hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機・無機太陽電池の異種界面ホール輸送材料の探索

無機半導体・ペロブスカイト膜・有機ホール輸送層の積層構造から成るハイブリッド型太陽電池の高性能化を目指して、異種界面で優れた性能を発揮する高分子ホール輸送層の開発とその基礎過程の解明を目的とする。有機無機ペロブスカイト太陽電池は、高い変換効率から近年非常に注目を集めているが、ホール輸送層の役割、大きいヒステリシスの出現、電荷解離・電荷輸送機構は未だ不明な点が多く、デバイス性能とリンクした構造・材料・プロセス・発電機構の解明が必要である。研究代表者らが独自に開発したGHz周波数変調複素過渡光伝導度法(FM-TRMC)は、有機無機ペロブスカイトからホール輸送層(HTL)へのホール移動過程を簡便・迅速かつ直接観察できるため、優れた高分子ホール輸送材を探索するのに最適である。本年度は、ペロブスカイト薄膜単体と種々のπ共役高分子ホール輸送層を塗布したペロブスカイト2層膜のTRMC評価を行った。太陽電池素子では光を吸収し、電荷を発生・輸送する活性層の他に、正負電荷を損失することなく電極へ輸送する電荷輸送層も重要な役割を担っている。近年の有機薄膜太陽電池研究を通じて、数多くの低分子・高分子半導体が報告されているが、その中でペロブスカイト太陽電池のHTLや電子輸送層に適した材料を選定・新規開発するには、効率的な材料スクリーニングが必要である。研究の結果、TRMC法を用いることで、太陽電池素子を作製することなく、ホール移動過程を安定・高速に直接観察することに成功し、性能支配因子を解明することができた。この結果に基づき、高性能HTL材料開発に向けた化学構造・HOMO準位の設計に関する考察を行った。本研究期間を通じてTRMC法はHTL材料だけでなく、非鉛ペロブスカイト材料や光触媒材料の探索にも有効であり、また、実験的高速スクリーニングとデータ科学の融合が材料研究に有用であることも示した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ペロブスカイト薄膜単体と新規材料からなるホール輸送層を塗布したペロブスカイト2層膜のTRMCを行った。Spiro-OMeTADのような高性能HTLでは、1 μ秒後にはペロブスカイト中のホールがすべてHTLへ輸送しているのに対し、デバイス性能の低い新規化合物2では2μ秒程度遅くなり、ピークの減衰率も小さくなった。しかし、新規化合物ではSpiro-OMeTADを上回るピーク減衰率と速い減衰時間を示し、すぐれたHTLであることが分かった。実際に太陽電池素子を作製したところ、TRMC挙動と一致する性能の相関が判明し、新規高効率HTLの開発に成功した。FM-TRMC法で得られた酸化チタンナノ粒子の周波数分散を独自に構築したDrude-Smith-Zenerモデルを用いて実虚部比の周波数分散を解析すると、電荷キャリアトラップの深さ(70110 meV)と密度(全キャリア中98%程度)が得られた。この手法をペロブスカイトに適応したところ、トラップ深さは10 meV程度、さらに密度は10%程度と電荷キャリア輸送に有利な電子状態であることを解明した。また、ホール無機下地膜・ペロブスカイト(PVK)・ホール輸送層(HTL)の三層構造からなる試料のTRMC過渡伝導度の減少から、ペロブスカイトからホール輸送層へのホール移動直接定量法を確立できた。つまり、ホール輸送層塗布によるTRMC伝導度の減少量が大きいほど、ホール移動過程が効率的であることを判別できる。したがって、デバイスを作ることなく迅速に優れたホール輸送材料を探索できる手法を確立した。ホール輸送材としては、共役高分子やハイブリッド材料等多くの選択肢が考えられる。研究代表者が確立したホール輸送効率の迅速評価を基に、他機関研究者や企業との共同研究を展開している。また、変換効率17%以上のペロブスカイト太陽電池素子の作製法を研究室内で確立し、安定な素子性能比較も可能となった。したがって、これまで蓄積した有機薄膜太陽電池デバイスの作製・評価をベースに、高性能が期待できるホール輸送層の物性評価からデバイス測定まで一貫してできる体制が整った。

研究代表者らが独自に開発したGHz周波数変調複素過渡光伝導度法(FM-TRMC)は、有機無機ペロブスカイトからホール輸送層(HTL)へのホール移動過程を簡便・迅速かつ直接観察できるため、優れた高分子ホール輸送材を探索するのに最適である。本年度は、ペロブスカイト薄膜単体と種々のπ共役高分子ホール輸送層を塗布したペロブスカイト2層膜のTRMC評価を行った。太陽電池素子では光を吸収し、電荷を発生・輸送する活性層の他に、正負電荷を損失することなく電極へ輸送する電荷輸送層も重要な役割を担っている。近年の有機薄膜太陽電池研究を通じて、数多くの低分子・高分子半導体が報告されているが、その中でペロブスカイト太陽電池のHTLや電子輸送層に適した材料を選定・新規開発するには、効率的な材料スクリーニングが必要である。研究の結果、TRMC法を用いることで、太陽電池素子を作製することなく、ホール移動過程を安定・高速に直接観察することに成功し、性能支配因子を解明することができた。この結果に基づき、高性能HTL材料開発に向けた化学構造・HOMO準位の設計に関する考察を行った。本研究期間を通じてTRMC法はHTL材料だけでなく、非鉛ペロブスカイト材料や光触媒材料の探索にも有効であり、また、実験的高速スクリーニングとデータ科学の融合が材料研究に有用であることも示した。優れたHTL材料の探索には、ホール輸送過程の直接観察と材料・物性の相関の解明が必要である。ペロブスカイトは単純な分子・イオンから構成されている一方で、同じ材料であっても、塗布に用いる溶媒や塗布手順、アニール温度などの多くのプロセス因子によってデバイスの変換効率は1%にも満たないものから16%以上まで大きく左右される。したがって、ホール輸送材の選択に加え、ペロブスカイト太陽電池は、これまでの有機薄膜太陽電池以上にプロセス探索が重要な意義を持っている。しかし、X線回折等で評価したペロブスカイト結晶の質とデバイス性能は相関しないことが分かり、通常考えうる構造・機能の関係は、必ずしも成り立たない。また、ホール輸送層との親和性は、高分子が粗いペロブスカイト結晶表面をいかに隙間なく覆うかという点も重要であるため、FM-TRMCによる安定なデバイスレス評価が有効である。今後、高分子のHOMO準位とホール移動効率との関連を明らかにすることで、高性能材料開発に向けた設計指針を確立する。さらにFM-TRMC法を用いてペロブスカイト膜・ホール輸送層のバルクおよび界面での電荷輸送メカニズムに関連する基礎過程を明らかにしていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
銅酸化物超伝導体の超伝導・擬ギャップに関する強磁場ナノ空間分解トンネル分光

酸化物超伝導体に関して、走査トンネル顕微鏡を用いて原子レベルの局所電子状態の観察を行い、超伝導、擬ギャップ、4×4構造の関係を探るため、Bi_<2-x>Pb_xSr_2CuO_<6+d>(Pb-Bi2201)単結晶を用いてトンネルスペクトルの測定をった。また、参照物質としてBi_2Sr_2CaCu_2O_8,Bi_2Sr_2Ca_2Cu_3O_<10>および鉄砒素系超伝導体の超伝導特性ならびに磁場中走査トンネル顕微分光の測定を行い、その結果を日本物理学会および台湾で開崔された「新規超伝導に関する国際会議」において報告した。x=0.32を持つ単結晶ゼロ磁場および7Tの磁場中のトンネルスペクトルを測定し、比較を行った。ゼロ磁場では±10mV付近にピークを持つトンネルコンダクタンスを観則した。このピークを示す値は520mVまでの分布を持つが、Bi2212やLaを含むBi2201に比べてきわめて小さい。磁場を加えると、10mV付近のピークは減衰し、±20mVを中心としたピークが顕著こなる。この結果から、不均一には2つの原因が関与しており、10mVのピークは超伝導のコヒーレンスピークに起因し、20mV付近のピークが擬ギャップに相当することがわかる。このように、磁場をかけることによって擬ギャップの不均一性だけを取り出すことが可能である。さらに、4×4構造と擬ギャップの関係を調べるために、磁場をかけたデータからフーリエ変換を行ってその周期性を検討した。その結果、5.6a(aは格子常数)に相当する周期的な電子状態の変調をBi2201ではじめて観測した。このことは、長周期の変調がBi2212,Ca_<2-x>Na_xCuO_2Cl_2ばかりでなく、Bi2201にも共通するより一般的な性質であることを意味している。
廃棄物埋立地土壌の微生物生態構造解析に基づく温暖化ガス放出の土木工学的抑制対策

埋立地から放出されるメタンについて、その生成経路および酸化経路については十分な知見は得られていない。そこでこのメタンエミッションに関与している微生物群集の把握を最終的な目的として研究を行った。微生物生態を把握するためには、どのような種がどれだけ居るか、またどのような生息分布になっているかを知る必要がある。これらを把握するのに、微生物をシングルセルレベルで検出可能なfluorescence in situ hybridization(FISH)法は有用なツールである。FISH法は通常rRNAを標的として行われるが、埋立地などに生息する微生物は検出に十分なrRNAを有していないことが多い。また、これまでFISH法の多くはrRNAを標的としてもっぱら行われてきたが、昨今の分子生物学的手法を用いた解析から、rRNA遺伝子配列に基づいた分子系統解析によるグルーピングだけでは、微生物の機能を十分に反映しないことが分かってきた。そこで本研究では、微生物を分子系統(rRNA)および機能(mRNA、遺伝子)に基づいて検出するための高感度FISH法の開発を行った。FISH法の高感度化には2つのアプローチを採用した。1つはシグナル増幅技術、もう1つはプローブの交雑効率改善技術である。シグナル増幅技術にはtyramide signal amplification(TSA)法に着目し、TSA-FISH法をより高感度にしたtwo-pass TSA-FISH法を開発し、メタン生成古細菌のmcr mRNAおよび遺伝子の検出に成功した。交雑効率改善技術にはlocked nucleicacid(LNA)に着目し、プローブにLNAを数カ所導入することで交雑効率が著しく改善することを証明した。これらの研究結果は、今後埋立地に生息する微生物群集を解析していく上で重要な知見となるだけでなく、海洋や土壌に生息する微生物群集生態解析にも適用することができ、微生物生態解析の基盤となる技術となる。更にはメタン生成に関与する新たな古細菌の分離培養にも成功したことで、埋立地の微生物生態を理解するための重要な知見が得られた。
動的な香り提示に対する人間の嗅覚特性の測定

香りをパルス状に射出可能なインクジェット型嗅覚ディスプレイを用いることで、従来静的にしか実現できなかった香り提示を動的に行うことが可能になった。本研究では、動的なパルス状の香り提示が人間にどのように影響を与えるのか心理的・生理的効果を測定し効果的な香り提示方法を検討することを目的とする。研究の結果、香りパルスの一対比較法を用いることにより嗅覚特性がより定量的に計測できること、またパルス射出により順応を低減して継続的に香りを知覚できる可能性が示された。当該研究では、精密な香り射出コントロールが可能な嗅覚ディスプレイを用いて、微小な時間単位で香り濃度を変化させるような動的な香り提示に対する人間の嗅覚特性(特に順応特性)を計測することを目的としている。2年目となる平成25年度は、香りのパルス提示に対する順応特性を調べるいくつかの実験により知見を得た。具体的には(1)快・不快度の異なる香料を用いた香りパルス提示に対する認知特性を調べる実験や、(2)比較的長い時間(1分間)の香りパルス提示が作業能率に及ぼす影響を調べる実験を行った。(1)快・不快度の異なる香りパルスの2点分離閾値の測定:先行研究において、1呼吸内で2種類の良い香りのパルスを区別できる最小の射出時間間隔である2点分離閾値が求められている。本研究における快・不快2種類の香りを用いた実験によって、計測された2点分離閾値は、提示される香りの快・不快度によらないとの結果を得た。このことは、不快な香りのパルス射出が良い香りのパルス射出と同様に順応を引き起こさないことを示しており、嗅覚検査に良い香り同様に不快な香りも利用できる可能性がある。(2)作業中の香りパルス提示が記憶作業へ及ぼす影響:ミントなど覚醒効果のある香りの連続的な暴露条件下における作業能率の向上は過去に研究例を見ることができるが、本実験では、ミントの香りのパルス状提示により有意に短期記憶が向上することを示した。被験者アンケート結果から、1分間途切れることなく香りを感じさせることに成功しており、順応を引き起こさない香りのパルス状提示という実験条件が実現された。平成25年度は上記実験により、不快な香りパルスが良い香りパルス同様、順応せずに認知できることと、1分程度の時間、順応なしに香りを認知させることができるなどの知見が得られた。当該研究では、精密な香り射出コントロールが可能な嗅覚ディスプレイを利用して、微小な時間単位で香り濃度を変化させるような動的な香り提示による人間の嗅覚特性を計測することを研究目的としている。初年度となる平成24年度の計画では、香りの連続提示と同等の主観評価値を持つ香りパルス提示方法を開発することを目標に以下のステップで研究を進めるものであった。(1)文献調査・学会への参加・ヒアリングを通しての調査活動・意見交換、(2)予備実験によるデータ収集、(3)香りの連続提示とパルス提示の主観評価実験(1)については、日本バーチャルリアリティ学会香りと生体情報研究会を中心に学会へ参加しながらヒアリングを行い、研究の状況を把握するとともに当該研究に対する意見交換の結果を実験方法に反映させた。(2)では、実験に使用する機材・PCを調達し、使用する香料を決定して実験環境を整備した。また嗅覚ディスプレイ制御に必要なソフトウェア環境を整え、実験用プログラム開発を終えた。この実験環境で香料ごとの検知閾値など基本的なデータ収集を行った。(3)では、香りの連続提示とパルス提示を主観評価により比較するための実験を、研究室の学生を被験者として行った。この実験での目標は、ある一定時間連続的に香りを射出する場合と同等の香りの強さを、同じ時間連続射出の2分の1の量のパルス射出で実現することである。このことにより、従来方法の連続射出の半分の香料射出量で同じ強度の香りを感じさせることができ、残り香や順応などの影響を低減する効果が期待できる。年度末までの実験では、3種類の香料について連続射出とほぼ同等の主観評価値となる香りパルス射出パラメータが求められたが、まだ精度が不十分であり追加実験が必要である。当該研究では,精密な香り射出コントロールが可能な嗅覚ディスプレイを用いて,微小な時間単位で香り濃度を変化させるような動的な香り提示に対する人間の嗅覚特性(特に順応特性)を計測することを目的としている.

平成26年度の計画では,濃度変化するパルス射出の影響を主観評価および生理指標による客観評価の両面から確認するものであった.主観的な香りの濃度差を求める際の最も基本的な方法が2つの香りパルスの感覚強度を比較する一対比較法である.本年度の研究により一対比較法において,香り刺激対の提示回数と2つのパルス間のインターバル時間の要因について実験を行い,初回の提示では先行刺激が後発刺激より強く感じること,インターバル時間が長いほど先行刺激の順応の影響が小さくなるという現象が見られ,この結果を学会発表した.また,香り刺激時の生理指標として,脳血流(fMRI,光トポグラフィ)や,心拍・脈波や皮膚電位などが用いられており,脈波,皮膚電位,光トポグラフィについて香り提示時の信号変化に関する実験を行った.その結果,皮膚電位の変化は安定的に得られるものの,脈波については個人差が大きく,光トポグラフィでは安定的に反応する部位を特定することが難しいことが明らかになった.またfMRIを用いた計測については先行研究のサーベイを行い論文にまとめて発表した.3年間の研究期間を通して,1分程度順応せずに香りを感じさせる射出手法や,香りの一対比較におよぼす要因の分析など,香りのパルス射出に対する嗅覚順応・適応の基礎データが収集できた.バーチャルリアリティ平成25年度は、香りパルス射出に対する嗅覚順応に関して部分的な実験データが得られたが、連続射出との比較実験などが不足しており、より客観的な結果を示す必要がある。順応の程度をより定量的に扱えるように、実験・計測方法をまとめていくことが課題として残った。平成24年度計画のステップ(3)香りの連続射出と同等の主観評価値を持つ香りのパルス射出のパラメータ(連続射出の射出量の2分の1の条件下において)が香料ごとに異なるのか否かを含めて結論を得るには、よりデータ数を増やした実験が必要である。今後は、平成25年で得られたパルス射出に対する認知結果を基に、連続射出との比較実験を行って、順応をできるだけ定量化することを試みることに主眼を置く。また、ゆらぎなど動的に香り射出濃度を変化させる実験を実施し、主観評価と共に生理指標(脈波、呼吸、皮膚電位など)を計測する。実験では、覚醒・鎮静効果が知られている香料を用いて、パルス射出・連続射出の軸にランダム濃度変化やゆらぎによる濃度変化の軸を加え、動的な香り提示に対する認知特性を明らかにしていく予定である。平成24年度計画ステップ(3)の実験を継続するとともに、平成25年度の研究実施計画に基づき香りのパルス射出に対する嗅覚順応を調べる実験を行う。まず予備実験で順応に対する個人差を測定して、被験者をグルーピングしてスクリーニングし、本実験での実験条件を決定する。本実験において、同等の主観評価値を持つ香りの連続射出とパルス射出をペアにして、嗅覚順応測定実験によりその差を明らかにする予定である。また平成24年度の研究成果を含めて、得られた知見について外部発表を行うとともに、情報収集・意見交換のために学会へ積極的に参加する。嗅覚ディスプレイの制御方式を変更するため、嗅覚ディスプレイ制御装置(試作品)を発注したが、納期遅れにより平成26年5月末に納入がずれ込んだため。上記の嗅覚ディスプレイ制御装置購入のための物品費として支出予定。平成24年度未使用額25,662円は物品調達費用が予想を下回ったためであり、次年度予算と合わせて以下の用途に使用する予定である。上記実験を行うための研究補助員および被験者への謝金に人件費・謝金を使用する。また上記学会活動のために旅費をあてる。平成26年度に計画している動的に変化する香りパルスの影響に関して、人の生理指標に基づいた評価実験を行うため、脳波計などの生理計測装置を本年度の予算で購入する予定である。
サンゴ礁における炭酸系ダイナミクスと地球環境変動の関係

(1).瀬底島サンゴ礁において、海水中の炭酸系成分のシステマチックな時系列観測を5年間継続しておこなった。海水中の二酸化炭素濃度は、昼間に低く、夜間に高い日周変化を示す。これは、昼間には光合成と石灰化が卓越し、夜間には呼吸が卓越することによる。(2).流向流速計を用いた海水の流動解析をおこない、さんご礁の炭酸系変動の日周変動を説明できるボックスモデルを構築した。(3).海水中の二酸化炭素濃度の変動を周期解析すると、最も主要な変動周期は、約26.7時間であった。これは、海水中の二酸化炭素濃度変動が、太陽の日射量変動よりも、むしろ月の運行に関連した潮位変動に大きく規定されることを示している。それ以外にも、13時間、6.5時間などの短時間の周期変動があり、複合的なメカニズムによって規定されることが示唆される。(4).短周期の成分変動を除去して、年間を通した長周期の変動をみると、二酸化炭素濃度は、おおよそ、月単位でブロック上に変化し、夏に向かって上昇する傾向と、冬に向かって減少する傾向が確認された。この変動は、主として、海流の循環にともなう季節変動に支配されていると示唆された。サンゴ礁炭酸系変動と地球環境変動の関係を解明するためには、炭酸系変動の長周期因子の解明が必要であることがわかった。(5).瀬底島で構築した炭酸系変動ボックスモデルをレユニオン島のサンゴ礁に適用したところ、炭酸系の日周変動をうまく説明できることが確認された。これによりサンゴ礁の炭酸系をグローバルな視点から整合的に評価する方法を確立することができた。(6)以上により、サンゴ礁における炭酸系変動と地球環境変動について解明するための基礎を確立した。1.観測:瀬底島サンゴ礁において、炭酸系成分の時系列連続観測をおこない、炭酸系ダイナミクスに関する研究をおこなった。現場では、pH、DO、アルカリ度、水温を15分後とに記録し、3週間ごとにデータを取得と装置のメンテナンスを継続した。メンテナンスの前と後に海水を採水し、炭酸系成分(アルカリ度、全炭酸、pH、塩分、CO2フラックス)の精密分析をおこない装置を校正した。海水の流動状況を把握するために流向流速を15分ごとに計測した。炭酸系時系列観測は年間を通しておこない、約4年間のデータを得た。2.解析:1)瀬底島サンゴ礁の観測データに基づき、BOXモデルを構築して、群集レベルの光合成量の時間変動と月生産量・年間生産量を得た。またアルカリ度の時系列観測が困難であるので、pH-DO-初期アルカリ度のデータをもとに、炭酸系化学平衡に基づいて計算で求め、石灰化量の時系列変動の概略を得た。地下水の混入効果を補正すると誤差は+/-1.5%となった。2)サンゴ礁海水中の二酸化炭素分圧の時系列変動について周期解析をおこなった。PCO2の時系列変動は、26時間、13時間、6.5時間、3.5時間の周期をもって複雑に変動することがわかった。昼夜の生物活動の日周期のほかに、潮流、潮汐、慣性流の効果などが重複していることがわかった。これにより地球環境変動とサンゴの生理的な活動が海水中の二酸化炭素濃度を規定することが示された。3.サンゴ飼育実験および炭酸系測定システムの研究:サンゴの飼育実験をおこない、水温と光・ラジカルの生物効果を得た。光合成能と石灰化能は、水温30°Cを最適とし、それ以上の条件で急速に減衰し、サンゴの白化は、高水温と光によって生体メカニズムが破壊されることが原因と考えられた。

また、固体電極の開発をおこない、海水に適用可能な高感度のCO2電極の応答を得た。1.瀬底島サンゴ礁において、炭酸系ダイナミクスの時系列変動の長期連続観測(15分後とに5年間)を継続し、ボックスモデルを構築して解析した。2.海水中の二酸化炭素濃度(PCO2)、大気-海水間のCO2フラックス、群集レベルの有機・無機炭素生産の時系列変動の詳細を明らかにした。とくに、PCO2を含む炭酸系成分の変動が、太陽の運行周期ではなく、月や潮汐の運行周期と調和した周期で変動することがわかった。本件についての投稿論文が2004年度の日仏海洋学会誌(LaMer)優秀論文賞の対象となった。(第10回国際サンゴ礁シンポジウム・2004,6月・沖縄、AGU秋期大会・サンフランシスコ・2004年12月、日本サンゴ礁学会・2004年11月・国士舘大学、にて発表。)3.琉球列島の硬骨海綿骨格を構成する鉱物は高マグネシウムカルサイトであり、成長縞に沿ってMg/Ca比が季節変動することが示された。またプルトニウムや鉛などの重金属元素が特異的に濃縮されること、および炭素同位体^<14>C,^<13>Cとあわせて、硬骨海綿骨格が過去10年から数百年間の環境変動の指標として有効であることが示された。(第65回日本分析化学討論会・2004年5月・沖縄、にて発表)4.サンゴ礁におけるラジカルの生成について日変動観測し、赤土汚染と関係することおよび日周変動があることが示された。(J.Oceanography 2005,accepted、分析化学2004、)。5.レユニオン島のサンゴ礁において、炭酸系成分と二酸化炭素濃度の変動を測定し、瀬底島との比較をおこなった。また米国大気海洋起床局(NOAA)主催の沿岸環境の炭酸システムモニタリングのワークショップに招待され、モニタリング手法の問題点について議論した(ACT Meeting・2005年2月・ハワイ)。
コンクリート構造物の収縮ひび割れの発生およびひび割れ幅予測システムの構築

コンクリートの乾燥収縮に起因して構造物に発生するひび割れを予測する数値解析システムを構築するために、実験装置の開発、実験によるデータ取得、数値シミュレーションモデルの開発およびその検証を行った。円筒型供試体を用いた持続引張載荷試験装置により、収縮が拘束されたコンクリートのさまざまな載荷経路における時間依存性引張挙動を精度良く測定することに成功した。実験結果を再現する数値解析モデルを開発した。本研究の目的はコンクリート構造物の初期ひび割れ、とくにコンクリートの乾燥収縮、自己収縮に起因したひび割れの発生とその幅を予測する手法を、研究代表者の近年の研究成果に立脚して構築することである。本研究全体としての到達目標は、コンクリートの使用材料、構造諸元、力学的境界条件、環境条件を考慮しつつ、橋梁の桁、壁、スラブ、擁壁等の実構造部材における収縮ひび割れの発生危険度、ひび割れ幅を定量的に予測可能な数値計算手法を確立することである。精度と適用性に関して従来よりも優れたものを目指すのはもちろんのこと、一般性の高い成果を得ることを重視する。平成19年度は、研究代表者らのこれまでの研究成果、および新たに行なう実験により得られるデータに基づき、部材・構造レベルの乾燥収縮ひび割れ予測に適用可能な各種材料モデルの開発を行った。要素試験では、単調経路の乾燥条件下の挙動だけでなく、除荷、持続載荷、段階載荷、吸湿、吸水など、情報量の多い特殊な経路のデータを取得することが、従来にない適用性に富む材料モデル開発の鍵となる。とくに「コンクリートの時間依存性応力-ひずみ関係」「コンクリートの巨視的ひび割れ条件」の開発のためには、コンクリートの収縮の進行と連動させて導入する応力、ひずみの時間経路をプログラムできる載荷試験装置を必要としている。平成19年度には、この試験装置を設計し、特注した。現在、基本性能の確認を終え、調整段階にあり、平成20年度に系統的な実験に備えている。持続載荷試験装置の作製と並行して、-軸拘束収縮試験によりフライアッシュや高炉スラグを用いたコンクリートのひび割れ抵抗性について検討した。また、鉄筋コンクリート部材試験により、初期の収縮が載荷後のひび割れ性状をはじめとする引張挙動に及ぼす影響について検討した。平成20年度には、乾燥収縮を受ける円筒型コンクリートの持続変形と応力を任意にプログラムコントロールできる載荷試験機が完成し、コンクリートの構成モデルの開発と検証の基盤となる独自の実験データを取得することに成功した。従来、JIS拘束収縮試験に代表される狭い条件範囲の拘束収縮挙動しか試験できなかったが、この装置を用いることにより、広い条件範囲、複雑な載荷経路の拘束収縮挙動が実験できるようになった。この試験装置は円筒型コンクリート供試体を用いることにより、供試体内の水分、ひずみ、応力分布が軸対称になり、水分移動解析、収縮応力解析との詳細な比較に適していることも特徴である。持続変形およびひび割れ応力に関する実験を行うことができるので、本科学研究費による研究の終了後も継続的な研究の発展に資することが期待される。本研究の研究代表者らのこれまでの研究成果に基づき、コンクリート中のセメントペースト細孔組織中の水分移動および乾燥収縮モデル、骨材による収縮の拘束効果および体積希釈効果を考慮した複合構成モデルを用いた、コンクリート部材の収縮応力解析法を完成させ、その適用性をJIS一軸拘束収縮試験ならびに今回開発した持続載荷試験機による実験結果により検証した。コンクリートの収縮挙動および収縮応力の導入過程を、合理的、定性的、定量的に再現できることが明らかになった。とくに、乾燥を受けるコンクリートの剛性低下の大部分が、乾燥収縮の内部拘束による表面近傍の微視的ひび割れによるひずみ軟化を考慮することにより定量的に説明可能であることを明らかにした。
アンジオポイエチンーtie2受容体系の制御による糖尿病網膜症の早期病変抑制治療

抗体を用いた動物実験については現在抗体の入手と連絡をとり、返事待ちの段階にある。申請分野である糖尿病網膜症の臨床面については下記の英文論文を一報報告している。具体的には糖尿病網膜症患者で両眼とも汎網膜光凝固を必要とする症例において、術前のステロイドテノン嚢下投与(トリアムシノロン、20mg)で光凝固後の黄斑浮腫や視力低下を防止できるかを検討するため、片眼はステロイドテノン嚢下投与+汎網膜光凝固、もう片眼は汎網膜光凝固のみというデザインで視力と黄斑部網膜厚をエンドポイントとするrandomized controlled studyを施行した。41例82眼が対象となり、6ヶ月間外来観察を継続した。視力については術前両群間で有意差はなかったが、術6ヶ月後ではステロイド術前投与群で対数視力が平均で0.072改善したのに対し、非投与群では平均で0.01の低下がみられ、有意差をみとめた(p=0.04)。黄斑部網膜厚についても術前両群間で有意差はなかったが、術6ヶ月後ではステロイド術前投与群が平均で9.7μm改善したのに対し、非投与群では32.8μmの浮腫増悪がみられ、有意差をみとめた(p=0.03)。ステロイド投与で懸念される眼圧上昇についても検討したが、両群間で有意な眼圧の差はみられなかった。これらのデータから、糖尿病網膜症に対する汎網膜光凝固では、術前のステロイドテノン嚢下投与は術後の黄斑浮腫増悪防を止する有効な治療となりうることを世界に先駆けて報告した。
エジプト産天然薬物を素材としたメタボリックシンドローム予防物質の探索

本研究では、世界最古と言われるエジプト天然薬物に看目し、糖尿病や肥満に対する新規医薬品シード化合物の開拓あるいは機能性素材の開発を志向した探索研究を行うことを目的としている。今年度は、糖尿病や肥満症予防に有効と判断されるエジプト天然薬物の抽出エキスについて、抗糖尿病シーズおよび抗肥満症シーズの探索を行った。すなわち、i)in vivoにおける糖負荷ラットにおける血糖値上昇抑制作用試験を実施するとともにii)in vitroスクリーニング(α-グルコシダーゼ阻害活性、アルドース還元酵素阻害活性、後期糖化産物産生抑制活性、インスリン抵抗性形成抑制活性、PPARγアゴニスト様活性)を行うことで抗糖尿病シーズの探索を進めた。また、抗肥満症シーズの探索については、i)オリーブ油負荷ラットにおける血中中性脂質上昇抑制作用(in vivoによる絞り込み)を実施するとともに、ii)膵リパーゼ阻害活性、細胞脂肪分解作用、脂肪細胞分化抑制作用、PPARαアゴニスト様活性スクリーニング(in vitro)を実施した。その結果、モロヘイヤ(タイワンツナソ、Corchorus olitorius、葉部)にPPARγアゴニスト様の3T3-L1細胞における分化誘導促進(抗糖尿病)作用を見出した.さらにモロヘイヤ葉部の含有成分の探索を行い、(9Z,13E,15Z)-12-hydroxypoctadeca-9,13,15-trienoic acidなどの脂肪酸やフラボノイドなど計6種の成分を単離した。現在、得られたモロヘイヤの含有成分の抗糖尿病活性についての検討を行っている。その他、エジプト民間薬マリアハンド(Anastatica hierochuntica)全草の抽出エキスおよびその主要成分であるフラボノイドやリグナン類にメラニン産生抑制活性を見出すなど平成21年度の当初計画をほぼ達成したものと考える。本研究では、世界最古と言われるエジプト天然薬物に着目し、糖尿病や肥満に対する新規医薬品シード化合物の開拓あるいは機能性素材の開発を志向した探索研究を行うことを目的としている。すなわち、エジプト伝統医学において抗肥満、抗糖尿病、抗動脈硬化と解釈される薬効が伝承され、食経験があるなど安全性が確立している薬用植物を厳選し、探索資源とする。そしてin vitroおよびin vitro試験を組み合わせたアッセイ系を構築応用し、メタボリックシンドロームを予防する物質の単離を行う。さらに、発見した活性物質から化学修飾した誘導体や関連化合物の活性を比較検討して、活性発現の必須構造などの構造と活性相関を解析するとともに、顕著な活性を示す化合物についてその作用メカニズムを解明することによって新しい抗肥満・抗糖尿病薬開発のためのシード化合物またはリード化合物の開発をめざす。今年度は、昨年度に引き続きPPAR□アゴニスト様の3T3-L1細胞における分化誘導促進(抗糖尿病)作用を示したモロヘイヤ(タイワンツナソ、Corchorus olitorius、葉部)の含有成分の探索を行い、脂肪酸やフラボノイドなどの成分を単離した。また、抗糖尿病活性が報告されているエジプト民間薬マリアハンド(Anastatica hierochuntica)全草の含有成分の探索を行い、数種のフラボノイドやリグナン類を単離した。さらに、エジプトで抗糖尿病などの目的で用いられるウリ科植物BryoniacreticaおよびCitrullus colocynthisから数種のククルビタン型トリテルペン類を単離した。その他、エジプト産天然薬物であるシペルス(Cyperus longus)全草から得られたスチルベンダイマーに抗アレルギー作用を見出すなど、平成22年度の当初計画をほぼ達成したものと考える。そしてin vitroおよびin vivo試験を組み合わせたアッセイ系を構築応用し、メタボリックシンドロームを予防する物質の単離を行う。今年度は、エジプト民間薬マリアハンド(Anastatica hierochuntica)全草のフラボノイドやリグナン成分について、昨年度に引き続きPPARγアゴニスト様の3T3-L1細胞における分化誘導促進(抗糖尿病)作用や中性脂質の上昇抑制作用などの検討を行った.また、アフリカ東北部からアラビア沿岸部にかけて自生するカンラン科(Burseraceae)植物の潅木の幹から採取される樹脂である乳香(Olibanum)から得られた種々のテルペン類を用いて上述の分化誘導促進作用の検討を行った。さらに、昨年に引き続きエジプトで抗糖尿病などの目的で用いられるウリ科植物BryoniacreticaおよびCitrullus colocynthisの含有成分の探索を行い、数種のククルビタン型トリテルペン類を単離した。
Ralstonia solanacearumの病原性機構と青枯病発病機構の解明

動物細菌では病原性タンパク質がタイプIII分泌機構を介して宿主へ分泌される。R. solanacearumはタイプIII分泌系を有するが、分泌される病原性タンパク質に関する知見はない。さらに、菌の増殖や病徴発現を決定すると考えられている侵入直後の宿主植物との相互作用に関する知見も数少ない。本研究ではタイプIII分泌タンパク質PopAタンパク質の病原性への関与について検討した。R. solanacearum OE1-1(OE1-1)のpopABCオペロン欠損株ΔABCはOE1-1と同様に根から接種した場合にも、導管に直接接種した場合にも病原性を示した。一方、恒常的発現プロモーターとpopAを有するpPapaのOE1-1形質転換株Papaと3'端51bpに変異が導入された変異popAを有するOE1-1の変異株31bは、直接導管へ接種した場合にのみ病原性を示した。31bはOE1-1やΔABCと同様に宿主植物内で増殖し移行したが、Papaの増殖と移行は顕著に抑制された。RT-PCRにより、popAまたは変異popAが、OE1-1とΔABC-31bでは侵入3時間後から、Papaでは侵入直後から発現していることが明らかとなった。popAまたは変異popAの発現によって、in vitroでの各株の増殖に影響は認められなかった。以上の結果から、PopAは侵入3時間後までの宿主との相互作用により、R. solanacearumの増殖能・移行能を、変異PopAは3時間後以降で菌が導管へ侵入するまでの相互作用により病徴発現を負に制御していると考察された。OE1-1では侵入3時間後以降にpopAが発現するため、PopAタンパク質は直接病原性に影響を及ぼさないと考えられた。すなわち、R. solanacearumの病原性を決定する宿主との相互作用は、宿主への侵入3時間後までの菌の増殖と移行を決定するフェーズと3時間後以降でR. solanacerumが導管に移行するまでの病徴発現を決定するフェーズに分かれることが明らかとなった。タバコに病原性を示す青枯病菌Ralstonia solanacearum OE1-1(OE1-1)ゲノムDNAにトランスボゾンTn4431を挿入し、病原性を失った変異株31a、31b、11cおよびB14を選抜した。31a、31b、11cおよびB14のゲノムDNAのprhA、popA、hrpBおよび新規遺伝子の1カ所にそれぞれトランスボゾンが挿入されていた。タバコ根から接種した場合、31bは接種タバコにてOE1-1と同様に増殖し全身移行することができるが、病原性を示さなかった。しかし、増殖部位である導管に直接接種した場合には病原性を示した。そこで、マーカーエックスチェンジ法によりpopAを含むpopオペロンをカナマイシン耐性遺伝子で置き換えたΔpopABCを作製した。ΔpopABCはOE1-1と同様の病原性を示した。ΔpopABCを31b由来の変異popAを有するpTnpopAで形質転換したところ、31bと同様の性質を示した。また、popAを過剰に発現するOE1-1の形質転換株も31bと同様の性質を示した。すなわち、popAの有無が青枯病菌の病原性に関与しないが、popAの変異や多量の発現により、病原性発現に重要な根における植物との相互作用に影響が与えられることが示唆された。タバコ葉に注入すると、注入部においてOE1-1は著しく増殖し、注入60時間後に壊死病斑が誘導され、7日後にはタバコ葉は枯死する。

11cと同様に、マーカーエックスチェンジ法によって作製したhrpB欠損株ΔhrpBあるいはhrp線毛の構成タンパク質遺伝子hrpY欠損株ΔhrpYは、タバコ葉注入部において注入14日後までそれらの細菌数は注入時とほぼ同一であり、タバコ葉に何ら変化は認められず、OE1-1注入葉で認められたhsr203J等の遺伝子の発現も認められなかった。hrp遺伝子群はタイプIII分泌系をコードしていると考えられており、hrpBはその発現を制御している。すなわち、病原性や過敏感反応の誘導に関連する物質のみならず、植物組織との相互作用における初期認識に関与する物質がタイプIII分泌系を介して分泌されてると考えられた。動物細菌では病原性タンパク質がタイプIII分泌機構を介して宿主へ分泌される。R.solanacearumはタイプIII分泌系を有するが、分泌される病原性タンパク質に関する知見はない。さらに、菌の増殖や病徴発現を決定すると考えられている侵入直後の宿主植物との相互作用に関する知見も数少ない。本研究ではタイプIII分泌タンパク質PopAタンパク質の病原性への関与について検討した。R.solanacearum OE1-1 (OE1-1)のpopABCオペロン欠損株ΔABCは、OE1-1と同様に根から接種した場合にも、導管に直接接種した場合にも病原性を示した。一方、恒常的発現プロモーターとpopAを有するpPapaのOE1-1形質転換株Papaと3端'5lbpに変異が導入された変異popAを有するOE1-1の変異株3lbは、直接導管へ接種した場合にのみ病原性を示した。31bはOE1-1やΔABCと同様に宿主植物内で増殖し移行したが、Papaの増殖と移行は顕著に抑制された。RT-PCRにより、popAまたは変異popAが、OE1-1とΔABC-31bでは侵入3時間後から、Papaでは侵入直後から発現していることが明らかとなった。popAまたは変異popAの発現によって、in vitroでの各株の増殖に影響は認められなかった。以上の結果から、PopAは侵入3時間後までの宿主との相互作用により、R.solanacearumの増殖能・移行能を、変異PopAは3時間後以降で菌が導管へ侵入するまでの相互作用により病徴発現を負に制御していると考察された。OE1-1では、侵入3時間後以降にpopAが発現するため、PopAタンパク質は直接病原性に影響を及ぼさないと考えられた。すなわち、R.solanacearumの病原性を決定する宿主との相互作用は、宿主への侵入3時間後までの菌の増殖と移行を決定するフェーズと3時間後以降でR.solanacearumが導管に移行するまでの病徴発現を決定するフェーズに分かれることが明らかとなった。
サテライトデイルームを活用した逆デイサービスの効果に関する研究

広島県の老人保健施設A苑における施設外民家をサテライトデイルームとして活用し、徒歩で高齢者が移動する取組みを3ヶ月、行為内容、会話、運動強度について追跡調査した結果、(1)自力歩行が出現または増加するようになり、サテライトデイルームへの歩行により体力がついたこと、また、壁や手すりにつかまり、立ち上り、自力歩行する様子から、施設に比べて民家の小さな空間は、体を支えやすいこと(2)行為については、無為が大幅に減少し、飲食調理関連行為と会話が増加した。前報の姿勢から得られたデータと合わせて考察すると、施設では臥位か座位で無為に過していたが、サテライトデイルームでの歩行や調理の取組みにより、施設内では見られなかった、より生活に密着した行為に変化すること(3)施設内で運動強度が増加したのは、トイレやトレーニングを契機とした移動時であり、会話の発生も散発的で、単調な生活であったが、サテライトデイルームでは調理により、体の動きは少ないが会話が増加する時間が生じ、生活に減り張りができたこと(4)空間が広い母体施設での入居者と職員の会話は短く、しかも職員が立位で関わる傾向があるのに対して、民家を活用した小さな空間では、会話の絶対数が増加することに加えて、職員と入居者が、互いに座位の姿勢で安定した居合わせ方をしながら発生し、会話の長さも長くなること以上から、歩行や調理への取組みを行うことで、体力がつき、居室(臥位)やリビング(座位)で無為の時間を過すことが減り、生活のリズムを作ることが出来ること、また、職員と入居者が共に昼食を作るという行為を民家空間で行うことで、安定した居合わせ方をすることが出来、会話が増加し、施設では見られなかった団らんの時間を持つことができるようになるなど、民家を改修した小規模なサテライトデイルームには自宅に近い過ごし方やコミュニケーションを可能にすることを明らかにした。本年度は、民家を改修した小規模な介護拠点に、施設入所の認知症高齢者が毎日歩いて通い、そこを拠点として街に出掛ける、広島県庄原市のA老人保健施設によるサテライトデイルームによる逆デイサービスの試行的取り組みを取り上げ、認知症高齢者の心身および生活展開、認知症高齢者の心身および生活展開、介護職員に及ぼす効果を人間行動学および生理学の側面について、プレ調査から得られたデータを分析し、入所型の大規模施設の介護に小規模介護拠点を活用する可能性について検討した。その結果、1)小型加速度センサーを調査対象高齢者に携帯してもらい、サテライトデイルーム活用前後を比較すると、運動状態の向上が確認され、リハビリとして有効であること、2)調査対象高齢者の行為内容の変化をサテライトデイルーム活用前後において比較した結果、サテライトデイルーム活用後、"無為"が減少し、"会話"が増加するなど、主体性の発現に効果があること、が明らかになった。また、本年度は、10秒ごとに歩数を計測できる機器も購入し、測定に有効であるか、試用した。
自己重力系の統計力学とダイナミクス

1.自己重力系の鞍点法評価:1次元、3次元の自己重力で相互作用し合う系の統計力学を構成し、分配関数を鞍点法で評価した。1次元では2次相転移、3次元では1次相転移であることなどがわかった。2.Tsallis統計Renyi統計力学とCfAII南データ解析:非示量性のエントロピーが本質的であることがわかった。オイラー関係式を一般化し、銀河の大規模な分布に適用した。負のパラメターqが得られ、これは重力系の持つ本質的な不安定性をあらわしていると考えられる。3.フラクタル構造の出現(負の比熱・宇宙膨張):1次元上に拘束された自己重力系の示すフラクタル性の起源を追求した。近距離力の特異性からくる負の比熱が速度分布に非ガウス的な分布を実現することがわかった。データから3次元情報を引き出し、数10Mpcまで宇宙がマルチフラクタル構造を保っていることを示した。5.ガンマ線バーストの時系列解析:バースト時系列のパワースペクトルが冪的になる理由を探った。活動的銀河核からのX線や太陽フレアなどの他の同様な天体現象とは異なり,自己相似なショットの協調的な起源でなく,少数のショットの特徴的な形状に由来することがわかった。6.安定分布の統計力学:Tsallis分布は安定分布の良い近似であること、数学的には発散する安定分布の分散は、スケール依存性を示すことを導いた。現時点での研究の到達点を報告します。それぞれの項目に関して論文にまとめているところです。1.自己重力系の鞍点法評価1次元、3次元の自己重力で相互作用し合う系の統計力学を構成し、分配関数を鞍点法で評価した。1次元では2次相転移、3次元では1次相転移であることがわかった。さらに後者では、自由エネルギーにも跳びが現われ、相転移は通常の臨界泡の形成を経ずして急激に起こることがわかった。2.Tsallis統計力学とCfAII南データ解析非示量性のエントロピーから出発する新しい統計力学において、オイラー関係式を一般化し、銀河の大規模な分布に適用した。さらに、この統計力学においては、温度が非示強性を示し、スケールによって速度分散が違ってくる可能性も指摘した。3.フラクタル構造の出現(負の比熱・宇宙膨張)1次元上に拘束された自己重力系の示すフラクタル性の起源を追求した。近距離力の特異性からくる負の比熱、あるいは宇宙膨張がフラクタル構造を作る根元であるらしいことが解ってきた。なお、速度分布にも非ガウス的な分布が現れるが、過渡的なものである可能性が高い。4.ガンマ線バーストの時系列解析30年来起源の解っていないこの天体に関して、バースト時系列をフーリエ解析して普遍的な構造を探った。低周波領域に切断のないパワースペクトルが得られた。ガンマ因子の比=30を考えると、それは活動銀河核のもつそれに酷似しているので、ガンマ線バーストも強力な宇宙ジェットが関係しているらしい。1.自己重力系の鞍点法評価(投稿準備中)1次元、3次元の自己重力で相互作用し合う系の統計力学を構成し、分配関数を鞍点法で評価した。2.Tsallis統計力学とCfAII南データ解析(掲載予定)非示量性のエントロピーから出発する新しい統計力学において、オイラー関係式を一般化し、銀河の大規模な分布に適用した。3.フラクタル構造の出現(負の比熱・宇宙膨張)(投稿中)1次元上に拘束された自己重力系の示すフラクタル性の起源を追求した。

近距離力の特異性からくる負の比熱が速度分布に非ガウス的な分布を実現することがわかった。4.Las Campanas銀河データを用いた宇宙のマルチフラクタ解析(掲載予定)2次元のLas Campanasデータから3次元情報を引き出し、数10Mpcまで宇宙がマルチフラクタル構造を保っていることを示した。5.ガンマ線バーストの時系列解析(投稿中)バースト時系列のパワースペクトルが冪的になる理由を探った。活動的銀河核からのX線や太陽フレアなどの他の同様な天体現象とは異なり,自己相似なショットの協調的な起源でなく,少数のショットの特徴的な形状に由来することがわかった。1.自己重力系の鞍点法評価:1次元、3次元の自己重力で相互作用し合う系の統計力学を構成し、分配関数を鞍点法で評価した。1次元では2次相転移、3次元では1次相転移であることなどがわかった。2.Tsallis統計Renyi統計力学とCfAII南データ解析:非示量性のエントロピーが本質的であることがわかった。オイラー関係式を一般化し、銀河の大規模な分布に適用した。負のパラメターqが得られ、これは重力系の持つ本質的な不安定性をあらわしていると考えられる。3.フラクタル構造の出現(負の比熱・宇宙膨張):1次元上に拘束された自己重力系の示すフラクタル性の起源を追求した。データから3次元情報を引き出し、数10Mpcまで宇宙がマルチフラクタル構造を保っていることを示した。5.ガンマ線バーストの時系列解析:バースト時系列のパワースペクトルが冪的になる理由を探った。6.安定分布の統計力学:Tsallis分布は安定分布の良い近似であること、数学的には発散する安定分布の分散は、スケール依存性を示すことを導いた。
対タイ宣伝活動の諸相とタイ側の反応：戦時期日本の東南アジア関与とその変化

今次研究では、多岐にわたる対タイ宣伝活動を分野横断的に分析し、戦時期日本の対タイ宣伝の意図と性格を浮彫にするとともにタイ側の反応をも明らかにしようとした。その結果、日本は対タイ宣伝を非常に重視していたこと、映画・写真宣伝の主対象としては華僑を重視していたこと、冊子宣伝の主対象としてはタイ人女性を重視していたこと、宣伝の内容としては、日本紹介や芸能の活用に重点を置いていたことなどがわかった。これらの宣伝に対するタイ側の反応としては、タイの人々の関心を一定程度集めることに成功したが、タイ政府の対日不信・不満の原因となり、タイ側の国内文化政策高揚を促進することになったことがわかった。平成27年度は、日本の対タイ宣伝工作の全体像についてまとめ直すとともに、その中におけるタイ語プロパガンダ誌の位置付けと特徴について研究を深めた。また、プロパガンダ誌のみではない宣伝工作の諸相について、ラジオ放送・映画・写真等の各分野につき、広範囲にわたる資料収集を実施した。この結果、平成28年度以降に各分野の宣伝工作に関する具体像を研究するための基盤を形成することができた。成果の公表としては、プロパガンダ誌による宣伝工作の諸相について、東南アジア学会および日本タイ学会において、それぞれ口頭発表を行うとともに、国際シンポジウムにおいても日本の対タイ宣伝の全体像について口頭発表を実施した。また、それらの成果を中国語の論文にまとめ、台湾において出版された論文集に掲載することによって、研究成果を広く国内外に問うことができた。プロパガンダ誌のみではない宣伝工作の諸相について、ラジオ放送・映画・写真等の各分野につき、広範囲にわたる資料収集を実施できたことにより、平成28年度以降に各分野の宣伝工作に関する具体像を研究する基盤を形成することができた。成果の公表についても、国内学会や国際シンポジウムにおいて、日本の対タイ宣伝の全体像やプロパガンダ誌による宣伝工作について口頭発表を実施するとともに、中国語論文を台湾において出版された論文集に掲載することもでき、研究成果を広く国内外に問うことができた。平成28年度は、イギリスの国立公文書館や大英図書館における調査により、イギリス側の視点から、戦時下の日本がタイに対して展開した宣伝活動について、タイにおけるドイツやイギリス等の他国の宣伝活動展開全体のなかに位置付けることができた点が大きな進展であった。こうした資料収集の成果は、以前にアメリカにおいて行った調査の結果を「米議会図書館蔵『泰国兵要地誌』(義部隊司令部1945)について」を東南アジア学会『東南アジア:歴史と文化』第42号に発表するなど、他の研究者に向けて史料的価値を説明するように努めている。アウトプットについても、「「大東亜」戦争期日本はタイに何をアピールしたかったのか:タイ語プロパガンダ誌『カウパアプ・タワンオーク』を中心に」を日本タイ学会『年報タイ研究』第16号に発表し、「大東亜」戦争期に日本がタイ向けに出版していたタイ語プロパガンダ誌『カウパアプ・タワンオーク』の記事分析を通じて、当時の日本が、タイにおいてある程度経済的に余裕のある女性を主な対象として、日本の西洋的な生活や文化・スポーツを中心にアピールしていたことを明らかにし、対西洋宣伝のあり方との差異を考察した。また、「日本の宣伝活動への対応にみるタイ政府の自主・従属・抵抗」を愛知大学国際問題研究所編『対日協力政権とその周辺:自主・協力・抵抗』(あるむ)に発表して、「大東亜」戦争期の日本がタイに向けて展開した宣伝活動に対して、「同盟国」となったタイ政府がどのように反応したかについて、全体的な紹介を行い、当時の日タイ関係を宣伝活動の面から捉えなおした。研究開始時に予定していた海外における資料収集活動は校務の都合により1年ずつ遅れているものの、着実に実行して成果もあげられており、おおむね順調に進展しているといえる。こうした活動によって収集した史料の分析も着実に進んでおり、その成果は学会において積極的に口頭発表をするとともに学会誌等に論文として発表しており、分析とアウトプットの面では計画通りかそれ以上の進展があるといえる。今次研究においては、タイ国立公文書館史料はもちろん、イギリス公文書館や大英図書館等の所蔵史料を閲覧することによって、戦時期の国際関係上における日本の対タイ宣伝の意味をより立体的に描き出すことができた。また、戦時期日本が外国語で発行したプロパガンダ誌の収集も促進でき、これまで知られていなかった多くの史料の存在を明らかにすることができたとともに、分析対象を飛躍的に増加させることができた。成果としては、「大東亜」戦争期に日本がタイ向けに出版していたタイ語プロパガンダ誌『カウパアプ・タワンオーク』の記事分析を通じて、当時の日本がタイのある程度経済的に余裕のある女性を主な対象として、日本の西洋的な生活や文化・スポーツを中心にアピールしていたことが浮かび上がり、対西洋宣伝のあり方との差異を明らかにすることができた。また、「大東亜」戦争期の日本がタイに向けて展開した宣伝活動に対して、「同盟国」となったタイ政府がどのように反応したかについて、当時のタイ政府公文書に依拠して検討し、タイ政府側が表面上日本への協力姿勢を示しながらも、自主性を重視して日本側の活動を警戒し、消極的な抵抗を展開していた姿を明らかにした。さらに、対タイ宣伝活動の背景として、1944年から45年にかけて日本軍が作成した『泰国兵要地誌』に記載された内容を分析することによって、日本軍にとってタイは大東亜共栄圏の西正面における防衛拠点として重視され、実際には不可能であった攻勢移転や航空機活用の可能性を残しながらタイ中央部付近を戦略拠点として維持しようとしていたこともわかった。