hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
福岡に残る洋学資料コレクション筑紫文庫資料を主対象とした近代対訳辞書の基盤研究

「調査作業の準備」について研究の目的である明治期語彙研究のための基礎的語彙データベース作成についての準備作業については、対象資料『漢英対照いろは辞典』の画像データの取り込みとデータ入力の項目設定・サンプル入力を行うなど、手順に沿って進行できていると言える。(2)「研究実施計画」・「研究成果」について平成29年度においては、『漢英対照いろは辞典』と同じ第二次英学書ブーム期の周辺資料である『学校用英和字典』の調査研究を行い、学術論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー小山篤叙纂訳『学校用英和字典』における訳語収載状況をめぐってー」(『文藝と思想』82号)としてまとめることが出来た。この調査により第二次英学書ブーム期のうち明治10年代後半の対訳辞書刊行事業の内実の一部を把握することが出来たことで、明治20年代の資料である『漢英対照いろは辞典』の語彙分析を行うための基盤を固めることが出来た。以上(1)および(2)の進捗状況から、相対的に見て研究計画はおおむね順調に進展しているものと評価する。(1)「研究の目的」について→当初の目的に沿って、日本語近代語彙形成において大きな役割を果たしている明治期翻訳語彙の研究を進めることができている。福岡市内九州大学中央図書館に収蔵される貴重な洋学コレクション「筑紫文庫」の収蔵資料の中から高橋五郎編の『漢英対照いろは辞典』を活用する研究を継続出来ており、計画の推移は順調であるといえる。(2)研究実施計画について→『漢英対照いろは辞典』についての入力作業に入っている。本年度の計画進行においては、国立国会図書館蔵本との対照作業を経て『漢英対照いろは辞典』収載語彙データベース(仮称)の入力作業の基礎的準備作業を進めており、来年度の入力完成に向けて研究計画の細部を整えているところである。特に、該資料の見出し語表記が歴史的仮名遣いであることが、これまで研究者が調査対象資料として利用する上での支障となっていたことから、現行カナ表示による語音の検索しやすさをこころがけるよう計画している。(3)学術雑誌論文掲載による研究成果の社会への公開→本年度においては、『漢英対照いろは辞典』の語彙データの一部を交えた明治初期対訳辞書資料群の言語データを活用して、学術研究誌『香椎潟』60号(福岡女子大学国語国文学会誌)に掲載する論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー滝七蔵編訳『英和正辞典』における訳語収載状況をめぐってー」及び学術研究誌『文藝と思想』83号(福岡女子大学国際文理学部紀要)掲載論文「明治期日欧言語交流史の一研究ー棚橋一郎・鈴木重陽同纂『英和字海』における訳語収載状況をめぐってー」を書き上げることができた。これらの論文は、明治期日欧言語文化交流史研究・近代日本語語彙研究に貢献する基礎的データの集積とその分析を進めるための一助となっている。(1)研究計画について進行を維持できている。→計画の手順に沿って、『漢英対照いろは辞典』収載語彙データベースの入力作業を進めながら、周辺資料についての情報収集にも努めており、その成果の一部を研究論文としてまとめられたことで、これまで蓄積してきた明治期対訳辞書資料を中心とした翻訳語彙の研究をさらに進めることができている。(2)学術研究誌への研究論文の作成及び公表ができている。
光デバイス用銀ナノ構造体を用いた動的／静的スマートウィンドウの構築

銀ナノイオンを用いて、必要に応じて動的ならびに静的な変化ができるようなデバイスの構築を目的として研究を進めた。具体的には透明状態から鏡状態にする場合、バイアス電圧を-2.5V程度印加させ、強制的に還元し導電性膜付きガラス(ITOガラス)に電着する場合、応答性は数秒である。他方、この鏡状態から透明の状態に戻す場合は、溶液中への濃度勾配による自発的な溶解(イオン化)に基づいているため、その応答性は数分と遅い。この問題を、改善するため鏡状態から透明の状態へ引き戻す場合に逆バイアスを印加する方法を検討した。しかし、この素子は通常の状態が透明であり、両電極ともに透明電極を用いる。このため、逆バイアスを印加すると片方の面に在った銀が対極に移動してしまうため、一度はイオン化するが透明に保持することが出来ない。そこで、対向する透明電極の間にメッシュ状のグリッド電極を設けることで、逆バイアス時には、このメッシュ電極のワイヤ部分に銀を捕集し、デバイスの応答性の向上を提案した。これらの結果をまとめ、学会発表(画像関連学会連合会、第5回秋季大会)にて、口頭発表を行った。また、銀イオンと電極の間の電子レベルの状態について基本的な検討を行なった。銀ナノ構造の酸化はそれらのフェルミ準位がそれらの周囲のものより低いとき安定であるという以前の論文の指針原理の下でそれらの劣化のための重要なステップとして検討した。薄い銀層のフェルミ準位の低下は銀塩写真で用いられてきたヨウ化銀の単層を含む特定の有機化合物の自己組織化単層(SAM)の形成によって引き起こされ、そしてその正の誘電体層の形成に起因することを示した。個々の素子において上記の指針を実現するために必要とされるさらなる検討について考察を行った。これらの知見を「フェルミ準位を調整することによるAgナノ構造の安定化」という題目でJJAPに掲載に至った。前年度までで、理論ではフェルミ準位に関する銀の安定化の検討と知見をJJAPにまた、デバイスではグリッドメッシュ電極によるバイアス電圧の印加などが試作され検証された。今年度はこの知見に立って、銀ナノ構造体を用いた動的/静的スマートウィンドウの構築の基礎的なデバイス設計に進めるものと思われる。今年度の検討では、主に、アクティブ動作の観点から逆バイアス印加による応答性について検討した。一方、バイアス電圧を印加せずとも、銀イオンを保持できる溶媒やマトリックスの検討がスタティックな状態保持の観点から検討が期待される。銀イオンを固定し長期間に渡って安定に保持するバインダー・マトリックスとしてゼラチンは銀塩写真の歴史が示すように、確固たる実績がある。今後の検討では、この銀のナノ粒子の安定化においてこれらの材料が見直されている。光デバイス用銀ナノ構造体を用いた動的/静的スマートウィンドウの構築という、アクティブ・スタティックの相反する特性を両立すべく、これらの材料を用いながら、特性向上の検討を行う。

銀イオンを固定し長期間に渡って安定に保持するバインダー・マトリックスとしてゼラチンは銀塩写真の歴史が示すように、確固たる実績がある。今後の検討では、この銀のナノ粒子の安定化においてこれらの材料が見直されている。光デバイス用銀ナノ構造体を用いた動的/静的スマートウィンドウの構築という、アクティブ・スタティックの相反する特性を両立すべく、これらの材料を用いながら、特性向上の検討を行う。前年度は、銀の安定性とフェルミ準位の関係について主に検討を行ったため、理論的な内容になった。このため、当初予定したよりも実験材料や機器への支出が少なくなった。今年度は、前年度の知見をすでに物理系の論文誌であるJJAPにも掲載出来たため、この指針を元に銀を用いたデバイスの具現化を図り、さらにそれらを発表・論文にするための予算計画とする。
半導体二次元電子系における電子スピン共鳴:スピン秩序とダイナミクスの観測

1.Feを吸着させたInAsおよびInSb(110)壁開表面において、吸着Fe原子とそれにより誘起される表面二次元電子系との間に磁気的相互作用があることを立証することを目的として、吸着Fe原子のESR吸収を表面二次元電子系の電気抵抗変化として観測することを試みた。このために、まずミリ波応答測定を行うための試料ホルダーを作製した。この試料ホルダーを用いることにより、極低温(>1.3K)、強磁場(<11T)、超高真空の環境下において、試料壁開(回転)、金属吸着、ミリ波照射および電気伝導測定を行うことが出来る。この試料ホルダーは組み立て作業を外注せず自分達で行ったものであり、改良、補修などが容易である。また、ミリ波照射下ではセラミック部品やマンガニン線が発熱の原因となることを突き止め、専用の試料パッケージ法や試料回転台を開発した。以上の技術的課題を克服した上で、Feを吸着させたInAsおよびInSb(110)壁開表面において、電子密度や電子移動度、磁気抵抗などの基本的な輸送特性を押さえつつ、ミリ波照射による試料の抵抗変化を詳細に調べた。今年度は表面二次元電子系におけるミリ波応答測定の先駆けとして、まずは吸着金属をFeに絞ったが、今後は吸着金属や基板の種類などを系統的に変えて、最適条件を模索していく。2.シリコンニ次元電子系において、ラシュバスピン軌道相互作用がスピン緩和に占める役割を明らかにするため、ダブルゲートSi/SiGeヘテロ構造試料を作製した。ダブルゲート試料の作製は所属研究室で初の試みであったため、最初に試料パターンの設計、フォトマスクの作製を行い、ゲート酸化膜、半透明ゲート電極膜の形成、加工技術を開発した。低温強磁場下の測定から、このダブルゲートが無事動作することを確認した。
新規神経ネットワーク形成標識法の開発とその応用

神経回路の機能解析が細分化を志向する一方で、特定の神経回路を標識、検出できる技術は極めて少ない。本研究において開発された新技術は、緑色蛍光タンパク質の再構成を利用したもので、遺伝学的制御下に標的とする細胞間接続のみを検出できる。また既存の類似手法に比較して飛躍的な高検出感度を実現した。本技術をマウスの神経系に適用したところ、人工培養条件下、生体脳内のいずれにおいてもシナプス接続を標識した。さらに緑色だけではなく、青色、黄色を呈する標識も開発し、同時に複数の神経接続様式を描出可能にした。これまでにない高感度と汎用性を持つ本開発技術は脳機能解明の促進に大きな貢献が期待できる。緑色蛍光蛋白質(GFP)は二分割されてもその部分断片同士が接触すると結合してGFPを再構成し、緑色蛍光を発することが知られている。そこで本研究ではGFPの前半部分を細胞の外側に提示する人工蛋白質と後半部分を提示する人工蛋白質を設計し、この2種類の分子をペアで使用することで細胞間接触を検出することを試みた。つまり、GFPの前半部分を提示する細胞と後半部分を提示する細胞が接触すると接触部分では両断片も接触できるので、GFPの再構成が起き、その緑色蛍光によって細胞間接触を検出しようというものである。またこれを神経系に応用すれば、神経細胞の接続点であるシナプスにおいてGFPの再構成が起こると考えられる。平成27年度においては当初の計画の通り、神経接続の検出に適した蛋白質の分子構造の検討を主に行った。具体的には、(1)再構成し易いGFPの分断部位、(2)GFPの部分断片を効率良く細胞外に提示できる細胞膜相互作用部分、(3)GFPの再構成を促進する補助的な蛋白質相互作用配列の付加、について数十種類の分子を作製し評価検討を行った。その結果、GFPの分断部位は7、8番目のベーターシートの間が良いこと、細胞膜相互作用部分は膜貫通型よりもGPIアンカー型の方が良いこと、蛋白質相互作用配列としてロイシンジッパーを付加するとGFPシグナルが増強されること、などを見出した。また基本構造の決定に加えて、GFPの色調変異体を応用することで再構成の組み合わせによって得られるシグナルの色が青色や黄色になるものを開発した。これによって複数種類の神経接続を同時に検出できるようになると考えられる。これらの成果により、標的神経回路を効率良く、多次元に検出できる手法の基礎が確立できたと考えている。申請時の計画どおり、平成27年度内に神経接続の検出を目的とした人工機能蛋白質の分子デザインの至適化をほぼ達成できたと考えられるため。具体的には、本研究課題以前に得られていたものに比べて数倍明るいものの開発に成功していること、GFPの色調変異体を応用し、緑色だけではなく青色や黄色を発するものを開発できたことが挙げられる。また多くの分子種とその組み合わせを検討する過程で再構成シグナルが接触境界面のみに見られるものだけではなく、接触した片方の細胞全体が光るもの、接触した両方の細胞全体が光るものも得られてきている。明るく、多色で、多様なシグナル分布特性を示す分子群を開発したことで、様々な神経接続パターンに対して合目的な可視化と解析ができる技術基盤を固めることができた。平成28年度においては当初の計画の通り、前年度に開発した蛋白質プローブ対を用いた神経シナプス接続の蛍光標識について検討した。まず、人工的に神経細胞を操作し易い海馬神経細胞の初代分散培養において試験し、神経細胞間のシナプス接続を標識できることを確認した。次に生体内での神経回路標識について、マウス脳における視床から大脳皮質への神経投射に注目し、検討した。大脳皮質へは胎児期の電気穿孔法により、視床へはその個体が成獣となった後にアデノ随伴ウイルスの脳定位注入法により蛋白質プローブを導入発現させ、結果として両者間のシナプス接続の標識が確認できた。さらに同様の既存手法と比較して高い感度を持つことから、神経回路の標識技術として広く応用が期待されると判断し、本プローブ分子を時期および部位特異的に発現できる遺伝子改変マウスの開発を行い、その作製に成功している。またそれに並行して本技術を応用した神経回路形成に関連する遺伝子の機能評価、解析に着手している。研究期間を通じた総括としては、平成27年度にプローブ分子構造の最適化を行い、効率良く細胞間接触を標識できる分子対を開発し、平成28年度にはそれが高感度に脳神経回路の接続様式を描出できる技術であることを確認した。さらに本技術の応用に適した遺伝子改変マウスを作製した。本研究課題はほぼ当初の研究計画通りに進捗し、主題である効果的な神経回路標識技術の創出を達成することができた。神経科学がより細分化された神経回路の機能解析を志向する一方で、特定の神経回路形成を標的とし、なおかつ遺伝学的制御可能な検出技術は極めて少ない。それら同様の手法に対して本研究課題において開発された技術はその簡便性、汎用性、検出感度に特長があることから、本研究成果は関連分野に大きな貢献が期待されるものと考えている。

これまでにない高感度と汎用性を持つ本開発技術は脳機能解明の促進に大きな貢献が期待できる。現在までの分子プローブの機能評価は主に培養細胞系で行っているが、平成28年度においては本技術の生体内中枢神経系への応用を進めて行く予定である。電気穿孔法やウイルスなどを用いて生体内の神経細胞に本分子プローブを発現させることにより、シナプスを介した神経接続の描出を目指す。また、より安定して分子プローブを発現させるため、遺伝子改変動物の作製も計画している。Cre-LoxPシステムなどの発現制御技術を取り入れることで発現時期と部位を限定し、解像度の高い情報の取得が可能な遺伝子改変を計画している。具体的なテーマとしては視床ー大脳皮質投射に注目している。この既知の投射について正しい神経接続シグナルを示すことで本分子プローブが生体内神経回路の可視化技術として有用かつ信頼できるものであることの証明とする。また視床ー大脳皮質投射では視床神経の投射を受けた大脳皮質神経細胞の形態が変化することが知られている。そこで本技術を用いた投射接続の時期部位の特定と細胞形態変化との相関の観察から、一連の現象への関与が推察される遺伝子群の機能評価をすることで、新たな生物学的知見を得ることも目標としている。神経科学
ストレス蛋白質HSP90によるがん遺伝子産物機能発現の調節

1.ストレス蛋白質HSP90は、熱変性したホタルのルシフェラーゼをトラップし、その会合沈殿を防ぐ作用をもつことを見いだした。HSP90とルシフェラーゼ複合体は、HSP70、HSP40とレティキュロサイトライセ-ト中に含まれる未知の第3成分の作用によって解離し、ルシフェラーゼは再生することを明らかにした。現在、未知の第3成分を精製、同定しているところである。2.COS7細胞の粗抽出液中で、SV40ラージT抗原(LT)がHSP90と複合体を形成していることを、免疫共沈殿方によって示した。次に、変性剤で変性したSV40LTをHSP90を含む緩衝液で希釈すると、両蛋白質の複合体が形成されることを見いだした。ネイティブなSV40LTを使うと、複合体形成の効率が著しく下がった。また、準至適条件でSV40LTのヘキサマー形成は、HSP90によって促進されることを見いだした。
高発がん性ラットを用いた発がん過程の主要因の解析

ヒト多段階発がんの理解は、(1)がん進展阻止、(2)がん制御につながり、がん研究のバックボーンであると考える(Molecular Medicine 36:348-357,1999)。ヒトを対象としては不可能であることを、リファインされた疾患モデルを用いてヒト多段階がん化機構解明およびがんの治療に資することは極めて重要である。本研究では、起始遺伝子(Tsc2)に変異を持つ、疾患モデルを用い、ヒト多段階発がんの理解に貢献しようとするものである。本年度以下の点を明らかにした。2.Tsc2遺伝子knockoutマウスによるTsc2遺伝子の腎がん遺伝子の証明を行った。4.Tsc2がん抑制遺伝子の発現制御機構の解明を行った。5.多段階発がん過程で特異的に発現してくる新規遺伝子を単離した。1.遺伝子腎癌ラット(Eker rat)の原因遺伝子(Tsc2)の同定と機能解析を行いTsc2遺伝子は癌抑制遺伝子であることを証明した(樋野)。2.ラット遺伝子連鎖地図の拡充、ラットーマウス-ヒト間の比較遺伝子地図の作成、およびラットゲノムマッピングに適用しうるマーカーの開発を行い、ラットを用いた発がん過程の遺伝解析が全染色体に亘って実施できるためのラットゲノムに関する基盤整備を行った(芹川)。3.Wilson遺伝子(銅輸送性ATPase)変異とは別に存在すると考えられているLECラットの肝癌感受性遺伝子のマッピングのための基礎実験を行い、発がん物質投与後形成される8-hydroxydeoxyguanosine(8-OHdG)の測定は肝癌感受性遺伝子解析のために有用な且つ迅速なassay法であることを示した(榎本)。4.ラット前立腺背側葉癌および精嚢癌においてはアンドロゲン受容体タンパクの発現が欠如していること、さらに背側葉浸潤癌より樹立された3つの細胞株は、いずれもアンドロゲン非依存性で、高率に肺転移を来たすことが判明した(白井)。5.BNU/Mna系ラットにおける胸腺腫発生感受性遺伝子Tsr-1はラット第7染色体上のマーカー、D7Cep1の近傍に局在することを明らかにした(松山)。6.新しいWilms腫瘍遺伝子の探索の為に経胎盤N-ethyl-N-nitrosourea(ENU)発癌とラット腎移植手術を組み合わせたラットモデルの開発を試みた(横森)。7.ラット肝発癌過程の前癌病変である過形成結節および肝癌においてテロメラーゼ活性の上昇を認めた(小西)。8.活性酸素(フリーラジカル)に起因すると考えられるラット鉄腎発癌において、4-hydroxy-2-nonenal(HNE)の増加、CD47の高発現、さらにvon Hippel-Lindau病(VHL)遺伝子ではなくなく、Eker遺伝子(ヒト結節性硬化症遺伝子、TSC2のラットホモログ)に変異があることを見いだした(豊國)。1.遺伝性腎癌ラット(Eker rat)のgermline mutationが真の病因であること、さらにTsc2遺伝子は腎癌遺伝子であることを最終的に証明した。そこで遺伝性腎癌ラットの多段階発癌過程におけるTsc2遺伝子における2nd hit後のrate limiting stepとなりうる遺伝子変異を解析した(樋野)。2.ラット遺伝子連鎖地図と、ラットーマウス-ヒト間の比較遺伝子地図の拡充、およびラットゲノムマッピングに適用しうるマーカーの開発を行い、ラットを用いた発がん過程の遺伝解析が全染色体に亘って実施できるためのラットゲノムに関する基盤整備を行った(芹川)。3.Wilson遺伝子変異とは別に存在すると考えられているLECラットの肝癌感受性遺伝子のマッピングのための基礎実験を行い、発がん物質投与後形成される8-hydroxydeoxyguanosineはLECラットがBNラットに比べ有為に高いことを確認した。そこで、このassay法を用いて戻し交配ラットの解析を開始した(榎本)。4.ラット前立腺背側葉癌および精嚢癌においてはアンドロゲン受容体タンパクの発現が欠如していること、さらに背側葉浸潤癌より樹立された3つの細胞株は、いずれもアンドロゲン非依存性で、その機序としてアンドロゲン受容体遺伝子プロモーター領域のメチル化の関与を明らかにした(白井)。5.BNU/Mna系ラットにおける胸腺腫発生感受性遺伝子Tsr-1はラット第7染色体上のマーカー、D7Rat17の近傍に局在することを突き止めた(松山)。6.新しいWilms腫瘍遺伝子の探索の為に経胎盤N-ethyl-N-nitrosourea(ENU)発癌とラット腎移植手術を組み合わせたラットモデルの開発を行ッタ(横森)。7.epigeneticな発癌要因となりうるDNAメチル化異常についてラット肝発癌を用いて検討した(小西)。

1.遺伝性腎癌ラット(Eker rat)の腎癌発生過程に見られる多段階的な病理組織像に対応する遺伝子変化の同定をsubtraction法を用いて試みた。癌抑制遺伝子であるTsc2の不活化とその結果として発現が亢進してくる癌関連遺伝子群を単離を試みた。さらに、本ラットの腎癌細胞の転移系を確立し、転移に関与する遺伝子群の単離をcDNA subtraction法を用いて試みた(樋野)。2.ラットゲノムマップの統合を行った。この統合ゲノムマップは、ラットモデルにおける発癌感受性などを含む量的遺伝形質の解析において求められる全ゲノムスキャンを容易にするものである(芹川)。4.ラット前立腺に特異的に発現するprobasin遺伝子のプロモーター領域にSV40T抗原遺伝子を連結したtransgenic ratを作製し、生後早期に腹葉に異型過形成を起こす系を確立した(白井)。5.BUF/Mna系ラットにおける胸腺腫発生感受性遺伝子Tsr1は第7染色体上のマーカー、D7Rat21の近傍に局在することを明らかにした(松山)。6.新しいwilms腫瘍遺伝子の探索の為に経胎盤N-ethyl-N-nitrosourea(ENU)発癌とラット腎移植手術を組み合わせたラットモデルの開発を行った(横森)。7.(1)コリン欠乏アミノ酸(CDAA)食で誘発した肝発がんでc-myc遺伝子のプロモーター及びexon1の領域におけるメチル化を検討した。(2)ジエチルニトロサミン(DEN)及びCDAA食で誘発した肝細胞癌におけるβ-カテニン遺伝子の異常を検索した(小西)。8.鉄を介した活性酸素・フリーラジカルによるラット腎癌モデルにおいて(1)グルタチオンSトランスフェラーゼが腎癌で高発現しており、中でもπアイソザイムが著明に増加していた。(2)F1動物の腎癌を用いた遺伝解析により、染色体5番に高頻度のLOHを見出し、p15/p16癌抑制遺伝子が主な標的のひとつである(豊國)。ヒト多段階発がんの理解は、(1)がん進展阻止、(2)がん制御につながり、がん研究のバックボーンであると考える(Molecular Medicine36 : 348-357, 1999)。ヒトを対象としては不可能であることを、リファインされた疾患モデルを用いてヒト多段階がん化機構解明およびがんの治療に資することは極めて重要である。本研究では、起始遺伝子(Tsc2)に異変を持つ、疾患モデルを用い、ヒト多段階発がんの理解に貢献しようとするものである。本年度以下の点を明らかにした。2.Tsc2遺伝子knockoutマウスによるTsc2遺伝子の腎がん遺伝子の証明を行った。4.Tsc2がん抑制遺伝子の発現制御機構の解明を行った。5.多段階発がん過程で特異的に発現してくる新規遺伝子を単離した。
褐藻コンブ類の組織培養に関する研究

この研究は、十数種のコンブ目植物の幼胞子体(葉長約5mm)の葉状部から葉片(約0.5×0.5mm)を摘出し種々の温度、光量下で培養し、カルス細胞の形成と発達および分化の過程を観察し、それらの条件を明らかにすることを目的に行われた。材料には北海道、青森県、千葉県、神奈川県、和歌山県、島根県などの寒流および暖流域沿岸から得られたアナメ、チガイソ、スジメ、カジメ、クロメ、ツルアラメ、アントクメ、アラメ、マコンブ、クロシオメ、ワカメ、ヒロメの12種を用いた。カルスの形成や発達および分化は温度10、15、20、25°C、光量10、20、40、80μmol m^<-2>s^<-1>、光周期14L:10Dで32日間の培養および観察した。その結果、葉片の切断部分に形成される最初のカルス細胞は、アナメ、スジメ、カジメ、クロメ、ツルアラメ、アントクメ、アラメ、マコンブの8種では半球状で、チガイソ、ワカメ、ヒロメ、クロシオメの4種では棍棒状であった。カルスの発達はチガイソ、ワカメ、ヒロメ、クロシオメの3種を除く9種で認められた。発達したカルス細胞の色素体は元の葉状体のそれに比べ小さかった。カルスの発達は低光量・低温度下で良好であった。すなわち、スジメ、クロメ、ツルアラメでは15°C,10-20μmol m^<-2>s^<-1>で、カジメは20°C,10-20μmol m^<-2>s^<-1>で、アントクメは15°C,20μmol m^<-2>s^<-1>で、アラメは20°C,10μmol m^<-2>s^<-1>で、ワカメは15°C,10μmol m^<-2>s^<-1>でカルスの増殖が大きかった。カルス細胞から葉状体への分化はアナメ、クロメを除く7種で認められ、早期に分化の起こった条件は高温度・高照度下であった。すなわち、スジメ、マコンブ、ワカメでは20°C,80μmol m^<-2>s^<-1>で、カジメ、ツルアラメ、アントクメ、アラメでは25°C,80μmol m^<-2>s^<-1>で最も早く葉状体への分化が認められた。本研究は、有用藻類であるコンブ目植物の組織培養における基礎的な情報を得るため、最近申請者が開発した幼胞子体を用いる培養法によって、安定的なカルス増殖および分化特性を把握する目的で行なわれた。すなわち、(1)コンブ目植物の主な数属数種について幼胞子体からの組織培養を試み、温度および光量がカルス形成、増殖、分化に及ぼす影響を検討する。

また、主な種については栄養塩濃度、植物ホルモンの影響についても検討する。更に、(2)幼胞子体各部組織からのカルス形成および分化の状況を観察する。平成4年度は本研究第1年度であるため、先ず、配偶体の保存培養のための低温恒温器(4台)および器具、薬品等の一部を購入した。また、材料となる各種の母藻の採集と配偶体の保存培養を重点に取り組み、青森県沿岸からマコンブ、スジメ、アナメ、ツルアラメ、本州中部太平洋沿岸の神奈川県からアラメ、クロメ、島根県隠岐島からクロシオメの母藻試料を採集し、更に、和歌山県田辺産のアントクメ配偶体を譲り受け、合計8属8種について配偶体を培養保存することができた。これらのうち、アラメ、クロメ、ツルアラメ、アントクメについてはカルスの形成、増殖、分化に及ぼす温度および光量の影響を調べ、いずれの種も成育温度範囲内では、低い温度および光量下ほどカルスの増殖は速く、高い温度および光量下ほど葉状体への分化が速い傾向が認められた。また、アラメ、スジメ、アントクメについては、幼胞子体の各部組織からのカルスの形成および分化の状況を観察したところ、いずれの種も葉状部の下部、中部および茎状部組織でカルスの形成や葉状体への分化が速い傾向が認められた。本年度は平成4年度に引き続き北海道函館沿岸からマコンブ、スジメ、アナメ、青森県沿岸からマコンブ、スジメ、ワカメ、チガイソ、神奈川県沿岸からワカメ、和歌山県沿岸からアラメ、クロメ、ヒロメ、など、コンブ目植物の各種の母藻試料を採集または配偶体を譲り受け、配偶体を培養保存することができた。アナメ、マコンブ、スジメ、チガイソ、カジメ、ワカメ、ヒロメ、クロシオメについて幼胞子体を培養し、葉片を摘出し、カルスの形成、増殖および分化に及ぼす温度および光量の影響を見るための培養を行なった。その結果、チガイソ、ワカメ、ヒロメ、クロシオメの4種では、葉片からのカルス細胞の発出は観察されたもののカルスの増殖やカルスから葉状体への分化には至らなかった。しかし、上記4種以外の9種についてはカルスの増殖または葉状体分化に最的な条件を明らかにすることができた。アナメ、マコンブはそれぞれカルスの増殖に好適な条件は10°C,10-80μmol m^<-2>s^<-1>および10-15°C,10μmol m^<-2>s^<-1>であったが、葉状体への分化は認められなかった。他の3種スジメ、カジメ、ワカメについてはカルス細胞の増殖に好適な条件はそれぞれ15°C,10-20μmol m^<-2>s^<-1>、20°C,10-20μmol m^<-2>s^<-1>、15°C,10μmol m^<-2>s^<-1>で、葉状体分化に好適な条件はそれぞれ20°C,20-80μmol m^<-2>s^<-1>、25°C,10-80μmol m^<-2>s^<-1>、10-20°C,80μmol m^<-2>s^<-1>であることが分かった。アントクメについてはカルス細胞の形成およびカルス細胞から葉状体細胞への分化の過程を光学顕微鏡下で詳細に観察することができ、カルス細胞と葉状体細胞では色素体の大きさや配列が大きく異なることが分かった。カルスの増殖またはカルスからの葉状体の分化に及ぼす栄養塩および植物ホルモンの影響については顕著な傾向が認められなかった。
6自由度変位測定法を用いた矯正力による歯の初期変位に影響を及ぼす力学的因子の解明

矯正力による歯の移動の初期変位相で歯の回転中がどのように移動するかについて、研究を行った。ヒトを対象に、初期変位量を正確に測定するために、まず6自由度変位測定システムの性能を向上させた。本装置のキャリブレーション・システムの精度を高めるために、3次元自動パルス・ステージを用いて、各キャリブレーション・ポイントへの磁石の自動送り出しをコンピュータ制御で行い、各センサからの出力をA/Dコンバータを介して、パソコンに入力後、重回帰分析を行い、電圧-変位変換近似式を作成した。以上のキャリブレーションシステムの全自動化により、測定精度の向上が実現できた。上顎中切歯に対し、舌側方向の力を歯冠上の特定の一点に負荷した時の2点の標点の初期変位量を測定し、回転中心の位置を求めた。この時、荷重量および荷重時間の変化による回転中心の位置の移動を観察した。その結果、荷重量および荷重時間の増加に伴い回転中心は根尖側から歯冠側へ移動することがわかった。これは、歯の移動にともなって、移動様式が変化することを意味していると考えられた。理論力学的には、歯の移動様式は回転中心の位置により決定され、力の大きさに関係なく、荷重点の位置すなわちM/F比(力系)により決められるとされていたが、今回の研究で生物学的には、歯の移動様式に影響を与える力学的因子はM/F比(力系)だけでなく、荷重量や荷重時間なども影響を及ぼしていることが示唆された。また、歯の移動開始時に歯体移動のための力系を与えても、歯の移動にともなって傾斜移動の傾向が強まることが生力学的に明らかにされた。今後、荷重点の移動による回転中心の位置変化を観察することで、歯の抵抗中心の位置および位置変化も解析したい。さらに、生体変位測定法と有限要素法を統合させることにより、経時的な歯の移動を解析できるシステに発展させたい。
広域連携のための観光動線の解明

北海道上川中部における観光は、入込客数に比べ宿泊客数が少ない課題を抱えている。外国人観光客の宿泊率は高いため、当該地域における観光の持続的発展には外国人観光客の増加が欠かせない。しかし外国人観光客の動線情報は少なく、観光動線の解明は観光産業の発展にとって有益である。そこで、動線情報を明らかにする目的で多言語(英語、繁体字、簡体字)アンケート調査を旭川空港と旭川駅で実施し、上川中部外国人観光客数の上位3位に入る中国、台湾、香港の観光客の動線情報と特徴を明らかにした。香港の観光スタイルを追いかける形で台湾や中国が変化(進化)してきており、それを踏まえた観光戦略が重要であることを示した。本研究の目的は、外国人観光客の観光動線を含む観光動線分析手法の開発である。本研究は、大雪カムイミンタラ・スタンプラリー(以後KSR)事業の押印スタンプ情報と景品応募時に記入するアンケートから北海道全域の観光動線情報を廉価に取得することができる点に特徴を持つ。取得情報を民間企業や、市町村の広域連携の基礎情報として提供し、地域経済活性化に寄与することを目標とする。日本人観光客に加え、伸びが期待される外国人観光客の観光動線の把握が重要である問題意識から、研究は出発している。初年度である平成25年度の実施計画は三つあった。1外国人観光客がスタンプラリーに参加するための応募用紙の多言語化、2KSR事業で使用されている参加施設・店舗マップの作成への協力、3解析結果の情報発信である。一つ目の応募用紙の多言語化は、日本人向けのKSR事業の応募用紙を多言語化する形では実施されなかった。外国人向けの応募用紙は別途作成し、スタンプ押印ポイントを共有化する許可をKSR運営委員会より頂き、事業実施された。応募用紙は、北海道来訪の外国人観光客の中で、レンタカーで移動する層である台湾、シンガポール、香港の人々が読める中国語(繁体字)、英語の二言語で作成された。1000部のマップ付き応募用紙をレンタカー会社の許可をもらい複数店舗に配置した。マップ作成は、現在KSR事業で使用されているマップでは住所でしか把握できなかった参加店の位置情報を明記した地図を作成した。好評で次年度以降の地図の導入を運営委員会で検討するとのことである。三つ目は、3月27日にKSR事業運営委員会にて平成25年度のスタンプラリー事業から見える観光動向について講演を行った。本研究は、大雪カムイミンタラ・スタンプラリー(以後KSR)事業の押印スタンプ情報と景品応募時に記入するアンケートから北海道全域の観光動線情報を廉価に取得できる点に特徴を持ち、取得情報を民間企業や、市町村の広域連携の基礎情報として提供し、地域経済活性化に寄与することを目標としている。平成25年度7月より10月にかけて実施した外国人向けのスタンプラリーは残念ながら参加者が少なく計画の変更を余儀なくされた。平成26年度のKSRでは、日本人の観光動線取得に専念し、外国人観光客の観光動線を得るために、動線情報を直接観光客にアンケートする手法に切り替え、そのためのアンケートの多言語化を進めた。特に香港、シンガポール、台湾、中国、タイの外国人観光客が多いため、英語、簡体字、繁体字のアンケートを作成し、IPAD上で選択式のアンケートに回答してもらうことで旅行者の手間を極力少なくし、効率的に情報収集する方法を考案した。平成27年に入り旭川観光コンベンションセンターの全面的協力を得て旭川駅構内の旭川観光物産情報センター及び旭川空港ビルの協力を得て出発ロビーにおけるIPAD多言語アンケートが実施できる環境を整備した。アンケートは平成27年度の5月より毎月二箇所で2月まで実施することとなった。研究の発信に関しては、平成27年度中の出版を予定している『進化経済学の応用(仮題)』日本経済評論社におけるネットワークの章を執筆した。本文中では、KSRの観光動線ネットワーク分析によって広域連携のための基礎情報が提供できることを示している。本研究は、大雪カムイミンタラ・スタンプラリー事業(以後KSR事業)の押印スタンプ情報や景品応募時に記入するアンケートから北海道全域の観光動線情報を廉価に取得できる点に特徴を持ち、取得情報を民間企業や、市町村の広域連携の基礎情報として提供し、地域経済活性化に寄与することを目標としている。平成25年7月10月に実施した外国人向けスタンプラリー事業は残念ながら参加者が少なく計画の変更を余儀なくされたため、直接外国人観光客に動線情報を尋ねる方式に変更して調査を継続した。特に香港、シンガポール、台湾、中国、タイの観光客から情報を得るために英語、簡体字、繁体字の多言語アンケートを作成し、IPAD上で選択式のアンケートに回答してもらうことで極力旅行者の手間を省き、回収率を上げることに尽力した。平成27年5月より旭川観光物産情報センター内と旭川空港内ロビーの2箇所でIPADを用いた多言語アンケートを計10回実施した。入手したアンケートデータを分析し、協力機関に分析結果をフィードバックした。分析結果については、第17回進化経済学会北海道・東北部会で「外国人観光客の動線分析ー北海道上川中部を中心にー」と第20回進化経済学会東京大会2015で「北海道における外国人観光客動線のネットワーク分析ー上川圏域を中心にー」で報告された。

また平成27年度出版予定が現在遅れているが、『進化経済学の応用(仮題)』日本経済評論社におけるネットワークの章を執筆し、観光動線ネットワーク分析によって広域連携のための基礎情報が提供できることを示すなど研究を発信している。研究期間を延長したことにより、以前よりは遅れを取り戻すことができている。外国人観光客の動線情報を平成27年度に入手することが可能となり、分析も進み、学会等で発表もしている。但し、当初予定していた出版に向けての準備作業がまだ遅れているため、急ぎ進めていきたい。本研究の目的は、外国人観光客の観光動線を含む観光動線分析手法の開発である。本研究は、大雪カムイミンタラ・スタンプラリー事業(以後KSR事業)の押印スタンプ情報や景品応募時に記入するアンケートから北海道全域の観光動線情報を廉価に取得できる点に特徴を持ち、取得情報を民間企業や市町村の広域連携の基礎情報として提供し、地域経済活性化に寄与することを目標としている。平成25年7月10月に実施した外国人向けスタンプラリー事業は残念ながら参加者が少なく計画の変更を余儀なくされたため、直接外国人観光客に動線情報を尋ねる方式に変更して調査を継続した。特に香港、シンガポール、台湾、中国、タイの観光客から情報を得るために英語、簡体字、繁体字の多言語アンケートを作成し、IPAD上で選択式のアンケートに回答してもらうことで極力旅行者の手間を省き回収率を上げることに努めた。平成27年5月より旭川観光物産情報センター内と旭川空港内ロビーの二箇所でIPADを用いた多言語アンケートを計10回実施した。入手したアンケートデータを分析し、協力機関に分析結果をフィードバックした。しかしながら、アンケートデータの一部がシステム上のトラブルで失われるなど、分析結果の詳細な分析作業は遅れたため、補助事業期間を1年延長し、新たにアンケートの実施を試みたが、安定した成果を得られなかっため、最終年度に詳細な分析結果を報告することができなかった。一方、当初より大幅に出版が遅れているが、2017年出版予定の『進化経済学の応用(仮題)』日本経済評論社におけるネットワークの章で、観光動線ネットワーク分析によって広域連携のための基礎情報を提供できることを示し、観光動線分析の意義を示すことができた。北海道上川中部における観光は、入込客数に比べ宿泊客数が少ない課題を抱えている。外国人観光客の宿泊率は高いため、当該地域における観光の持続的発展には外国人観光客の増加が欠かせない。しかし外国人観光客の動線情報は少なく、観光動線の解明は観光産業の発展にとって有益である。そこで、動線情報を明らかにする目的で多言語(英語、繁体字、簡体字)アンケート調査を旭川空港と旭川駅で実施し、上川中部外国人観光客数の上位3位に入る中国、台湾、香港の観光客の動線情報と特徴を明らかにした。香港の観光スタイルを追いかける形で台湾や中国が変化(進化)してきており、それを踏まえた観光戦略が重要であることを示した。平成25年度の外国人向けスタンプラリーからは日本人向けスタンプラリーと比べて観光動線情報を入手しずらいことが判明し、計画の変更を余儀なくされた。
内耳有毛細胞の前駆細胞の同定、及びその賦活化を用いた有毛細胞再生の研究

1.ニワトリ内耳有毛細胞の前駆細胞の同定とその分布の検討孵化後のニワトリ幼鳥(610日齢)を灌流固定、側頭骨より蝸牛および前庭感覚器官(耳石器、半規管膨大部)を摘出し凍結切片を作成した。これを神経幹細胞の特異的マーカーに対する抗体であるMusashiで免疫染色行ったが、positive controlとしての脳で有意な所見が得られなかった。2.ニワトリ内耳傷害時における有毛細胞の前駆細胞の細胞動態の変化孵化後610日齢のニワトリ幼鳥にゲンタマイシン投与による内耳傷害動物モデルを作成し、ゲンタマイシン投与後214日の各時点において、細胞増殖マーカーのBrdU、上記の幹細胞マーカーに対する抗体で2重免疫染色し、両者で染色される細胞の分布とその傷害後の時間経過における推移を検討する予定である。しかし、Musashi抗体がニワトリへの感受性が無いものと思われ、現在他の抗体を用いて免疫染色することを検討3.モルモット内耳感覚上皮における潜在的前駆細胞の同定とその分布の検討検討1で抽出された前駆細胞の特異的マーカーを用い、内耳障害のない正常モルモットの蝸牛・前庭感覚器官の切片を免疫染色し、潜在的な前駆細胞の同定を行い、また分布についても検討した。有毛細胞にMusahiの発現はなく、支持細胞では核優位に染色を認め、支持細胞が幹細胞としての性質を持つ可能性が示唆された。さらに、エタクリン酸とカナマイシンの同時投与による内耳高度傷害モデルを作成し、Musashi抗体を用いて、潜在的前駆細胞の挙動を観察した。
光歪変換材料としてのセラミックス強誘電体の開発

セラミックス強誘電体はエネルギー変換材料として注目され、圧電材料、電気光学材料等が実用化されている。電気光学効果は入射光により発生したバルク光起電圧と外部電圧との相互作用により分極状態が変化し、屈折率が変化することで説明される。このバルク光起電力に着目し、発生した電圧が圧電効果(電気→歪)を生じ、材料を歪ませることが報告されている。しかし、この光歪についての系統的な研究なく、紫外線に関する応答例などが個別にあるのみで、機構は不明である。本研究は光歪現象の機構の解明を目的とし、セラミックスのどのような構造・物性が光歪に起因するかを調べ、さらに高光歪特性のセラミックス設計を行なった。成果を列記する。1)ペロブスカイト系強誘電体セラミックスを作製し、その電気物性、光学物性、および微構造を評価した。2)セラミックスに光を照射し、微小歪測定装置を用いて光歪を検出し、光起電力、温度変化、屈折率変化も調べた。3)セラミックスの組織、欠陥構造、組成を評価した。4)上記、2)と3)より、光歪み現象において以下の傾向があることが明らかになった。a)欠陥濃度がた高いほど応答速度が早いこと。b)微細組織のセラミックスほど、また自発分極の大きいセラミックスほど、歪量が大きいこと。c)遷移金属のドープにより最も高い歪みを示す光の波長が制御できること。以上が現時点での成果であるが、現在、上記の結果をもとに理論的な解析を行い、メカニズムの解明に向けて研究を続行中である。成果を列記する。
細胞外マトリックス三次元構造による遺伝子発現制御の解析:肝臓星細胞をモデルとして

細胞と細胞外マトリックス(ECM)の相互関係は、細胞の形態・増殖・運動性・細胞分化・遺伝子発現などに必須である。ECM成分の中では、I型コラーゲンがこれらの細胞機能やECMの分解に関係する酵素(MMP-2[ゼラチナーゼA]、MMP-13[コラーゲナーゼ-3])の遺伝子発現に関与することが知られている。本研究においては、培養肝臓星細胞を材料とし、I型コラーゲンを含むECMの役割について調べた。肝臓星細胞は、I型コラーゲン上では筋繊維芽細胞様の形態を示したが、マトリゲル上では丸みをおびた形態であった。これらの結果は、肝臓星細胞は細胞外のI型コラーゲン線維の構造を認識し、その形態と機能を制御していることを示唆する。次いで、I型コラーゲン上で培養した肝臓星細胞に及ぼすタンパク質キナーゼ・PI-3キナーゼ・微小管関連タンパク質(MAP2)・細胞骨格再構築などの細胞内情報伝達の影響を調べた。その結果、SP1・BCRP・ジストニン・KIF1・KAP3BなどのmRNAが細胞外のI型コラーゲンによって制御されていることが示された。これらの結果は、細胞外のコラーゲンと細胞表面との結合が引き金になって細胞骨格関連タンパク質の遺伝子発現が変化し、それによって細胞骨格の再構築が行われることを示唆する。また、I型コラーゲン上で培養した細胞ではMMP-2が活性化されるのに対して、ゼラチンやIV型コラーゲン上では活性化されないことは、未変性のI型コラーゲンの分子形態の重要性を示している。RT-PCRの結果、I型コラーゲン上ではMMP-2・MT1-MMP・TIMP-2のmRNAレベルが上昇していた。これらにより、未変性の線維状のI型コラーゲンがMT1-MMPとTIMP-2の活性化を介して肝臓星細胞のMMP-2の産生を誘導することが明らかとなった。2)細胞外マトリックスの三次元構造を認識する受容体の同定:培養肝臓星細胞のI型コラーゲンの三次元構造を認識する受容体として、インテグリンあるいはデイスコイジン・ドメイン受容体(DDR)が考えられるが、抗-インテグリンβ1抗体および抗インテグリンα2抗体を用いた阻害実験の結果から、細胞外コラーゲンを認識する受容体としてインテグリンα2β1の関与が示唆された、さらにDDRの関与について検討中である。さらに、受容体を介し、タンパク質リン酸化や低分子量Gタンパク質などが関与する、細胞外マトリックスの三次元構造が遺伝子発現を制御する細胞内シグナル伝達機構について、免疫蛍光染色および種々シグナル伝達系の阻害剤を用いて解析した。3)細胞外I型コラーゲンによりMMP-2の発現・活性化が誘導されることを明らかにし、この誘導はI型コラーゲンを塗布した培養皿では起こらないことから、I型コラーゲンの高次構造による誘導であることを明らかにした。ECM成分の中では、I型コラーゲンがこれらの細胞機能やECMの分解に関係する酵素(MMP-2[ゼラチナーゼA]、MMP-13[コラーゲナーゼ-3]の遺伝子発現に関与することが知られている。

肝臓星細胞は、I型コラーゲン上では筋繊維芽細胞様の形態を示したが、マトリゲル上では丸みをおびた形態であった。これらの結果は、肝臓星細胞は細胞外のI型コラーゲン線維の構造を認識し、その形態と機能を制御していることを示唆する。次いで、I型コラーゲン上で培養した肝臓星細胞に及ぼすタンパク質キナーゼ・PI-3キナーゼ・微小管関連タンパク質(MAP2)・細胞骨格再構築などの細胞内情報伝達の影響を調べた。その結果、SP1・BCRP・ジストニン・KIF1・KAP3BなどのmRNAが細胞外のI型コラーゲンによって制御されていることが示された。これらの結果は、細胞外のコラーゲンと細胞表面との結合が引き金になって細胞骨格関連タンパク質の遺伝子発現が変化し、それによって細胞骨格の再構築が行われることを示唆する。また、I型コラーゲン上で培養した細胞ではMMP-2が活性化されるのに対して、ゼラチンやIV型コラーゲン上では活性化されないことは、未変性のI型コラーゲンの分子形態の重要性を示している。RT-PCRの結果、I型コラーゲン上ではMMP-2・MT1-MMP・TIMP-2のmRNAレベルが上昇していた。これらにより、未変性の線維状のI型コラーゲンがMT1-MMPとTIMP-2の活性化を介して肝臓星細胞のMMP-2の産生を誘導することが明らかとなった。
ペロブスカイト型酸化物セラミックスを固体電解質とした高温型燃料電池の開発研究

1.新しい燃料電池用固体電解質の合成SrCeO_3、BaCeO_3、SrZrO_3などを母体とした各種ペロブスカイト型酸化物を合成し、高温における導電性を電気化学的手法で検討した。その結果、BaCe_<1ーx>Sm_xO_<3ーα>(x=0.050.15)がとりわけ良好なイオン導電性を示し、燃料電池の固体電解質として機能しうることを見いだした。2.BaCe_<1ーx>Sm_xO_<3ーα>系固体電解質を用いた燃料電池の試作とその検討上記セラミック板を固体電解質とし、多孔性白金を電極材として小型の水素ー空気燃料電池を試作してその性能について試験した。その結果、この電池は安定に作動し、BaCe_0. _9Sm_0. _1O_<3ーα>組成のセラミック(厚さ0.5mm)を電解質板とした電池では、1000°Cにおいて、端子電圧0.6Vで300mA/cm^2、短絡電流で800mA/cm^2という高い出力が安定に得られた。この電池の最大出力密度0.2W/cm^2(0.5V)はこれまで報告されているペロブスカイト型酸化物電解質を用いた燃料電池のうちでは最高値であった。実用電極材として、燃料極にニッケル、空気極材としてはLa_0. _6Ba_0. _4MnO_3やCa_0. _9Ce_0. _1MnO_3などが比較的良好な特性を示すことがわかった。3.BaCe_<1ーx>Sm_xO_<3ーα>系セラミックスの燃料電池条件における混合イオン導電性一般にBaCeO_3系酸化物は高温、水素の存在下でプロトンー酸化物イオン混合導電性を示す。そこで、燃料電池作動時にそれぞれのイオン種がどのような割合で導電にあずかっているかを検討した。その結果、800°Cでは、電解質中のプロトン電導と酸化物イオン電導の寄与はほぼ等しく、それ以下の温度ではプロトンが、それ以上の温度では酸化物イオンがより導電に寄与していることが明らかになった。
高齢少子社会状況における看護職人員確保の阻害因子

研究方法:佐賀県内の看護学校の卒業生名簿に就職先が明記されていない佐賀県内在住の未就労と思われる看護職者503名を抽出し、郵送による質問紙調査を実施した。回収数188通(回収率37.4%)有効回答数92通(有効回答率48.9%)であった。分析方法はx^2検定およびt検定を用いP<0.05を有意とした、研究結果:対象者の背景:職種は看護婦(RN)59.8%、准看護婦(PN)40.2%であり、RNのうち1名は男性であった。年齢は20代15.2%30代44.6%40代19.6%50代8.7%60代11.9%であった。勤務年数は04年14.7%59年51.1%1019年14.1%2029年6.5%3039年10.9%であった。離職回数は1回54.3%2回19.6%3回3.3%4回1.1%であった。離職時の地位はスタッフナ-ス68.5%主任14.1%であり、RNでは看護部長や教官が2.1%あった。考察:未就労看護職者の状況は、卒業後10年未満での離職者が76.3%を占め、働きざかりの看護職者が「結婚」そして「育児」で離職し、そのまま「育児」のために未就労になる場合が多い。この未就労者が就業可能になるための要因として、20年以上勤務した人達の「家族の協力度」の満足度が3.9%であったことから「家族の協力や理解」が必要であることが示唆された。また、勤務年数10年以上の離職や未就業理由に「病気や体力低下・体調不良」が多いことから、「体力や健康」も勤続を可能とする因子といえる。また、PNの給与満足度が1.667であること、保健婦、助産婦、養護教諭は離職者が少ないことを考えると、「仕事に値する賃金」「勤務体制」「勤務日数」「勤務時間」「仕事に値する賃金」などのハード面の改善や裁量権も関係因子であると推定できる。また、育児期間中の「低料金の保育所の存在」「勤務体制」「仕事内容」、仕事に見合う「給与」などのハード面の改善、「家族の協力と理解」、職場内の人間関係(特に同僚との良い関係は推進力になる)、仕事を評価されること等があげられる。これらの因子の改善により高齢少子社会状況での看護職者確保の一助となると考えられる。(本研究で実施した高校3年生・高校教師への調査結果については記入欄の関係上割愛した。)研究方法:佐賀県内の看護学校の卒業生名簿に就職先が明記されていない佐賀県内在住の未就労と思われる看護職者503名を抽出し、郵送による質問紙調査を実施した。)
倍数性コムギの比較ゲノム解析

6倍体のコムギから効率よく遺伝子をクローニングするシステムを確立した。高分子DNAを挿入したパンコムギのゲノミックライブラリーを構築し、3種類のゲノムに相当する標的遺伝子のゲノミッククローンをスクリーニングした:P1ファージ由来のクローニングベクターを改良し、アグロバクテリウムの系を用いてイネ科植物を直接形質転換できるTAC(Transformation-competent Artificial Chromosome)ベクターを開発した。パンコムギから高分子DNAを単離し、高分子DNAを制限酵素HindIIIで部分分解し、パルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)で分画した。分画したDNAをTACベクターにライゲーションし、エレクトロポーレーターで大腸菌を形質転換した。形質転換したコロニーを回収し、数百コロニーをまとめてタイタープレートのウェルに入れ、ライブラリーとして冷凍保存した。各ウェルからプラスミドDNAを抽出し、各ウェルのプラスミドDNAをプールしてタイタープレート1枚にまとめてスクリーニングプレートを作製した。このライブラリーから、シングルコピーの遺伝子をスクリーニングした。A,B,Dそれぞれのゲノムに相当するクローンを得ることができ、TACライブラリーの妥当性が示せた。次年度からは、TACライブラリーを用いて各種遺伝子のポジショナルクローニング・ゲノム歩行に活用したい。
赤外分光法を用いた霊長類青感受性視物質の構造解析

我々の視覚は明暗視を担うロドプシンと色覚を担う視物質から構成されるが、中間体の結晶構造まで決定されているロドプシンと比較して、霊長類色覚視物質の構造解析はこれまで皆無だった。我々は2010年に世界で初めて培養細胞を用いて調製したサルの緑・赤感受性視物質の赤外分光解析に成功した。本研究では、この手法を用いてこれまで実験が不可能と考えられてきた青視物質の構造解析に挑戦した。試料調製や測定条件を最適化した結果、低温赤外分光を用いたサル青視物質の構造解析に成功し、ユニークな構造を明らかにすることができた。この成果はアルゼンチンで開催された国際光生物学会議(参加者500名余)のキーノート講演で紹介した。我々の視覚は明暗視を担うロドプシンと色覚を担う視物質から構成される。中間体の結晶構造まで決定されているロドプシンと比較して、霊長類色覚視物質の構造解析はこれまで皆無だったが、2010年に我々は世界で初めて培養細胞を用いて調製したサルの緑・赤感受性視物質の赤外分光解析に成功した。本研究では、この手法を用いてこれまで実験が不可能と考えられてきたサル青視物質の構造解析に挑戦している。過去の文献によれば、赤外分光計測1回分の試料として300枚分の細胞培養プレートが必要な緑・赤感受性視物質に対して、青感受性視物質は3,000枚分(!)が必要だとされている。平成25年度には、より少量での試料調製を実現すべく試料調製の条件(発現量を増やすための様々な試み)や分光測定の条件(少量で測定するための様々な試み)を検討したところ、細胞培養プレート900枚分で赤外分光計測1回分の試料が得られることが明らかになった。そこですでに神取グループが世界をリードする高精度の低温赤外分光計測により、青視物質の構造解析を実現することができた。得られた信号には、レチナールだけでなく、タンパク質部分や水分子の構造情報も含まれており、まさに人類史上初のデータである。現在、得られたデータをもとに解析や解釈を進めているところであるが、青・緑・赤感受性視物質の振動構造データが出揃うことになり、タンパク質場が同一の分子を使ってどのように色識別を実現しているか、そのメカニズムを明らかにすることが可能になるものと期待している。この試料を用いて低温赤外分光を行ったところ、青視物質の構造解析を実現することができた。この研究成果は国際的に高い評価を受け、私は2014年9月にアルゼンチンのコルドバで開催された国際光生物学会議(参加者は500名余)でキーノート講演を行った。平成26年度、出そろった青・緑・赤感受性視物質の振動構造データをもとにプレミア誌への論文投稿を行ったが、残念ながら採択されなかった。そこで、緑・赤感受性視物質の同位体標識レチナールを用いた研究と青感受性視物質の研究は別々に論文化することとした。前者は我々が緑色と赤色を識別するメカニズムを解明した仕事であるが、幸い年度内に論文発表することができた(Katayama et al. J. Phys. Chem. Lett. 2015)。青感受性視物質については現在、変異体の結果も含めて論文化を行っている。生物物理化学当研究課題は世界で誰も実現したことのない「霊長類青視物質の構造解析」というきわめて挑戦的なものであり、私自身は正直言って2年間で達成できるものではないと考えていた。それでも挑戦することで、何か先につながるものが得られると期待していたのである。しかしながら、この実験を担当した学生さんの頑張りにより、初年度にその信号を得ることができた。