hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルシウムシグナルによる神経成長円錐の動態制御機構の解析

神経系の発生過程において神経軸索先端部に現れる成長円錐は,多くの場合外界環境受容に伴うカルシウムシグナルによりその移動方向を転換させ,軸索を遠隔の標的へと牽引する。成長円錐の移動速度を規定する素要因は,(1)アクチン後方移動の速度,(2)アクチン線維-接着分子間クラッチの結合効率,(3)エンドサイトーシスされた接着分子/膜小胞のリサイクル速度・効率,の3点に要約される。すなわち成長円錐の旋回運動(誘引・反発)は,カルシウムシグナルが上記3要因のいずれかに変化を誘発し,その結果として成長円錐の左右で移動速度の非対称が生じた結果として説明できる。平成16年度は要因(1)と(2)を検証し,そのどちらも旋回運動に寄与しないことを明らかにした。平成17年度は,要因(3)を検証した。蛍光色素FM1-43を用いてエンドサイトーシスされた膜小胞を可視化した上で,ケージド化合物光解離法により成長円錐局所カルシウムシグナルを誘発した。その結果,成長円錐の誘引性旋回を引き起こすカルシウムシグナルに応じて膜小胞が成長円錐周辺部に選択的に輸送されることが明らかになった。この順行性膜輸送は微小管の動態を阻害することで消失した。さらに,pH感受性GFPを付加したVAMP2遺伝子を導入して,成長円錐周辺部に輸送された膜小胞の開口放出を可視化した。その結果,誘引性旋回を引き起こすカルシウムシグナルに応じた形質膜の再挿入が,成長円錐周辺部において誘発されることが明らかになった。以上の結果から,成長円錐の誘引性旋回運動を司る主要因は,カルシウムシグナルにより誘発される微小管依存性膜小胞輸送効率の変化(要因(3))であることが明らかになった。成長円錐周辺部に選択的に輸送された膜小胞が形質膜に再挿入されると成長円錐形質膜面積の左右差が生じ,それが一因となって成長円錐全体は旋回運動を呈すると考えられる。成長円錐の移動速度を規定する素要因は,1.アクチン後方移動の速度,2.アクチン線維-接着分子間クラッチの結合効率,3.エンドサイトーシスされた接着分子/膜小胞のリサイクル速度・効率,の3点に要約される。すなわち成長円錐の方向転換(誘引・反発)は,カルシウムシグナルが上記3要因のいずれかに変化を誘発し,その結果として成長円錐の左右で移動速度の非対称が生じた結果として説明できる。平成16年度は,まず要因1.を検証するために,蛍光スペックル顕微鏡法を確立した。低濃度の蛍光標識ファロイジンを鶏卵胚後根神経節細胞に導入し高感度CCDカメラで追跡したところ,成長円錐周辺部におけるアクチン後方移動を可視化することに成功した。さらに,ケージド化合物光解離法により成長円錐局所カルシウムシグナルを誘発し,これに対するアクチン動態の変化を解析したところ,カルシウムに応じた後方移動速度の変化は観察されなかった。続いて要因2.を検証するために,光ピンセット法を用いてアクチン線維-接着分子間クラッチ結合効率を解析した。成長円錐上で接着分子と結合したビーズは,クラッチ解離状態では形質膜上でブラウン運動を呈し,クラッチ結合状態ではアクチン後方移動と共に形質膜上を逆行性移動する。局所カルシウムシグナル誘発時におけるビーズの運動を追跡したところ,カルシウムに応じた運動性変化は観察されなかった。以上の結果から,成長円錐の方向転換を誘発するカルシウムシグナルは,アクチン後方移動およびアクチン線維-接着分子クラッチ接続効率に対しては影響を及ぼさないことが示唆された。平成17年度は接着分子/膜小胞リサイクル(要因3)について解析を進める予定である。

成長円錐周辺部に選択的に輸送された膜小胞が形質膜に再挿入されると成長円錐形質膜面積の左右差が生じ,それが一因となって成長円錐全体は旋回運動を呈すると考えられる。
環境課題が庸俗なアジアの自治体におけるコミュニティ支援型環境教育の研究

環境課題が顕著でないコミュニティにおいて実施・企図されている環境教育の運用・内容決定・実践の在り方などの調査と分析を通じて、コミュニティにおいて環境教育を推進・促進するような、コミュニティ支援型の「環境教育」のあり方を整理し検討した。住民の意識や意向に基づく環境教育の設計が効果的かつ効率的な環境教育を運営するための重要であること、自治体の内部にも環境課題の濃淡な場所があって自治体は環境課題に対し単一の視点を持ち得ないことなどを明らかできた。初年度である平成26年度は、日本国内では3つのコミュニティ、具体的には長崎県対馬市、新潟県佐渡市、沖縄県与那国町、海外については、カンボジア国シェムリアップ市郊外の調査を行った。それぞれの調査対象地域は環境の課題よりも開発課題が優先しているか、もしくは環境の課題も存在するが、地域内に局所的には当該環境課題が該当しない地区が存在するようなところである。そのようなコミュニティでの環境教育のニーズ調査を実施し、コミュニティレベルでの環境教育の取り組みの有無およびその実態・内容・手法等の把握を行った。アプローチとして、対象としたすべての自治体を実際に訪問し、環境教育や環境課題等に関与する関係者への聞き取り調査を行った。そして設定した聞き取り調査のフレームワークに基づいて聞き取り調査を行った。聞き取り調査の内容については、「当該地域で環境教育は教育実践上、どの程度の優先度が置かれているか?」「当該地域において改善すべき環境の課題はどのようなものと認識されているか?」「環境教育ではそのような課題が扱われているか、具体的にどう扱われているか?」などとした。またこれらの中の2つの自治体においては、住民に対するアンケート調査を行った。アンケート調査の内容としては、特定の野生生物の種を取り上げてその「野生復帰事業」とそれをめぐる住民意識の実態や、環境教育への期待と限界などを把握するためのアンケート調査を行った。この調査を通じて、多面的な情報を得るよう留意した。研究二年目にあたる平成27年度は、初年度に日本国内外で調査・収集したデータの分析を行うとともに、さらに複数のコミュニティを対象として、環境教育の実施に必要となる制度設計を行うための、環境に関する基礎的情報および住民がそれについてどのように考えているかの生のデータの収集作業を中心として行った。日本国内から、環境課題が庸俗なコミュニティとして、千葉県野田市および福井県越前市を取り上げて、そこで地域住民に環境教育がどのように受容されているか、環境教育について住民がどのような意識を持っているかについて、各2回、合計4回の質問紙調査を行い、住民意識に関する多面的なデータの収集を行った。また環境教育の実践の場となる学校教育で環境教育がどう理解されているかのケースについて、新潟県佐渡市の全小中学校を対象に調査した結果についての分析を行った。また長崎県対馬市・新潟県佐渡市・千葉県野田市・福井県越前市で、環境教育に係る関係者からの聞き取りや、実践現場への訪問調査を実施した。これらの自治体は、いずれも野生復帰事業が行われている自治体であるが、自治体内部には当該野生復帰からの距離があり庸俗な課題を持つ地区を持つものである。自治体内部での庸俗性を検討するために選択したものである。その他、海外についてはカンボジア国シェムリアップ市に設置されている小学校において、当該地区に特有の環境教育の課題を析出できるかどうかについて、滞在型での調査を行った。その結果、日本国内とは位相の異なる廃棄物に関する環境教育課題が所在するということが明らかになった。予算の執行に際して、二年目の予算のごく一部繰り越すことになったが、おおむね計画通りに研究が進捗していると考える。本研究計画の最終年度となる三年目においては、これまでの調査結果を分析するとともに、追跡的な調査および補完的な調査として、イカリモンハンミョウの生息地である石川県羽咋市、ツシマヤマネコの生息地である長崎県対馬市、コウノトリの野生復帰地である兵庫県豊岡市、ヨナグニサンの生息地である沖縄県与那国町などの自治体調査を展開した。また国外の調査事例として、カンボジア国シェムリアップ市およびその周辺域の調査を実施した。これらの調査結果に1・2年目の調査結果を加えて、いくつかのペーパーを作成し発表を行った。環境教育が実際に実践される自治体レベルに注目し、その自治体の環境課題の性質によってどのように環境教育を構想すべきかの方向性を見出すことを目的とした考察を行った。3年間の研究活動の中で、野生復帰という課題がある自治体において、それが事業として実施される地域の住民の協力には環境教育や意識啓発が重要であり、その内容がどうあるべきかについて質問紙調査などといった手法を用いて分析を行ったことにより、住民の意識の実態調査および住民の意向に基づく考察は効果的かつ効率的な環境教育を企図するために重要である、ということが示された。環境課題の庸俗性についての検討に関しては、自治体の中での庸俗性と非庸俗性があることが明らかとなり、自治体が環境課題に対して単純な視点を持っていないこと、そして自治体をひとつの単位として分析することの難しさを把握することができた。

当初の計画では、国内3自治体、国外2自治体を調査対象とすることとしたが、配分額の関係で、国外は1自治体を調査対象とした。研究項目については、改めて調査フレームの見直しを行った結果、より多くの項目、多彩な項目について、その対象とすることとなった。また複数回実施した訪問しての関係者への聞き取り調査以外にも、住民を対象とした比較的大型のアンケート調査も実施することができた。以上のことから、当該研究の目的は、初年度を完了した段階で、おおむね順調に達成している段階にあると判断することができる。最終年度となる平成28年度は、引き続き追跡調査や補完的な調査を実施するとともに、既発表の成果を整理し、統合的な分析ペーパーを作成することが目標となる。また環境教育の政策形成に寄与を果たす必要があることから、引き続き環境省や当該自治体とも連携し、研究成果が波及する用意図的にコミュニケーションを行っていきたい。環境教育研究二年目にあたる平成27年度以降は、初年度に引き続き、いくつかの自治体での環境教育の調査を継続し、データの収集に努めることとする。また初年度に調査・収集したデータの委細な分析を開始し、それぞれの自治体やコミュニティにおいて展開されるべき環境教育の在り方を精査し、その実施に必要な制度について、検討を行うこととする。2年目はサバティカルを申請し特定の自治体に滞在しての調査を実施する予定であったが、さまざまな理由によりそれが困難となったため、量的な調査であるアンケート調査を組み入れ、短期間の訪問調査による質的調査と組み合わせた調査設計を改めて行うこととする。また初年度の調査地以外にも研究対象を拡大し、環境教育の現場の参与観察やアクションリサーチ等も展開する。一部の国内調査が実施できなかった部分が発生し、次年度への繰り越し金となった。平成28年度の前半で繰り越し部分はほぼ完了できる予定である。
エクソソームRNA/タンパク質での抗PD-1/PD-L1抗体のバイオマーカー開発

腫瘍に対する免疫を賦活化する免疫チェックポイント阻害薬の一つである、抗PD-1/PD-L1抗体は、奏効すれば長期に癌の進行を抑制しうる画期的な薬剤である。一方で、薬価が高額であることからも、効果を投与前や治療後早期に正確に予測するバイオマーカーの開発が期待されている。我々は、径20-200nmの細胞外に分泌される小胞で、mRNA、microRNA、タンパク質などを内包し細胞間情報伝達機構を有するエクソソームに着目し、本研究を計画した。エクソソーム内のmRNA、microRNA、タンパク質を解析することで、より正確で非侵襲的な抗PD-1/PD-L1抗体のバイオマーカーを開発することを目指す。
光信号スペクトル制御による全光ルーティングシステムに関する研究

本研究では、光信号スペクトル制御による全光ルーティングのための符号化方法、S/N改善方法、符号化光回路構成の確立及びシステム性能の検証を行うことを目的とする。H15年度は、符号化超高速光信号処理を行うアレイ導波路格子(AWG : Arrayed Waveguide Grating)の高性能化に注力する。超高速光信号処理に適用するために、空間光変調器の集積化及び周波数分解能の向上が不可欠である。その解決策として、導波路基板面から90度光を折り曲げる構造の90度光路変換型AWGと導波路内にミラー構造を導入した導波路ミラー型AWGの設計及び試作を行った。90度光路変換型AWGは導波路内に深溝を形成し、深溝中に斜め45度の角度で樹脂の表面が傾くように注入・硬化し、金属膜を付着させて作製される。今回設計試作したAWGの仕様は、中心周波数193.1THz、回折次数92、アレイ導波路本数435である。3dB帯域幅(分解能)として約8GHzの値が得られた。導波路内ミラーを用いたAWGは、ミラーを用いて平行光に変換しているため、周波数分解された等位相面は直線状となる。導波路ミラーは石英導波路をRIEで垂直エッチングした後に、銀鏡反応によって銀を付着させ樹脂コーティングして作製される。ミラーは入射側の中央導波路とスラブ導波路の接点を焦点とする放物形状であり、幾何光学的には中央導波路からの出射光は完全な平行光としてアレイ導波路に入射する。設計したAWGのパラメータは、回折次数480、入力導波路8本、出力導波路16本、アレイ導波路本数40本、FSR400GHzである。中央透過ピークにおける損失は約7dBであり、放物ミラーの不完全さに起因する損失は1-2dB程度であると推測される。時空間変換処理と角度多重ホログラムを利用する新規の符号化/復号化回路を提案し、その特性をシミュレーションで明らかにした。符号化回路では各々のチャネルの入力短パルスをシリアル-パラレル変換器とレンズで時間-空間変換する。角度多重ホログラムには、一定の角度間隔で直交光符号に対応する波形が多重記録されている。光符号化回路では、各チャネルからのパルスは一定の角度間隔で角度多重ホログラムに入力されるので、同じ方向に直交符号化されて出力される。各々のチャネルのパルスは再び空間-時間変換されてとなって伝送路を伝搬する。伝送路を伝搬してきた光信号はシリアル-パラレル変換器によって空間信号に逆変換される。ここで、同じホログラムによって相関処理が行われる。直交符号を利用しているため、相関処理によって異なるチャネルからのクロストークは出力されず、多重化された信号を分離して受信することが出来る。波形シミュレータを作成し、理論通りの符号化/復号化ができることを確認した。AWG(アレイ導波路回折格子)を利用する光信号スペクトル制御回路により、光ファイバ中の光信号に対する光非線形効果の影響を低減する方法、及び、光非線形効果で劣化した波形をスペクトル位相補償によって再生する方法を検討した。光信号スペクトル制御回路の線形の位相補償(伝送路中の群速度分散によるスペクトル位相変化の補償)能力をシミュレーションによって求めた結果、約4cm角の大きさのアレイ導波路回折格子で最大±260ps/nmの分散補償が可能であり、波路中の屈折率揺らぎの影響は無視できることが分かった。今後、LSIに利用されている8インチ、12インチ基板を利用できるようになれば、少なくともその23倍の位相補償量を実現できると思われる。
蚊媒介性熱帯性ウイルス感染による神経・肝細胞死制御機構

蚊媒介性熱帯性ウイルスのうち、ウエストナイルウイルス(WNV)は脳炎や髄膜炎などの中枢神経障害をきたし、その病態には神経細胞死の関与が示唆されている。また末梢血リンパ球減少と脳炎患者の予後との関連も報告されている。しかしながら、WNV感染による神経細胞やT細胞の細胞死に関して、その分子機構は不明であり、本年度はその解明を試みた。WNV(NY99株、Eg101株、FCG株)は神経細胞株(SK-N-MC)に感染後、アポトーシスを誘導した。アポトーシスの誘導は時間およびウイルス量に依存していた。また、WNVはT細胞株(Jurkat)にも感染し、アポトーシスを誘導することを初めて明らかにした。なお、WNV株間の差はみられなかった。WNV感染後、神経細胞にはTNF-αの発現が誘導されたが、神経細胞はTNF-αではアポトーシスは誘導されなかった。さらに、WNV感染後の神経細胞の培養上清は神経細胞やT細胞にアポトーシスを誘導したが、培養上清を放射線照射すると、その活性は消失した。以上の結果、WNV感染による神経細胞のアポトーシスに、液性因子の関与はないと思われた。WNV感染後の神経細胞におけるアポトーシス関連タンパクの発現変化をウェスタンブロットにて検討したところ、Bcl-2やBcl-xLの発現低下およびBaxの発現亢進が認められた。一方、T細胞においては感染後にXIAPやsurvivinの発現低下を認めたことから、WNV感染による直接のT細胞傷害が考えられた。さらに、T細胞においてはTRAIL、Fas-L、TNF-αの発現誘導も認められた。これらTNFファミリーはT細胞にアポトーシスを誘導した。WNV感染T細胞の培養上清は、神経細胞およびT細胞にアポトーシスを誘導したが、培養上清を放射線照射すると、神経細胞へのアポトーシス誘導活性は消失した。一方、T細胞へのアポトーシス誘導活性は一部、残存した。以上の結果、T細胞アポトーシスには、WNV感染による直接の細胞傷害以外にWNV感染T細胞から産生されるアポトーシス誘導因子やT細胞相互の接触によるFasを介したアポトーシス誘導の可能性も示唆された。蚊媒介性フラビウイルスのうち、デングウイルス(DEN)、日本脳炎ウイルス(JEV)は世界的にその対策が重要である。後者の標的細胞は中枢神経細胞であるが、前者の標的細胞は不明である。我々はDENが肝細胞に感染後、TRAIL発現を誘導し、アポトーシスを引き起こすことを見出し、NF-κB活性化を介したTRAIL発現制御機構を明らかにした。そこで、ラオスにおけるDEN感染者の血清TRAIL値を測定し、解析した。デング熱およびデング出血熱患者の中には血清TRAIL高値の症例が存在し、急性期に比べて回復期には血清TRAIL値は低下した。デング熱患者群に比べ、デング出血熱患者群の血清TRAIL値は高く、肝機能障害を認めた群は認めない群より血清TRAIL値は高かった。2例のデング出血熱患者において、経時的に血清を採取し解析したところ、血清TRAIL値の上昇後に、血清トランスアミナーゼ値の上昇が観察された。また、DEVが誘導するアポトーシスのウイルス側因子として、コアタンパクの可能性を示唆する結果を得ており、Tet ONシステムを構築中である。一方、日本脳炎患者の血清および脳脊髄液のTRAILを測定したところ、急性期に高値を示した。そこで、神経細胞株SK-N-MCにJEVを感染させたところ、アポトーシスの誘導が観察され、TRAILおよびTNF-αmRNAの発現誘導を認めた。SK-N-MCをTRAILおよびTNF-αで処理すると、TRAILにてアポトーシスの誘導が観察された。また、NF-κB阻害剤で前処理すると、JEV感染後のTRAIL mRNA発現の誘導がみられなくなった。さらにIKKγ欠失細胞ではNF-κB活性化が起こらず、JEV感染後のアポトーシス誘導も対照細胞に比べ、軽微であった。以上より、日本脳炎の発症にJEV感染が引き起こすNF-κBの活性化、さらに誘導されるTRAILの発現による神経細胞アポトーシスの関与が示唆された。TNF-αの関与についてはTNF-R1欠失マウスにJEVを末梢接種し、発症死亡率を野生マウスと比較したが、有意差を認めず、TNF-αの関与については否定的であった。

以上の結果、WNV感染による神経細胞のアポトーシスに、液性因子の関与はないと思われた。WNV感染後の神経細胞におけるアポトーシス関連タンパクの発現変化をウェスタンブロットにて検討したところ、Bcl-2やBcl-xLの発現低下およびBaxの発現亢進が認められた。一方、T細胞においては感染後にXIAPやsurvivinの発現低下を認めたことから、WNV感染による直接のT細胞傷害が考えられた。さらに、T細胞においてはTRAIL、Fas-L、TNF-αの発現誘導も認められた。これらTNFファミリーはT細胞にアポトーシスを誘導した。WNV感染T細胞の培養上清は、神経細胞およびT細胞にアポトーシスを誘導したが、培養上清を放射線照射すると、神経細胞へのアポトーシス誘導活性は消失した。一方、T細胞へのアポトーシス誘導活性は一部、残存した。以上の結果、T細胞アポトーシスには、WNV感染による直接の細胞傷害以外にWNV感染T細胞から産生されるアポトーシス誘導因子やT細胞相互の接触によるFasを介したアポトーシス誘導の可能性も示唆された。
近代イギリス官僚制度改革の国際的影響に関する総合的研究

本研究では、近代化の受容について考察するため、19世紀後半にイギリスで行われた官僚制度改革を題材に、改革を支えた社会思想と改革に関する情報の国際的な伝播の二点から、近代社会において行政機構の近代化改革を推進するエネルギーの解明に挑んだ。その結果、官僚制度改革を、改革唱道者たちだけでなく、現役の官吏(女性官吏を含む)や植民地の行政参事会員たちの視点からも描き直すことで、改革の要点であった能力主義の導入がそれぞれの立場に応じて異なる読み解き方をされ、各々の立場や主張を補強するために戦略的に活用された点を明らかにした。2014年度は助教職の任期満了年にあたったこともあり、業務の総括や引き継ぎ準備などのため、夏・冬季休業期間中に予定していた海外での史料調査を行うことができなかった。そのため研究計画の一部を入れ替えて、2年目以降に実施予定であった国内での調査・研究に主に行うこととした[研究計画では「II.改革を助長した社会思想についての比較史的分析」に該当]。近代官僚制度をめぐる社会思想については、国内で明治期に発刊された「立志」ものの収集にあたる一方で、近代イギリス行政革命における科学的思想について報告し、研究者と意見の交換を行った[「19世紀イギリスの行政革命についてー官僚制度改革の展開ー」、科研研究会「近代イギリスにおける科学の制度化と公共圏」(代表:大野誠、2015年1月10日)]。また19-20世紀の東アジア経済に関するワークショップで、当該地域の国際関係にイギリスの思想が果たした役割について評釈した[「コメントー西洋史学の立場から」、次世代研究者育成ワークショップ2014(社会経済史学会、2014年9月14日)]。一方で「近代化」の模索という論点に関しては、改革の目玉となった女性労働力の活用について検討し、学会等で発表した[「アダムなきエデンー近代イギリスの逓信省における性別役割分業の機能についてー」、第19回ワークショップ西洋史・大阪(大阪大学西洋史学会、2014年5月17日)&関西イギリス史研究会(2014年8月9日)]。加えて、論説「ターザンー文明化する幸せ、文明化しない幸せ」、藤川隆男・後藤敦史(編)『アニメで読む世界史2』(山川出版社、153-172頁、2015年1月刊)を執筆し、ディズニーのアニメ映画『ターザン』をモチーフに、アフリカにおける「近代化」=「文明化」の伝播について考察した。2015年度は新任1年目であったため、研究体制の確立がまずは優先事項となった。そのため、年度の前半において研究活動を十分に行うことができなかったが、夏季休業中に実施したロンドンでの史料調査より、ようやく実質的に研究を再開することができた。同調査では特に、Royal Mail Archivesに所蔵されている、Blackfriars (1880年代)、およびSaint Martin's-le-Grand (1890年代)の記事を収集した。これらの書誌は19世紀後半の逓信省官吏により発行された同人誌であり、郵便ネットワークを通じてイギリス国内はもちろん、植民地で勤務する郵便局職員にも読者や投稿者を獲得しており、当時の官僚制度下に組織された公職員の日常的な意識を分析するのに適している。また今回の調査では、逓信省職員録(地方郵便局含む)にあたるList of Officers of the General Post Officesの複数年分を採録し、各個人レベルの情報(昇給条件や特別手当、勤務年数など)を踏まえた、当時の逓信省の組織構造を復元した。その結果、官僚制度改革が本格化する以前(1873年)において、同省内の各課局においてすら職位や昇進条件が統一されておらず、経験主義的、ないしは場当たり的に積み上げられた、複雑な組織形態を通じて業務が遂行されていたことが明らかになった。また先年度からの継続の部分では、同時代の女性官吏の就労実態を俯瞰するための作業を行った。女性雇用機会促進協会の機関誌『イングリッシュウーマンズ・レヴュー』誌の記事より、女性事務職員の訓練や職業紹介の状況に加えて、女性雇用に関する言説や評価の変化を確認し、先述の逓信省の組織構造の中で、女性官吏がどのような職位や位置づけで雇用されていたかを検討した。さらに国内にある関連史料(マイクロフィルム: Observer紙、およびPolice Gazette誌)の収集も行った。「研究実績の概要」でも述べたように、就職とそれに伴う本務校の変更により、研究環境を再構築せねばならず、また新しい業務や教育体制への適応にある程度の時間を割かねばならなかった。そのため研究スケジュールの進行は、若干ではあれ遅れ気味になったといえる。しかしその一方で、調査対象の日常的な価値観に迫りうる史資料を発見できたことで、申請時の想定よりも、より広がりを持った研究に進展しつつある[研究計画では「II.改革を助長した社会思想についての比較史的分析」に該当]。ゆえに計画全体としてみれば、二年目の状況として一定の成果を残すことができたと考えている。2016年度は、近代イギリス官僚制度改革の国際的影響について検討してきた本研究計画の最終年度に当たるため、研究の推進と学究成果の発信を中心に行った。まず課題のひとつ目であった「近代イギリスにおける官僚制度改革に対する国外からの関心・影響」に関しては、以前より研究対象としてきたマルタの事例について史料の翻訳を解題の作成とともに行い、マルタの行政参事会のイギリス行政機構に対する関心と影響について明らかにした。次に、もうひとつの課題

「改革を助長した社会思想についての比較史的分析」に関しては、先年度の現地調査で収集した、逓信省官吏の手による同人誌Saint Martin's-le-Grandを分析し、19世紀後半に官僚制度改革の受動者となった現役公務員の職業意識について、官僚日常生活史の観点から考察した。さらに2016年度の夏季調査では、官僚制度改革の事例との比較対象として、20世紀後半の貴族院改革に関する調査を貴族院図書館(House of Lords Library)で行った。同調査では、ウィルソン労働党政府による1968年の議会法案の両議院への上程に対し、改革の受動者たる貴族院議員がどのような反応と認識をみせたのかにつき、法案の作成、審議の過程で作成された覚書や意見書、当時の新聞記事といった史料を収集した。この研究成果については、2016年10月に行われた第25回鷹陵史学会大会シンポジウムで発表を行った。これらの成果発進に加え、官僚制度改革と同時代に行われたイギリスの大学教育の変貌についても、教員の視点から論説にまとめ発表した。この研究成果も「比較史的分析」の一部として位置づけることができる。またその他の研究活動としては、先年度に引き続き、国内にある関連新聞史料(マイクロフィルム: Observer紙)の収集も行った。本研究では、近代化の受容について考察するため、19世紀後半にイギリスで行われた官僚制度改革を題材に、改革を支えた社会思想と改革に関する情報の国際的な伝播の二点から、近代社会において行政機構の近代化改革を推進するエネルギーの解明に挑んだ。その結果、官僚制度改革を、改革唱道者たちだけでなく、現役の官吏(女性官吏を含む)や植民地の行政参事会員たちの視点からも描き直すことで、改革の要点であった能力主義の導入がそれぞれの立場に応じて異なる読み解き方をされ、各々の立場や主張を補強するために戦略的に活用された点を明らかにした。「研究実績の概要」でも述べたように、スケジュールを一部入れ替えて実施したため、申請時の計画は幾つかの点で変更せざるを得なかったが、「おおむね順調」と自己評価した理由は、官僚制度改革の目玉のひとつであった女性労働力の活用についての調査に関して十分な進展があったからである。また日本における「立志」ものの調査と収拾は今後も継続する必要があるが、海外への「近代化」の伝播についても、「ターザン」の分析を利用して、ひとつの鋳型を検討することができたと考えている。そのため計画全体としてみれば、初年度の研究としてはおおむね必要な成果を得ることができたといえる。まず2015年度に得られた研究成果を投稿論文等として発表し、最終年度の計画内容と併せて研究目的の完遂を目指す。特に最終年度は既存の研究成果に加え、各国政府からの情報フィードバックも含めて官僚制度改革の全体像を検討し、イギリス側の官僚たちの改革体験と、それによる意識の変化から、「近代化」の伝播の諸相を捉えたい。また以前、National Archivesで調査を行った際、行方が分からなくなっていた史料(FO 881/6728X)が2016年1月に発見されたとの報告を同文書館員より受けたので、今夏は上述のRoyal Mail ArchivesとNational Archivesでの調査を行い、史料の拡充を図る予定である。
LSIレイアウト図形処理専用計算機の開発

本研究では,LSI設計における図形処理を超高速に行う専用計算機を開発し,LSI設計過程におけるボトルネックの解消を目指した.本研究の成果は,1.デザインルールチェックの並列処理による高速化の検討2.デザインルールチェック専用計算機の開発3.機能分割によるデザインルールチェック処理方法の開発4.機能メモリ型超並列プロセッサの開発に分けられる.以上の成果の結果として,並列計算機システムを試作した.ディストリビュータのハードウェアには,汎用のワークステーション(CPU:68040)を用いた.ワ-カのハードウェアは新たに4台開発した.通信処理部は68020をCPUに採用し,2ポートメモリによりデータ取り込みとDRC処理部へのデータ提供が同時に実行できるように構成した.DRC処理部はM32/100をCPUとする1ボードコンピュータにより構成した.並列計算機の制御ソフトウェアや,DRC処理ソフトウェアも開発した.ワ-カ2台を用いて実際にDRC処理を行なった所,1台でのDRC処理に比べてほぼ2倍の高速化が達成できた.本研究では,LSI設計における図形処理を超高速に行う専用計算機を開発し,LSI設計過程におけるボトルネックの解消を目指した.本研究の成果は,1.デザインルールチェックの並列処理による高速化の検討2.デザインルールチェック専用計算機の開発3.機能分割によるデザインルールチェック処理方法の開発4.機能メモリ型超並列プロセッサの開発に分けられる.以上の成果の結果として,並列計算機システムを試作した.ディストリビュータのハードウェアには,汎用のワークステーション(CPU:68040)を用いた.ワ-カのハードウェアは新たに4台開発した.通信処理部は68020をCPUに採用し,2ポートメモリによりデータ取り込みとDRC処理部へのデータ提供が同時に実行できるように構成した.DRC処理部はM32/100をCPUとする1ボードコンピュータにより構成した.並列計算機の制御ソフトウェアや,DRC処理ソフトウェアも開発した.ワ-カ2台を用いて実際にDRC処理を行なった所,1台でのDRC処理に比べてほぼ2倍の高速化が達成できた.初年度はシステム全体の仕様検討と基本設計の後,連想メモリを用いる通信プロセッサ,図形処理を行なう要素プロセッサ、データサーバ各々の設計と,それらのソフトウェアの開発を行った。1.開発システムの仕様検討と基本設計LSIレイアウト図形処理専用計算機システムの仕様検討,ならびに基本設計を行った。その結果、図形処理の中で最も処理時間がかかり問題となっている、デザインルールチェック(DRC)を第一のターゲットとして専用計算機システムを開発することとした。2.連想メモリを用いた超並列図形処理アルゴリズムの開発図形論理演算や図形間交点算などの図形処理に必要な要素演算について,連想メモリを用いて実行する超並列アルゴリズムを開発した。例えば2000本の線分の中から最近計傍線分を探索する処理は、逐次処理に比べて約25倍高速に行なえる。3.連想メモリを実装する要素プロセッサの基本設計と開発要素プロセッサを、通信プロセッサと図形処理プロセッサとに分割し、パイプライン動作により高速な図形処理を行なう方式を考案した。並列処理に必要な図形選別演算を、連想メモリを用いて超高速処理する方式を検討した。連想メモリをコプロセッサとして動作させる通信プロセッサを設計、開発した。4.要素プロセッサにおける図形処理アルゴリズムの開発図形処理プロセッサ上で実現するDRCアルゴリズムを検討し、プログラム化した。また、データサーバとの通信や、データ選別処理を実現した。さらに、これらの処理をモニタするプログラムを開発し、システムレベルでのデバッグが容易に行なえる環境を構築した。5.データサーバの設計と並列処理方式の検討データサーバを、汎用WSを用いて実現することとし、ハードウェアとソフトウェアを設計製作した。また、図形を領域で分割して並列処理する手法について検討し、分割方法と処理効率の関係を明らかにした。1.要素プロセッサの開発:平成4年度の研究結果に基づき、要素プロセッサとして、図形処理部とデータ通信部が独立して動作するプロセッサを開発した。データ通信部については、放送される図形データの中から必要なデータのみを高速に授受出来るように、連想メモリを用いてデータ選別を行なう専用プロセッサボードを開発した。図形処理部については、当初CISC型CPUを採用していたが、今年度はRISC型CPUに変更した。昨今、CPU性能の改善が著しい事から、CPUを容易に変更できる構造とすることが望ましい。また、連想メモリを用いた超並列図形処理を計画しているが、これを実行するハードウェアとして連想メモリコプロセッサを設計し、ブレッドボードを試作した。2.データサーバの開発:要素プロセッサに図形データを放送し、処理結果を収集するデータサーバを開発した。データサーバには、汎用のワークステーションを改造して用いることとした。データサーバと要素プロセッサの物理的接続方法は、VMEバスを用いた。データの放送は、VMEバスでの共有メモリを介して行なっている。3.並列図形処理ソフトウェアの開発:要素プロセッサでの図形処理ソフトウェアを開発した。また、専用計算機で要素プロセッサを並列に動作させるためのシステムソフトウェアも開発した。また、今年度から、図形処理の手順を並列にスケジューリングし、専用計算機上で並列実行する手法について検討を行なっている。従来手法より優れた解を与えるスケジューリングアルゴリズムを開発した。本アルゴリズムの性能分析を子細に行なうと共に、要素プロセッサの空き時間やプロセッサ間通信時間をより一層低減する手法を検討する計画である。平成6年度の計画は概ね予定通りに行なわれた。具体的には,前年度に開発した要素プロセッサの試験・調整を引続き行なうと共に,データサーバとの統合化を図り,専用計算機を完成させた。

試作専用計算機を用いて実際にLSIレイアウト図形処理を行い,実用的見地よりシステムの評価を行った。その結果を基にシステムの改善・調整を行った。各課題の成果の概要は以下の通りである。1.要素プロセッサのパフォーマンスの調整LSIレイアウト図形処理システムを構成する要素プロセッサ(ワ-カ)のアーキテクチャを見直すことにより,システム全体のパフォーマンスの改善を図った。具体的には,ワ-カ内に機能メモリの一種である連想メモリを用いて,レイアウトデータ選別の効率を高めた。2.複数の要素プロセッサを用いた並列図形処理ソフトウェアの試験・調整ワ-カを制御するホスト計算機上に,並列図形処理を行なうソフトウエアを構築し,その性能を実験により確かめた。3.実際の集積回路設計者による図形処理専用計算機の試用評価・図形処理機能の性能評価。共同研究者から,実際のLSI設計で使用されるレイアウトデータの提供を受け,それを用いて,本計算機の処理能力の評価を行なった。その結果,本計算機は既存の汎用計算機と比べて数十倍から数百倍の処理能力を達成することが明らかとなった。専用計算機のハードウェアならびにソフトウェアの改善と調整。上記の評価により得られた結果を総合して,計算機全体の処理能力の改善のために,ハードとソフトの両面から改良点を探し,その改良に努めた。その結果の一つとして,ホストとワ-カの通信能力の改良を行なった。以上により,LSIレイアウト図形処理専用計算機を完成させ,本試験研究の目的を達成した。
上皮組織構築・増殖・分化の制御機構とがん化

上皮細胞系の増殖、分化の制御機構は、ヒトがん発生のメカニズムを知る上で必須といえる。本研究では重層偏平上皮を構成するケラチノサイトを用いて、上皮細胞の増殖・分化の制御機構を明らかにすることを目的とした。特に扁平上皮組織の終末分化におけるシグナル伝達経路をCキナーゼη分子種(PKCeta)を中心に解析した。2)p21の146Serine残基がPKCetaによりリン酸化され、p21の局在に影響を及ぼしていた。3)PKCetaトランスジェニックマウスは、上皮組織の分化高進所見を示す。さらにE-カドヘリンの局在異常を含む細胞間接着や細胞極性の異常を見いだした。扁平上皮組織の終末分化におけるシグナル伝達経路を、Cキナーゼη分子種(PKCeta)を中心に解析した。1)終末分化に伴って細胞周期はG1期で停止する。これは、PKCetaがcdk2/cyclin E/p21複合体と結合し、cdk2活性を抑制することによる。このときp21の146Serine残基がリン酸化される。PKCeta/cdk2/cyclin E/p21の結合に必要なアダプター分子として、14-3-3sigma同定した。PKCetaの下流にはFynが存在する。2)PKCetaのATP結合部位エクソンをネオマイシン耐性遺伝子に置換した遺伝子破壊マウスを作製し、皮膚2段階発がん実験を行った。遺伝子破壊動物では、腫瘍の発生率および数ともに野性型より約11倍高かった。ヘテロ型と野性型マウスでは腫瘍の発生率および大きさに有意な差は認められなかった。
次世代高効率石炭火力発電の低炭素・長寿命を可能にする溶射材料および溶射技術の開発

次世代高効率石炭火力発電用ボイラ伝熱管に対応可能な耐摩耗性・耐高温腐食性・長寿命に優れたサイアロンコーティング技術の開発を目指して研究を行った。溶射に適する粉末の調製、サイアロンと耐熱合金の接合性の評価および改善法、サイアロン溶射膜の成膜過程、サイアロンの耐高温腐食性および基礎的研究としてサイアロンの物性改善のための不純物の空間分布評価法の確立に関して新しい知見を得た。本研究では、次世代高効率石炭火力発電用ボイラ伝熱管に対応可能な耐摩耗性・耐高温腐食性・長寿命に優れたコーティング技術の開発を目指している。特に、石炭燃焼雰囲気下での硫化・塩化反応の抑制および耐摩耗性を飛躍的に改善できるコーティング材料の開発を進め、最終的にはそこで得られた知見に基づき750°C超級高効率石炭燃焼発電プラントに資するボイラ伝熱管へのサイアロン-金属系複合材料の創製およびその溶射技術開発を提案する。本研究の遂行によって高効率化、低品位石炭の利用(硫化・塩化反応および灰分による摩耗減肉の抑制)、ボイラ伝熱管の長寿命化、さらにはNOXとCO2の大幅な排出を削減が可能となる。本年度は、特に1サイアロン燃焼合成技術の確立と溶射粉末に適した複合材料の開発と評価と2サイアロン-金属複合材料の耐高温腐食性・耐摩耗性評価に関する研究を主として行った。これらの研究で得られた主な成果は以下の通りである。1.燃焼合成法により、極めて簡便に各種組成のサイアロンを合成できることを確認した。2.サイアロン焼結体の破壊靱性値向上の観点から、最適焼結温度(1350°C)と有効な点火元素(Y)を見いだした。3.アルファ型からベータ型への相変態にはCaやYなど微量元素が関与していることをHAADF-STEM象の解析から明らかにできた。4.サイアロン自体の耐高温腐食性はシリカ皮膜形成により耐食性上有害な硫化物や塩化物の生成を完全に抑制し、極めて優れた耐高温腐食性を示した。しかし、金属と複合化した場合、そのサイアロン/金属界面での浸食が起こり劣化することが見いだされた。本年度は、特にサイアロン基材料の物性、基盤金属材料との接合性および溶射皮膜技術の開発などに関する研究を主として進め、次年度に向けての溶射技術の開発に対する基礎研究を遂行した。その研究内容と成果の概要は以下の通りである。(1)金属固溶がサイアロンの構造に及ぼす影響:ドーパント(Ca)の固溶侵入位置と空間分布についてHAADF-STEM法を用いて原子レベルで調べた。その結果、αサイアロン中に固溶したCa間には短範囲な斥力相互作用が働いていることが示唆された。この結果に基づいて、サイアロンの機械的性質改善に有効な金属ドーパントを今後明らかにしてゆく。(2)サイアロンと耐熱合金の接合性に及ぼすインサート金属の影響:サイアロンとINCONEL X-750とSUS 304の接合性改善のため、両者の間にCuおよびAgフィラーを用い、それらの接合性に及ぼす影響について調べた。その結果、フィラーとしての性能はAgの方が優れ、Agフィラーを用いることによりICONEL X-750に対しては350 MPa、SUS 304に対しては270 MPaの接合曲げ強さを達成することができた。(3)金属添加サイアロンの溶射皮膜:Crを添加したサイアロン基粉末材料を衝撃焼結被覆法を用いて溶射皮膜を形成する方法について検討した。その結果、緻密な溶射皮膜の形成が可能であることを見いだしたが、Cr酸化物の生成も認められ、今後その生成が溶射皮膜の特性に及ぼす影響について明らかにする必要がある。(4)溶射に適した粉末の開発:溶射時により緻密で均質な膜形成に寄与するサイアロン基材料の粉末開発も進め、サイアロン粉末表面にNi膜を施すことに成功している。本研究全体において遂行しようとしている課題は以下の通りである。課題1:サイアロン燃焼合成技術の確立と溶射粉末に適した複合材料の開発と評価、課題2:サイアロン-金属複合材料の耐高温腐食性・耐摩耗性評価、課題3:サイアロン-金属複合材料の溶射膜作製技術の確立と基材との適合性評価、課題4:溶射膜を有した材料のラボおよび実機試験評価本年度は、昨年度に引き続き課題1および2に関する研究をさらに進展させることに加え、特に課題3に対する研究を進めた。これらは本格的な溶射膜技術の開発のための基礎研究(サイアロン基材料の物性、基盤金属材料との接合性および溶射皮膜技術の開発など)と位置付けられる。今年度までに得られた成果は「研究実績の概要」で記述した通りであり、次年度以降の本格的なサイアロン基材料の溶射技術の開発につながる内容となっている。このような観点に基づいて、本研究は概ね順調に進展していると評価している。その一方で、サイアロンの物性や微細構造、さらには各種特性の改善方法など基礎的に解決すべき重要な課題も多く残っていることを感じている。平成28年度以降も単に溶射技術の開発だけでは無く、学術的な面からの研究も平行して進めたいと考えている。本年度に得られた研究実績の概要は以下の通りであり、耐高温腐食性・耐摩耗性に優れたサイアロンの微細構造解析から基材金属との接合性及ぶ幅広い基礎的・工学的知見を得ている。

(1)SiAlON基溶射層の特性向上のため,高速気流中衝撃法を用いて,SiAlON粒子表面を1)焼結助剤となるMgO,2)鋼母材との熱応力緩和のためのNi,でそれぞれ被覆した溶射粉末の試作を行った.得られた被覆粉末の溶射に向けた予備実験として,急速昇温・低プレス圧による放電プラズマ焼結を行った結果,単純に二種類の供試粉末を混合した粉末よりも均一な組織および高い焼結体密度が得られた.(2)火力発電所のボイラー管の耐熱性を向上させるため既存の耐熱合金上へのSiAlONセラミック被覆の実施可能性を検討した。その結果、銅および銀をフィラーとして、SiAlONとSUS304ステンレス鋼およびSiAlONとINCONEL X-750超合金のロウ付け接合に成功した。(3)α-SiAlONの特性は、電荷中性条件を満たすためにドープされるCaやEuや等の金属元素の分布に大きく左右される。HAADF-STEMでは、ドーパントを二次元に投影した位置を測定可能であるが、深さ方向の情報は失われてしまう。本研究では、Ca分布に関する統計的HAADF-STEM、Eu分布に対するスルーフォーカスHAADF-STEM解析手法を提案し、それぞれの元素の3次元空間分布に関する情報を得た。(4)伝熱管へのSiAlON溶射に関して、Ni添加による溶射特性の改善を試みた。添加Ni濃度(030mass%)と被膜厚さの関係を調査し、濃度の上昇とともに皮膜厚さが増大することが分かった。また、皮膜形成過程の解明のため、Ni添加時の皮膜形成のモデルを提案し、Ni添加時と同質量のNiを含むNiO添加時の形成皮膜の比較から、提案モデルが妥当であると結論付けた。本研究において遂行しようとしている課題は以下の通りである。課題1:サイアロンの燃焼合成技術の確立と溶射粉末に適した複合材料の開発と評価。課題2:サイアロンー金属複合材料耐高温腐食性・耐摩耗性評価。課題3:サイアロンー金属複合材料の溶射膜作製技術の確立と基材との適合性。課題4:溶射膜を有した材料のラボおよび実機試験評価。本年度までに、課題1から3までに関する実験を主として進めるとともに、その過程で、サイアロンの原子レベルでの構造解析、金属との接合性改善のための異種金属の活用など興味深い新しい基礎的・工学的知見も得られてきた。それらのことに関する研究の深化のために多くの時間を割いたため進捗状況はやや遅れ気味にもなっているが、総合的には課題4を残すのみとなっており、おおむね順調に進展していると評価している。本研究では、次世代高効率石炭火力発電用ボイラ伝熱管に対応可能な耐摩耗性・耐高温腐食性・長寿命に優れたコーティング技術の開発を目指している。特に、石炭燃焼雰囲気下での硫化・塩化反応の抑制および耐摩耗性を飛躍的に改善できるコーティング材料の開発を進め、最終的にはそこで得られた知見に基づき750°C超級高効率石炭燃焼発電プラントに資するボイラ伝熱管へのサイアロン-金属系複合材料の創製およびその溶射技術開発を提案することを目的としている。本年度は、特に1サイアロンに関する基礎的研究として不純物の空間分布評価法の確立、2サイアロンと耐熱合金の接合性の評価および改善法、3サイアロンの焼結性改善方策の検討、4サイアロン溶射膜の成膜に関する研究を主として行ったこれらの研究で得られた主な成果は以下の通りである。(1) CaとEuを共ドープしたサイアロンした試料を作製し、HAADF=STEMでドーパントの空間分布を評価する手法を確立した。
神経線維腫症2型の遺伝子に関する研究

神経線維腫症(neurofibromatosis,NF)は古典的なレックリングハウゼン病(neurofibromatosis 1,NF1)と遺伝性両側性に聴神経腫瘍のみられる両側性聴神経神経線維腫症(bilateral accoustic neurofibromatosis,NF2)に大別されている.NF2は中枢に神経鞘腫や髄膜腫などが多発し,常染色体優性遺伝する疾患である.NF2遺伝子は22q12に座位は,遺伝子産物はmerlinまたはshwannominと命名され,この蛋白は細胞骨格関連蛋白であるmoesin-ezrin-radixinと相同性がみられる.腫瘍発生への機作は明らかにされていないが,NF2遺伝子はKnudsonにより提唱された網膜芽細胞腫遺伝子のtwo-hit説があてはまり,癌抑制遺伝子の特徴を持っている.NF2は臨床的に発症が20歳以下で,腫瘍数も多い早発型(Wishart型)と発症が20歳以降で,腫瘍数も少ない遅発型(Gardner)に分類される.多発性神経鞘腫症は,聴神経腫瘍を伴わずに皮膚や脊髄などの末梢神経に神経鞘腫が多発する疾患で,我々は神経鞘腫症とNF2は同一疾患であると報告した.我々が調べた神経鞘腫症は発症年齢が遅く,Gardner型が属すると考えられる.現在我々はNF2遺伝子変異をPCR-SSCP法により検索しているが,フレームシフト突然変異4例,点突然変異1例が検出されている.また,NF2遺伝子変異の同定法としてNF2遺伝子変異の多くが蛋白合成を中断する特徴を利用し,protein truncation test(PTT)法を用いて,NF2遺伝子変異の検出を行った.結果は4腫瘍組織中3例(75%)に蛋白合成の異常を認め,遺伝子解析の結果,C末端側の異常2例,N末端側の異常1例であり,1例はExon16のインサーションであり,残りのものは現在解析中である.PTT法はPCR-SSCP法(変異検出率38.5%)よりも感度が良く,スクリーニングには良い結果が得られた.しかし,腫瘍からの検索には良いが,腫瘍発生前の遺伝子診断にはPCR-SSCP法がやはり良いと思われた.神経線維腫症(neurofibromatosis,NF)は古典的なレックリングハウゼン病(neurofibromatosis 1,NF1)と遺伝性両側性に聴神経腫瘍のみられる両側性聴神経神経線維腫症(bilateral accoustic neurofibromatosis,NF2)に大別されている.NF2は中枢に神経鞘腫や髄膜腫などが多発し,常染色体優性遺伝する疾患である.NF2遺伝子は22q12に座位は,遺伝子産物はmerlinまたはshwannominと命名され,この蛋白は細胞骨格関連蛋白であるmoesin-ezrin-radixinと相同性がみられる.腫瘍発生への機作は明らかにされていないが,NF2遺伝子はKnudsonにより提唱された網膜芽細胞腫遺伝子のtwo-hit説があてはまり,癌抑制遺伝子の特徴を持っている.NF2は臨床的に発症が20歳以下で,腫瘍数も多い早発型(Wishart型)と発症が20歳以降で,腫瘍数も少ない遅発型(Gardner)に分類される.多発性神経鞘腫症は,聴神経腫瘍を伴わずに皮膚や脊髄などの末梢神経に神経鞘腫が多発する疾患で,我々は神経鞘腫症とNF2は同一疾患であると報告した.我々が調べた神経鞘腫症は発症年齢が遅く,Gardner型が属すると考えられる.現在我々はNF2遺伝子変異をPCR-SSCP法により検索しているが,フレームシフト突然変異4例,点突然変異1例が検出されている.また,NF2遺伝子変異の同定法としてNF2遺伝子変異の多くが蛋白合成を中断する特徴を利用し,protein truncation test(PTT)法を用いて,NF2遺伝子変異の検出を行った.結果は4腫瘍組織中3例(75%)に蛋白合成の異常を認め,遺伝子解析の結果,C末端側の異常2例,N末端側の異常1例であり,1例はExon16のインサーションであり,残りのものは現在解析中である.PTT法はPCR-SSCP法(変異検出率38.5%)よりも感度が良く,スクリーニングには良い結果が得られた.しかし,腫瘍からの検索には良いが,腫瘍発生前の遺伝子診断にはPCR-SSCP法がやはり良いと思われた.マスト細胞は皮膚,呼吸器,消化管など生体内に広く分布する好塩基性顆粒を持つ細胞で,臓器によりその形態や機能が異なっている.NF1の神経線維腫内には多数のマスト細胞が存在していることが以前より指摘され^

<5)>,腫瘍発生にNF1遺伝子異常とともに重要な役目を果たしていることが考えられている.今回,我々は神経線維腫症1,2についてマスト細胞について組織化学的に検索した.I.神経線維腫内のマスト細胞の形態神経線維腫の腫瘍辺縁部には,紡錘形をした線維芽細胞様形態のマスト細胞が多く,一方中心部では類円形のマスト細胞が多い.また,神経線維腫の小さいものほど紡錘形のマスト細胞が多い.活性型である小斑型色素性蕁麻疹のマスト細胞は紡錘形である.II.肥満細胞の数我々はトルイジンブルー染色で,表1の如く各組織中のマスト細胞の数を検索したところ,200倍で1視野に正常人皮膚では3.3±0.8個であり,神経線維腫症脳の正常皮膚は7.8±1.2個,神経線維腫内では16.3±10.2個であり,神経線維腫だけでなく神経線維腫症患者の正常皮膚においてもマスト細胞数の増加がみられた.一方,悪性神経鞘腫ではその数は減少していた.NF2患者の神経鞘腫内のマスト細胞数は正常人皮膚と同じであった.従って,NF1患者においては正常皮膚および神経線維腫共にマスト細胞の明らかな増加を認めた.また,神経線維腫の大きさとマスト細胞数を検索したところ,腫瘍が皮膚表面に局限して小さいものほどその数が多い傾向がみられた.c-kitは神経線維腫のマスト細胞,表皮色素細胞で発現がみられ,神経線維腫を構成するほかの細胞や,真皮色素細胞では陰性であった.悪性神経鞘腫の腫瘍細胞は弱陽性を示した.SCFはシュワン細胞,神経軸索,表皮細胞,線維芽細胞で陽性所見だみられた.神経線維腫症2(NF2)は中枢だけでなく,末梢にも神経鞘腫が多発する疾患で,両側性聴神経腫瘍は必発ではない.臨床的に発症が20歳以下で,腫瘍数も多い早発型(Wishart型)と発症が20歳以降で,腫瘍数も少ない遅発型(Gardner)に分類される.皮膚科で多発性神経鞘腫症と云われていたものは,聴神経腫瘍を伴わずに皮膚や脊髄などの末梢神経に神経鞘腫が多発する疾患で,我々は聴神経腫瘍のない神経鞘腫症について22番染色体上のDNAマーカーを用い,Southern法で検索したところ,NF2遺伝子を含むプローブで神経鞘腫3/7(43%)に対立遺伝子の欠失を認め,更に欠失の認められた神経鞘腫を持つ3例のうち2例にgerm lineにもNF2遺伝子変異がみられたために神経鞘腫症とNF2は同一疾患であると報告した.我々が調べた神経鞘腫症は発症年齢が遅く,Gardner型に属すると考えられる.また,欧米諸国で合併症として多い白内障(合併率約80%)は自験例では皆無であった.現在我々はNF2遺伝子変異をPCR-SSCP法により検索しているが,フレームシフト突然変異4例,点突然変異1例が検出されている.また,神経鞘腫からmRNAの検索では今のところ異常は検出されていない.ミニサテライトを使用する方法で家系解析を行ったが,日本人の場合,欧米人と異なり,ヘテロとなることが少なく困難であった.神経線維腫症2(NF2)は中枢だけでなく,末梢にも神経鞘腫が多発する疾患で,両側性聴神経腫瘍は必発ではない.臨床的に発症が20歳以下で,腫瘍数も多い早発型(Wishart型)と発症が20歳以降で,腫瘍数も少ない遅発型(Gardner)に分類される.今年度は,NF2遺伝子変異の同定法としてNF2遺伝子変異の多くが蛋白合成を中断する特徴を利用し,protein truncation test(PTT)法を用いて,NF2遺伝子変異の検出を行った.患者の腫瘍組織からRNAを抽出し,RT-PCRにてNF2のコード領域の全長cDNAを得た.PCRに用いたセンスプライマーの5'末端側にT7RNAポリメラーゼ結合配列を導入し,増幅したcDNAにT7RNAポリメラーゼを作用させることにより,試験管内でRNA合成,蛋白合成をさせ,合成産物の分子量を測定することによりその遺伝子の変異の有無を調べた.結果は4腫瘍組織中3例(75%)に蛋白合成の異常を認め,遺伝子解析の結果,C末端側の異常2例,N末端側の異常1例であり,1例はExon16のインサーションであり,残りのものは現在解析中である.PTT法はPCR-SSCP法(変異検出率43%)よりも感度が良く,スクリーニングには良い結果が得られた.