって産生・分泌されたカートデューシンが腫瘍細胞自身の増殖や浸潤を促進する役割を果たしている可能性が予想された。実験の結果、カートデューシンには骨肉腫細胞に対する直接的な増殖促進作用があることが判明した。一方、腫瘍細胞の遊走や浸潤には影響を及ぼさないことも判明した。本研究の結果、骨肉腫腫瘍細胞から産生・分泌されたカートデューシンが腫瘍細胞自身に対してERK1/2シグナル伝達経路を介して直接的な増殖促進作用があることが明らかになった。我々が発見した新規蛋白"°Cartducin(カートデューシン)"は成長板軟骨の増殖軟骨細胞から分泌され、成長因子として内軟骨性骨化における骨格の形成・成長を調節する重要な役割を果たしていることが知られている。カートデューシン遺伝子はヒト

第5染色体のp13.1-13.2領域に位置し、骨肉腫において染色体DNAの異常増幅が指摘されている第5染色体のp13-14領域内に含まれることが分かっている。本研究課題の目的は、いままで解明されていないカートデューシンの骨系腫瘍における病態学的な役割を明らかにすることである。骨肉腫の肺転移は血行性に生じることから、今年度はカートデューシンの血管系細胞に対する作用の解析を行った。カートデューシンが血管内皮細胞の増殖と遊走を促進することはすでに我々が報告しているが、血管壁を構成する血管平滑筋細胞に対してはERK1/2およびp38-MAPKシグナル伝達経路を介して増殖のみを促進することが明らかになった。また、骨肉腫中に多く存在するTGF-betaが血管平滑筋細胞においてカートデューシン遺伝子の発現を誘導することが明らかになった。以上より、骨肉腫腫瘍細胞から産生・分泌されたカートデューシンが腫瘍内の血管新生を促進することにより血行性転移形成にも関わっている可能性が示唆された。
20世紀エジプトに於ける近代教育制度の拡大と変動に関する教育社会学的研究

1952年革命前のエジプトにおける教育の拡大と制度の展開、そしてそれらの及ぼした社会的影響に関して、外国人学校、中高等教育拡大、近代的民衆教育制度の確立過程に焦点を当て研究を行った。まず、革命前の近代教育で大きな比重を占めていた欧米宣教団教育の展開を、米国長老派宣教団における活動の具体的事例を中心として研究し、こうした宣教団を主とした外国人教育がエジプトにおけるイスラーム教徒・コプト教徒関係や民族主義運動に与えた影響を論文として公表するとともに学会で発表した。次いで、これまでの先行研究では詳細な統計的分析がなされてこなかった1930年代をピークとする中高等教育の急激な拡大とその社会的、政治的影響について、『学生統計』や『国勢調査』などの資料を使用して、中等教育証明書取得者数とその進路に焦点を当て、その後の政治的変動期を準備することになった相応しい職のない「知識人」の急増による社会的構成大きな変容を具体的に明らかにした。次いで、識字率の変化という、社会の基本的性格を考察する際の重要な要素のひとつでありながら、これまで先行研究が正面からはほとんどとりあげていない問題に着手した。伝統的なイスラーム教育制度であるクッターブではコーラン暗記を中心としたものであった。それゆえ3R教育を中心とした西洋式の民衆初等教育制度がどのように整備、拡大していったかを、当時の省内報告書や計画書、規定等の第一次資料を現地教育省博物館内文書室で閲覧、必要部分の筆写によって収集することによって、詳細な研究を行い、論文として発表した。申請において示した本年度の研究計画は資料収集を別にすると、今世紀を1952年革命以前と以後に分けて、それぞれの制度的・法的展開と量的拡大、特徴や問題等を明らかにすること、およびエジプトにおける近代教育の展開の中で大きな役割を果たした外国人によって運営された学校、いわゆる外国学校について、その歴史的展開と拡大、エジプト社会への影響を明らかにするというものであったが、実際の研究は資料の入手に左右されたので次のような実績となった。外国学校に関しては、科研申請前から資料を集めはじめていたこと、欧米宣教団、特にプロテスタント宣教団に関する資料の入手の容易さや、後述の革命前資料の相対的豊富さにより、19世紀中頃から革命前までのその展開、拡大、影響などについてかなり総合的な研究を行うことができたので、その成果を論文、学会発表として公表した。(別記)エジプト人による近代教育に関しては、革命前についての資料の収集は、一次資料も含めてBLDSC、NY Public Library、Library of Congress等に所蔵されているものがあり、また著作権にも間題がないので、その入手は比較的順調に進んでいる。これまでにそれらのほとんどに目を通し終わったが、現在どのような形でプレゼンテーションをすべきかを試行錯誤している状況にある。革命後の教育に関する資料は統計以外の一次資料は、わが国からの入手は現時点では不可能であり、先行研究も英仏語のものは入手できたが、アラビア語のものは欧米図書館で所蔵を確認できるものもあるが、著作権故に入手は遅々としてしか進んでいない。現地への注文はすでにしてあるので、今後に期待している。統計資料が予定より早くそろってきたので、申請では平成11年度以降に計画していた数量的分析にも着手したが、時期ごとに統計の表示の仕方が違うので整理の仕方を考慮中である。・国外機関への情報検索を通して1912/3年度-1948/9年度間のStatistique Scolaireを間欠的ながら10年分入手し、前年度入手したnnuaire Statistique(1896-1956年)と合わせて、エジプト革命前までを統計的に扱いうるだけの資料を収集した。・これまで現地研究者も十分に利用しえていないエジプト教育省博物館文書室所蔵の省内報告書を45日間にわたり現地にて閲覧し、1899年-1946年間の最重要報告書の一部を(複写不可故)筆写により入手した。

これまで比較的研究がなされているエリート教育制度とは異なり、教育終了証書試験がなく、軽視されてきた革命前民衆教育の実態理解のために統計的資料では判らない実態理解のための資料として、これは非常に重要な資料である。・主に統計的資料にも基づき、エリート養成のためのエジプト近代教育の拡大とその社会的影響について、当時「知識人」であるための規準であった中等教育の拡大及び終了証明書所得者の増大を、特にその量的、質的転換期である1930年代を中心に分析した。世界的にも教育の急激な拡大と世界経済恐慌の影響は同時代に広く見られた現象であるが、エジプト固有の現象もあり、これらについて論文として発表した。・近代的民衆教育は19世紀末に始まり、世紀の転換期頃から急速な拡大を開始するが、その制度的、量的展開について、入手した資料(前記)をもとに、革命前までの質的、量的分析を現在行っている。これまで政府による近代的民衆教育政策の出発点としての1868年の「ラジャブ法」とその成果についての論文を序説として脱稿し、現在それ以後の制度的展開と実態について分析、論文執筆中である。1880年代以降についてのエジプト近代教育に関しては詳細な先行研究はない。また既に入手している統計的資料を別とすると唯一の第一次資料といえるのは教育省内で出された省令、決定、報告等である。それらを入手するため、前年度に引き続いて平成12年8月末9月末、および平成13年3月初旬4月初旬にかけて、現地のエジプト教育省附属図書館文書室にて閲覧、重要部分の筆記をおこない(複写は許されないため)、1920年代から1940年代にかけての資料を収集した。またこれまで入手できなかった現地出版の古い先行研究、関連資料を同地の国立図書館、大学で、また法令の一部を国立印刷局図書館にて複写し入手した。小さな規模とはいえ教育省文書室が所蔵する文書は閲覧、筆記という手段で資料として入手するには非常に膨大なものであり、とりわけ1952年革命後に出された個々の報告書等の厚さはそれ以前のものの23倍にも達するものであり、平成12年の時点で革命以後の省内資料の使用による研究は不可能と判断し、革命までと時代を限定せざるをえないと判断し、平成13年の調査ではそれにしぼって資料収集をおこなった。教育省文書室においても重要な決定、報告等がかなり抜けているが、革命までの時代についてはとりあえず本研究が必要とする資料は収集できた。上記のようにして入手した資料をもとに前年度「序説」として発表した論文に続く近代的民衆教育制度の展開と教育普及について分析をすすめ、昨年度、その開始時の政策と実行について論文を発表した。現在、それに続く部分を分析し、科学研究費補助金の成果報告書として提出すべく執筆中である。
XPSおよびBISによる希土類化合物の励起状態の研究

希土類およびその化合物は局在した不完全4f状態をフェルミ準位付近に持つため物性的に興味深い性質を示す。本研究では、電子励起M_<4,5>防射スペクトル、吸収スペクトル、光電子スペクトル、逆光電子スペクトルおよび出現ポテンシャルスペクトルを測定し、希土類およびその化合物の電子状態、3d励起状態の生成、消滅などについて知見を得ることを目的とした。以下に得られた結果を要約する。1.希土類およびその化合物の希土類M_<4,5>放射スペクトルでは、放射ピ-クが吸収ピ-クと一致し、従って放射ピ-クは共鳴放射(3d^94f^<n+1>→3d^<10>4f^n;nは基底状態におけるf電子数)と説明できた。この確証を得るため、軟X線励起軟X線出現ポテンシャルスペクトルを3d電子の励起エネルギ-領域で測定した結果、吸収ピ-クのエネルギ-位置にピ-クが観測され、これより3d^94f^<n+1>→3d^<10>4f^nなる共鳴放射の起っていることを認めた。(Sm metalおよびSmB_6)2.共鳴放射ピ-ク位置での逆光電子スペクトルを測定した結果、共鳴放射の生成には、3d^94f^<n+1>励起状態(吸収の場合の終状態)の生成エネルギ-よりも大きい入射電子エネルギ-が必要なことがわかった。これは、電子衝激の場合、3d^94f^<n+2>励起状態が生成され、それが3d^94f^<n+1>励起状態に移行し、共鳴放射を生ずるためと考えられる。(Sm metal、SmB_6、NdB_6、CeB_6)3.電子励起M_<4,5>放射スペクトルでは、M_4スペクトル領域に共鳴放射ピ-クを識別できなかったが、出現ポテンシャルスペクトルでは、明瞭に共鳴放射の起っていることを認めた。(Sm metal、SmB_6)4.SmB_6について、これが価数揺動物質であるにも拘らず、Sm^<2+>イオンに関する共鳴ピ-クは電子励起スペクトルの場合と同様、出現ポテンシャルスペクトルにも明瞭に見い出せなかった。希土類およびその化合物は局在した不完尚4f状態をフェルミ準位付近に持つため、価数揺動、共鳴現象などの物性的に興味深い性質を示す。本研究では希土類3d励起エネルギー領域で入射電子エネルギーをいろ変えながら希土類のM4,5放射スペクトルを測定し、またcharacteristic isochromatスペクトル、continuum Limitスペクトル、XPSなどを測定し、希土類3d励起状態に関する知見を得ることを目的とした。得られた結果を以下に要約する。1.希土類およびその化合物の希土類M4,5放射スペクトルでは、放射ピークが吸収ピークと一致し、従って放射ピークは共鳴放射(3d^94f^<n+1>→3d^<10>4f^n:nは基底状態におけるf電子数)として説明された。さらにこれを確かめるため、共鳴放射のエネルギー位置に分光計検知器を固定してcharacteristic isochromat

スペクトルを測定した結果、共鳴放射はそのエネルギーはもちろん、3d thresholdエネルギーよりも大きい衝激電子エネルギーでもって始めて励起されることがわかった。(CeB_6、NdB_6、Sm、SmB_6)これより電子衝激の場合、3d^94f^<n+2>励起状態が生成されると推察された。2.希土類およびその化合物の3d励起に関する共鳴過程の存在を完全に確認するためには、軟X線励起による放射スペクトルの測定が必要なことがわかった。そこで、金属Smについて、軟X線励起による軟X線出現ポテンシャルスペクトルをSm3d励起領域で測定した。その結果、M4,5吸収ピークエネルギー位置に出現ポテンシャルスペクトルに明瞭なピークが観測され、これらのピークの波長成分は共鳴放射に起因するものであること、従って共鳴過程(3d^<10>4f^n【tautomer】3d^94f^<n+1>)が起っていることを確認することができた。希土類およびその化合物は局在した不完全4f状態をフェルミ準位付近に持つため、電気的、磁気的に興味深い現象を示す。特に、希土類イオンの価数が空間的にも、時間的にも変化する、いわゆる価数揺動は興味ある現象で、それを示す典型的な物質としてSmB6が知られている。本研究では、希土類M_<4、5>放射、吸収スペクトル、光電子スペクトル、逆光電子スペクトルおよび軟X線出現ポテンシヤルスペクトルを測定し、希土類およびその化合物の電子エネルギ-状態および局在励起状態の生成、消滅過程について知見を得ることを目的とした。当該年度としては、軟X線励起軟X線出現ポテンシヤルスペクトルを測定し、3d^94f^<n+1>局在励起状態の生成、消滅について知見を得ることができた。その結果について以下に要約する。1.金属SmやSmB_6の電子励起M_<4、5放射>スペクトルには、吸収ピ-クと同一エネルギ-位置に放射ピ-クが観測され、共鳴放射として以前に説明した。しかし、電子励起の場合励起始状態が特定できないため、その放射ピ-クが共鳴放射である確証を得るために、軟X線励起軟X線出現ポテンシヤルスペクトルを金属Smに引き続きSmB_6についても測定した。出現ポテンシヤルスペクトルには、吸収ピ-クと同一エネルギ-位置にピ-クが観測され、これより3d^94f^<n+1>→3d^<10>4f^nなる共鳴放射の起っていることを認めた。2.電子励起M_<4、5>放射スペクトルでは、M_4スペクトル領域に共鳴放射ピ-クを識別できなかったが、出現ポテンシヤルスペクトルでは、明瞭に共鳴放射の起っていることを認めた。3.SmB_6について、これが価数揺動物質であるにも拘らずSm^<2+>イオンに関する共鳴ピ-クは電子励起スペクトルの場合と同様、出現ポテンシヤルスペクトルにも明確に見い出せなかった。
バーチャルスクリーニングの高精度化へ向けたCOMBINEスコア関数の開発

本研究では、コンピュータを利用して高速に医薬品候補化合物を探索するバーチャルスクリーニングの高精度化のために、構造活性相関(QSAR)手法のひとつであるCOMBINE法を評価関数として利用した。既知のターゲットを用いて検証した結果、一定の前処理が必要となるが、高活性の化合物を高速で見出すことが可能であり、同時にターゲットタンパク質への結合モードも精度よく予測できることを見出した。本研究の目的は、創薬を行う上で重要となるバーチャルスクリーニングの精度向上を目指すものである。本研究ではCOMBINE法を応用し、従来なかったターゲットタンパク特異的なスコアによってバーチャルスクリーニングの高精度化を目標としている。この目的の達成のために、以下の4つの項目の検討を予定していた。すなわち、1.ターゲットの選定、2.ドッキング条件の探索、3.構造予測の可否、4.大規模ドッキングの4項目である。当初の予定では、項目ごとに段階的に検討を行う予定であったが、ターゲットの選定が難航しており、本年度は確定できたターゲットから順次項目1、項目2、項目3を横断的に検討していた。ターゲットの選定に関しては、医薬化学系の雑誌を中心に、化合物の骨格変換を主題とする論文を選出し、そこで用いられていたターゲットおよび化合物群を候補としてまず10群程度をピックアップした。ここから一連の化合物に対する阻害活性の実験値や構造などの裏付けを現在も行っている。ターゲットの選定に難のある要因としては、複数の化合物群で複合体構造が既知であるような理想的な条件の整った系が少ないためである。本年度は、前年度より引き続き選定したターゲットに関して横断的に項目1、項目2、項目3を検討すると同時に、本研究の主題となる項目4の大規模ドッキングの検討を行った。当初予定していた計算機資源が、納入の遅れに伴いかなり乏しくなってしまったことから真に大規模な検討が行えたとは言い難いが、10万化合物規模での複数の系でのドッキング結果から手法の可能性を検討した。まずそのままCOMBINE法による予測を適用した場合、定数項に起因するFalse Positiveな予測値が多く、活性を持たない化合物も比較的高いスコアで得られてしまった。そのため回帰の手法について定数項を利用しないよう変更し予測することで回避ができた。しかしドッキング精度と回帰された係数の兼ね合いから、反発を生じた構造部分が好ましいと評価される場合が見受けられた。以上より、COMBINEスコアは手法としては有用であるが、ドッキングの結果の中から反発した物理的に妥当でない構造をとる化合物を前処理として合理的に除く必要があると考えられる。本研究の成果として、手法の完全な確立までは至らなかったが、本手法は一層の洗練により精度向上が得られるという期待が得られた。
脱窒とメタン生成の複機能を有するグラニュールを用いた排水処理プロセスの創生

メタン発酵と脱窒が見かけ上同時的に進行可能なUSB槽と亜硝酸型硝化槽を組み合せた含窒素高濃度有機性廃水処理システムを構築した。流入N/COD比(重量基準)が0.080.56、流入COD負荷が約30kg-COD/(m^3・d)まで、流入TN負荷が約4kg-N/(m^3・d)までおよび硝化液循環比11までの条件下で高効率な有機物・窒素除去が安定的に可能であった。USB槽のグラニュールは脱窒活性とメタン生成活性を有し、微生物群集解析から酢酸資化性のThauera属とAlcaligenes属およびMethanosaeta属がそれぞれ脱窒およびメタン生成に主として寄与していると推定された。メタン発酵能と脱窒能が共存する複機能グラニュールの嫌気性グラニュールからの形成条件について、培養槽への脱窒細菌の植種、流入硝酸性窒素/CODcr,比(以下N/CODと記す)、流入硝酸性窒素負荷ならびに時間経過の点から実験的に検討した。嫌気性グラニュールには潜在的に脱窒細菌が存在しており、外部から植種をしなくても植種した場合と比べて大きな時間差なく複機能化が可能であった。また、脱窒への必要量に比べて十分な有機物が供給されていれば、流入硝酸性窒素負荷や流入N/COD比が高い条件において腹機能化までの時間が短くなる傾向が見い出された。定期的に採取したグラニュールの脱窒ならびにメタン生成活性試験から、培養槽の流入N/COD比(0.0302)の増大と時間経過(約150日間)に伴い、グラニュールの脱窒活性(比脱窒速度)が徐々に増大し、メタン生成活性は特にN/COD比が0.1を超えると低下することがわかった。しかし、約1年経過後でも両活性は常しにグラニュール内で安定的に維持されていた。グルコースと酢酸を用いて炭素源の影響を調べたところ、培養開始から約3ヶ月までは、ほぼ同程度の脱窒活性であったが、それ以降に採取したグラニュールでは、酢酸での比脱窒速度がグルコースの場合のそれに比べ約1.4倍となり、グラニュール内では酢酸を炭素源として利用する経路が安定的に形成されたことが示唆された。複機能グラニュールを充填した実験槽による連続処理実験を開始し、約10kg-COD/(m3・d)で一定の流入COD負荷の下で流入水のN/COD比を徐々に増大させたところ、その比が0.2までの範囲では、約90%以上のTN除去率ならびにCOD除去率が安定的に達成された。槽あたりのメタン生成速度は、N/COD比の増大に伴い減少し、脱窒よる有機物消費に強く依存することがわかった。前年度に馴致から開始した複機能グラニュール充填槽へ有機物と硝酸性窒素を通水して連続処理実験を継続して実施し、操作条件影響を検討した。その結果、流入N/CODが0.2以下で流入負荷が20kg-COD/(m^3・d)(流入硝酸性窒素負荷は4kg-N/(m^3・d))までの操作条件で、安定的な除去率90%以上の有機物除去ならびに脱窒を単一槽で達成できた。このとき、有機物除去に対し、脱窒に伴う有機物の酸化分解のみならず、メタン生成もN/COD比に応じて寄与した。また、実験開始からの時間経過や流入負荷の増大に伴い、グラニュールは、人工排水の主有機成分であるグルコースに比べて酢酸を炭素源とした比脱窒活性が大きくなることがわかった。一方、約1年にわたり運転を継続している連続実験装置から採取したグラニュールにnirSとnirK機能遺伝子を対象とした系統解析を行ったところ、酢酸資化性脱窒細菌のThauera属およびAlcaligenes属が高頻度に検出され、さらにグラニュールの薄切片をFISH法で観察すると、これらの細菌がグラニュール表層から約15μmより深部に多数見受けられることがわかった。また、古細菌の16SrRNA遺伝子を対象とした系統解析では酢酸資化性のMethanosaetaが多数検出され、さらにグラニュール薄切片にFISH法を適用したところ、上記の酢酸資化性脱窒細菌の存在領域と一部重なりを持ちながらその深部領域に多数存在する傾向が観察された。従って、グラニュール表層で有機物の分解により酸生成細菌が産生した酢酸はThauera属やAlcaligenes属を主とする脱窒細菌とMethanosaetaとの間で競合することになるが、脱窒が進行することで硝酸性窒素のグラニュール深部への浸入が妨げられ、メタン生成が可能な環境も維持されていると推察された。

1.複機能グラニュール充填槽と多孔性担体が投入された亜硝酸型硝化槽を循環式となるように連結した処理プロセスを構築した(循環式USB-亜硝酸型硝化プロセス)。含窒素高濃度有機性排水を想定した人工排水の連続通水実験から、流入水のN/COD比0.080.56、流入有機物負荷約30kg-COD/(m^3・d)(USB槽の見かけのグラニュール充填容積基準、以下同様)、流入TN負荷約4kg-N/(m^3・d)ならびに硝化液循環比11までの操作条件下で有機物除去率95%以上と硝化液循環比に対応したTN除去率が達成された。また、亜硝酸型硝化の適用による高N/COD比の排水への有効性も実証された。2.流入負荷約20kg-COD/(m^3・d)未満における有機物除去は主としてUSB槽で進行した。USB槽への流入有機物に対する亜硝酸性窒素の相対的な増大に伴い脱窒に伴う有機物除去の割合が増大し、メタン生成による割合は低下したが、常にメタン生成と脱窒は見かけ上並列的に進行して、広範囲のN/COD比での高有機物除去率を実現した。3.構築された処理プロセスは、人工排水から実廃水(養豚廃水の一次処理水を使用)への置換率を徐々に増大することで円滑な実廃水への馴致が可能であった。また、流入負荷が約16kg-COD/(m^3・d)(流入NICOD比0.31)以下で対照系(人工排水系)と同等で高効率な有機物及び窒素除去が安定的に維持され、実廃水への適用性が認められた。4.通水した排水によらず、流入負荷の増大に伴ってUSB槽から採取したグラニュールの比メタン生成活性と比脱窒活性は向上した。また、昨年度の系と同様にグラニュールから酢酸資化性のMethanosaetaならび酢酸資化性脱窒細菌のThauera属およびAlcatigenes属が多数検出され、これらがメタン生成と脱窒を担っている可能性が示唆された。
顕微干渉縞の画像追尾によるマイクロ物体の三次元挙動測定装置の開発に関する研究

光学的反射面をもつ微小物体を対象にして,マイケルソン顕微干渉法を応用して,光学的反射面に干渉縞を形成して,この干渉縞の縞パラメータを面の位置と傾斜を表す面パラメータに変換して,物体の三次元位置・姿勢を同時に測定する技術を確立した.また,この方法を,ナノすきまでディスク上に浮上する磁気ヘッドの浮上すきまの測定に適用して,ガラス背面とスライダ潤滑面に形成される二つの干渉縞の位相差を利用して,すきまを高精度に測定する方法を開発した.干渉縞の間隔を参照面の駆動量から同定することにより,すきま分解能を0.83nmまで微小化するとともに,空気とスライダ表面の多層膜を考慮した反射特性のシミュレーションを用いて,反射に伴う位相の回転を補正して,高精度化を実現した.また,実際のヘッドディスクを用いた実測により,ナノメートルすきまの高精度測定が可能であることを確認した.得られた結果を要約すると以下のとおりである.1)マイケルソン干渉光学系において,採取する縞本数が1本になるように調整し,また参照面を半波長相当分駆動することにより縞間隔を同定する縞間隔の外部同定法を導入して,すきま分解能0.83nmを実現した.2)気体潤滑膜,スライダ表面のDLC膜・Si膜,およびスライダの基材を光学的多層膜とするモデルを用いて,多光束干渉シミュレーションを行い,観測された光学的すきまから,シミュレーションで得られた位相の回転量を補正することによって,DLC膜表面とガラスディスクとのすきまを求める手順を示した.3)実用されている浮動ヘッドスライダを用いてすきま測定実験を行い,浮上シミュレーション結果と比較した.実測したすきまは浮上シミュレーション結果とよく一致した.また測定値のばらつきの最大値4nm,標準偏差0.6nmであり,実用上十分に高い再現性が得られることを確認した.光学的反射面をもつ微小物体を対象にして,マイケルソン顕微干渉法を応用して,光学的反射面に干渉縞を形成して,この干渉縞の縞パラメータを面の位置と傾斜を表す面パラメータに変換して,物体の三次元位置・姿勢を同時に測定する技術を確立した.また,この方法を,ナノすきまでディスク上に浮上する磁気ヘッドの浮上すきまの測定に適用して,ガラス背面とスライダ潤滑面に形成される二つの干渉縞の位相差を利用して,すきまを高精度に測定する方法を開発した.干渉縞の間隔を参照面の駆動量から同定することにより,すきま分解能を0.83nmまで微小化するとともに,空気とスライダ表面の多層膜を考慮した反射特性のシミュレーションを用いて,反射に伴う位相の回転を補正して,高精度化を実現した.また,実際のヘッドディスクを用いた実測により,ナノメートルすきまの高精度測定が可能であることを確認した.得られた結果を要約すると以下のとおりである.1)マイケルソン干渉光学系において,採取する縞本数が1本になるように調整し,また参照面を半波長相当分駆動することにより縞間隔を同定する縞間隔の外部同定法を導入して,すきま分解能0.83nmを実現した.2)気体潤滑膜,スライダ表面のDLC膜・Si膜,およびスライダの基材を光学的多層膜とするモデルを用いて,多光束干渉シミュレーションを行い,観測された光学的すきまから,シミュレーションで得られた位相の回転量を補正することによって,DLC膜表面とガラスディスクとのすきまを求める手順を示した.3)実用されている浮動ヘッドスライダを用いてすきま測定実験を行い,浮上シミュレーション結果と比較した.実測したすきまは浮上シミュレーション結果とよく一致した.また測定値のばらつきの最大値4nm,標準偏差0.6nmであり,実用上十分に高い再現性が得られることを確認した.マイケルソン顕微干渉位相差法を用いた微小物体の挙動測定において,測定精度を支配する重要な要因としては,不均一な光強度分布が干渉縞に重畳して干渉縞の擬似的な位相シフトが生じること,2本の縞をCCD画面内に配置するために空間分解能が制限されることなどである.これらの要因を除去して,精度を向上する方法を優先させることとして,以下の三つの方策についてその有効性を確認した.a)擬似的な位相シフトを抑圧するために,干渉縞の尾根線が画面上の所定のウンドゥ内に存在するときのみ画像を採取する.b)干渉縞を1本として,つぎの縞がこれに完全に重畳するまで参照面をピエゾアクチュエータで精密駆動して縞間隔と画素間隔を同定する.c)画像を縦長として尾根線検出領域を拡大する.a)により再現性が大幅に向上した.また,b)は超精密なピエゾアクチュエータにより実現できたものであり,これにより原理的には空間分解能制限が解消された.ピエゾの1波長送りの精度は波長の数%程度であり,nm精度の再現性を確認した.つぎに,以上の方策をガラス透過の浮動ヘッドの3次元姿勢の測定に適用して,その有効性を検討した.スライダ表面における反射が,ガラス+空気+DLC+シリコン+アルチックという多層膜であることから,多層膜反射における位相回転を定式化して,シミュレーションにより,シリコン膜の厚さが大きく寄与することを明らかにした.さらに,ガラス面に対するDLC面の位置,ピッチ角,ロール角の3次元測定を行った.測定結果はシミュレーションによる予測結果とよく一致しており,大幅な精度・再現性の向上を確認した.

今後は,現在製作中のリニク型顕微鏡を使用して,倍率の向上をはかるとともに,レーザ光源を白色光源に代えて,一層のノイズの低減を進め,ナノメートルの分解能の実現を目指す.干渉縞画像を画面に固定することにより,等価的に微小物体を追尾する方法において,物体面上に形成される縞パラメータを同定する精度を向上するために,二つの方法の検討を同時に進めた.第一はマイケルソン干渉光学系を内蔵した高倍率のリニク型顕微鏡に置き換えて,空間分解能を向上する検討,第二は画像ノイズの削減効果の向上と尾根線固定精度の向上の検討である.リニク方式については,既存の光学系の改造により,干渉縞の形成には成功したが,高倍率においては視野内において干渉強度分布を均一化することが困難であり,実効的には倍率の向上が期待できないことが判明した.そこで,第二の方法による浮動ヘッドのすきま測定における精度の向上に重点を移して,画像採取領域の最適化,尾根線間隔の外部同定法の導入,多層膜・多光束干渉による干渉シミュレーションによる位相補正法の導入などにより,三次元的挙動の測定精度の向上を実現した.結果を要約すると以下のとおりである.1)マイケルソン干渉光学系において,採取する縞本数が1本になるように調整し,また参照面を半波長相当分駆動することにより縞間隔を同定する縞間隔の外部同定法を導入して,すきま分解能0.83nmを実現した.2)気体潤滑膜、スライダ表面のDLC膜・Si膜,およびスライダの基材を光学的多層膜とするモデルを用いて,多光束干渉シミュレーションを行い,観測された光学的すきまから,シミュレーションで得られた位相の回転量を補正することによって,DLC膜表面とガラスディスクとのすきまを求める手順を示した.3)実用されている浮動ヘッドスライダを用いてすきま測定実験を行い,浮上シミュレーション結果と比較した.実測したすきまは浮上シミュレーション結果とよく一致した.また測定値のばらつきの最大値4nm,標準偏差0.6nmであり,実用上十分に高い再現性が得られることを確認した.
Toll様受容体を介した粘液線毛輸送系の促進機序の解明と慢性気道疾患への治療応用

気管支拡張症,COPD,気管支喘息などの様々な慢性気道疾患において,粘膜線毛輸送系の障害が報告されており,これらの疾患の病態,とくに進展・増悪に重要な役割を果たしている.申請者は,気道上皮において,自然免疫応答で重要な役割を担うTLR (Toll-like receptor)のリガンドが粘液線毛輸送系に及ぼす影響を検討し,TLR3リガンドが遺伝子発現を介さずに粘液線毛輸送系を促進することを見出した.本研究では,TLR3を介した遺伝子発現に依存しない粘液線毛輸送系の促進機序を解明し,粘液線毛輸送系をターゲットにした慢性気道疾患の画期的な新規創薬に向けての基盤を築く.気管支拡張症,COPD,気管支喘息などの様々な慢性気道疾患において,粘膜線毛輸送系の障害が報告されており,これらの疾患の病態,とくに進展・増悪に重要な役割を果たしている.申請者は,気道上皮において,自然免疫応答で重要な役割を担うTLR (Toll-like receptor)のリガンドが粘液線毛輸送系に及ぼす影響を検討し,TLR3リガンドが遺伝子発現を介さずに粘液線毛輸送系を促進することを見出した.本研究では,TLR3を介した遺伝子発現に依存しない粘液線毛輸送系の促進機序を解明し,粘液線毛輸送系をターゲットにした慢性気道疾患の画期的な新規創薬に向けての基盤を築く.
イタチ属における近縁種間の競争関係に関する研究 -生態学的手法と遺伝学的手法による種間関係の解明-

調査は、1996年910月、1997年13月、1998年13月に、福岡県福岡市早良区板屋、同区荒谷、福岡県大野城市牛頸、同市原、福岡県筑紫野市平等寺、福岡県那珂川町筑紫耶馬渓、同町五ヶ山、同町上梶原、福岡県那珂川町及び佐賀県鳥栖市にまたがる九千部山山頂、佐賀県背振村田中、佐賀県三瀬村井手野の11カ所において実施した。各調査地では4または5晩、木製の箱罠を50mに1個置き、合計20個の罠を用いてイタチの捕獲を試みた。捕獲個体は、麻酔後、各部計測、耳からDNA分析用のサンプル採取、個体識別用トランスポンダー挿入を行い、覚醒後捕獲地点において放逐した。16頭のイタチが捕獲され、DNA分析用のサンプルは、北海道大学地球環境科学研究科生態遺伝学研究室に送られ、細田徹治、鈴木仁両氏がmt DNAのcyt b領域のシーケンス分析によって種を同定した。その結果、外部形態(毛色、体重、尾率)からの種の判定が可能である事がわかった。個体間のDNAの変異については今の所2種とも検出されていない。捕獲個体の内訳は、チョウセンイタチ雄8頭、雌3頭、ニホンイタチ雄5頭であった。捕点を分析した結果、チョウセンイタチは平野部から、田畑があるところまでは山地部に分布を広げており、ニホンイタチは河川の上流部の田畑がない所に分布していたが、河川のない山頂部の天然林には分布していないことが判明した。このため、脊振山系におけるニホンイタチの分布はかなり限定されたものになると考えられた。予定していた脊振山系以外の分布調査やテレメトリー方による生息地の利用様式の調査は行うことが出来なかったが、来年度以降これらの調査は実施する予定である。また、二種間の交雑の有無、個体群内の変異について研究を進めるためにrDNAなどの核遺伝子の分析をおこなっていく予定である。捕獲調査を,福岡県那珂川町筑紫耶馬渓(1996年9月5-9日、標高150-210m、川沿い天然林)、福岡県那珂川町五ケ山(10月6-11日、標高360-400m、田畑及び村落)、佐賀県背振村田中(1997年1月30日-2月3日、標高550-600m、田畑及び村落)、福岡県福岡市早良区板屋(2月17日-19日、21日-25日、標高550-580m、田畑及び村落)、福岡県大野城市牛頚(3月1-6日、標高130-270m、川沿い植林地)の5カ所で実施した。捕獲固体について、麻酔後、各部計測、耳からDNA分析用のサンプル採取、個体識別用トランスポンダー挿入(板屋地区以降)を行い、覚醒後捕獲地点において放逐した。捕獲数はチョウセンイタチ雄4頭雌1頭、ニホンイタチ雄4頭であった。ニホンイタチの分析は標高によるのではなく、それぞれの河川の上流部でニホンイタチが分布する傾向がうかがえたが、分布要因を分析するためには今後背振山系において捕獲地域・捕獲数を増やすことが必要である。テレメトリーの調査はさらに分布調査を進めてから実施する予定である。

捕獲全個体の耳から細胞を採取し、また調査中に五ケ山で拾得した雌のチョウセンイタチの死亡個体から肝臓細胞を採取し、北海道大学大学院地球環境科学研究科生態遺伝学研究室に送付した。各サンプルは、mtDNAのcytb領域についてPCR法によるシーケンス分析が細田徹治、鈴木仁両氏によって行われ種が同定された。今後、核ゲノム内の分子系統用のマーカーの一つであるIRBPの遺伝子領域のダイレクトシーケンスを行い、種判別が可能かどうかを検討し、また二種間の交雑の有無、個体群内の変異について研究を進めるためにrDNAなどの核遺伝子の分析をおこなっていく予定である。今年度は福岡県大野城市牛頸ダム下、福岡県筑紫野市平等寺、福岡県福岡市早良区荒谷、佐賀県三瀬村井手野、福岡県那珂川町上梶原、福岡県那珂川町九千部山山頂の6ヵ所において、1998年1月から3月にかけて、各調査区4又は5日捕獲調査を実施した。捕獲個体は、麻酔後、各部計測、耳からDNA分析用のサンプル採取、個体識別用トランスポンダー挿入を行い、覚醒後捕獲地点において放逐した。捕獲数はチョウセンイタチ雄4頭、雌2頭、ニホンイタチ雄1頭であった。昨年度と今年度の合計捕獲数は、チョウセンイタチ雄8頭、雌3頭、ニホンイタチ雄5頭である。捕点を分析した結果、チョウセンイタチは平野部から、田畑があるところまでは山地部に分布を広げており、ニホンイタチは河川の上流部の田畑がない所に分布していたが、河川のない山頂部の天然林には分布いないことが判明した。このため、脊振山系におけるニホンイタチの分布はかなり限定されたものになると考えられた。同様に、西日本のニホンイタチは各地で孤立し始めている可能性があるだろう。DNA分析用のサンプルは、北海道大学大学院地球環境科学研究科生態遺伝学研究室において、細田徹治、鈴木仁両氏がmt DNAのcyt b領域のシーケンス分析によって種を同定した。形態(毛色、尾率)からの種判定は、DNAによる判定と一致したが、個体間のDNAの変異については今の所検出されていない。予定していた脊振山系以外の分布調査やテレメトリー方による生息地の利用様式の調査は行うことが出来なかったが、両種の基本的な分布傾向は把握できたため、来年度以降これらの調査は実施して予定である。また、二種間の交雑の有無、個体群内の変異について研究を進めるためにrDNAなどの核遺伝子の分析をおこなっていく予定である。
習慣的な糖質摂取量の違いが運動後の筋グリコーゲン回復の個人差に及ぼす影響

本研究の目的は、習慣的な糖質摂取量の多寡が糖取り込み能と筋グリコーゲン回復に及ぼす影響を明らかにすることである。本年度は、習慣的な糖質摂取量の違いが糖質摂取後の糖代謝反応に及ぼす影響について検討を行った。本研究では若年男性を対象に食事調査を行い、糖質摂取量の中央値を基準に習慣的な糖質摂取量が多い群(H-CHO)と少ない群(L-CHO)に分けた。各群における75gブドウ糖経口糖負荷試験に対する応答をみると、血糖値の変化に群間差はなかったものの、L-CHOでは糖負荷後のインスリン濃度がH-CHOに比べ有意に高値を示した(P < 0.05)。さらに、持続血糖測定システムとヒューマンカロリーメータを用いて、体重当たり一定量(8g/kg/日)の糖質を含む高糖質食を摂取した際の24時間代謝応答を調査した。その結果、L-CHOでは日中における糖燃焼率が僅かに低く(P < 0.05)、睡眠時における血糖高値が認められた(P < 0.05)。これらのことは、習慣的な糖質摂取量の低値は、高糖質食摂取時の糖吸収、燃焼率の低下と関連する可能性を示す。本年度は、計画のとおり習慣的な糖質摂取量の違いが糖質摂取後の代謝反応に及ぼす影響について検討を行うことができた。その結果、習慣的な糖質摂取量によって血糖値変動や糖燃焼反応に違いがあることを明らかにした。本研究の結果は、現在国際学術雑誌投稿に向けて準備を進めている。これらの点を踏まえ、おおむね順調に進展していると判断した。本年度の研究により、習慣的な糖質摂取量の多寡によって糖質摂取時の血糖値変動や糖燃焼率に差が生じることが示唆された。昨年度の研究により、習慣的な糖質摂取量の多寡が運動後24時間における回復動態に影響を与える傾向が窺えたものの、24時間後以降の回復・超回復局面において与える影響は不明である。そこで、次年度は習慣的な糖質摂取量の多寡がグリコーゲン超回復速度に及ぼす影響を調査する予定である。また、習慣的な糖質摂取量との差分を基に運動後の糖質摂取量を決定した場合、筋グリコーゲン回復の個人差が軽減するかを検証する予定である。さらに、習慣的な糖質摂取量からの差分を基に運動後の摂取量を決定した場合、筋グリコーゲン回復の個人差が軽減するかを検証するものである。本年度は、習慣的な糖質摂取習慣の多寡が運動後の筋グリコーゲン回復に及ぼす影響に関して検討した。本研究は12名の健常男性を対象に実施した。対象者の糖質摂取量を3日間の食事記録法と秤量法を用いて算出し、糖質摂取量が少ない群(L-CHO, n = 6,糖質4.5 ±0.6 g/kg/d)と多い群(H-CHO, n = 6,糖質6.4 ±0.6 g/kg/d)に分けた。対象者は、高強度持久性運動により筋グリコーゲン量を枯渇させた後、24時間で7g/kgの糖質を摂取した。筋グリコーゲン量は運動前に比べ、運動後で有意に低下した(両群P < 0.05)。運動4, 12, 24時間後にかけ筋グリコーゲン量は徐々に回復し、運動12, 24時間後では運動前の値と比べ有意な差はなかった。また、L-CHOの筋グリコーゲン回復率は、統計的な有意差は認められなかったものの、H-CHOに比べ運動24時間後に10%高値を示した。本研究の結果から、習慣的な糖質摂取量の多寡は運動後24時間における回復動態に影響を与える可能性が窺える。本年度は、H30年度に実施予定であった研究を先に実施した。H29年度に予定していた研究については、研究代表者の異動に伴いやや遅れが生じているものの、対象者のリクルートと実験機器のセットアップを進めており、H30年度に実施する。

本年度は、計画のとおり習慣的な糖質摂取量の違いが糖質摂取後の代謝反応に及ぼす影響について検討を行うことができた。その結果、習慣的な糖質摂取量によって血糖値変動や糖燃焼反応に違いがあることを明らかにした。本研究の結果は、現在国際学術雑誌投稿に向けて準備を進めている。これらの点を踏まえ、おおむね順調に進展していると判断した。来年度は、当初H29年度に予定していたヒューマンカロリーメータと持続血糖システムを用いた研究を実施する。また、今年度の研究を踏まえ、食事記録法と秤量法を用いた食事調査に加え、より長期に亘る食事習慣を把握するため質問紙等を用いた調査を併せて実施し、解析対象に加える。また、本年度に実施した研究についても対象者数を増やした解析を行うため追加でデータを取得する。本年度の研究により、習慣的な糖質摂取量の多寡によって糖質摂取時の血糖値変動や糖燃焼率に差が生じることが示唆された。昨年度の研究により、習慣的な糖質摂取量の多寡が運動後24時間における回復動態に影響を与える傾向が窺えたものの、24時間後以降の回復・超回復局面において与える影響は不明である。そこで、次年度は習慣的な糖質摂取量の多寡がグリコーゲン超回復速度に及ぼす影響を調査する予定である。また、習慣的な糖質摂取量との差分を基に運動後の糖質摂取量を決定した場合、筋グリコーゲン回復の個人差が軽減するかを検証する予定である。本年度は、研究代表者の異動に伴い実験機器セットアップに若干の遅れが生じたため、次年度に実施予定であった研究を先に実施した。そのため、使用額に差額が生じている。次年度には当初本年度に予定していた2つの研究を実施する。加えて、本年度に実施した研究についても対象者数を増やして追試を行う。これらの研究を完遂するため、繰り越された経費はすべて次年度に使用する予定である。本年度では、予定していた国際学会への参加を見送ったため、使用予定額を若干下回った。当予算分は次年度における研究実施のため、消耗品等の購入や旅費として使用する予定である。
戦間期における国際秩序講想と日本-太平洋問題調査会における論議を中心として-

新渡戸の構想した戦間期における国際秩序構想は,汎太平洋国際連盟(Pan Pacific League of Nations)と言い換えてもよい。その母体が汎太平洋連合(Pan Pacific Union)であり,さらに,国家間関係のいわば潤滑油として,民間団体である太平洋問題調査会(Institute of Pacific Relations)と考えていた。そして,国際連盟や太平洋問題調査会で新渡戸があえて触れることはなかったが,そうしたいわば表向きの団体を支える内面的,精神的な保証として,クリスチャン・インターナショナルが位置づけられており,日本においては,新渡戸と賀川の連携こそが,その核となるべきものであった。本研究では,新渡戸と賀川の連携の成立と,日本友和会(FOR)の活動を中心としたその具体的な運動を,まだ極めて不十分ではあるが素描できたと考えている。その際,本研究が最初に掲げた問題,即ち新渡戸と賀川を主体とする平和運動が,他の主体といかなる関係を構築し得たのかという問題が重要である。とりわけ,当該期の平和運動は中国の諸主体との関係が大きな鍵になるが,本報告書ではNCC-ChinaとNCC-Japanの表面的な関係には言及できたものの,新渡戸と賀川の連携においては友和会が重要なポイントであり,中国における友和会の活動と日本との関係が明らかにされなければならない。これは今後の重要な研究課題である。さらに,中国のクリスチャンが国民政府要路との結びつきをもち,中国の諸政策に影響力をもっていたことを若干確認できたが,この点についてもより具体的にしていく必要がある。そして,賀川の謝罪を基盤として,賀川らの平和運動に対する中国のクリスチャンの期待も確認できた。一方,日本における新渡戸と賀川の平和運動が,当時の排外主義的な世論の中で厳しい状況におかれていたことが確認できたが,他方で中国との連帯を求めるクリスチャンの姿も明らかになった。それが当時の政権や世論にどのような形で影響したのかを測定する必要がある。この点も残された重要な研究課題である。本年度は、太平洋問題調査会(Institute of Pacific Relations,略称I.P.R.)の設立とその日本委員会結成の経緯、及び1925年に開催されたホノルル会議を中心とした活動状況を明らかにすることを目標とした。とりわけ、ホノルル会議の各セッションでの議論における争点を明らかにしながら、当該時期の環太平洋における国際秩序構想の可能性を探り、また、余裕があれば各国委員会の活動状況についても調査し、日本委員会における新渡戸らの活動と発言を明らかにしようとした。太平洋問題調査会の設立とホノルル会議を中心とした活動状況を物語る一次史料については、ハワイ大学図書館(University of Hawaii at Manoa Library, Hamilton Library)が包括的な一次史料を所蔵しているので、当該年度の海外史料調査は(ハワイ大学図書館の所蔵史料調査が主となるはずであったが、ハワイ大学図書館が事故で長期使用不可能の状態となり、太平洋問題調査会関係史料(Institute of Pacific Relations Records)の閲覧が不可能となった。そのため、研究計画におけるもう一つの重要な作業として位置づけていたヘレン・タッピング文書の調査に重点を移した。太平洋会議において重要な役割を果たした新渡戸稲造と賀川豊彦の動向を詳しく物語るタッピング文書の閲覧は、東京都国立市在住の米沢和一郎氏が所蔵しているものを利用させていただいた。そうした事情で海外調査旅費を消化できず、国内調査旅費のみの使用となった。調査の効率化をはかるために、デジタルカメラを持ち込み、史料の接写をして複写にかえた。

そのために、比較的解像度の高い、接写に優れたデジタルカメラを使用し、文書を複写してパーソナル・コンピュータに取り込んだ。そうした作業の結果、太平洋会議に関わる日中の関係者の動向を具に物語る文書群を収集することができた。太平洋問題調査会日本委員会において中心的な役割を果たした新渡戸稲造の国際秩序構想について明らかにするため、ジュネーブにある国際連合図書館(The Library of the United Nations Office at Geneva)の国際連盟アーカイブ(The Archives of the League of Nations)が所蔵する国際連盟事務局ファイル(The Secretariat of the League)の内、書記次長をつとめた新渡戸稲造のファイルを中心とした史料を閲覧し、ノートを作成した。その史料調査ための海外旅費を使用した。また、京都会議を中心とした活動状況を物語る史料について、東京大学アメリカ太平洋地域研究センター所蔵の太平洋問題調査会関係資料(高木八尺コレクション)、及び、さらに、南イリノイ大学のヘレン・タッピング文書などの収集史料を整理してデジタル化し、データベース化の準備作業を行った。そのために、物品費を使用してパーソナル・コンピューターを購入した。そうした作業によって、新渡戸稲造や賀川豊彦が、太平洋問題調査会上海会議の準備と平行して、アジア間の精神的な連帯のための組織作りに努力を傾注していたことが明らかになった。来年度は、そうした精神的な連帯のための組織作りをより詳細に明らかにし、上海会議との関連を検討しながら、新渡戸の国際秩序構想のユニークな一面を浮き彫りにしたい。そして、その成果を報告書にまとめたい。本研究は、太平洋問題調査会の日本委員会において中心的な役割を果たした新渡戸稲造、および新渡戸と緊密な関係をもちつつ「神の国運動」を通じて中国のクリスチャンや欧米ミッションと深い関わりをもった賀川豊彦の思想と行動に焦点をあて、戦間期における彼らの東アジア及び環太平洋における国際秩序構想を明らかにすることを大きな目標としている。その際、新渡戸を中心とした国際連盟関係の人脈、賀川を中心とした欧米人・中国人の人脈など、人的交流のあり方を浮き彫りにし、そうした交流の中で育まれた具体的な秩序構想を明らかにしながら、太平洋問題調査会が開催した太平洋会議という知的交流の場とそれとの関連を浮き彫りにし、ナショナルな問題との葛藤を組み込みながら、秩序構想の動的な変遷をたどることに重点を置いた。具体的な作業については、海外史料として平成17年度に収集した南イリノイ大学が所蔵するヘレン・タッピング文書、平成18年度に収集したジュネーブの国際連合国際連合図書館が所蔵する新渡戸稲造のファイル、国内の史料として東京大学アメリカ太平洋地域研究センターの高木八尺コレクションなどの分析を中心に行い、補足的な史料蒐集のため、旅費と図書費を使用した。