hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金被覆ミクロキャピラリーLC装着質量分析による癌特異ペプチドの超高感度構造決定

また、正常SOD-1は通常、1分子当たり1個のCuイオンとZnイオンが配位結合したダイマーとして存在するが、変異種ではアミノ酸置換により立体構造が変化して安定性が低下するため、金属イオンが遊離しやすくなる。遊離した金属イオン、特にCuイオンがニューロン変性、神経細胞死に関与すると推察されている。今回得られた結果は、第45回米国質量分析学会(Palm Spring、CA)にて発表し、高い評価を得た。異常ヘモグロビン症、家族性筋萎縮性側索硬化症、家族性アミロイドポリニューロパチーなどの疾患は体液中に存在する疾患関連蛋白質(ヘモグロビン:Hb、銅/亜鉛スーパーオキサイドジスムターゼ、トランスサイレチン:TTR)の構造異常が起因する。それら構造変異蛋白を検出し同定することにより確定診断できる。昨年に引き続き、自家製ナノスプレーチップを連結させたエレクトロスプレーイオン化質量分析法を用い、更に固定化酵素を用いた微量サンプルでしかも迅速に検出・同定し得る分析システムを確立し、学内外よりの依頼分析を実施している。今回、新しく固定化酵素を用いて変異蛋白の同定を実施したが、この手法は、より微量蛋白質の構造解析にも応用可能と思われた。今年度は、異常Hb:5種類、変異TTR:3種類の変異を検出・同定した。それ以外に、新しい種々の翻訳後修飾分子を検出した。それら分子は、重要な代謝過程に関連している可能性もある。翻訳後修飾蛋白質の構造解析:1)Hb:高分解能HPLCにて患者溶血サンプルを分取し、各分画をLC/ESIMSにて分析し、ホルミル化Hb(+28Da)及びC末端アミノ酸脱離Hb(desarginine:-156Da)を検出した。このような、修飾Hbは今までに報告例はない。2)TTR:健常者血清あるいは標品TTRを分析すると、正常遊離TTR分子以外に、種々のジスルフィド結合分子(システイン、システイニルグリシン及びグルタチオン)が検出されることを報告してきた。それ以外に、80Da大きいTTR分子及び46Da小さいTTR分子がそれぞれ検出された。+80DaTTR分子は、リン酸化TTRであるという報告があるが、DTT還元後、完全に消失してしまうことより、リン酸化分子とは考えにくく、ジスルフィド化合物と推察された。そこで、モリブデン補因子欠損(先天性サルファイト酸化酵素欠損)症候群乳児の血清を夕ンデムLC-LC/ESIMS法にてTTR分子を分離・分析し、その分子量転換スペクトルを解析すると、正常TTR分子(13758.4±1.0Da)以外に+80DaシフトしたTTRアダクト(13838.9±1.1Da).を検出した。この結果は、+80Daがサルファイト分子であるとする我々の結論を支持する重要な結果と考えている。また、上記方法にてTTR分子を精製し、ギ酸変性後、酵素消化し、MSMS分析し、そのCIDスペクトルより10番目Cys→Glyを同定した(プロテインシークエンサーにても確認)。-46DaTTR分子に関しては、これまでに報告はなくCys側鎖がInvivoで切断され、Glyに変化したものであると推察した。今回得られた結果は、第46回米国質量分析学会(Orland,FL)その他国内外の学会で発表し、高い評価を受けた。
液体金属リチウム鉛の電磁流体伝熱機構の解明と制御

液体増殖材の候補であるリチウム鉛(PbLi)を用いた際の強磁場下熱流動現象の詳細な理解が未だ十分でないことが現状として挙げられる.本研究においては超音波ドップラー流速分布計測(UDV)を用いたPbLi熱流動場の実験的評価手法を実現することを最終的な目標としている.本年度はUDV計測の高度化に向けた,高温液体金属PbLiに適した超音波プローブ接液材の検討と評価を行なった.現在までの研究により,超音波プローブ接液材が高温液体金属により表面酸化されることにより超音波透過を低下させ,結果としてUDV計測を妨げることが明らかとなってきた.今回,新たに高温液体金属と音響結合性の高い候補材を選定し,評価を行なった.本研究の結果から,既存品と比較して一層適合性の高い材料を超音波プローブの接液材として使用することにより,計測を高感度化・高安定化することが可能であると考えられる.本研究において高温液体金属であるリチウム鉛の熱流動現象を調査することを目的としている.流速計測法には超音波ドップラー流速分布計測法(UDV)を採用して,本年度は以下のとおり研究を実施して結果を得た.本研究によりリチウム鉛への超音波伝達を得るにはプローブをリチウム鉛に導入する前に液温以上に昇温する必要があることが明らかとなった.この要因としてリチウム鉛の液温以下の状態でプローブを導入することで,冷温部にリチウム鉛中の酸化物粒子が凝集し,界面における超音波の伝播を妨げていると推察された.それに加え,プローブ導入時に自由界面に凝集している酸化物粒子の付着を避ける必要があることを明らかとなった.一連の調査により極微量の微粒子であってもプローブ端面に付着すると界面状態が変化し,界面における超音波伝達を阻害したと推察された.また,長時間リチウム鉛に浸漬する場合においてもプローブ端面の表面状態が変化し超音波伝達性が悪化することが明らかとなった.リチウム鉛を溶解する酢酸試薬を用いて実験後にプローブ端面を洗浄していたが,長時間浸漬時に酢酸試薬には溶解しない化合物の薄層の形成が示唆された.本研究にいてはプローブ端面の材料にはリチウム鉛と濡れが良く音響結合性の良い純チタンを用いている.浸漬後のチタン試験片をX線光電分光法による表面分析して,リチウム鉛と接液したチタンには表面に酸化物の薄層が存在することを確認した.この分析に基づき,このような薄層であってもチタン酸化物が存在することで界面における音響インピーダンスが変化することで超音波伝達の悪化を招いていることが推察された.それに対して表面研磨によりチタン酸化物を除去し界面における良好な超音波伝達を回復することにより,流速分布の計測が可能となることを実証した.本研究により流動ループ環境下におけるUDV計測を実施するに必要な条件が明らかとなった.当初から計画していた実験装置の製作ならびに実験を実施しており,当初の計画に対して概ね順調に進展していると言える.液体増殖材の候補であるリチウム鉛(PbLi)を用いた際の強磁場下熱流動現象の詳細な理解が未だ十分でないことが現状として挙げられる.本研究においてはPbLi流れに唯一適用可能である流速分布計測法である超音波ドップラー流速分布計測(UDV)系をPbLi流動ループに構築して炉内模擬環境下での熱流動場の定量的評価を実現することを最終的な目標としている.本年度はPbLiを主として高温液体金属を対象としたUDVの計測条件について調査を行った.PbLiは酸素をはじめとして種々の物質に対し化学活性を有する高温の液体金属である.化学反応を伴う界面現象が超音波計測にも影響することがこれまでの研究により明らかとなっている.PbLiにおいては,計測に充分な超音波透過を得るために最適な超音波プローブの導入方法を検討した.その結果,PbLiにおいてはプローブ表面に微粒子の付着を防止するため予め清浄なPbLiを凝固させた後に液体金属と接触させることで,超音波透過が改善することが確認された.また,還元力の異なる液体金属SnとPbSnを対照試料として超音波透過性能を評価し,高温液体金属の濡れ性と超音波透過の関係について調査を行った.その結果,超音波透過界面の形成には,(1)液体金属内で酸化膜が除去され透過が生じる,(2)プローブ接液材が液体金属に溶出し音響特性が向上する,という2段階の過程が存在することが示唆された.固液界面における超音波透過機構の詳細が明らかとなってきており,不純物管理と超音波プローブ導入方法を改善することにより流動ループ環境における超音波ドップラー流速計測に不可欠な環境および条件が明らかとなった.計測に不可欠な環境および条件が明らかにしており,概ね順調に進展している.液体増殖材の候補であるリチウム鉛(PbLi)を用いた際の強磁場下熱流動現象の詳細な理解が未だ十分でないことが現状として挙げられる.本研究においては超音波ドップラー流速分布計測(UDV)を用いたPbLi熱流動場の実験的評価手法を実現することを最終的な目標としている.本年度はUDV計測の高度化に向けた,高温液体金属PbLiに適した超音波プローブ接液材の検討と評価を行なった.現在までの研究により,超音波プローブ接液材が高温液体金属により表面酸化されることにより超音波透過を低下させ,結果としてUDV計測を妨げることが明らかとなってきた.

今回,新たに高温液体金属と音響結合性の高い候補材を選定し,評価を行なった.本研究の結果から,既存品と比較して一層適合性の高い材料を超音波プローブの接液材として使用することにより,計測を高感度化・高安定化することが可能であると考えられる.平成28年度に実施した結果を基に,平成29年度はリチウム鉛流動ループにて超音波による流速計測実験を行うことにより,リチウム鉛流れのUDV計測特性ならびに精度を評価する.その後に,試験部に強磁場を印加することにより伝熱特性評価を行なう予定である.上記の研究から得られた成果については速やかに発表を行うことを計画している.超音波計測に不可欠な高温液体金属界面における超音波透過を決める支配因子の調査と制御を行う.その成果に基づいて,流速分布計測を行い,計測特性ならびに精度評価を行なう.
ユビキチン系による植物免疫MAPキナーゼ経路の促進的制御

本研究では植物免疫情報伝達に関与するMAPKKKであるMEKK1の結合蛋白質として単離したU-box型ユビキチンリガーゼのPUB25およびPUB26を同定し特徴付けを行った。組換えタンパク質によるin vitroユビキチン化反応、プロモーターGusによる組織特異的な発現解析、詳細な結合特異性解析を行った。また、PUB25およびPUB26のシロイヌナズナT-DNA挿入変異体を用いて各MAPK活性、およびMAMPによるマーカー遺伝子発現を解析し、in plantaでの機能について特徴付けを遂行した。MAMP情報伝達にはMAPK経路が関わっているが、どのような蛋白質がMAPK経路に作用し、制御に関わっているか、ほとんど明らかにされていない。申請者によるこれまでの研究から、U-box型ユビキチンリガーゼであるPUB25およびPUB26が、MAMP情報伝達に関与するMEKK1(MAPKKK)結合蛋白質として単離された。そこで本研究では、シロイヌナズナを使い、上記のユビキチンリガーゼによるMAPキナーゼ経路の新奇調節機構を解析することで、病害抵抗性シグナル伝達機構の一端を明らかにすることを目的としている。これまでの研究から、1)申請者によって単離されたシロイヌナズナユビキチンリガーゼPUB25,PUB26が、MEKK1に特異的に結合する、2)PUB25、PUB26、およびMEKK1のプロモータGUSコンストラクトによる遺伝子発現解析から、組織特異的な遺伝子発現がオーバーラップしている、3)MAMPによるMAPKの活性化がpub25/pub26二重変異体では野生型より低下していた、以上の結果が得られている。平成22年度は、MAMPによるMAPKの活性化だけでなく、MEKK1-MKK1, 2-MPK4経路の標的遺伝子の一つ、PAD3遺伝子のflg22による発現誘導も解析した。その結果、がpub25/pub26二重変異体ではflg22によるPAD3遺伝子の発現誘導が野生型よりも低下していた。一方、PUB26過剰発現体ではPAD3が野生型よりも強くかつ長時間にわたって誘導されていた。これらの解析から、PUB25およびPUB26がMEKK1-MKKI, 2-MPK4経路に対して促進的に関与することが示唆された。今後は、MEKK1におけるユビキチン化による制御について、がpub25/pub26二重変異体およびPUB26過剰発現体を用いて解析を行ってゆく予定である。高等植物のMAMP情報伝達にはMAPキナーゼ(MAPK)経路が関わっているが、どのような蛋白質がMAPK経路に作用し、制御に関わっているか、ほとんど明らかにされていない。本研究では、MAMP情報伝達に関わるMEKK1(MAPKKK)の結合蛋白質として同定したU-box型ユビキチンリガーゼPUB25およびPUB26によるMAPK経路の調節機構を解析する。これにより病害抵抗性シグナル伝達機構制御の一端を明らかにすることを目的としている。平成22年度は、MAMPによるMAPKの活性化だけでなく、MEKK1-MKK1,2-MPK4経路の標的遺伝子の一つ、PAD3遺伝子のflg22による発現誘導も解析した。その結果、pub25/pub26二重変異体ではflg22によるPAD3遺伝子の発現誘導が野生型よりも低下していた。これらの解析から、PUB25およびPUB26がMEKK1-MKK1,2-MPK4経路に対して促進的に関与することが示唆された。また、in vivoにおける結合を確認するため、シロイヌナズナプロトプラストを用いたBimolecular fluorescence complementation (BiFC)を行った。MEKK1とPUB26について解析を行ったところ、preliminaryではあるが、結合する結果が示された。
反応生成ガス捕捉による中性子照射量測定の実用化

本研究は、中性子による核反応で試料中に生成・捕促・集積されたHeガスを測定することによって、中性子照射量を測定する装置および測定システムを開発し、実用化することを目的としている。(1)本研究で開発されたHe原子測定装置の測定限界は8×【10^(11)】He原子である。この程度のHeを40mgのAlに生成する14MeV中性子照射量は7×【10^(15)】n/【cm^2】であり、現在の強力中性子源で充分達成可能な中性子照射量である。(2) He集積法におけるHe原子測定装置の較正は、従来、圧力・体積・温度によってHe原子数を求める標準Heガス法が用いられて来たが、大気中のHe原子以下のHe原子数測定の場合、充分な精度が得られないという問題があった。これに対し本研究では、Heイオンを金属試料に注入し、イオン電流を測定することによって注入He数を求めて較正用標準試料とするHeイオン注入試料法を開発し、同問題を解決した。(3)上記Heイオン注入法の限界を確認するために、【10^(18)】He原子/【cm^2】の領域まで測定し、ブリスター等の発生を観測した。(4) He注入試料を常温保存した場合、長期にわたりHeの漏洩がないことを確めた。(5)試料からのHe放出の温度依存を調べる実験を行ない、300°C以下1時間以内であれば、数%のHe放出であることを確めた。(6)試料をTi製カプセルに封入する方法を検討した。Tiのゲッター作用によるH系バックグラウニド低下は期待した程は大きくなかった。(7) He集積法により、14MeVにおけるAl(n,xα)の断面積を測定し141mbの値と得た。この反応はHe生成断面積の標準となりうるものであり、従来、2測定があった。両者の差は20%ある。われわれの測定値は一方の値によく一致した。今後の課題は、試料のカプセル封入と測定限界の低減である。
3次元モデリングと力学シミュレーションを融合したインタラクティブデザイン

本研究はシミュレーションとモデリングを同時に行うことにより,物理的な制約条件を加味した3次元形状モデルを作成することを目的とする.予め物理的制約条件をデザインプロセスに組み込むことで,モデリング後に制約条件を評価してい従来手法に比べて効率よくモデリングすることが可能になる.我々はシミュレーションとモデリングを並行して行うというフレームワークを利用して,物理的制約付の3次元形状デザインという研究テーマに取り組んだ.今年度はカバーデザインという制約付のモデリングに関する研究を行った.カメラやティーポット,車など,日常の3次元物体にはカバーが存在する.各々の持ち物に応じて自分だけのカバーをデザインしたい場合もあるだろう.しかし,既存の3次元オブジェクトを包むためのカバーをデザインすることは素人には難しい.そこで我々は既存3次元モデルを包むカバーをデザインするシステムを提案し.既存3次元モデルからカバー形状を計算し,領域分割をした後,2次元へと展開し型紙を生成する,また,ユーザによってデザインされた取り出し口から3次元モデルを取り出すことが可能か否かを取り出しテストによって検証した.また,制約付きモデリングを2次元に適用した例として,ステンシルデザインのためのドローエディタの研究開発を行った,ステンシル型版は常に1枚につながっているという制約を満たすようにデザインしていかなくてはいけないため,素人がオリジナルなステンシル型版をデザインすることは大変難しい.そこで我々はステンシル型版を生成するための手法を提案した.本研究はシミュレーションとモデリングを同時に行うことにより,物理的な制約条件を加味した3次元形状モデルを作成することを目的とする.予め物理的制約条件をデザインプロセスに組み込むことで,モデリング後に制約条件を評価していた従来手法に比べて効率よくモデリングすることが可能になる.今年度は主に毛糸という制約付のモデリングである"あみぐるみ"デザインに応用した研究を2件行った.1つ目は,3次元モデリングプロセスにインタラクティブな物理シミュレーションを組み合わせることであみぐるみを効率的にデザインできるモデラーを研究・開発した.また,3次元モデリングや物理的制約の知識を持たないユーザとして,小学生・中学生を対象に日本科学未来館にてあみぐるみのワークショップを行い,物理的制約を満たしたモデルが誰にでも簡単にデザインできるかを実証・実験した.2つ目は,3次元モデルからあみぐるみを作成するための編み図を生成する研究を行った.本システムは3次元モデルへ等幅のストリップを巻きつけ,得られたストリップを等幅でサンプリングすることて,編み図へと変換する.また,自動生成した編み図を元にシミュレーションを適用することで,あみぐるみ完成予想モデルをユーザに提示する.編み図は通常用いられているフォーマットで出力され,誰でも簡単に編み図からあみぐるみを作成できる.両研究ともにシステムは自動で編み目を計算してあみぐるみモデルをシミュレーション結果として提示するため,初心者にでも直感的にデザインでき,編み図も容易に得ることができる.また,初めてあみぐるみに挑戦する初心者でも作成手順を容易に理解できるようにするために,製作手順を視覚的に提示する製作支援インタフェースも備えた.あみぐるみ初心者でも容易にオリジナルなおみぐるみを作成できることを確認した.本研究はシミュレーションとモデリングを同時に行うことにより,物理的な制約条件を加味した3次元形状モデルを作成することを目的とする.予め物理的制約条件をデザインプロセスに組み込むことで,モデリング後に制約条件を評価してい従来手法に比べて効率よくモデリングすることが可能になる.我々はシミュレーションとモデリングを並行して行うというフレームワークを利用して,物理的制約付の3次元形状デザインという研究テーマに取り組んだ.今年度はカバーデザインという制約付のモデリングに関する研究を行った.カメラやティーポット,車など,日常の3次元物体にはカバーが存在する.各々の持ち物に応じて自分だけのカバーをデザインしたい場合もあるだろう.しかし,既存の3次元オブジェクトを包むためのカバーをデザインすることは素人には難しい.そこで我々は既存3次元モデルを包むカバーをデザインするシステムを提案し.既存3次元モデルからカバー形状を計算し,領域分割をした後,2次元へと展開し型紙を生成する,また,ユーザによってデザインされた取り出し口から3次元モデルを取り出すことが可能か否かを取り出しテストによって検証した.また,制約付きモデリングを2次元に適用した例として,ステンシルデザインのためのドローエディタの研究開発を行った,ステンシル型版は常に1枚につながっているという制約を満たすようにデザインしていかなくてはいけないため,素人がオリジナルなステンシル型版をデザインすることは大変難しい.そこで我々はステンシル型版を生成するための手法を提案した.
振動・低周波騒音に配慮した橋梁の動的性能照査法の提案と動的荷重モデルの構築

本研究では,高速道路に架設されている橋梁を対象として,一般車の走行による橋梁振動を長期モニタリングし,実際の橋梁上に同時載荷する走行荷重を推定した.その結果,走行荷重モデルとして,196kN単独走行を提案した.また,環境振動問題に配慮した高架橋を解析から検討するとともに,IRIと地盤振動との関係から路面管理による動的性能照査方法を提案した.本研究では,高速道路に架設されている橋梁を対象として,一般車の走行による橋梁振動を長期モニタリングし,実際の橋梁上に同時載荷する走行荷重を推定した.その結果,走行荷重モデルとして,196kN単独走行を提案した.また,環境振動問題に配慮した高架橋を解析から検討するとともに,IRIと地盤振動との関係から路面管理による動的性能照査方法を提案した.本研究では,振動・低周波騒音に配慮した橋梁の動的荷重モデルの構築と動的照査方法の提案を目的として,以下の内容について研究を進めている.(1)長期モニタリングにより得られたデータから動的荷重モデルを構築する実際の高速道路のPC桁橋において振動モニタリングを行っている,測定項目は,主桁の加速度,支点部の変位,主桁のひずみを計測している.橋梁の振動モニタリングは24時間毎日行っている.計測したデータは,光ケーブル(NTT,Bフレッツ)により大学にデータを転送している.計測は現在も継続中であり,今後は,さらにデータを蓄積する予定である.(2)橋梁振動から走行車両のばね振動特性を推定する一般の交通状況下における上記の長期モニタリングにより得られたモニタリングデータから頻度の多い走行車両ばね振動の分布を求め,簡単な2自由度モデルなどに置き換えて動的荷重モデルを構築していく予定である。現在,そのモニタリング結果を利用して,カルマンフィルターを用いた走行車両の外力特性およびばね振動特性を把握するプログラムを作成中である.(3)振動や低周波騒音を起こさない橋梁の振動加速度および振動速度の制限値を提案する橋脚下端位置における振動閾値として地盤振動55dBを基準値と仮定して,様々な支間長(24m,30m,34m,39m)の橋梁モデルを作成して,周期ごとの定点加振解析を行い,橋脚下端位置において55dBを超えない橋梁上の振動加速度を解析から算出した.本年度は,昨年度に引き続き,動的荷重モデルを作成するための荷重データの振動モニタリングおよび振動・低周波騒音に配慮した橋梁に対する振動評価について検討を行った.それらの概要を以下にまとめた.・長期モニタリングから動的荷重モデルを構築する昨年度から継続して,実際の高速道路のPC桁橋を対象とした振動モニタリングを24時間行っている.測定項目は,主桁の加速度,支点部の変位,主桁のひずみを計測している.また,主桁のひずみから主桁上に載荷している複数の車両を載荷荷重として定義して,その荷重変化を時刻歴で記録している.・振動・低周波騒音に配慮した橋梁に対する振動評価本年度は,振動・低周波騒音に配慮した橋梁に対する振動評価として振動や低周波騒音を起こさない橋梁支間長および中間伸縮の有無や支承の剛性に着目した.検討した上部構造は,支間20mおよび24mの場合はプレテンション方式T桁,支間30mおよび支間40mの場合はポストテンション方式T桁とし,中間橋脚ではプレキャストPC桁をRC連結して2点支承で支持する構造とした.それらのモデル化したPC橋に対して車両走行によるシミュレーションを行い,振動応答が小さくなる橋梁について検討した.その結果,(1)PC連結桁橋として,上部構造のたわみおよびねじれ振動数が大型車両の後軸ばね上振動数より小さい支間を選定するのがよい.(2)上部構造の交通振動を低減するには,支間によらず,波長511mの路面凹凸を低減するのがよい.(3)橋脚の交通振動に及ぼす上部構造の支間の影響は顕著でない.(4)地盤振動の発生源となる橋脚の交通振動をより少なくするためには,小振幅域での橋軸剛性の高いゴム支承を採用するのがよいが,橋軸水平振動の固有振動数と上部構造のたわみまたはねじれ振動数が近接しないように配慮する必要もある.(5)ゴム支承の鉛直剛性を小さくすると,上部構造の交通振動は大きくなるが橋脚の交通振動は小さくなる.本年度は,実際に振動問題が生じていたRC中空床版橋に対して,床版上面増厚による補強工事を実施した結果,周辺地盤の振動が低減した事例をもとにして,振動の原因と対策効果さらには改善された状態を維持する方法について検討を行った.それらの概要を以下にまとめた.振動問題が生じていたRC中空床版橋において,床版上面増厚による補強工事を実施した結果,周辺地盤の振動が低減していることが確認された.その振動低減の原因としては,上面増厚による曲げ剛性の向上が挙げられるが,解析上その影響は小さく,高架橋の周辺地盤は,橋台上の路面平坦性の影響が大きいことがわかった.このため,路面の平坦性をいくつかの手法で評価して,その相関関係を評価するとともに,地盤振動を評価するための最も合理的な評価方法を検証した.その検証に際しては上面増厚後の橋梁をモデル化し,走行荷重による地盤振動のシミュレーション解析を行った.この結果については,実測結果と比較することにより,路面平坦性も含めて実橋を反映したモデルであることを確認した.橋台上の路面平坦性が地盤振動に対して与える影響については,同一の形式の橋台上で計測した数パターンの路面凹凸を用いて解析を行い,路面平坦性と地盤振動との関係を比較することにより行った.

その平坦性と地盤振動との関係から,地盤振動問題を考える際の路面平坦性の評価方法としては,路面凹凸の形状や車両のバネ下振動特性を考慮した評価長10m区間におけるIRI_10による評価方法が望ましく,このIRI_10と地盤振動との関係を用いれば,この地域における地盤振動に対する路面管理に役立つ指標であることが明らかとなった.一般の交通状況下における長期モニタリングから走行車両のばね振動分布を求め,簡単な2自由度モデルなどに置き換えて動的荷重モデルを構築していく予定であるが,現在,カルマンフィルターを用いた走行車両の外力特性を把握するプログラムを作成中であるが,その作成が遅れているためである.24年度が最終年度であるため、記入しない。現在,カルマンフィルターを用いた走行車両の外力特性を把握するプログラムの作成が遅れているため,まずはそのプログラム作成が優先される.その際に,簡単な構造モデル上でプログラムが動くのか確かめる予定である24年度が最終年度であるため、記入しない。
簡便な行動観測で収集したアンビエント情報に基づいた作業支援環境の構築

本研究課題では,人やロボットによる簡便な行動観測の結果を利用してアンビエント情報を構造化し,構造化された情報を知的環境の状況に応じて呈示できる作業支援環境の構築する手法の研究開発を行った。研究期間内では,(1)視覚IDタグと画像特徴を用いた環境内の物体の三次元モデルの生成,(2)得られたモデルを利用した再生・呈示,(3)モデルの再生や呈示に必要なアンビエント情報のモデル化,について研究開発を行った。モデリングの結果,および,実験により手法の可能性を検証した。平成26年度では,状況に応じて構造化された情報を呈示できる作業支援環境を構築するために,実空間での状況を考慮した物体の三次元モデルの生成,および,モデルの再生や呈示に必要なアンビエント情報のモデル化,モデルの再生技術に関する研究を実施した.特に,先行して,物体モデルの生成,および,アンビエント情報のモデル化を中心に研究開発を行った.物体の三次元モデルの生成では,背景情報によらない物体モデルの切り出し,および,距離画像とカラー画像とを統合した,色情報を持つ距離データに基づく局所特徴を適用した作業対象物体のモデル化を行った.実験により物体モデルの生成が行えていること,また,認識や呈示などへの展開可能性を示した.アンビエント情報のモデル化では,画像と距離データを利用した三次元の地図生成手法の検討,および,無線LAN信号強度に着目した屋内空間での状態変化検出手法の検討を行った.画像と距離データを利用した三次元の地図生成ではRGBDセンサを用いて屋外環境でのモデル化を検討した.無線LAN信号強度を利用した環境の状態変化検出では,特異スペクトル変換により,環境の状態変化を検出の可能性,および,センサネットワーク環境での適用の可能性を見出した.モデルの再生技術に関しては,物体三次元モデルを用いた認識および三次元位置姿勢推定手法を開発し,モデル生成の可能性と合わせて検証した.これらの研究開発をとおして,対象物のモデリング,空間のモデリング,モデル化した対象物の認識・再生に関するシステム統合を実現した.それぞれの項目に関して,論文などの形で発表している.本課題では,人やロボットによる簡便な行動観測の結果を用いて,構造化された情報を知的環境(知能化空間)によって,作業を行う人に情報面からの適切な支援を行う手法の構築を目的としている.平成27年度では,状況に応じて構造化された情報を提示できる作業支援環境を構築するために,特に,モデルの再生や提示に必要となるアンビエント情報のモデリング手法について研究を行った.具体的には,1)画像と距離情報を利用した三次元地図生成手法,2)無線LAN信号強度の変化点検出を利用した状態変化検出手法,3)簡便なセンシング手法による搭乗型インタフェースの動特性計測について研究を進めた.画像と距離情報を利用した三次元地図生成では,三次元レーザレンジファインダを用いた地図生成,空間のモデリング手法について検証した.無線LAN信号強度を利用した状態変化検出手法では,カメラによる空間情報処理を利用したパラメータチューニング手法,および,検出結果の解析,解釈を行い,本手法による検出手法の可能性,有効性を確認した.また,搭乗型インタフェースでの動特性計測では,基礎的なシステムを構築し,操作系全体を制御するために必要なデータ収集手法の可能性,および,本課題の展開例である社会的センシングの可能性を見出した.以上の結果をとおして,モデルの再生や提示に必要となるアンビエント情報のモデリング手法に関する知見,および,作業者を含めた知的環境を積極的に制御するためのモデリング手法の可能性,有効性を確認した.本研究課題では,人やロボットによる簡便な行動観測の結果を利用してアンビエント情報を構造化し,構造化された情報を知的環境の状況に応じて呈示できる作業支援環境の構築する手法の研究開発を行った。本研究では,物体の三次元モデルの生成,アンビエント情報のモデル化,物体の三次元モデルの認識,呈示を目的としている.平成26年度では,物体の三次元モデルの生成,および,アンビエント情報のモデル化を先行して行うこととしていた.物体の三次元モデルの生成では,三次元モデルの認識,呈示実験を行えるモデルの作成が行えることを確認している.アンビエント情報のモデル化では,呈示に必要な空間情報を得る実験により可能性を検証している.また,モデルの呈示では,呈示に必要な物体の認識,位置推定の可能性を示している.上記の点から,研究の目的に掲げた項目に関する成果が,それぞれの項目から得られているため,おおむね順調に進展していると判断する.ロボット工学平成27年度では,平成26年度で得られた結果で精度の向上を図り,年度後半では,システム統合およびその評価を中心に研究開発を行う.アンビエント情報のモデル化では,屋外環境の計測,三次元地図生成を推進し,作業支援に用いるためのアンビエント情報収集手法を検討する.

各要素技術での性能向上とともに,システム統合を行い,作業空間内での物体認識,作業支援アプリケーションの開発を行う.当初予定より,実験補助者への謝金支出が少なくなったこと,および,物品費について,購入物品の見直しを行ったため,次年度使用額が生じている.アンビエント情報を得るためのセンサ系の構築,および,検証のために必要となる設備に用いる.また,研究開発を推進させるための実験補助者,協力者への謝金を支出する.あわせて,成果発表のための旅費や印刷費に使用する.
超対称理論における非摂動効果の局所化の方法を用いた研究

本研究ではゲージ理論、特に超対称性を持った超対称ゲージ理論の諸問題に関して、摂動的または非摂動的な方法、および超弦理論の結果を活用して解明を進めた。研究期間内で行った主な研究項目は以下の6項目である。(2)超対称ゲージ理論におけるソリトン解とトロピカル幾何学(3)超対称性の自発的破れの超弦理論におけるブレインを用いた理解(4)超対称ゲージ理論における双対性カスケードのくりこみ群の流れを用いた解析(5)ドメインウォール上にゲージ場が局在化する新しい機構の解明(6)局所化の方法を用いたBPSヴォーテックスのモジュライ空間の体積の厳密な評価本研究では局所化の方法と呼ばれる計算手法及びトロピカル幾何学と呼ばれる概念を中心に据え、超対称ゲージ理論・超弦理論における非摂動効果の諸問題に対して応用し、様々な角度から理解を深めていく事を目的とする。具体的には次にあげる項目の問題に関して局所化の方法を適用し解析を行っていく。(1)超対称ゲージ理論におけるソリトンの非摂動論的な寄与との関連(2)格子ゲージ理論として構成された超対称ゲージ理論(位相的場の理論)における非摂動効果(3) Quiverゲージ理論と呼ばれる超対称ゲージ理論に対する非摂動的効果(4)超対称ゲージ理論を簡約化する事によって得られる行列模型における分配関数と物理量の計算とラージN極限本研究ではゲージ理論、特に超対称性を持った超対称ゲージ理論の諸問題に関して、摂動的または非摂動的な方法、および超弦理論の結果を活用して解明を進めた。(2)超対称ゲージ理論におけるソリトン解とトロピカル幾何学(3)超対称性の自発的破れの超弦理論におけるブレインを用いた理解(4)超対称ゲージ理論における双対性カスケードのくりこみ群の流れを用いた解析(5)ドメインウォール上にゲージ場が局在化する新しい機構の解明(6)局所化の方法を用いたBPSヴォーテックスのモジュライ空間の体積の厳密な評価今年度は大きく2つの課題について研究を行った。一つは3次元Chern-Simons理論や2次元BF理論などの低次元ゲージ理論の行列正則化に関する研究で、ゲージ理論を次元簡約化することによって得られた行列模型に対して、その性質とlarge N極限に関する議論を行った。特に、得られた行列模型を本研究の主要な手法である局所化の方法を用いて解析すると、large N極限で元々のゲージ理論の分配関数が正確に再現されることがわかった。局所化の機構が場の理論とその正則化である行列理論と同様に働き重量な役割を持つこともわかり、局所化の方法の重要性を再認識することができた。もう一つの研究は、超対称ゲージ理論に置けるソリトン(インスタントン)解とトロピカル幾何やアメーバと呼ばれる数学概念との結びつきに関する研究である。研究では交差しているような配位を持つソリトンに対して、そのソリトン上に分布する電荷や形などの情報が、数学で発展しつつあるトロピカル幾何学の言葉を用いて非常によく記述できることを発見した。特に、ソリトン配位のゲージ場のWilsonループや電荷分布が、Ronkin関数とそれに対するMonge-Ampere測度で記述できることを見いだし、ソリトンのモジュライ空間の計量(Kahlerポテンシャル)の漸近形に対する新たな知見が得られた。これらの結果を位相的場の理論における局所化の方法を使ってより深く理解しようとする試みも現在進行中であり、今後の更なる発展が期待される。今年度は前年度の研究結果を論文にまとめ、雑誌に投稿し掲載が決定された。昨年度までの研究結果に加えて今年度は3つの課題に関する研究も行った。一つは超対称性の的な破れをゲージ理論における双対性の立場から見る研究で、M理論におけるブレインの配置を活用するとゲージ理論の双対性によってどのように超対称性が破れるのかが幾何学的に一目瞭然に理解できる事を示した。また、N=2の超対称性がN=1の超対称性へ部分的に破れる現象に関して、この現象もM理論の立場からブレイン配置の連続的な変形として、幾何学的に理解できる事を示した。次の研究はゲージ理論の双対性がカスケード的に繰り返し行われる模型で、超対称性を破る質量項や結合定数が繰り込み群の流れでどのように変化していくかについて詳細な研究を行った。この模型において超対称性の破れのスケールが十分小さく押さえられる場合がある事がわかった。もう一つの研究は昨年度に引き続き行った研究で、2次元のゲージ理論を行列理論の行列の大きさが非常に大きい極限として再構成する試みである。昨年度までの研究では作用レベルの古典的な対応関係のみを明らかにしたが、今年度は分配関数レベルの量子論的な対応関係として2次元Yang-Mills理論がN=1^*行列模型と呼ばれる模型の行列のサイズが大きい極限として厳密に導出できる事を示した。特に、行列のサイズの大きさのゆらぎが2次元Yang-Mills理論におけるヴォーテックス数に対応する事がわかった。余次元空間方向に対して座標依存性を持つゲージ結合定数を用いて、ドメインウォール上にいかにしてゲージ場が局在化し、より次元の低い空間にゲージ理論が現れるかについて研究を行った。今回の研究で明らかになった機構を用いると、弱結合領域での低エネルギー有効理論として質量を持たないベクトル場と質量ギャップが現れる事を示した。

さらに、そのベクトル場はクーロン則に従うことがわかり、このことから、ドメインウォール上にはゲージ理論が局在化していると結論される。この機構において重要である座標に依存したゲージ結合定数を実現するため、5次元の超対称ゲージ理論を用いたモデルも提唱した。このモデルには基本表現に属する物質場が含まれているが、この物質場の真空期待値によって構成されるドメインウォール解を具体的に用いると、5次元超対称ゲージ理論におけるプリポテンシャルのChern-Simons結合を通じて、今回提示した機構にふさわしいゲージ結合定数の座標依存性を得る事ができた。すなわち、物質場を含む5次元超対称ゲージ理論の古典解としてドメインウォールの配位を考えると、そのドメインウォール上で自然な形でゲージ場が局在化するという事である。これら具体的な例も含めた一連のゲージ場が局在化する機構は我々が今回初めて提唱した事柄である。本年度は研究課題である局所化の方法を用いた超対称ゲージ理論の研究の総括的な研究を行った。具体的には超対称グージ理論におけるBPS条件から導出されるヴォーテックスのBPS方程式に対して、その解の空間であるモジュライ空間の「体積」を局所化の方法を用いて計算を行った。ヴォーテックスのモジュライ空間の体積はアーベル的ゲージ理論に対しては具体的なメトリックを用いた計算の例が知られているが、本年度の研究で行った局所化の方法を用いると、非アーベル的ゲージ理論や物質場が多数存在する場合においても用意にヴォーテックスのモジュライ空間の体積が計算可能である事を示した。さらに局所化の方法を用いると、ヴォーテックスが存在するリーマン面の種数や面積に依存した関数としてモジュライ空間の体積を導出することができ、単純な体積という情報以上にモジュライ空間のトポロジーに関しても議論が可能である事を見いだした。また、ブレイン配位から得られるヴォーテックスの有効理論から構成されたHanany-Tongのモジュライ空間の体積についても、同様の局所化の方法を用いて計算を行い、ヴォーテックスのBPS方程式に対するモジュライ空間の体積と比較を行った。その結果、Hanany-Tongのモジュライ空間において導入したΩ背景のパラメータとヴォーテックスが存在するリーマン面の面積との関連を明らかにした。研究で得られたヴォーテックスのモジュライ空間の体積は純粋に幾何学的な量ではあるが、体積から読み取れる情報(熱力学的分配関数)や超対称ゲージ理論に対するヴォーテックスからの非摂動効果など、物理的にも非常に重要な意味を持つと考えられる。
ポータブルNIRSによる中高年者の後出しボディーじゃんけん遂行時の脳活動の検討

これまで前頭葉賦活が確認されている後出しじゃんけんを元に考案した体を使った後出しじゃんけん(後出しボディーじゃんけん)を認知症予防教室などで実施してきた。先行研究では近赤外分光法(NIRS)にて若年健常者において後出しじゃんけんよりも広範囲で前頭葉の賦活が確認されたが、加齢により前頭葉機能が低下することを考慮すると中高年者では若年者と異なる結果となる可能性がある。中高年者は認知症予防教室などで頭の体操として上記課題を実施する機会も多く、中高年者での前頭葉賦活状況を検討する必要性が高いと思われる。そこでこれらの年代に対し後出しボディーじゃんけんを実施した際の脳活動についてNIRSにて検討する。
乳歯歯髄細胞由来iPS細胞からのインスリン分泌β細胞の再生

核内転写因子であるlymphoidenhancer-bindingfactor 1 (LEF1)は、近年、組織内にある「体性幹細胞のマーカー」であると認知されている。我々は遺伝子工学的手法により乳歯歯髄細胞からLEF1陽性幹細胞を単離し、骨や神経への分化多能性を示したが、長期培養過程でその特性を失う傾向にあった。また、1型糖尿病発症マウス膵臓由来の細胞から、iPS細胞樹立技術を応用し膵幹細胞を人工的に樹立し、インスリン分泌β細胞の再生法を新規に開発した。本研究では、細胞本来の分化能を温存した独自の細胞不老化法により、LEF1陽性幹細胞の特性を維持すること、さらに不老化LEF1陽性幹細胞からインスリン分泌β細胞への分化誘導法を開発することを目的とする。また、HDDPCs由来iPS細胞からin vitro分化誘導を行い、膵臓特異的幹細胞(iTSPCs)の樹立を行った。現在、樹立したiTSCsの長期培養後の特性解析およびmRNAの遺伝子発現解析およびPDX1抗体、Insulin抗体を用いた免疫染色を行っている。また、PDX1遺伝子の強制発現によるインスリン分泌β細胞分化へのdirect reprogramming法についても検討を行っている。本研究では、細胞本来の分化能を温存した独自の細胞不老化法により、LEF1陽性幹細胞の特性を維持すること、HDDPCsからインスリン分泌β細胞への分化誘導法を開発することを目的としている。現在は、細胞不老化に関する検討が順調に進行しており、本年度中の論文投稿が可能であると考えている。また、HDDPCsからiPS細胞を経由したiTSPCsの樹立とインスリン分泌β細胞の分化誘導に関する検討もおおむね終了している。幹細胞特性などの解析を進めており、年度内の論文投稿および期間内の研究完了は問題なく可能であると考えている。現在は、HDDPCsからiPS細胞を経由したiTSPCsの樹立とインスリン分泌β細胞の分化誘導に関する検討はおおむね終了しているところであるが、PDX1遺伝子の強制発現によるインスリン分泌β細胞分化へのdirect reprogramming法についても検討を行いたいと考えている。iPS細胞を経由しないdirect reprogramming法でのインスリン分泌β細胞の樹立では、iPS細胞の問題点である安全性の問題や目的細胞の取得までの期間の問題などを解決することができる。また、2つの手法による目的細胞の特性の違いなどを検討することによりそれぞれの手法の利点と欠点を検討することが可能であり、今後の細胞工学研究に有意義な知見を見出すことができる。我々は遺伝子工学的手法により乳歯歯髄細胞からLEF1陽性幹細胞を単離し、骨や神経への分化多能性を示したが、培養過程でその特性を失う傾向にあった。初年度は、乳歯歯髄細胞(HDDPCs)に薬剤耐性遺伝子を含む不死化プラスミドをInadaらの方法で遺伝子導入し、その後抗生剤で選別し、生じたコロニーを拾い上げ、不死化安定株を得ることが大きな目標であったが、すでにInadaらの方法を参考に遺伝子工学的手法により、不死化安定株を得ている。

また、我々はすでに1型糖尿病のヒト乳歯歯髄細胞株を樹立しており、Inadaらの方法に習い、この株の不死化遺伝子導入株の樹立を行っている。また、細胞を再びpiggyBac transposase発現ベクターpTransで遺伝子導入するとtransposaseの働きで痕跡を残さずにこれまで挿入されていた「目的配列」を除去することが可能で、次年度においては、「目的配列除去」および「direct reprogramming法」を併用し、インスリン分泌β細胞分化が可能かどうかを検証したいと考えている。なお、我々の研究課題は、当初の想定通り概ね順調に研究は伸展しており、今後の研究を着実に進行させていきたいと考えている。現在は、HDDPCsからiPS細胞を経由したiTSPCsの樹立とインスリン分泌β細胞の分化誘導に関する検討はおおむね終了しているところであるが、PDX1遺伝子の強制発現によるインスリン分泌β細胞分化へのdirect reprogramming法についても検討を行いたいと考えている。iPS細胞を経由しないdirect reprogramming法でのインスリン分泌β細胞の樹立では、iPS細胞の問題点である安全性の問題や目的細胞の取得までの期間の問題などを解決することができる。また、2つの手法による目的細胞の特性の違いなどを検討することによりそれぞれの手法の利点と欠点を検討することが可能であり、今後の細胞工学研究に有意義な知見を見出すことができる。Inadaらの方法に習い、この株の長期培養(4か月; 20継代)後の増殖能、細胞特性の確認(alkaline phosphatase [ALP]活性)および多分化能の確認(骨、神経への分化能)を行う。piggyBacによる遺伝子導入系の利点として、一旦宿主ゲノム内に組み込まれたhEST2とE7等の目的配列は、細胞を再びpiggyBac transposase発現ベクターpTransで遺伝子導入するとtransposaseの働きで痕跡を残さずにこれまで挿入されていた「目的配列」を除去できる点がある。この所謂「目的配列除去」は、LEF1陽性幹細胞由来の分化細胞を再生医療に用いる場合に重要となる。pTransで遺伝子導入し、別の薬剤選択で生存した安定株からゲノムDNAをとり、PCRにて「目的配列除去」の有無を確認する。前述のPdx1遺伝子の強制発現によるインスリン分泌β細胞分化へのdirect reprogramming法が報告されているが、今回はこの方法を適用させる。pTA-LEN導入iPS細胞から胚様体を形成させると、LEF1陽性となる。このLEF1陽性幹細胞へpTrans + pT-PDX1RP [PDX1,赤蛍光遺伝子(tdTomato), puromycin耐性遺伝子(puro)を内蔵するpiggyBacベクター]を共遺伝子導入すると、宿主ゲノムに挿入されていたLENがtransposaseの作用で除去され、代わりにPDX1RP成分が挿入される。遺伝子導入後、細胞をpuromycinで選別し、コロニーを得る。インスリン分泌β細胞への分化誘導は、先に述べた方法に準じる。
行政不服審査手続における手続原則の研究－行政不服審査手続の法的位相に着目して

本研究は,行政不服審査手続の法的位相に着目して,行政不服審査手続における手続原則について検討を加えるものである。わが国では,従来,行政不服審査手続は行政訴訟と一体の行政争訟手続であるという観念が強かった。そこで本研究では,事前行政手続の延長としての性格が強いと解されるオーストリア法,ドイツ法を素材とした比較法的検討を交えて検討を進めた。具体的には,研究期間中に改正された行政不服審査法の包括的検討等を前提に,比較法的検討の成果等を活用し,行政不服審査手続の法的位相の検討,それを踏まえて理由の追加・差替え,違法性・不当性判断の基準時といった手続原則についての具体的問題について検討を加えた。平成25年度は,行政不服審査手続における手続原則についての従来の議論の整理およびオーストリア法に重点を置いた比較法的検討を中心に研究を進めた。従来の議論の整理については,行政不服審査制度改革の経緯についての簡単な論文の執筆にあわせて,改革に向けた2005年以降の取り組みとこれにまつわる学説の議論状況を中心に検討を加えた。また,情報公開事件についての判例解説の執筆を契機に,行政不服審査の手続構造と決定ないし裁決の効力との関係について検討を加えた。比較法的検討については,研究計画を一部変更し,オーストリア法についての検討を中心に研究を進めた。オーストリアにおいては,2014年1月より行政裁判制度を二審級化することを中心とした制度改革が行われ,これに伴い,行政上の不服申立ての大部分が(第一審)行政訴訟として位置付けられるようになった。この制度改革についての議論を素材に,従来の行政不服審査手続において妥当していた手続原則がどの程度(第一審)行政訴訟にも妥当するのかについて検討を加えた。この検討は,行政不服審査における手続原則と行政訴訟における手続原則の連続性の有無,程度を検討することを目的とするものであり,わが国において行政訴訟について形成されてきた手続原則を行政不服審査手続にどの程度援用することができるかについて検討を加える際の一つの視座を獲得することで,次年度以降の研究の基礎となるものである。本年度中の平成26年6月に行政不服審査関連三法が可決・成立し,改正行政手続法については平成27年4月より施行され,改正行政不服審査法については平成28年4月の施行が予定されていることから,その解釈,運用について検討する必要が生じた。そのため,本年度は改正法についての検討に重点をおいて研究を進めた。具体的には,旧法と新法の比較をもとに不服申立人の権利という切り口で検討を加えるとともに,今回の改正全体について概括的な検討を行い,改正の内容,特色,今後の解釈面,運用面での課題を整理した。この作業を前提として,新法において妥当する手続原則を明らかにすることが次年度の課題となる。あわせて,わが国における適正手続原則について,その内容,射程について裁判例の分析を中心に検討を進めた。比較法的研究に関して,前年度に引き続きオーストリア法についての研究を継続した。オーストリアでは,かねて行政不服審査制度の主たる担い手の一つであった独立行政審判所を第一審行政裁判所に改組し,行政裁判制度を二審級化する旨の改革が行われ,2014年から施行されているが,第一審行政裁判所について妥当する(第一審)行政裁判所手続法は一般行政手続法の規定を元に構築されていることから,行政不服審査手続において妥当していた手続原則が第一審行政裁判所の手続においても妥当しうることを明らかにした。あわせて,ドイツ法における手続原則についての検討を進めた。次年度は,わが国の新法において妥当する手続原則を明らかにする際の手がかりとするため,これらの検討をさらに進める。平成26年4月から施行されるに至った改正行政不服審査法について,昨年度までの検討をもとに,その全体像についてさらなる検討を加えるとともに,新たに導入された審理員制度についてその経緯,概要,運用上の課題について踏み込んだ検討を加え,さらに,救済態様として充実が図られ,規定が複雑化した裁決(行政不服審査法第2章第5節(44条-53条)につき,逐条的に詳細な検討を加えた。比較法的研究に関して,今年度はドイツ法を中心に検討を加えた。具体的には,現地調査を通じて検討に必要な資料を収集し,制度の全体像を再確認した上で,事前行政手続との関係,訴訟との関係,瑕疵の治癒,理由の差替え,違法性・不当性判断の基準時等の手続原則について,いかなる態度が取られているか,その背後にいかなる考え方が認められるかについて検討を加えた。オーストリア法についても,昨年度までの検討を前提として,同様の分析軸から検討を加えた。これらの検討を踏まえて,違法性・不当性判断の基準時,処分理由の差し替え等の手続原則について,改正行政不服審査法についてどのような考え方が妥当するか,いかなる手続的な配慮が必要かについて具体的に検討を加えた。

平成26年6月に行政不服審査関連三法が可決・成立し,改正行政手続法については平成27年4月より施行され,改正行政不服審査法については平成28年4月の施行が予定されているため,その解釈,運用について検討する必要が生じたことから,新法において妥当する手続原則を明らかにするために,改正法の検討に重点を置くことになったが,適正手続原則についての検討,比較法的検討も含め,おおむね順調に進展している。公法学比較法的検討をさらに進め,その成果,適正手続原則についての検討の成果を手がかりに,新法において妥当する手続原則を明らかにすることを計画している。事後行政手続における適正手続原則の妥当根拠と妥当範囲についての検討が十分にできなかった。その理由は,オーストリア法を素材とした検討を通じて,行政不服審査における手続原則と行政訴訟における手続原則の連続性の有無,程度を検討する作業に重点をおいたためである。この検討作業が一段落した段階で,改めて,事前行政手続における適正手続原則を視野に入れつつ,事後行政手続における適正手続原則の妥当根拠と妥当範囲についての検討を行う予定である。当初計画で見込んだよりも安価で研究が遂行できたため。引き続き,オーストリア法を素材とした検討を通じて,行政不服審査における手続原則と行政訴訟における手続原則の連続性の有無,程度を検討する作業を継続する。具体的には,従前の従前の行政不服審査手続において妥当していた手続原則が,どの程度(第一審)行政訴訟にも妥当するかについて文献等を通じて解明した上で,日本法を考える際に参考となりうる点を明らかにする。この作業が一段落した段階で,事前行政手続における適正手続原則を視野に入れつつ,事後行政手続における適正手続原則の妥当根拠と妥当範囲についての検討を行う。基本的には,日本法における従来の議論を手がかりに検討を進めるが,オーストリア法における議論や,ドイツ法における議論も視野に入れて,日本法について考える際に参考となるべき点があれば積極的に取り入れていく。比較法的検討としては,ドイツ法を素材とした検討に本格的に着手していく予定である。次年度使用額は平成27年度請求額とあわせて書籍の購入費に充当する。今年度実施分については,当初計画で見込んだよりもやや安価で研究を進めることができたため,次年度使用額が生じた。次年度使用額については,今年度の積み残した研究を実施するための物品費(書籍購入費)の一部に充て,26年度の経費とあわせて,予定している研究を推進していくために適切に使用する。