hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シクロペンテノン型抗癌性プロスタグランジンへの感受性と輸送体分子発現の相関

シクロペンテノン型PGは現在使用されている抗癌剤とは全く異なる作用機序を有する強力な抗癌剤である。トランスポーターにより細胞内に取り込まれ、核に移行し核内でp21を誘導し、p53非依存的に細胞周期をG1期で停止させる。これはPGE1,PGE2,PGF2a PGD2などの細胞表面にある受容体に作用する古典的PGとは全く異なる作用である。この型のPGではトランスポーターが極めて重要な意味を持つが、その実体は明らかでない。我々のクローニングしたプロスタグランジントランスポーター(PGT)がこの過程に関与しているかどうか検討するため、ヒトPGTの安定発現株を作成した。本年度はヒトPGTへの親和性がPG誘導体のどのような構造と相関するのか基本的な情報を得た。33種類のPG誘導体について検討した。PGTへの親和性を低下させると思われる特徴的な構造は、16位の3級炭素、C15位のケト基、C15位のメトキシ基、C6位のケト基、α鎖末端カルボキシル基のエステル化、Δ13二重結合の還元体の6構造であった。シクロペンテノン型PGのPGTへの親和性は、PGA1約2uM、PGA2約1uM、PGJ2約4uMであった。今後、PGT安定発現株と非発現株におけるPGA1への感受性の違いを検討する予定である。シクロペンテノン型プロスタグランジン(PGA,PGJシリーズ)は特異的な細胞外受容体を持たず、トランスポーター(輸送体)により細胞内へ取り込まれた後、核に移行し強力な抗腫瘍作用を示す。この型のプロスタグランジンではトランスポーターへの親和性、通過性が極めて重要な意味を持つ。現在、この細胞を使い以下の検討を行っている。1、シクロペンテノン型PGTへの親和性(Ki:3H-PGE1の取り込み抑制から計算)。2、PGT安定発現株と非発現株においてPGA1への感受性の違い。
海洋深層水からのリチウムの高選択的分離回収システムの開発

本研究では、海洋深層水中からのリチウムの高効率、高選択的分離回収システムを開発している。詳細には、(1)リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型2酸化マンガン系吸着剤の開発、(2)この吸着剤の性能評価、(3)カラム法での流通時の圧力損失を防ぐための吸着剤の造粒・整粒方法の開発および(4)海水からのリチウムの選択的分離回収試験を行うことによって、高効率的に海水中からリチウムを高選択的分離回収するシステムの構築を行った。今までの研究結果、以下のような成果が得られた。(1)リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型二酸化マンガン系吸着剤の開発四酸化三マンガンと水酸化リチウムを原料として、酸素雰囲気下高温の電気炉で焼成を行うことによってスピネル型酸素過剰マンガン酸リチウムを製造した。この中間体から、塩酸水溶液を用いてリチウムを溶離することによって、リチウムイオンを高選択的に認識するλ型二酸化マンガン系吸着剤を開発した。(2)新規のλ型二酸化マンガン系リチウム吸着剤の性能評価以上で合成した吸着剤のリチウム/ナトリウム選択性を測定した結果、カラム法では2300倍の選択性が得られた。この研究成果については、特許を出願するとともに、学術論文および国際会議にて発表した。(3)吸着剤の新規造粒法の開発高粘性キチン溶液をバインダーとして使用して造粒を行い、数ミリの粒状吸着剤を得た。吸着剤粒子の観察と結晶構造の確認は、走査型電子顕微鏡と粉末X線解析装置を用いて行った。(4)模擬海水および実海水からのリチウムの選択的分離回収試験リチウムの連続式分離回収システムを用いて、模擬海水でのリチウムの吸着特性に対する実験条件の影響について詳細に調べた。加えて、リチウムイオンを負荷した吸着カラムから1mol/Lの希塩酸を溶離剤として用いて、塩化リチウムとしての溶離挙動を明らかにした。この研究成果については、学術論文および国際会議にて発表した。本研究では、海洋深層水中からのリチウムの高効率、高選択的分離回収システムを創製する。詳細には、1.リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型2酸化マンガン系吸着剤の開発、2.この吸着剤の性能評価、3.カラム法での流通時の圧力損失を防ぐための吸着剤の造粒・整粒方法の開発を行うことによって、高効率的に海水中からリチウムを高選択的分離回収するシステムの構築を行う。本年度は、今までの研究結果、以下のような成果が得られた。1.リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型2酸化マンガン系吸着剤の開発4酸化3マンガンと水酸化リチウムを原料として、空気雰囲気下高温の電気炉で焼成を行うことによってスピネル型酸素過剰マンガン酸リチウムを製造した。この中間体から、塩酸水溶液を用いてリチウムを溶離することによって、リチウムイオンを高選択的に認識するλ型2酸化マンガン系吸着剤を開発した。2.新規の2酸化マンガン系リチウム吸着剤の性能評価以上で合成した吸着剤のリチウム/ナトリウム選択性を測定した結果、カラム法では2300倍の選択性が得られた。この選択性は現在知るところでは世界一の性能である。3.吸着剤の新規造粒法の開発造粒用のバインダとしてはキチンを使用して以下のような造粒を行い粒状吸着剤を得た。4.模擬海水からのリチウムの選択的分離回収実験

リチウムの連続式分離回収システムを用いて、模擬海水でのリチウムの膜透過速度に対する実験条件の影響について詳細に調べた。加えて、リチウムイオンを負荷した吸着かラムから希塩酸を溶離剤として用いて、リチウムイオンの溶離挙動を明らかにした。この研究成果については、論文にて発表するとともに、2003イオン交換国際会議にて発表する。本研究では、海洋深層水中からのリチウムの高効率、高選択的分離回収システムを開発している。詳細には、1.リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型2酸化マンガン系吸着剤の開発、2.この吸着剤の性能評価、3.カラム法での流通時の圧力損失を防ぐための吸着剤の造粒・整粒方法の開発を行うことによって、高効率的に海水中からリチウムを高選択的分離回収するシステムの構築を行う。本年度は、今までの研究結果、以下のような成果が得られた。1.リチウム/ナトリウム選択性の極めて高い新規のλ型2酸化マンガン系吸着剤の開発4酸化3マンガンと水酸化リチウムを原料として、酸素雰囲気下高温の電気炉で焼成を行うことによってスピネル型酸素過剰マンガン酸リチウムを製造した。この中間体から、塩酸水溶液を用いてリチウムを溶離することによって、リチウムイオンを高選択的に認識するλ型2酸化マンガン系吸着剤を開発した。2.新規の2酸化マンガン系リチウム吸着剤の性能評価以上で合成した吸着剤のリチウム/ナトリウム選択性を測定した結果、カラム法では2300倍の選択性が得られた。この選択性は現在知るところでは世界一の性能である。3.吸着剤の新規造粒法の開発造粒用のバインダとしてはキチンおよびシリカを使用して造粒を行い数ミリの粒状吸着剤を得た。吸着剤粒子の観察と結晶構造の確認は、走査型電子顕微鏡と粉末X線解析装置を用いて行った。4.模擬海水からのリチウムの選択的分離回収実験リチウムの連続式分離回収システムを用いて、模擬海水でのリチウムの吸着特性に対する実験条件の影響について詳細に調べた。加えて、リチウムイオンを負荷した吸着カラムから1Mの希塩酸を溶離剤として用いて、塩化リチウムとしての溶離挙動を明らかにした。この研究成果については、次ページの論文にて発表した。
デジタル教材と言語活動による知識学習効果検証と認知的知識格付けデータベースの構築

研究初年度より作成し使用しているデジタル教材も年々改良を重ね、現在使用中の教材が出来上がっている。デジタル教材(自動フラッシュカード)を使用した学習と、学習した知識を利用した言語活動によって、毎年学習者の知識学習効果を検証している。デジタル教材は、語彙・音声・意味・画像を用いてマルチ処理を課す語彙学習用フラッシュカードと、ピクトグラムを用いて場面設定をしたコマ動画による文法学習用フラッシュカードであり、それらをプロジェクターで投影しながら学習者に学習させた。昨年度はe-learningシステムにはアップせず、授業内での視聴にとどめている。最終年度にはe-learningシステムにアップロードし、いつでも学習できるように進めていく予定である。授業内での視聴およびプリント学習後は、口頭で読み合わせなどのペアワークを行っている。さらに学習のまとめとして、学習した言語知識(単語と文法)の使用を促すプレゼンテーション活動を行っている。知識の認知レベルは、これらの言語知識を問うペーパーテストとプレゼンテーションにおいて学習した言語知識の使用頻度や正確性により評価している。どちらも高い使用頻度と理解度を示しているが、より詳細に分析するための測定方法として、コンピュータを用いたCBTテストの導入を検討する必要があることがわかっている。現段階では、文法性判断テストやメタ言語知識テスト、口頭模倣テスト、インタビューができるよう機材を整え、心理学実験ソフトを購入し、最終年度で実験ができるよう準備中である。研究1年目では北九州工業高等専門学校にて6人体制でこの研究を実施することになっていたが、研究2年目に宇部工業高等専門学校に異動となり、1人で研究を継続していくことになったので、研究環境と研究体制の変化により、やや遅れている。しかしながら、この研究の基となっている博士論文執筆時も1人での研究であったため、時間をかけられれば1人でも実行可能な研究である。本年度はCBTテストの環境を整え、ランダムに選んだ被験者に実験を行う必要があると考えている。しかしながら、教育の質や平等といった倫理にも関わる問題も含まれているため、慎重にかつ時間をかけて実験と分析を行う必要があると考えている。平成29年度では、北九州工業高等専門学校の本科1年から3年が使用している各検定教科書について、掲載されている新出語彙と文法項目をエクセルにおいてリスト化することから始めた。新出語彙をTOEICのスコアに照らし合わせてみると、1年生ではおおむね220点から470点レベルの語彙が使われており、中には860点から950点くらいのレベルのものもあった。2,3年生ではおおむね350点から470点レベルの語彙で、こちらも860点以上のレベルに相当する語彙も含まれていた。これらはトピックの内容によって、特殊な名詞や状態を表す形容詞が使われているためである。これらの語彙を授業中にデジタルフラッシュカードで学習し、さらにe-learningシステムにもアップして自分で勉強できるようにした。デジタルフラッシュカードを使用して学習した単語と、使用せずに学習した単語について、英語から日本語にするテストを課したところ、平均点に有意差が見られ、効果量も低を示した。文法項目については、関係代名詞の非制限用法や関係副詞、仮定法、It for to構文、SV it C toなど、難易度の高いものが多く、構造を理解することが困難であると思われた。しかしながら、場面設定をしてピクトグラムを使用した動画を作成し、前後の文脈と合わせて使用している様子を見せ、動画上の最後のスライドに構造をパワーポイントのアニメーション機能を加えながら視覚的に理解させるように促した。これも語彙と同様、e-learningシステムにアップし、学生が自ら学習できるようにした。文法については前後の文脈と合わせて問題を出し、該当する文法の並び替えを課したところ、この動画版デジタルフラッシュカードを使用した学習と使用しなかった学習では、平均点に有意差が見られ、効果量が高を示した。平成29年度では、語彙や文法知識のレベル別リストアップについては研究分担者が、デジタルフラッシュカードの作成と実施は研究代表者がもつ授業において実践された。これらについては当初の計画通りである。デジタルフラッシュカードの原形は完成し、学習者の学習自体も促進されている可能性があることから、作成はこのまま続けていく。しかしながら、研究分担者の異動があったため、データ分析の実施とパイロットデータベースの構築について、分担者との連携が難しくなったため、その点については現在平成30年度の計画と同時進行で行っている。

現段階では、文法性判断テストやメタ言語知識テスト、口頭模倣テスト、インタビューができるよう機材を整え、心理学実験ソフトを購入し、最終年度で実験ができるよう準備中である。研究1年目では北九州工業高等専門学校にて6人体制でこの研究を実施することになっていたが、研究2年目に宇部工業高等専門学校に異動となり、1人で研究を継続していくことになったので、研究環境と研究体制の変化により、やや遅れている。しかしながら、この研究の基となっている博士論文執筆時も1人での研究であったため、時間をかけられれば1人でも実行可能な研究である。デジタルフラッシュカードの作成と実施について研究代表者が行っているため、代表者の所属する機関で連携することが望ましいことなどから、異動に伴い、研究実施機関を宇部工業高等専門学校に変更した。新たな教科書についてリストアップが必要であるが、平成29年度にひな形ができているため、そのリストの入れ替えを研究代表者と連携研究者として宇部高専の英語科教員で行う。また、学習者の認知的学習レベルを測定する方法として、簡易版4技能検査ができるアプリを開発中であるが、所属機関においてCBT検査が実施可能であるため、これから方法について打ち合わせをしていく。また、問題の項目については項目応答分析をして妥当であるかの検証が必要だと考えている。テスト項目の厳密な選定とテスト方法の確立を上記の方法で対応していきたいと考えている。本年度はCBTテストの環境を整え、ランダムに選んだ被験者に実験を行う必要があると考えている。しかしながら、教育の質や平等といった倫理にも関わる問題も含まれているため、慎重にかつ時間をかけて実験と分析を行う必要があると考えている。研究分担者による海外出張が中止となったため、旅費の支出が抑えられたことが理由である。次年度では、昨年度のパイロット調査における国内外雑誌への英語論文の投稿を計画しているため、国内および国際学会での発表のための旅費とそれを基に修正した論文の校正費や投稿費用に充てるつもりである。所属機関異動のため、通常の調査はできたものの、さらに詳細なCBT実験のための被験者をランダムに募集することができず、人件費に充てるはずの費用を使用することができなかったため。
化学プラントのための熱交換器機能劣化管理システムの開発

化学プラント内に多数存在する熱交換器を管理するためには,総括伝熱係数の低下を推算する必要がある.そのとき,次のような問題点がある.(1)測定変数の誤差が大きく,総括伝熱係数の推算値がばらつく.(2)測定変数の数が不足して,総括伝熱係数を推算できない.問題点(1)については,データリコンシレーションの手法を応用して,測定値に含まれる誤差を補正して総括伝熱係数の推定値を求めることが可能であることを示した.問題点(2)については,流量自身の絶対値は測定されていなくても,流量を切り替えた時期がわかれば総括伝熱係数の低下を検出できることを示した.さらに,問題点(1)に関連して,大きな誤差をもつ流量計の測定値の信頼性を向上させることを目的として,運転中に故障している流量計を見つける方法を提案した.化学プラント内に多数存在する熱交換器を管理するためには,総括伝熱係数の低下を推算する必要がある.そのとき,次のような問題点がある.(1)測定変数の誤差が大きく,総括伝熱係数の推算値がばらつく.(2)測定変数の数が不足して,総括伝熱係数を推算できない.問題点(1)については,データリコンシレーションの手法を応用して,測定値に含まれる誤差を補正して総括伝熱係数の推定値を求めることが可能であることを示した.問題点(2)については,流量自身の絶対値は測定されていなくても,流量を切り替えた時期がわかれば総括伝熱係数の低下を検出できることを示した.さらに,問題点(1)に関連して,大きな誤差をもつ流量計の測定値の信頼性を向上させることを目的として,運転中に故障している流量計を見つける方法を提案した.熱交換器は多種多様であり、それぞれの厳密な物理モデルは非常に複雑になる。そのようなモデルをそのまま用いることは実用上得策とは思われない。そこで平成10年度は、熱交換器の構造に関わらず、その機能(高温側流体と低温側流体との間で所定の熱交換を行う)だけに着目した動特性近似モデルの作成を行った。ただし、近似モデルはニューラルネットワークのようなブラックボックスモデルではなく、その機能を考慮した半物理モデルを対象にする。具体的には以下のような手順で動特性近似モデルを検討した。(1)熱交換器ダイナミックシミュレータプロセスダイナミックシミュレータ(HYSIS)を利用して、代表的なShell&tube型の熱交換器で管壁へのスケールの付着による伝熱抵抗を考慮したシミュレーションを実行できる環境を整備した。(2)動特性近似モデル動特性近似モデルとしては、高温側流体と低温側流体をそれぞれ槽列モデル(以下では各槽を要素と呼ぶ)で近似し、対応する高温側要素と低温側要素の間で熱交換が行われるモデルを対象にした。このモデルでの調整パラメータは要素数Nであるが、Nを調整することによって、熱交換器への入力条件(運転条件)を変動させたときの(1)でのシミュレーション結果をある程度近似するモデルを得ることはできた。(3)状態推定機構と今後の課題(2)の近似モデルで実時間レベルの動的な挙動を近似することはできたが、劣化現象は年単位の長期間にわたる現象である。また、利用可能なデータは日毎に平均化されたデータであることが多い。そこで、近似モデルを日毎の動的な挙動を表現するモデルへ拡張して状態推定を行う必要がある。平成10年度は、熱交換器の構造に関わらず、その機能(高温側流体と低温側流体との間で所定の熱交換を行う)だけに着目した動特性近似モデルの作成を行った.この近似モデルで実時間レベルの動的な挙動を近似することはできたが、劣化現象は年単位の長期間にわたる現象である.また,利用可能なデータは日毎に平均化された時系列データであることが多い.平成11年度は、この近似モデルを日毎の動的な挙動を表現するモデルへ拡張することを試みた.しかし,利用可能なデータが時系列データであって一見動的な挙動に見えても,時系列データそのものの挙動と熱交換器自身の動特性が直接関係していない.すなわち,日毎の平均化されたデータはその日の運転条件で定常状態にあるとしたときの値であり、熱交換器の静特性から決まる値である.日毎の運転条件が異なるために時系列データとしてみたときに動的な挙動を示すにすぎない.そこで,熱交換器の静特性を制約条件として,熱交換器の劣化現象を予測するモデルの構築を試みることにした.具体的には,熱交換器の静特性を制約条件としたデータリコンシリエーションによって,時系列データの補正を行い,総括伝熱係数の予測を行った.その結果,総括伝熱係数の低下を予測することができた.前述の方法は,熱交換器に関係する6変数(高温側流量,低温側流量,高温側入口および出口温度,低温側入口および出口温度)が測定されている場合に適用可能である.平成12年度は,それらの変数のうち,測定されていない変数が存在する場合に拡張する.化学プラント内に多数存在する熱交換器を管理するためには,総括伝熱係数の低下を推算する必要がある.そのとき,次のような問題点がある.(1)測定変数の誤差が大きく,総括伝熱係数の推算値がばらつく.(2)測定変数の数が不足して,総括伝熱係数を推算できない.問題点(1)については,データリコンシレーションの手法を応用して,測定値に含まれる誤差を補正して総括伝熱係数の推定値を求めることが可能であることを示した.問題点

(2)については,流量自身の絶対値は測定されていなくても,流量を切り替えた時期がわかれば総括伝熱係数の低下を検出できることを示した.さらに,問題点(1)に関連して,大きな誤差をもつ流量計の測定値の信頼性を向上させることを目的として,運転中に故障している流量計を見つける方法を提案した.
近代日本における暦の流通と仏教・神道・陰陽道の展開に関する宗教社会史的研究

2018年度には、各研究分担者の個別の研究成果の公表に加えて、日本宗教学会・第77回学術大会において、当科研の代表者・分担者を中心に「暦を通して宗教史を語りなおす」と題するパネル発表を企画した。各自の発表タイトルは、「渋川春海『日本長暦』の影響」(林淳/愛知学院大)、「梵暦運動と宿曜道・仏暦ー暦から見る近代仏教史ー」(岡田正彦/天理大)、「近代における編暦と頒暦」(下村育世/東洋大)であった。暦の研究と近代日本の宗教研究を結びつける営みの重要性について、多くの研究者に向けて発信する有益な機会となった。また、当日は中牧弘允(国立民博)による発表(「海外日系人社会における宗教カレンダーの歴史」)も同じパネルのなかで行なわれた。個々の研究成果としては、林淳は『日本史リブレット人渋川春海』(山川出版社、2018年11月25日)の刊行や東海寺(品川区)の渋川家の墓地調査、会津若松市立図書館の保科正之と暦関係の資料閲覧などを行なった。下村育世は、行政文書を中心として近代の暦に関わる政策や制度の動向を通時的に把握し、一般の人々に暦を頒布していた頒布従事者等の動向や各地の頒布方法を掴む調査を行なった。代表者の岡田正彦は、研究協力者とともに東京のセイコー博物館や江戸東京博物館などの調査を行ない、とくに田中久重の製作した須弥山儀と視実等象儀に関する未公開の史料を発掘することができた。これらの調査結果については、最終年度の報告書に詳しく紹介する予定である。研究成果の公開については、日本宗教学会・第77回学術大会でのパネル発表や各自の出版活動などが順調に進められている。また、学会でのパネル発表の準備以外にも研究会を重ね、情報を共有するとともに、各自の文献調査や実地調査にもかなりの成果が見られた。最終年度のシンポジウムや報告書の作成に向けて、概ね順調に研究が進展しているといえる。基本的には、当初の予定通り最終年度に研究成果を公開するシンポジウムを企画し、報告書を作成する予定である。初年度にはそのための史料の収集や発掘、各種の研究機関とのやり取りなど、今後研究体制を整えていくうえで必要な活動を行なうことができた。このまま、最終年度へ向けて研究活動を積み重ねていきたい。研究代表者の岡田正彦、及び分担者である林淳、下村育世の分担助成金については、初年度であることとそれぞれ他の継続研究が重なっていたため、次年度への繰り越し金が生じている。最終年度に研究成果を公開するためのシンポジウムと研究報告書の作成を予定しており、2年目と3年目には、より本格的な研究調査を進めて、研究計画に沿った研究活動と予算の執行を進める予定である。
ルイス酸性チューナブル化学種による触媒的官能基変換法の開発

金属の性質を緻密に調整する手法の開発を目的とし、金属中心を包みこむ有機骨格を巧みにデザインした「かご型」金属錯体の合成とルイス酸性の緻密な制御を行った。その結果、ある種のかご型ホウ素錯体が触媒として機能することを見いだした。また、アルコールおよびその類縁体の直接置換反応がインジウムとケイ素の複合作用により触媒的に進行することを見いだし、きわめて実用的な合成反応構築の基盤を築くことができた。ルイス酸性を制御する手法の開発を目的とし、金属中心を包みこむ有機骨格を巧みにデザインした「かご型」金属錯体の合成とルイス酸性の緻密な制御を行った。その結果、トリフェノキシメタンを主骨格とする有機化合物とホウ素の反応により、かご型ホウ素錯体の合成に成功し、種々の誘導体を得た。特に、有機骨格の中心を炭素からケイ素に代えることで、かご型骨格の幾何構造を緻密に変化させる事に成功し、ホウ素の微妙なルイス酸性の制御が行えることを見いだした。配位子交換速度の比較により、ケイ素骨格が炭素骨格に比べて約百万倍速く配位子を解離する能力を有することがわかった。これは、今後のルイス酸設計において重要な指針を与えるものである。アルコールの直接置換反応を触媒的に起こすことはこれまでほとんど報告がなされていない。また、その類縁体であるシリルエーテルや有機塩化物を基質として用いることもきわめて困難である。本研究ではインジウムを鍵とするルイス酸性を調整した多様な化学種を本反応をモデルとして試験し、ルイス酸性の強さの評価を行うとともに、反応達成を目指した。アリルシランおよびアルキニルシランをInC13/ヨウ素触媒において、アルキルシリルエーテルと反応させると、効率よく炭素炭素結合形成反応が進行し、直接的にカップリング生成物が得られた。他の通常反応性が高いと認識されている官能基よりも優先的にこのカップリングが進行し、合成化学的にきわめて有効に利用できる反応系として確立された。また、臭化インジウム触媒存在下、有機塩化物とケイ素エノラートの直接カップリング反応が効率よく進行することを見いだした。本手法はアルデヒド由来のシリルエノラートを本手法に用いることができることが判明し、タンデム型の多段階炭素炭素結合形成を一気にワンポットで行うことに成功した。アルコールの触媒的直接塩素化反応において、塩化ガリウムと酒石酸の組み合わせが、きわめて効率よい触媒系として作用することを見いだした。ガリウムのルイス酸性が巧みに反応系において、チューニングされた結果であることを反応機構の考察、検討において明らかとした。官能基化された基質においても効率よくヒドロキシ基部位で反応が進行し、合成化学上重要な系の確立に成功した。ゲルマニウムの還元的マンニッヒ反応およびアルドール反応において、その還元力の高さとルイス酸性の低さ(中程度であるとの意)により、一般的に問題であった副反応を全く起こすことなく進行することを見いだした。分子軌道計算により詳細なゲルマニウムのルイス酸性の知見を得た。これまでゲルマニウムのルイス酸性に起因する反応開発はなされておらず、本研究がその萌芽的役割をはたすと考えられる。インジウムを用いた触媒的炭素-炭素結合反応を2つ見い出した。ひとつは、アルケニルシランとアルコールの直接カップリングであり、従来ほとんど報告されていない型の反応である。これはインジウムの耐プロトン性が顕著に作用した例としてあげることができ、多くの基質に適応可能である。また、エステルを出発物とするFriedel-Crafts反応を見いだした。これは、インジウムが反応系中で巧みにルイス酸としての機能を発揮し、かっ基質等に捕捉されない程度のルイス酸性を保持していることが鍵である。以上の様に金属化学種のルイス酸性を調整し、各種反応に適応させることで、多くの新反応開発に成功した。
キリスト教国と仏教国における宗教儀礼と葬祭についての比較研究

従来、ヨ-ロッパの宗教史研究については、日本人研究者であっても西洋史研究者が調査研究にあたるのが通例であった。これに対し本研究は、日本史研究者が日本宗教史研究の成果をもとに比較研究を行うことに大きな特色がある。具体的な調査研究としては、1990年7月16日から30日にかけて、フランス人研究分担者も参加し、南フランス地方に点在するクレ-ルモンフェラ大寺院・ラシェ-ズデユ教会・アルビ大寺院・ルルド洞窟などの諸巡礼地、ピレネ-山脈を越えてスペインのサンチャゴ・デ・コンポステラヘと至る聖ヤコブ伝説をともなう巡礼に関連した諸教会の実態調査を行った。いわゆる巡礼教会として点在するこれらの教会において、たとえば聖ヤコブ像の油絵の寄進、病気平癒をはじめとする諸利益への感謝を刻した額の所在を実見した。さらに、巡礼教会に通ずる街道の村境にみる多様な十字架やマリア像は、日本の道祖神に通ずる宗教現象と断ぜざるをえなかった。また、ルルド洞窟では聖母マリア崇拝にかかわる聖女ベルデナットの奇跡・聖水による「説明不能な治癒」と審査される治病の実態、さらには、これらの利益を求めて年間数百万に及ぶフランス国内はもとよりイタリア・オランダ・スぺインからの巡礼団をうけ入れる諸施設の巡見をしえた。聖水による治病は、水が治すのではなく、信仰が治すのだとされながらも、仏教における閼伽に通ずる水そのものがもつ霊力の存在を巡礼団の人々が認知している証左といえよう。聖マリアについては江戸時代のかくれキリシタンが観音像に十字架を託したことに象徴されるように、極めて観音信仰との共通性がある。こうしたルルド洞窟の宗教事情を勘案すると、あたかも坂東三十三所巡礼の第十三番札所の浅草寺、西国三十三所巡礼の第二十五番札所の清水寺を彷彿させるものがある。ルルド洞窟や聖ヤコブ伝説をともなうサンチャゴ・デ・コンポステラへの巡礼や巡礼団の存在は、日本における西国・坂東・四国等の巡礼、さらには既成教団・新宗教を間わず行われている本山詣りや団参に相当すると言えよう。そして聖ヤコブ伝説は四国霊場の弘法大師空海や坂東霊場の行基のような高僧伝承の展開を想起させる。以上の調査を経て認識しえたのは、仏教やキリスト教という宗教の相違をこえた宗教に対する民衆の原像は同一であるということである。実態調査に加えて、本研究テ-マにかかわる資料を研究分担者が個々に収集した。たとえば、オ-ストリアのウィ-ンの墓地は地下墓地に窺えるように骨に霊的力をもたせ、骨で十字を形どるなどの特質がみられること、遺体尊重の観念が強いこと、20世紀にはいりファミリ-墓地が急速に広まっていること、そのファミリ-墓碑に刻まれているのは家長夫婦が圧倒的に多く、子共は別の分区画に子供墓地として形作られていること、ウイ-ン市において19世紀のものである旧墓地には戦没者の墓がなく、第一次大戦より形成されることなどが、ウィ-ン市に所在する葬儀博物館の資料から知りえた。さらに、アメリカ人研究分担者を中心として、イギリス国教会・黒人霊教会における墓地形成と葬祭に関する資料の収集を行った。すでに述ベたように本研究は、西洋史研究者が南フランスにおける巡礼教会の実態調査を行ったものではなく、日本宗教史・宗教社会学の研究者が、日本宗教史の研究業績をもって、比較研究を試みたものである。また、欧米の研究者も日本仏教史・日本文化史等の日本宗教史に通じた研究者の参画を得たものであり、両者の研究視点は相違する点もあろうが、研究対象は全く同一ものである。その意味でも本研究は、単に仏教とキリスト教における宗教儀礼と葬祭に関する共通性と相違点を儀礼様式の面から比較するだけでなく、これらを受容した民衆のレベルにおいて、如何であったかをも追求しようというのである。本研究によって得られた成果をさらに、発展させるためにも、イギリス国教会・アメリカ黒人霊教会関係等の収集資料をもとに、次回にせざるを得なかった、ドイツ・イギリス・イタリア・アメリカの事例を日・米・欧の日本宗教史研究者が、同一の研究対象とその研究業績を基盤として、共同研究の継続をはかっていきたい。

聖水による治病は、水が治すのではなく、信仰が治すのだとされながらも、仏教における閼伽に通ずる水そのものがもつ霊力の存在を巡礼団の人々が認知している証左といえよう。聖マリアについては江戸時代のかくれキリシタンが観音像に十字架を託したことに象徴されるように、極めて観音信仰との共通性がある。こうしたルルド洞窟の宗教事情を勘案すると、あたかも坂東三十三所巡礼の第十三番札所の浅草寺、西国三十三所巡礼の第二十五番札所の清水寺を彷彿させるものがある。ルルド洞窟や聖ヤコブ伝説をともなうサンチャゴ・デ・コンポステラへの巡礼や巡礼団の存在は、日本における西国・坂東・四国等の巡礼、さらには既成教団・新宗教を間わず行われている本山詣りや団参に相当すると言えよう。そして聖ヤコブ伝説は四国霊場の弘法大師空海や坂東霊場の行基のような高僧伝承の展開を想起させる。以上の調査を経て認識しえたのは、仏教やキリスト教という宗教の相違をこえた宗教に対する民衆の原像は同一であるということである。実態調査に加えて、本研究テ-マにかかわる資料を研究分担者が個々に収集した。たとえば、オ-ストリアのウィ-ンの墓地は地下墓地に窺えるように骨に霊的力をもたせ、骨で十字を形どるなどの特質がみられること、遺体尊重の観念が強いこと、20世紀にはいりファミリ-墓地が急速に広まっていること、そのファミリ-墓碑に刻まれているのは家長夫婦が圧倒的に多く、子共は別の分区画に子供墓地として形作られていること、ウイ-ン市において19世紀のものである旧墓地には戦没者の墓がなく、第一次大戦より形成されることなどが、ウィ-ン市に所在する葬儀博物館の資料から知りえた。さらに、アメリカ人研究分担者を中心として、イギリス国教会・黒人霊教会における墓地形成と葬祭に関する資料の収集を行った。すでに述ベたように本研究は、西洋史研究者が南フランスにおける巡礼教会の実態調査を行ったものではなく、日本宗教史・宗教社会学の研究者が、日本宗教史の研究業績をもって、比較研究を試みたものである。また、欧米の研究者も日本仏教史・日本文化史等の日本宗教史に通じた研究者の参画を得たものであり、両者の研究視点は相違する点もあろうが、研究対象は全く同一ものである。その意味でも本研究は、単に仏教とキリスト教における宗教儀礼と葬祭に関する共通性と相違点を儀礼様式の面から比較するだけでなく、これらを受容した民衆のレベルにおいて、如何であったかをも追求しようというのである。本研究によって得られた成果をさらに、発展させるためにも、イギリス国教会・アメリカ黒人霊教会関係等の収集資料をもとに、次回にせざるを得なかった、ドイツ・イギリス・イタリア・アメリカの事例を日・米・欧の日本宗教史研究者が、同一の研究対象とその研究業績を基盤として、共同研究の継続をはかっていきたい。
核内封入体病においてP小体とストレス顆粒が果たす役割

核内封入体病のmicroRNA解析および病理組織学的検討【対象】核内封入体病において核内封入体ならびに白質病変が高頻度に認められる前頭葉に着目して、核内封入体病(5症例)並びに正常対照(5症例)のパラフィンブロックならびに切片を用いた。【方法】各ブロックからmicroRNAを抽出し、DNAチップ(東レ3D-geneチップ、約1800種のmicroRNAプローブを搭載)でmicroRNAを比較分析した。十分なシグナル強度の遺伝子発現レベルを対象として健常組織に比ベ、発現が増大したmicroRNAと減少したmicroRNAの検出を行った。【結果ならびに考察】microRNAが標的とする数多くの遺伝子群の中から妥当な標的遺伝子の予測をin silico予測ツールとバイオインフォマティクスの手法などを用いて検討し、P小体およびストレス顆粒のマーカーに関連する病態分子の候補を推測した。有望な候補蛋白に対する市販抗体を購入し、候補蛋白に対する抗体を用いて免疫染色を実施し、核内封入体における候補蛋白の発現を検証したところ、いくつかの候補蛋白で陽性所見が得られ、これらの候補蛋白が、核内封入体病の病理発生に重要な役割を果たしていることが示唆された。予定していた病態候補遺伝子の推定ならびに病理組織学的検討による核内封入体における局在の証明が滞りなく実施できたので、平成30年度はおおむね実験計画に沿って研究が進んでいる。(1)核内封入体病(INIBD)の核内封入体のレーザー・マイクロダイセクション(LMD)採取および質量分析(MS)【対象】INIBD(n=5)の核内封入体が高頻度に認められる前頭葉のパラフィン切片を用いる。LMD-MSの陰性対照には、同一部位の核内封入体を伴わない神経細胞の細胞核から採集した同体積同数分の組織を用いる。【方法】1)予備的に100500個相当の陰性対照にLMD-MSを実施し核内封入体採集数を決める。2)LMDで核内封入体と陰性対照を採取(ArcturusXT LCMシステム)、抽出した蛋白をトリプシン消化してMSを行い(Thermo LCQ Deca XP Plus)、データベース(Mascot)を利用して候補蛋白を検索する。3)有望な候補蛋白に関して市販抗体を購入する。4)候補蛋白に対する免疫染色を実施し、核内封入体における候補蛋白の発現を検証する。(2)病態カスケード作成PB/SG関連蛋白、病態関連分子を組み込んだ新たなINIBDの病態カスケードを作成する。治療の標的となりうる病態関連分子を選定する。家族性筋萎縮性側索硬化症の原因蛋白(FUS、OPTN、VCP、UBQLN2、SIGMAR1など)はポリグルタミン(PolyQ)病および核内封入体病(INIBD)の核内封入体にも存在し病理発生機序への関連が示唆される。最近、孤発性筋萎縮性側索硬化症の剖検脳組織を用いたmicroRNA解析により、RNA分解酵素であるDIS3L2が変動していることを示唆する所見を得た(Acta Neuropathol Commun 2: 173, 2014)。そこで、PolyQ病とINIBDにおける3'-5'RNA分解酵素(DIS3L2)および5'-3'RNA分解酵素(XRN1)の免疫染色性について検討した。正常対照では神経細胞の胞体および核がDIS3L2弱陽性となり、グリア細胞の核は強陽性を示した。XRN1免疫染色では神経細胞の胞体は染まらず、ニューロピル、グリア細胞の胞体および突起に微細顆粒状の構造物が認められた。PolyQ病の核内封入体はDIS3L2、XRN1ともに陰性であったが、INIBDの核内封入体は神経細胞ではDIS3L2で59.3%、XRN1で55.1%が陽性を示し、グリア細胞では両者ともに90%以上が陽性であった。マリネスコ小体はDIS3L2で19.4%、XRN1で50.3%が陽性を示した。DIS3L2およびXRN1は細胞質のRNA分解により細胞内RNA代謝に重要な役割を果たす。INIBDの核内封入体における2種のRNA分解酵素の存在は、INIBDの病理発生機序にRNA分解過程の異常が関与している可能性を示唆している。予定していた核内封入体形成を特徴とする神経変性疾患のヒト標本の免疫組織学的検討について滞りなく実施できたため、おおむね実験計画に沿って研究が進んでいる。

予定していた病態候補遺伝子の推定ならびに病理組織学的検討による核内封入体における局在の証明が滞りなく実施できたので、平成30年度はおおむね実験計画に沿って研究が進んでいる。平成30年度は、NIBDのmicroRNA解析を実施する。【対象】INIBD(n=5)において核内封入体が高頻度に認められる前頭葉並びに対応する正常対照(n=5)のパラフィン切片を用いる。【方法】1)各組織からmicroRNAを抽出し、DNAチップ(東レ3D-geneチップ、約1800種のmicroRNAプローブを搭載)でmicroRNAを比較分析する。十分なシグナル強度の遺伝子発現レベルを対象として健常組織に比ベ発現が増大したmicroRNAと減少したmicroRNAを検出する。2)microRNAが標的とする数多くの遺伝子群の中から妥当な標的遺伝子の予測をin silico予測ツールとバイオインフォマティクスの手法を用いて検討する。3)病理標本上で、病態関連候補分子の発現を検証する。(1)核内封入体病(INIBD)の核内封入体のレーザー・マイクロダイセクション(LMD)採取および質量分析(MS)【対象】INIBD(n=5)の核内封入体が高頻度に認められる前頭葉のパラフィン切片を用いる。LMD-MSの陰性対照には、同一部位の核内封入体を伴わない神経細胞の細胞核から採集した同体積同数分の組織を用いる。【方法】1)予備的に100500個相当の陰性対照にLMD-MSを実施し核内封入体採集数を決める。2)LMDで核内封入体と陰性対照を採取(ArcturusXT LCMシステム)、抽出した蛋白をトリプシン消化してMSを行い(Thermo LCQ Deca XP Plus)、データベース(Mascot)を利用して候補蛋白を検索する。3)有望な候補蛋白に関して市販抗体を購入する。4)候補蛋白に対する免疫染色を実施し、核内封入体における候補蛋白の発現を検証する。(2)病態カスケード作成PB/SG関連蛋白、病態関連分子を組み込んだ新たなINIBDの病態カスケードを作成する。治療の標的となりうる病態関連分子を選定する。
速度・加速度・接触力に基づくメカニカル安全装置を用いた人間共存型ロボットの開発

人間共存型ロボットにおいて人に対する安全性は非常に重要である.本研究では,人間共存型ロボットの安全性の更なる向上を目指し,速度・加速度・接触力に基づくメカニカル安全装置を搭載した人間共存型ロボットを開発する.本安全装置は,受動機械要素のみで構成され,アクチュエータ・コントローラ・バッテリーを必要としない.開発した人間共存型ロボットを用いて実験を行い,実験結果から本安全装置の有効性を検討する.少子高齢化などを背景に,医療・福祉をはじめとする様々な分野で,安心・安全な人間共存型ロボットの開発・実用化が望まれている.しかし,ロボットの制御用コンピュータが破損した場合(以下,ロボット暴走時と表現する),ロボットは制御不能となり,人にとって非常に危険な機械になってしまうため,ロボット暴走時の安全性を向上させることが重要である.これまでに,本研究代表者らは,人に対するロボットの安全性の向上を目指し,ロボット暴走時に予め設定しておいたレベルの速度・加速度が発生した場合,機構的にロボットの関節をロックし停止させるメカニカル安全装置(以下,旧型安全装置)を提案してきている.しかし,旧型安全装置では,ロボット暴走時に予め設定しておいた速度あるいは加速度が発生すればそれを検知することが可能であるが,設定値以下でロボットが暴走・誤動作した場合は検知することができず,人に過大な力が作用する可能性がある.そこで,本研究では,旧型安全装置をベースとして,さらにロボット暴走時に予め設定しておいたレベル以下の低速度・低加速度でロボットが人と接触しても予め設定しておいたレベルの力がロボットに加わればロボットを停止させることが可能な機能も加えたメカニカル安全装置(新型安全装置)を提案し,それを用いた従来よりも安心・安全な人間共存型ロボットを開発することを目的とする.予め設定する速度・加速度・接触力の値はロボットに行なわせる作業に合わせて設定変更可能にする.平成25年度は,(i)平成24年度に設計した新型安全装置を用いた人間共存型ロボットを実際に製作し,(ii)製作した人間共存型ロボットを用いた実験を行い,実験結果に基づき新型安全装置の有効性を検討した.人間共存型ロボットにおいて人に対する安全性は非常に重要である.本研究では,人間共存型ロボットの安全性の更なる向上を目指し,速度・加速度・接触力に基づくメカニカル安全装置を搭載した人間共存型ロボットを開発する.本安全装置は,受動機械要素のみで構成され,アクチュエータ・コントローラ・バッテリーを必要としない.開発した人間共存型ロボットを用いて実験を行い,実験結果から本安全装置の有効性を検討する.少子高齢化などを背景に,医療・福祉や建築・土木・農業,生活支援など様々な分野で,安心・安全な人間共存型ロボットの開発・実用化が望まれている.しかし,ロボットの制御用コンピュータが破損した場合(以下,ロボット暴走時と表現する),ロボットは制御不能となり,人にとって非常に危険な機械になってしまうため,ロボット暴走時の安全性を向上させることが重要である.これまでに,本研究代表者らは,人に対するロボットの安全性の向上を目指し,ロボット暴走時に予め設定しておいたレベルの速度・加速度が発生した場合,機構的にロボットの関節をロックし停止させるメカニカル安全装置(以下,旧型安全装置)を提案してきている.しかし,旧型安全装置では,ロボット暴走時に予め設定しておいた速度あるいは加速度が発生すればそれを検知することが可能であるが,設定値以下でロボットが暴走・誤動作した場合は検知することができず,人に過大な力が作用する可能性がある.そこで,本研究では,旧型安全装置をベースとして,さらにロボット暴走時に予め設定しておいたレベル以下の低速度・低加速度でロボットが人と接触しても,予め設定しておいたレベルの力が人に加わればロボットを停止させる機能を加えたメカニカル安全装置(新型安全装置)を提案し,それを用いた従来よりも安心・安全な人間共存型ロボットを開発することを目的とする.予め設定する速度・加速度・接触力の値はロボットに行なわせる作業に合わせて設定変更可能にする.以上を踏まえて,平成24年度は, (i)本研究で提案する新型安全装置の詳細設計・製作,(ii)新型安全装置を搭載した1自由度ロボットの製作およびそのロボットを用いた実験を行った.さらに,(iii)1自由度ロボットを用いた実験の結果に基づき,提案した新型安全装置の改良および新型安全装置を用いた人間共存型ロボットの構造の検討・設計を行った.少子高齢化などを背景に,医療・福祉をはじめとする様々な分野で,安心・安全な人間共存型ロボットの開発・実用化が望まれている.しかし,ロボットの制御用コンピュータの故障等のためロボットが制御不能となった場合(以下,ロボット暴走時と表現),人にとって非常に危険な機械になってしまうため,ロボット暴走時の安全性を向上させることが重要である.これまでに,本研究代表者らは,人に対するロボットの安全性の向上を目指し,ロボット暴走時に予め設定しておいたレベルの速度・加速度が発生した場合,ロボットの関節をロックし停止させるメカニカル安全装置(以下,旧型安全装置)を提案してきている.しかし,旧型安全装置では,ロボット暴走時に予め設定しておいた速度・加速度が発生すればそれを検知することが可能であるが,設定値以下でロボットが暴走した場合は検知することができず,人に過大な力が作用する可能性がある.

そこで,本研究では,旧型安全装置をベースとして,さらにロボット暴走時に予め設定しておいたレベル以下の低速度・低加速度でロボットが人と接触しても,予め設定しておいたレベルの接触力が発生すればロボットを停止させる機能を加えたメカニカル安全装置(新型安全装置)を提案し,それを用いた従来よりも安心・安全な人間共存型ロボットを開発することを目的とする.新型安全装置は受動要素のみで構成されているのでロボット自体のバッテリー切れの場合も作動する.予め設定する速度・加速度・接触力の値はロボットに行なわせる作業に合わせて設定変更可能にする.平成26年度は,(i)平成24年度に設計し平成25年度に製作した「新型安全装置を用いた人間共存型ロボット」の改良,(ii)改良した人間共存型ロボットを用いた実験(再実験・追加実験)を行い,(iii)得られた実験結果に基づき新型安全装置の有効性を検討し,(iv)本研究のまとめを行った.工学交付申請書に記載した本研究目的を達成するため,平成24年度研究開始当初に,平成24年度では,(i)本研究で提案する「速度・加速度・接触力に基づくメカニカル安全装置」(新型安全装置)の詳細設計・製作, (ii)新型安全装置を搭載した1自由度ロボットの製作およびそのロボットを用いた実験,(iii)新型安全装置を用いた人間共存型ロボットの構造の検討・設計を行うことを計画した.平成25年度では,(i)平成24年度に設計した新型安全装置を搭載した人間共存型ロボットの製作,(ii)製作した人間共存型ロボットにおける新型安全装置の動作実験を行うことを計画した.上記計画に沿って,平成24年度では,まず,本研究で提案する新型安全装置の詳細設計・製作を行った.次に,製作した新型安全装置を搭載した1自由度ロボットを設計・製作した.さらに,設計・製作した1自由度ロボットを用いて実験を行い,本研究で提案する新型安全装置を1自由度ロボットに搭載した場合に新型安全装置が目的通り動作するか否かについて検証を行った.1自由度ロボットにおける実験結果を踏まえて,「新型安全装置を用いた人間共存型ロボット」の構造の検討・設計も行った.次に,平成25年度では,平成24年度に設計した「新型安全装置を用いた人間共存型ロボット」を製作した.また,製作した「新型安全装置を用いた人間共存型ロボット」を用いて実験を行い,その実験結果から新型安全装置の有効性を検討した.以上のことから,おおむね当初計画通り本研究を実施しているため,「おおむね順調に進展している」と判断した.本研究では,人に対する人間共存型ロボットの安全性の更なる向上を目指し,ロボット暴走時に発生するロボットの速度・加速度だけでなく,人に加わる力も機械要素のみで検知しロボットの暴走を食い止めるメカニカル安全装置を用いた従来よりも安心・安全な人間共存型ロボットを開発することを目的としている.本研究目的を達成するため,平成24年度研究開始当初では,(i)本研究で提案する「速度・加速度・接触力に基づくメカニカル安全装置」(新型安全装置)の詳細設計・製作, (ii)新型安全装置を搭載した1自由度ロボットの製作およびそのロボットを用いた実験,(iii)新型安全装置を用いた人間共存型ロボットの構造の検討・設計を行うことを計画した.本計画に沿って,平成24年度では,まず,本研究で提案する新型安全装置の詳細設計・製作を行った.次に,製作した新型安全装置を搭載した1自由度ロボットを設計・製作した.
宿主因子ｐｐ３２のインフルエンザウイルス複製促進および感染種適合性の分子機構解明

平成30年度では、「宿主因子pp32(以降pp32)のインフルエンザウイルス(以降「ウイルス」)ゲノムRNA複製促進」について、「作用機序(メカニズム)の解析」ならびに「構造学的解析」のアプローチを以下に行った。これまでの無細胞系ウイルスRNA複製系での解析では、主に酵素源として可溶化ウイルス粒子から調整したウイルス性RNA依存RNAポリメラーゼ(以降「(ウイルス)ポリメラーゼ」)を用い、「pp32が複製中間体(cRNA)から子孫ゲノム(vRNA)への複製第2段階を促進している」ことが明らかとなっていた。そこで新たに、培養細胞発現系で調整したリコンビナントのポリメラーゼを調整しpp32のウイルス複製促進効果の追試を行った結果、複製第2段階のみならず、vRNAからcRNAへの複製第1段階に対しても促進効果が認められた。これは、「ポリメラーゼのRNA複製第2段階特有の開始段階(“priming and realignment")をpp32が促進しているであろう」というこれまでの考察から、「複製第1/第2段階共通の開始メカニズムを促進している」という考察へと改新する実験事実である。pp32・ウイルスポリメラーゼの構造学的解析については、化学的修飾法を利用したプロテインフットプリンティング法によって「宿主因子pp32およびウイルスポリメラーゼ」複合体において各因子が結合・接触している領域を解析している。化学的修飾された(及び修飾されなかった)ペプチドの比較を質量分析(MSMS)によって解析していが、現在のところ良質な結果が得られていない。これについては、ポリメラーゼの精製度と化学修飾の効率に改善の必要性があると判明しているので、改良を試みている。本研究の鍵となるインフルエンザウイルスポリメラーゼについて、培養細胞発現系による組換え体の調整に難攻した。また、上述の「プロテインフットプリンティング法による「pp32・ウイルスポリメラーゼ複合体の構造学的解析」において、いささか試行錯誤があり、予定よりも時間が掛かってしまっている現状である。最終年度として「研究実績の概要」に記載した一連の研究結果をまとめ、学術雑誌に発表することが目下の方策である。このために、一昨年度(H29年度)で明らかにした「pp32変異体」を利用して得られた結果・考察について、上述の「宿主因子pp32・インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼ」複合体の構造解析(フットプリンティング法)の結果が得られ次第、投稿する予定である。なお、「現在までの進捗状況」では割愛したが、ウイルスポリメラーゼ組換え体を利用することで「ウイルスゲノムRNA複製の各因子(pp32・ポリメラーゼ・鋳型RNA・基質)の関連性」について詳細に解析したことにより、pp32の複製促進作用機序について重要なヒントとなり得る非常に興味深い結果が得られている。これについても、今年度(H31年度・R元年度)の研究でよりデータを蓄積し、(長期に及ぶことなく本年度内に)相応の学術誌に報告することを目指している。平成29年度では、主に「宿主因子pp32のインフルエンザウイルスのゲノムRNA複製促進の作用機序」についての研究を先行して行った。インフルエンザウイルスゲノムRNA複製段階におけるウイルス性RNA依存RNAポリメラーゼ(以降「(ウイルス)ポリメラーゼ」)に対する促進活性に必要とされる宿主因子pp32タンパク質のアミノ酸領域、ならびにポリメラーゼへの結合に必要なドメイン(*1)の決定を行った。さらにpp32(別名ANP32)ファミリーに属するホモログを利用したドメインスワッピング解析により、ウイルス複製促進に重要なpp32アミノ酸領域の絞り込みを行った結果、pp32内部の特殊な領域(*2)が上記促進活性に非常に重要であることが明らかになった。この領域には「宿主-ウイルス間(特に「トリ」と「トリ型インフルエンザウイルス」)での種適合性」に関わると報告された「トリ型特異的に33アミノ酸が挿入される部位」が含まれていた。上述で得られたpp32ドメイン解析結果をについて、以前我々が解析したpp32の部分結晶構造(未発表)を参考に点変異体のデザイン・作成を行い試験管内ウイルス複製反応における促進活性の評価を試みた。その結果、幾つかの点変異体において顕著な促進活性の低下が確認できた。これらのうちのある点変異については、前述の「ウイルスポリメラーゼへの結合に必要なドメイン(*1)」とは異なる部位のデザインであることから、この部位が「pp32がポリメラーゼに結合(ドッキング)した後の促進制御作用」に関与すると推測している。また別の点変異体については、上述の「特殊領域(*2)」内に設計されており、pp32促進作用におけるダイナミックな構造変化の可能性を示唆するものである。別途計画していた「宿主因子pp32およびインフルエンザウイルスRNAポリメラーゼの構造学的解析」について、ウイルスポリメラーゼの組換え体調整に難航した。なお、試行錯誤により、現在は良質な組換え体の調整法確立が見込めている。