hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノ積層法による固体高分子形燃料電池の広温低加湿化

その結果、低温高加湿の一般的な条件ではナフィオンをアイオノマーとする従来系に及ばなかったものの、高温低加湿状態では従来系を遥かに上回る活性を示した。これは被毒が無い構造であったことに加え、アイオノマー無しでもプロトン伝導を可能にする高密度な修飾がなされたためと考察している。ただし、高密度なスルホン酸修飾を施したため、白金が凝集する問題が生じたことから、改善を行う。これまで、高密度酸修飾高分子をアイオノマーにするアイデアを進めていたものの、カーボン担体を直接高密度酸修飾する新たな着想で目的を達成できる見込みを示せたため。高分子形燃料電池開発は現行の80°C加湿下発電から、加湿器が不要で高活性化が期待できる「高温・低加湿下」発電を目指した研究をおこなった。本研究ではまず、100度以上のより高温かつより低加湿でプロトン伝導を示す新規電解質の開発を行った。その結果、ポリベンズイミダゾール骨格をベースとし、酸基をグラフトするアプローチにおいて、酸基の間隔を短くすることでプロトン伝導が向上する新たな知見を見出した。酸基を近距離で繰り返せるビニル系ポリマー構造としてポリビニルスルホン酸(p Ka=-1.9)、ポリビニルアミドスルホン酸(pka=-0.48)、ポリスチレンスルホン酸(pKa=1.7)等のスルホン酸系や汎用のNafion (pK a=-6.0)と合わせてポリビニルホスホン酸(pKa=2.32.6)、ポリスチレンホスホン酸(pKa=1.7)等のホスホン酸系、アクリル酸(p Ka=4.3)のカルボン酸系をスクリーニングに用いた。さらにその開発した新規電解質を「ナノ積層法」により炭素担持体(CBとCNT)被覆作業を行い、Ptの担持し操作も行った。カーボン表面が酸基で覆われる新たな炭素担体表面構造を構築することに成功した。さらにその酸基修飾ナノカーボン表面に白金担持を行った新規電極触媒の作製を行った。さらに新規電解質を電解質膜とし、作製した各種電極触媒を導入した単セルを作製し、高温低加湿度条件を含めて発電実験を行った。その結果、今回目指した高温・低加湿発電が行えることが明らかとなった。さらなるプロトン伝導度の向上のために、相分離構造の導入を検討している。従来の相分離構造と異なり、親水部の酸密度を高めているために、低加湿でも高いプロトン伝導度を達成できる見込みがある。そのために、ポリベンズイミダゾールのブロック共重合に挑戦するが、縮合系高分子においてブロック共重合の例は珍しく、重合系そのものも非常にユニークな研究となる。高密度酸修飾カーボン上への白金担持が不均一であり、そのために活性比表面積を低下させている問題があるため、高分散白金担持を可能にする新たな手法の開拓を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ビクトリア褐炭の化学的特性の解明とそれに基づく機能物質の製造

膨大な埋蔵量が知られているビクトリア褐炭は極めて反応性に富み,機能性材料の原料として注目されているが,複雑な物理的・化学的特性の解明とそれに基づく利用技術の開発が遅れている.本研究ではこの褐炭の特性を解明して,新しい用途を開発する基礎を纏めることを目的とし,1988年からの共同研究での知識の蓄積と人的な繁がりを武器とし,研究を展開した.平成6年度には5名の研究協力者を派遣して共同研究を行い,得られた成果を各研究機関で更に展開し,褐炭の特性と利用技術について次のような成果を得た.西山・尾崎は(1)褐炭のイオン交換特性と交換されたカチオンの褐炭の熱分解への影響を調べ,陽イオン種により分解する温度や生成物が異なることを示し,(2)鉄炭素複合体中での鉄の状態を,Monash大学と共同して,メスバウアーなどの分光法で吟味して,鉄の存在状態に依り炭素の性状が大きく変化することを見出し,(3)HRLのAllardice博士らと共同で褐炭のブリケットの安定性を調べ,吸水破壊過程が表面官能基の種類に依存する分子間相互作用の違いで説明できることを明らかにする,などの成果を得ている.真田・熊谷はオーストラリアのCSIROが開発した高温NMRを使用して加熱時の石炭分子の運動性を調べ,北海道大学での熱天秤測定や高温EPR測定結果と対比させ,加熱による軽質分の揮発と軟化溶融に伴う凝集構造の変化を分子運動性の観点から評価する手法を示した。また,褐炭の凝集状態をコロイド化学的な手法を用いて研究し,メタノール-アルカリ溶液中では水素結合の解離により均一に分散したコロイドとなることを明らかにした.その他,褐炭の乾燥や脱水に伴う構造変化をNMRやDSCで調べ,NMRが有用な知見を与えることを示した.持田・光来は(1)高活性で残渣との分離による回収・再利用が容易な石炭液化触媒として微粒中空カーボンブラックを担体とするニッケルモリブデン触媒を調製して活性,回収性を確認し,(2)コールタールピッチから製造した高表面積の活性炭素繊維による室温低濃度のSOx,NOxの捕捉,還元無害化の可能性を明らかにし,(3)ナフタリン,メチルナフタリンから合成した液晶ピッチから製造される高機能炭素繊維の微細構造を高分解能SEM,TEM,STMを用いて解析し,機能に関連すると見られるミクロ及びメソスコピックな炭素集合単位を見い出している.飯野・鷹觜はSwinburne工業大学と共同で,褐炭のN-メチル-2-ピロリジノンによる溶媒抽出物と抽出残渣のスラリーの粘弾性測定を行い,抽出残渣を試料とした場合には原炭の場合と類似の挙動が見られるが,抽出物ではゲル状となる濃度が高く,粘性,弾性やそれらの周波数依存性が原炭や残渣と異なっており,異なるゲル構造が形成されると考えられることを示し,これについてはフミン酸の関与が考えられることを指摘した.菅原・菅原はこれまで研究を進めてきた石炭中の硫黄分の低減化方式のオーストラリア産のMuswellbrook炭への適応性を検討し,アルカリ処理と急速熱分解を組み合わせるプロセスにより硫黄分を0.04%まで減少させられること,比重分離試料間の比較では低比重成分の方が除去率が大きいこと,スルフォキシド型の有機硫黄が急速熱分解時に選択的に除去されていることなどを明らかにし,環境問題に適合させる活用の方向を示した.以上の成果を踏まえ,平成7年度には代表者および日本側の研究分担者がオーストラリアを訪問して,関係する研究者と成果を討論・総括するための全体総括集会を開催した.この集会にはオーストラリア側の分担者だけでなく関連する研究者も出席し,双方からの11件の発表について,率直な意見の交換を行い,本共同研究の評価を行った.同時に石炭関連研究機関や使用企業を視察し,今後の展開のための情報を得た.上の研究遂行と並行して,褐炭の土壌改良や吸着剤への利用技術を研究している2名の専門家,A.F.Patti博士とM.Hobday博士,を招聘して講演会や個別の討論を進め,実用的な応用分野についての視点を得ることができた.以上のように,褐炭の特性把握には格段の進歩がなされたのみならず,オーストラリアの石炭研究者と揺るがぬ共同体制を樹立できたことは本研究の多大な成果と考えている.膨大な埋蔵量が知られているビクトリア褐炭は極めて反応性に富み,機能性材料の原料として注目されているが,複雑な物理的・化学的特性の解明とそれに基づく利用技術の開発が遅れている.本研究ではこの褐炭の特性を解明して,新しい用途を開発する基礎を纏めることを目的とし,1988年からの共同研究での知識の蓄積と人的な繁がりを武器とし,研究を展開した.平成6年度には5名の研究協力者を派遣して共同研究を行い,得られた成果を各研究機関で更に展開し,褐炭の特性と利用技術について次のような成果を得た.西山・尾崎は(1)褐炭のイオン交換特性と交換されたカチオンの褐炭の熱分解への影響を調べ,陽イオン種により分解する温度や生成物が異なることを示し,(2)鉄炭素複合体中での鉄の状態を,Monash大学と共同して,メスバウアーなどの分光法で吟味して,鉄の存在状態に依り炭素の性状が大きく変化することを見出し,(3)HRLのAllardice博士らと共同で褐炭のブリケットの安定性を調べ,吸水破壊過程が表面官能基の種類に依存する分子間相互作用の違いで説明できることを明らかにする,などの成果を得ている.

真田・熊谷はオーストラリアのCSIROが開発した高温NMRを使用して加熱時の石炭分子の運動性を調べ,北海道大学での熱天秤測定や高温EPR測定結果と対比させ,加熱による軽質分の揮発と軟化溶融に伴う凝集構造の変化を分子運動性の観点から評価する手法を示した。また,褐炭の凝集状態をコロイド化学的な手法を用いて研究し,メタノール-アルカリ溶液中では水素結合の解離により均一に分散したコロイドとなることを明らかにした.その他,褐炭の乾燥や脱水に伴う構造変化をNMRやDSCで調べ,NMRが有用な知見を与えることを示した.持田・光来は(1)高活性で残渣との分離による回収・再利用が容易な石炭液化触媒として微粒中空カーボンブラックを担体とするニッケルモリブデン触媒を調製して活性,回収性を確認し,(2)コールタールピッチから製造した高表面積の活性炭素繊維による室温低濃度のSOx,NOxの捕捉,還元無害化の可能性を明らかにし,(3)ナフタリン,メチルナフタリンから合成した液晶ピッチから製造される高機能炭素繊維の微細構造を高分解能SEM,TEM,STMを用いて解析し,機能に関連すると見られるミクロ及びメソスコピックな炭素集合単位を見い出している.飯野・鷹觜はSwinburne工業大学と共同で,褐炭のN-メチル-2-ピロリジノンによる溶媒抽出物と抽出残渣のスラリーの粘弾性測定を行い,抽出残渣を試料とした場合には原炭の場合と類似の挙動が見られるが,抽出物ではゲル状となる濃度が高く,粘性,弾性やそれらの周波数依存性が原炭や残渣と異なっており,異なるゲル構造が形成されると考えられることを示し,これについてはフミン酸の関与が考えられることを指摘した.菅原・菅原はこれまで研究を進めてきた石炭中の硫黄分の低減化方式のオーストラリア産のMuswellbrook炭への適応性を検討し,アルカリ処理と急速熱分解を組み合わせるプロセスにより硫黄分を0.04%まで減少させられること,比重分離試料間の比較では低比重成分の方が除去率が大きいこと,スルフォキシド型の有機硫黄が急速熱分解時に選択的に除去されていることなどを明らかにし,環境問題に適合させる活用の方向を示した.以上の成果を踏まえ,平成7年度には代表者および日本側の研究分担者がオーストラリアを訪問して,関係する研究者と成果を討論・総括するための全体総括集会を開催した.この集会にはオーストラリア側の分担者だけでなく関連する研究者も出席し,双方からの11件の発表について,率直な意見の交換を行い,本共同研究の評価を行った.同時に石炭関連研究機関や使用企業を視察し,今後の展開のための情報を得た.上の研究遂行と並行して,褐炭の土壌改良や吸着剤への利用技術を研究している2名の専門家,A.F.Patti博士とM.Hobday博士,を招聘して講演会や個別の討論を進め,実用的な応用分野についての視点を得ることができた.以上のように,褐炭の特性把握には格段の進歩がなされたのみならず,オーストラリアの石炭研究者と揺るがぬ共同体制を樹立できたことは本研究の多大な成果と考えている.ビクトリア褐炭は極めて反応性に富み,また,埋蔵量も膨大で,機能性材料の資源として注目されているが,構造が複雑で物理的・化学的特性の解明と利用開発が遅れている.本研究ではこの褐炭の特性を解明して,新しい材料を得る為の基礎となる知見を纏めることを第一の目的とし,1988年からの共同研究での知識の蓄積と人的な繋がりを武器とし,新しい見地から研究を展開している.本年度は5名の中堅研究者をオーストラリアに派遣し,また,2名の専門化を招聘して,構造,物性,反応の多面的な研究を進めた.西山・尾崎は褐炭からの炭素-鉄複合電極の製造を目標とし,褐炭のイオン交換特性と鉄炭素複合体中での鉄の状態を吟味し,鉄がγ-Fe形の場合に高機能となる事を示唆した.
光電容積脈波を利用した動脈硬化度測定システムの試作

1.はじめに:本研究では,多数の患者データを分析することにより,次の3点を明らかにする.(1)脈波伝播速度の定義について再検討を行い,その意味を明らかにする.(2)脈波伝播速度に影響を与える諸因子を確定する.(3)前述の諸因子の影響を考慮した上で,健常者と各種疾患の患者との間で,脳波伝播速度に真の差があるか否かを調べる.2.方法:対象は,外来患者合計516名である.この内205名は心血管系に影響を及ぼすと考えられる疾患をもつ患者で,内訳は虚血性心疾患が52名,糖尿病が33名,高血圧症が51名,末梢動脈硬化症が4名,先天性心疾患および心臓弁膜症が65名となっている.これらを患者群とよぶ.一方,残り311名は,皮膚疾患などの治療目的で通院中の患者であるが,心血管系疾患の既往がなく血圧,心電図などにも特に異常を認めない被験者群である.本研究では,後者を正常群とみなして検討の対象とした.これら全例について,脳波,年令,性別,収縮期血圧,拡張期血圧,心拍数,血清総コレステロール,リン脂質,中性脂肪, β-リポ蛋白の各データを集めた.脳波伝播速度は,光電容積脳波計を用い,手の指とと足の趾より記録した波形より求めた.3.結果:脈波伝播速度とその逆数である伝播時間を比較すると,後者の方が年令との相関が高く(線形性が良い),分析に適していることが分かった.伝播速度の周波数依存性が,フーリエ解析を利用した分析の結果,認められたが,その臨床的意義を確認することはできなかった.また,伝播速度に影響を与える有意な生理学的因子の組み合せは,年令,収縮期血圧,拡張期血圧の3項目であることが分った.最終的に,これら諸因子の影響を除いて求めた伝播速度および伝播時間については,男女間および正常群と各疾患群の間で,有意差を証明できなかった.1.はじめに:本研究では,多数の患者データを分析することにより,次の3点を明らかにする.(1)脈波伝播速度の定義について再検討を行い,その意味を明らかにする.(2)脈波伝播速度に影響を与える諸因子を確定する.(3)前述の諸因子の影響を考慮した上で,健常者と各種疾患の患者との間で,脳波伝播速度に真の差があるか否かを調べる.2.方法:対象は,外来患者合計516名である.この内205名は心血管系に影響を及ぼすと考えられる疾患をもつ患者で,内訳は虚血性心疾患が52名,糖尿病が33名,高血圧症が51名,末梢動脈硬化症が4名,先天性心疾患および心臓弁膜症が65名となっている.これらを患者群とよぶ.一方,残り311名は,皮膚疾患などの治療目的で通院中の患者であるが,心血管系疾患の既往がなく血圧,心電図などにも特に異常を認めない被験者群である.本研究では,後者を正常群とみなして検討の対象とした.これら全例について,脳波,年令,性別,収縮期血圧,拡張期血圧,心拍数,血清総コレステロール,リン脂質,中性脂肪, β-リポ蛋白の各データを集めた.脳波伝播速度は,光電容積脳波計を用い,手の指とと足の趾より記録した波形より求めた.3.結果:脈波伝播速度とその逆数である伝播時間を比較すると,後者の方が年令との相関が高く(線形性が良い),分析に適していることが分かった.伝播速度の周波数依存性が,フーリエ解析を利用した分析の結果,認められたが,その臨床的意義を確認することはできなかった.また,伝播速度に影響を与える有意な生理学的因子の組み合せは,年令,収縮期血圧,拡張期血圧の3項目であることが分った.最終的に,これら諸因子の影響を除いて求めた伝播速度および伝播時間については,男女間および正常群と各疾患群の間で,有意差を証明できなかった.1.はじめに:本研究では、光電式容積脈波を利用した脈波伝播速度の簡便な計測法を開発し、実用化のための基本的検討を行った。2.方法:脈波計は市販品を使用したが、付属プローブの着脱法が不安定で、記録波形の再現性を低下させる原因ともなっていると思われた。そこで種々のプローブを比較検討した結果、指尖にかぶせる方式のものがもっとも優れていることがわかったので、これを採用した。被験者は仰臥位とし、左手示指および同側同趾にこのプローブを装着し、脈波を記録した。このデータを256点/秒で4秒間A/D変換し、高速フーリエ変換により16Hzの6つの周波数成分に分離した。次に、各成分ごとに、心臓から指および心臓から趾までの電伝時間の差を脈波の位相差から求め、これを2点間の距離で割った値(【t_1】【t_6】)を得た。また、これとは別に、脈波の立上がり点から求めた伝播速度(foot-to-foot velocity)の逆数(【t_0】)を同じデータから求めた。最後に、重回帰分析を用いて、【t_0】【t_6】と年令、血圧、血清脂質の各データ項目との関係を調べた。被験者は、各種疾患を含む250例である。3.結果:【t_1】

【t_6】と各データ項目との間の重相関係数は、年令との間で0.64、収宿期血圧で0.44、拡張期血圧で0.48、総コレステロールで0.23、リン脂質で0.24、中性脂肪で0.26、β-リポ蛋白で0.29であった。また、性別【t_1】、【t_1】【t_6】の8項目を説明変数として、年令との間の重相関係数を求めたところ、0.73と高い値が得らられた。4.考察および今後の計画:本年度はプローブの改良、分析プログラムの作成、脈波伝播速度に影響を及ぼす諸因子の分析を行った。次年度では、さらに500例以上のデータを集め、健常者と各種疾患群との比較などを検討するとともに、本法を集団検診などに応用できるように、取扱いの簡単な測定装置を試作したい。
新規網羅的スクリーニング法による卵巣癌薬剤耐性遺伝子の検索

本研究では、薬剤耐性遺伝子をゲノムワイドで同定可能な新規遺伝子スクリーニング法を用いて、卵巣癌細胞株における薬剤耐性遺伝子の同定を試みることを目的とした。また、ストレス応答・薬剤耐性に関与する遺伝子マーカーと一塩基多型(SNP)との関連性の検証を行った。薬剤耐性遺伝子スクリーニングのための卵巣癌細胞株の薬剤耐性コロニーの作成と基礎的なデータを得ることができ、実験系の条件設定の検証を行うことができた。しかしながら、一部の組織型由来の細胞株ではコロニーの安定した樹立が困難であり、本手法の適用に課題を残した。また、タキサン代謝関連遺伝子上のSNPと抗がん剤感受性との相関が示唆された。本研究では、トランスポゾンを利用した全く新しい薬剤耐性遺伝子スクリーニング法を用いて、卵巣癌細胞株における薬剤耐性遺伝子の同定を試みることを目的とする。研究の第一段階として、卵巣癌の中で最も多くを占める代表的な組織型である漿液性腺癌を選択し、漿液性腺癌由来の卵巣癌細胞株にトランスポゾンシステムを用いてCMVプロモータとピューロマイシン耐性遺伝子を導入し、ピューロマイシンによるセレクションをかけることで、細胞一つ一つにおいてCMVプロモータがゲノム上のランダムな位置に挿入された細胞プールである、transposon tagged cell (TTC)の樹立を目指し、これを作成した。研究の第二段階として、このtransposon tagged cellを樹立したTTCに卵巣癌薬物療法で用いられる各種薬剤投与を至適量で行い、薬剤耐性コロニーの作成を目指した。薬剤としては、卵巣癌の標準的化学療法で使用されるパクリタキセルおよびカルボプラチンを選択し、培地中の濃度設定を行った。引き続き、卵巣癌の中でも本邦に多い組織型であり、抗がん剤感受性の低い明細胞腺癌を対象として、上記と同様の手順でトランスポゾンシステムを用いて、transposon tagged cellの樹立を試みた。本年度の成果として、この遺伝子スクリーニングの実験系が卵巣癌細胞株においても問題なく実施できることを確認し、次のステップの基礎データを得ることができた。本研究では、トランスポゾンを用いた新しい薬剤耐性遺伝子スクリーニング法を用いて、卵巣癌細胞株における薬剤耐性遺伝子の同定を試みることを目的とする。第一段階として、卵巣癌の中で最も多くを占める代表的な組織型である漿液性腺癌を選択し、卵巣漿液性腺癌由来の細胞株にトランスポゾンシステムを用いて、各細胞のランダムな位置にCMVプロモーターが挿入された細胞プールである、transposon tagged cellを作成した。卵巣癌治療において標準的に用いられるパクリタキセルとカルボプラチンを選択し、これを添加した培地のtransposon tagged cellより、薬剤耐性コロニーの作成を目指した。次の段階として、卵巣癌のその他の代表的組織型である明細胞腺癌、類内膜腺癌、粘液性腺癌の細胞株に対し、上記と同様の手順のトランスポゾンシステムを用いて、transposon tagged cellの樹立を試みたが、導入効率が安定せず、作成に時間を要した。本年度の成果として実際の薬剤耐性遺伝子スクリーニングの前段階の基礎的なデータを得ることができた一方で、実験系の条件設定についてはさらなる検証が必要であることが判明した。卵巣癌各種組織型由来の細胞株を用いたtransposon tagged cellの樹立を試みたものの、導入効率が予想より低く安定した樹立が困難であった。そのため抗がん剤添加培地による薬剤耐性遺伝子の選択作業への移行が遅れている。第一段階として、卵巣癌の中で最も多くを占める代表的な組織型である漿液性腺癌を選択し、CMVプロモーターが挿入された細胞プールである、transposon tagged cellを作成した。卵巣癌治療において治療薬剤として標準的に用いられるパクリタキセルとカルボプラチンを選択し、これを添加した培地のtransposon tagged cellより、薬剤耐性コロニーの作成を目指した。次の段階として、卵巣癌のその他の代表的組織型である明細胞腺癌、類内膜腺癌、粘液性腺癌の細胞株に対し、上記と同様の手順のトランスポゾンシステムを用いて、transposon tagged cellの樹立を試みた。こちらについても同様に、パクリタキセルとカルボプラチンを添加した培地のtransposon tagged cellから薬剤耐性コロニーの作成を目指した。また、卵巣癌治療においてセカンドライン以降に用いる各種薬剤や治療上有望とされている新規分子標的治療薬剤についても選定作業を行い、条件設定を試みた。本年度の成果として、薬剤耐性遺伝子スクリーニングの実施のための薬剤耐性コロニーの作成と基礎的なデータを得ることができた。また実験系の条件設定につき、新たな検証を行うことができた。卵巣癌各種組織型由来の細胞株を用いたtransposon tagged cellの樹立に際し、導入効率が予想より低く安定した樹立が困難であった。そのため、抗がん剤添加培地による薬剤耐性遺伝子の選択作業への移行が遅れた。本研究では、新しい薬剤耐性遺伝子スクリーニング法を用いて、卵巣癌細胞株における薬剤耐性遺伝子の同定を試みることを目的とする。第一段階として、卵巣癌の中で最も多くを占める代表的な組織型である漿液性腺癌の細胞株を選択し、CMVプロモーターが挿入された細胞プールである、transposon tagged cellを作成した。

次の段階として、卵巣癌のその他の代表的組織型である明細胞腺癌、類内膜腺癌、粘液性腺癌の細胞株に対し、上記と同様の手順(システム)を用いて、transposon tagged cellの樹立を試みた。こちらについても同様に、パクリタキセルとカルボプラチンを添加した培地のtransposon tagged cellから薬剤耐性コロニーの作成を目指した。また、卵巣癌治療においてセカンドライン以降に用いる各種薬剤や治療上有望とされている新規分子標的治療薬剤についても選定作業を行い、条件設定を試みた。本研究の成果として、薬剤耐性遺伝子スクリーニングの実施のための薬剤耐性コロニーの作成と基礎的なデータを得ることができた。また実験系の条件設定につき、新たな検証を行うことができた。しかしながら、卵巣癌各種組織型由来の細胞株を用いたtransposon tagged cellの樹立に際しては、導入効率が予想より低く安定した樹立が困難であり、細胞株によっては本手法の適用に関して課題を残した。本研究では、薬剤耐性遺伝子をゲノムワイドで同定可能な新規遺伝子スクリーニング法を用いて、卵巣癌細胞株における薬剤耐性遺伝子の同定を試みることを目的とした。また、ストレス応答・薬剤耐性に関与する遺伝子マーカーと一塩基多型(SNP)との関連性の検証を行った。薬剤耐性遺伝子スクリーニングのための卵巣癌細胞株の薬剤耐性コロニーの作成と基礎的なデータを得ることができ、実験系の条件設定の検証を行うことができた。しかしながら、一部の組織型由来の細胞株ではコロニーの安定した樹立が困難であり、本手法の適用に課題を残した。また、タキサン代謝関連遺伝子上のSNPと抗がん剤感受性との相関が示唆された。研究実施計画に記載した本年度の研究計画をおおむね達成でき、次年度の研究につなげることができた。次年度以降は、培養条件の設定をさらに検証していくことで実験系の安定を図り、当初の研究計画を遂行していく予定である。次年度は、実験系の条件設定をあらたに検証していくことで作業の安定化を図り、当初の研究計画を遂行していく予定である。産婦人科学次年度以降も引き続き当初の研究計画どおり、研究を遂行していく予定である。本年度の研究計画の一部で、実験系の条件設定に時間を要したことから、進捗がやや遅れているため。本年度予定していた研究計画を次年度に繰り下げて遂行する予定である。本年度に予定していた研究計画を次年度に繰り下げて遂行する予定である。
難治性肉腫および悪性中皮腫に対する標的遺伝子療法の開発

HSV-1のICP4蛋白のアミノ末端に、正常酸素分圧において蛋白分解の目印となるアミノ酸配列であるHIF1αのODD(oxygen-dependent degradation domain)内のユビキチン・プロテアソーム認識部位である564番目のプロリン残基を含む57個のポリペプチドを付加した。さらにそのアミノ末端に23個のアミノ酸からなる核内移行シグナルを付加した。ウイルスDNAの複製に必須の酵素であるRRをコードする遺伝子(UL39)の5'側2.3kbの配列を含むpKpX2(J.Virol.62,196-205,1988)(Coneticut大学のWeller氏より提供)のStuIサイトにCMV-NLS-ODD-ICP4-IRES-LacZ-polyA断片を挿入し、XhoI消化により線状化し、pUC19配列を除去した11.3kbのUL39-CMV-NLS-ODD-ICP4-IRES-LacZ-polyA-UL39相同組換えベクターを構築した。これをHSV-1変異体ウイルスのDNAとともに、Vero細胞(2.5x10^5/well)にコトランスフェクションし、組換えウイルスHSV-1を単一のプラークとして精製した。この組換え体HSV-1は、in vitroおよびin vivoにおいて低酸素分圧(02 1%)の条件でより強く増殖し細胞傷害活性を示した。ICP4蛋白は、低酸素分圧(02 1%)の条件でよりよく発現していた。背部皮下に移植したヒト悪性中皮腫、平滑筋肉腫、乳がん細胞への直接注入により。いずれの腫瘍に対して、このHSV-1は顕著な抗腫瘍効果を示した。ヒト平滑筋肉腫と悪性中皮腫の手術標本からそれぞれの細胞を分離し、SCIDマウスの胸腔内および腹腔内に移植し、複数の実験モデルを作成した。さらに腫瘍の腹膜播種モデルを作成するために、ヒト由来腹膜高転移性胃がん細胞株AZP7a株とNUGC-3P4T株に-CMVプロモーター-ODD-蛋白1-IRES-蛋白2-PolyA-プラスミドをトランスフェクションし、SCIDマウス腹腔内に移植した。ピモニダゾールと抗ピモニダゾール抗体およびHIF1α抗体を用いて腫瘍内の低酸素領域を免疫組織化学的に評価し、低酸素領域に一致して、腫瘍細胞核に目的の蛋白1が発現し、蛋白2が低酸素領域に無関係に移植した全ての腫瘍細胞で発現することを蛋白1,2に特異的なモノクローナル抗体を用いて明らかにした。ヒト悪性中皮腫手術標本から樹立した培養細胞株とATCCから購入したヒト悪性中皮腫細胞株5クローンを用いて、Real-time PCR法で各クローンのカルポニンmRNAの発現を定量し、カルポニンプロモーターに依存して増殖する単純ヘルペスウイルス変異体d12.CALPΔRRのTitration Assayを行い、悪性中皮腫においてもカルポニンの発現量に応じて細胞内でウイルスが複製し、細胞傷害活性が得られることを明らかにした。また、細胞傷害のウイルス感染からの時間経過など培養細胞を用いて得られるin vitroの基盤的なデータを収集した。HSV-1の蛋白1のアミノ末端に、正常酸素分圧において蛋白分解の目印となるアミノ酸配列であるHIF1αのODD(oxygen-dependent degradation domain)内のユビキチン・プロテアソーム認識部位である564番目のプロリン残基を含む57個のポリペプチドを付加した。ウイルスDNAの複製に必須の酵素であるRRをコードする遺伝子(UL39)の5'側2.3kbの配列を含むpKpX2 (J. Virol. 62, 196-205, 1988)

(Coneticut大学のWeller氏より提供)のStuIサイトにCMV-NLS-ODD-蛋白1-IRES-LacZ-polyA断片を挿入し、Xhol消化により線状化し、pUC19配列を除去した11.3kbのUL39-CMV-NLS-ODD-蛋白1-IRES-LacZ-polyA-UL39相同組換えベクターを構築した。これをHSV-1変異体ウイルスのDNAとともに、Vero細胞(2.5×10^5/well)にコトランスフェクションし、組換えウイルスHSV-1 ODDΔRRを単一のプラークとして精製した。HSV-1 ODDΔRRは、in vitroおよびin vivoにおいて低酸素分圧(O2 1%)の条件でより強く増殖し細胞傷害活性を示した。蛋白1は、低酸素分圧(02 1%)の条件でよりよく発現していた。背部皮下に移植したヒト悪性中皮腫、平滑筋肉腫、乳がん細胞への直接注入により。いずれの腫瘍に対してもHSV-1 ODDΔRRは顕著な抗腫瘍効果を示した。
歴史的市街地における京町家保存型の街区モデルの提案に関する研究

本研究の目的は,京都の歴史的市街地における京町家の建築様式にみる伝統的空間構造を継承する街区のモデルを提案することである.京都の歴史的街区においては目に見えて京町家の減少をともなった民間の高層共同住宅などが建てられ,その存続の可能性は危機的状況にある.その危機の実態を街区の特性に応じて把握し,利害対立による変容の方向を制御するデザイン・ゾーニングの方法と街区モデルの具体的イメージを提案した.この研究は,(1)町家の空間構造の歴史的検討,(2)歴史的街区の現状の分析,(3)町家共存型街区モデルの提案の3つの部分により構成されている.(1)では,中庭の存在を視点に歴史的に考察した.間取りでは,桂離宮などに代表される雁行型プランとの共通性あるとした.中東アジアの古代に発生したコートヤード・ハウスとも比較検討した.(2)では,歴史的街区支える町家の存続条件,工房や店舗等への転用利用,一戸建て路地型開発等について検討を加え,町家活用の可能性,町家存続の地域コミュニティへの貢献について提言した.(3)では,2つの街区モデル(A街区とB街区)として街区再生計画を提案した.街区内協調空間を再生する方針にそくして,街区変容をコントロールするデザイン・ゾーニングの手法とともに街区再生計画制度の提案を行った.また,新しいタイプの共同住宅をサブモデルとして提案した.今後の課題として,住民参加の機会拡大をはかるためにもモデルのオルタナティブを検討する必要性を指摘しておきたい.本研究の目的は,京都の歴史的市街地における京町家の建築様式にみる伝統的空間構造を継承する街区のモデルを提案することである.京都の歴史的街区においては目に見えて京町家の減少をともなった民間の高層共同住宅などが建てられ,その存続の可能性は危機的状況にある.その危機の実態を街区の特性に応じて把握し,利害対立による変容の方向を制御するデザイン・ゾーニングの方法と街区モデルの具体的イメージを提案した.この研究は,(1)町家の空間構造の歴史的検討,(2)歴史的街区の現状の分析,(3)町家共存型街区モデルの提案の3つの部分により構成されている.(1)では,中庭の存在を視点に歴史的に考察した.間取りでは,桂離宮などに代表される雁行型プランとの共通性あるとした.中東アジアの古代に発生したコートヤード・ハウスとも比較検討した.(2)では,歴史的街区支える町家の存続条件,工房や店舗等への転用利用,一戸建て路地型開発等について検討を加え,町家活用の可能性,町家存続の地域コミュニティへの貢献について提言した.(3)では,2つの街区モデル(A街区とB街区)として街区再生計画を提案した.街区内協調空間を再生する方針にそくして,街区変容をコントロールするデザイン・ゾーニングの手法とともに街区再生計画制度の提案を行った.また,新しいタイプの共同住宅をサブモデルとして提案した.今後の課題として,住民参加の機会拡大をはかるためにもモデルのオルタナティブを検討する必要性を指摘しておきたい.1.都心部の中世期惣構の範囲内に限定して,住宅地図により木造住宅の街区に占める状態をチェックした.これをもとに現地にて街区の目視による観察調査を行ない,写真等での点検を行なって街区モデルの対象として2街区を選定した.2.この街区について屋根伏図等を作成し建物の形状をくわしく把握した.その資料に基づき250分の1で街区と建物の現状模型を作成中である.街区の基本的な特徴は,核となる町家が現に存在し町家保存のいくつかの可能性を観察により把握できることである.この街区模型で変化のシミュレーション,モデル提案を行なう.3.町家の間取りの歴史的展開過程の検討では,主として古文書,書籍としてまとめられた中世,近世初期の住宅史に関する文献,近年の実測資料などをもとに間取りの歴史的経過の概要を把握した.その検討は,庭と建屋の一体性に注目し,作庭の伝統についても資料および現地観察にもとづき一定の考察を加えた.4.歴史的都心地区を世界文化遺産に登録し保全の対策を進めているモレリア(メキシコ)の調査を実施した.商業地域でもあるモレリア都心地区では,路地の中の住宅再生,街区内住宅の低層による建替えなどが行なわれていることや,歴史的な建造物を街区のシンボル的な空間として活用するなどの事例が見られた.市の担当官により資料の提供を受けた.5.町家の所有者,店舗経営者の町家保存,再生利用に関するアンケート調査を100件について次年に先行して実施した.店舗への改築などの程度には一定の範囲があり,なかには構造材や重要な部位の変更,撤去などもみられ,変化が内部で進んでいる実態が明らかになった.2006年度は次のような作業を実施した.1.初年度に選定した2街区について250分の1の現状模型を完全に仕上げた.これにより,街区内の町家とその他の建築物との分布を立体的に把握できるようになり,街区空間の現状を物的に確認することが可能となった.街区は南北に長い街区と正方形の街区の2種類で,前者は御池通りより北側,後者は四条通りより直ぐの南側に立地し,後者の方が視覚的にも高層建築物による街区空間の混乱が明確となった.2.街区の空間変化の予測をより精密に行うため街区内土地所有者全数について登記簿をあげ,所有状況の現状を整理した.

その検討の結果,いくつかの傾向として高層共同住宅(いわゆるマンション)における区分所有権の特定者への集中,低層木造住宅の一定権利者による買い取り集中が指摘できることが明らかになった.3.予測の条件としてとくに土地所有権の現状を判断して,南側の正方形街区については町家の更なる滅失およびその跡地など高層化の可能性のあることが明らかとなった.北側街区では,染工場などの跡地の中層化,あるいは敷地の細分化が予測された.さらに,所有権の移動経歴の検討を加える必要があることが明確となった.4.町家の利用形態の傾向を探るために,工房として活用する可能性の検討を行った.これは,2街区に限定することなく,歴史的市街地の広がりで調査を実施した業種としては陶器,皮革,繊維関係などがあげられ,利用形態は賃貸が主流であることが明らかとなった.5.町家の間取りの変遷を作庭の側からたどる調査は,一定のまとめを行った.とくに,前栽,坪庭などと呼ばれる外部空間の存在は,住むという行為によって一層明確にされるという歴史的経過を浮き彫りにできた.このまとめを含めて2007年4月に著書を出版する.選定した歴史的街区の250分の1の現状模型にもとづいて,京町家保存型街区の街区モデルを提案した.街区は正方形街区(120m四方)と長方形街区(120m×60m)の2街区で,その内正方形街区について街区内の土地登記台帳の資料等を用い分析・検討した.その成果をもとに,街区変容のシミュレーションを行った.街区モデルの提案方針は,町家の奥を中庭として開放する空間と街区中央部の開放空間(協調空間と呼ぶ)を連携させるデザイン指針を提示した.この方針をデザイン・ゾーニングと呼ぶことにし,その類型を,保存型,準保存型,修復維持型,近隣町並み対応型,伝統的町家挿入型,新共同住宅創造型の6類型とした.従来中東アジア地域などのコートヤード・ハウスと町家の比較論を再検討した.中庭型住宅の発生時期には数千年の隔たりがあるが,中庭をポジティブ・ボイド(positive void)と位置づける伝統には共通性があるとの主張を行った.都心地域で町家の跡地などを利用して,新規に路地を用いた数戸の一戸建て住宅を開発する事例調査,および比較的町並み対応を考慮した高層共同住宅の事例調査を行った.前者では住戸のまわりには居住環境の確保等で改善すべき課題があり,後者では高層建築が背後で周辺へ重大な影響を与えていることなどが明らかとなった.街区モデルついては,以上の知見を総合的に整理し,新共同住宅創造型の具体的な提案をサブモデルとして用いて全体像を具体化し,模型により表現した.
赤外-可視和周波発生によるダイヤモンド表面CH結合の振動分光

赤外-可視和周波発生法を用いて2種類の方法で調製したダイヤモンドC(100)表面のC-H種を研究した。和周波発生法の測定装置は、パーソナルコンピューターを用いた自動波長掃引部、信号積算ソフトウェアなどを自作することにより従来より優れた信号雑音比のスペクトルを得られるよう改良して用いた。和周波発生スペクトルの入射光の偏光特性を測定し、それを解析することによって、CH、CH_2種などの同定のみならず表面でのC-H結合の傾き角についての情報が得られた。プラズマCVD法によってホモエピタキシャル成長させたC(100)表面ではCH、CH_2の2種の表面種に帰属されるバンドが観測された。このCH基の傾き角は表面法線より3060°であることが計算され、ダイマー構造(HC-CH)を形成していることが示唆された。このことは低速電子線回折法によって報告された(2×1)構造と一致した。またCH_2種はC_<2V>軸が表面法線から40°傾いていることが確認された。一方、研磨した表面をプラズマ水素化したC(100)試料ではC-H伸縮振動領域のスペクトルに多数のバンドが観測され、表面が乱雑な状態であることがわかった。これは、プラズマ水素化中に表面炭素が酸化によって格子欠陥になるためであろうと推測された。プラズマCVD法によってホモエピタキシャル成長させたC(100)表面が原子オーダーで整然と配列したものであることが示唆された。これらのことから、赤外-可視和周波発生法がダイヤモンド表面の成長過程の表面種の構造解析に有効であることがわかり、今後の応用が期待される。
色素細胞分化誘導物質の探索ならびに作用機構解明

メラニン色素は細胞内小器官であるメラノソーム内で合成され、メラノソーム単位で色素細胞の樹状突起先端部より、周辺の細胞に分泌される。当該研究課題において、これまでlupeolを始めとしたルパン型トリテルペンに、色素細胞株のひとつであるB16 2F2メラノーマ細胞のメラニン産生能を亢進することを見出し、その作用メカニズムを明らかにした。また、メラノソームの輸送・細胞外分泌の際に重要となるアクチン骨格の再構成に基づく、樹状突起伸長をlupeolが誘導することも解明した。本年度は、メラノソーム輸送を担うモータータンパク質(Myosin V)やメラノソームとアクチンレールとの連結タンパク質(Rab27a)の発現に対するlupeolの影響を検討した。結果、lupeolは24時間以降B16 2F2細胞のMyosin VおよびRab27aなどのメラノソーム輸送タンパク質の発現を亢進した。アクチン束であるストレスファーバーの消失ならびに樹状突起はlupeol処理後4時間以降に観察され、メラニン合成酵素であるtyrosinaseの発現は24時間以降に観察された。これらの結果より、lupeol処理によるB16 2F2細胞の分化誘導では、樹状突起伸長が最初の現象として誘導され、tyrosinaseやメラノソーム輸送タンパク質の発現亢進が続くと考えられる。また、今年度の研究成果として、マウス新生児よりメラノサイトの単離を行った。実際のlupeolによる色素細胞分化誘導を解明する上で、役立つものと考えられる。我々はこれまでlupeolを始めとしたルパン型トリテルペンが、マウスメラノーマB16 2F2細胞分化を誘導することを報告してきた。本年度はlupeolのB16 2F2細胞分化におけるメカニズム解明を目的に、種々のシグナル伝達系阻害剤を用いた結果、protein kinase A (PKA)阻害剤であるH89がlupeolによる同細胞メラニン産生促進活性を抑制した。逆に、cAMPなどの種々のPKA活性化物質は単独でB16 2F2細胞分化を誘導し、lupeolと同時添加により、協調作用を示したことから、lupeolによるB16 2F2細胞分化誘導ではcAMP-PKA系が重要な役割を担うことが推察された。さらに、p38 mitogen-activated protein kinase (p38 MAPK)の阻害剤であるSB203580もまた、lupeolの作用を抑制した。Western blottingによりlupeol添加したB16 2F2細胞ではp38 MAPKの活性化も検出されたため、lupeolによるB16 2F2細胞に対する刺激はc-AMP-PKA系の下流で、p38 MAPKの活性化を通じ、核内に情報が伝達され、チロシナーゼの発現に繋がると考えられる。さらに、アキノノゲシ(Lactuca indica)からlupeolのC-3位のβ-水酸基に長鎖脂肪酸が付加したlupenyl palmitateを単離し、B16 2F2細胞分化に対する影響を検討した結果、lupeolに比べ活性の低下が認められた。このことから、ルパン型トリテルペンのB16 2F2細胞分化にはC-3位の構造が重要であるという結論にいたった。メラニン色素は細胞内小器官であるメラノーソーム内で合成され、メラノソーム単位で色素細胞の樹状突起先端部より、周辺の細胞に分泌される。このため、色素細胞における樹状突起伸長は、形態上の分化の指標であると考えられている。当該研究課題において、これまでlupeolを始めとしたルパン型トリテルペンに色素細胞株のひとつであるB16 2F2メラノーマ細胞のメラニン産生能を亢進することや、その作用メカニズムを明らかにしてきた。本年度は、lupeolによるB16 2F2細胞の樹状突起伸長作用のメカニズムを検討した。Lupeolは濃度依存的にB16 2F2細胞の樹状突起を伸長させた。この樹状突起伸長作用は、細胞内骨格タンパク質であるアクチン繊維の脱重合によるものであった。また、lupeolによるB16 2F2細胞内アクチン繊維の脱重合メカニズムは、低分子G-タンパク質Rhoの不活性化に伴うアクチン調節因子cofilinの活性化により、アクチン繊維がモノマー/オリゴマー化する結果であった。LupeolによるB16 2F2細胞のメラニン産生促進作用はp38 MAPキナーゼ系が重要な役割を担っていることを報告したが、樹状突起伸長作用についてはp38 MAPキナーゼ系は関与しておらず、色素細胞分化の指標であるメラニン産生と樹状突起伸長の二つの現象は、お互い独立して誘導されるものと推察された。さらに、細胞の形態は運動性と密な関わり合いがあることが知られている。そこで、lupeolによる種々のヒト腫瘍細胞の運動性抑制能を検討した結果、メラノーマや神経芽腫細胞に対して、著しい運動性抑制能を示した。腫瘍細胞の運動性は、それらの転移能と関係深いため、メラノーマや神経芽腫の転移抑制物質としてlupeolは使用できる可能性が示された。

また、メラノソームの輸送・細胞外分泌の際に重要となるアクチン骨格の再構成に基づく、樹状突起伸長をlupeolが誘導することも解明した。本年度は、メラノソーム輸送を担うモータータンパク質(Myosin V)やメラノソームとアクチンレールとの連結タンパク質(Rab27a)の発現に対するlupeolの影響を検討した。結果、lupeolは24時間以降B16 2F2細胞のMyosin VおよびRab27aなどのメラノソーム輸送タンパク質の発現を亢進した。アクチン束であるストレスファーバーの消失ならびに樹状突起はlupeol処理後4時間以降に観察され、メラニン合成酵素であるtyrosinaseの発現は24時間以降に観察された。これらの結果より、lupeol処理によるB16 2F2細胞の分化誘導では、樹状突起伸長が最初の現象として誘導され、tyrosinaseやメラノソーム輸送タンパク質の発現亢進が続くと考えられる。また、今年度の研究成果として、マウス新生児よりメラノサイトの単離を行った。実際のlupeolによる色素細胞分化誘導を解明する上で、役立つものと考えられる。
ランダムグラフの量子確率論的スペクトル解析

グラフ(有限または無限)に付随する様々な行列や作用素(隣接行列・Q-行列・ラプラシアン・推移行列など)のスペクトルはグラフの構造をさまざまに反映し、代数的グラフ理論の中心的なテーマである。近年、(a)多様な独立性(b)量子分解法(c)分割の統計、などの量子確率論的手法によるスペクトル解析が大きく発展している。本研究では、これらの手法をランダムグラフに適用できるように拡張し、複雑ネットワークへの応用を視野にいた具体的なモデルのスペクトル分布を導出することが重要である。特に、ワッツ・ストロガッツ模型の修正モデル(一般化エルデシュ・レニーモデルと呼ぶ)とランダム閾値グラフについて研究を重ねた。今年度は、今野氏・井手氏との共同研究によって、一般的な閾値グラフのスペクトルを計算し、ランダム閾値グラフの平均スペクトル分布を導出したことが大きな成果である。ランダム閾値グラフはランダム成長グラフととらえることができ、その成長の仕方に対応する独立性の定式化は非常に興味深く、研究を続行している。ボロバシュの流れをくむウチャック氏を招聘し、ランダムグラフの連結成分の挙動についてスペクトル的アプローチを議論した。残念ながら、エルデシュ-レニーのランダムグラフに対する希薄極限のスペクトル密度の導出には至らなかった。第26回代数的組合せ論シンポジウム(山形)と数理物理サマースクール2009(東京)において、量子確率論的手法について総合報告をするとともに、いくつかの国際会議で成果の一部を発表した。日本と韓国の代数的組合せ論研究者との研究交流が始まり、新しい展開が期待できる環境が整ってきた。グラフ(有限または無限)に様々な行列や作用素(隣接行列・Q-行列・ラプラシアン・推移行列など)を付随させて、そのスペクトルからグラフの構造を解き明かそうというのがグラフのスペクトル解析である。最近、新しいアプローチとして量子確率論的な手法を導入されてきたが、これは(a)多様な独立性(b)量子分解法(c)分割の統計、を柱とし、古典的な(可換の世界の)問題を非可換な世界を経由して解決するという点において興味深いものとなっている。本研究では、量子確率論的手法をランダムグラフ(複雑ネットワークのモデルを含む)に適用できる形に拡張することを目的としている。本年度は、1)ランダムグラフに適用できる形に量子分解法を発展させ、2)ランダムグラフの希薄極限のスペクトル密度を導出することを目指した。そのための基礎資料の収集と研究分担者との共同研究を開始した。とりわけ、複雑ネットワーク模型の草分けであるワッツ・ストロガッツ模型について精査し、計算機シミュレーションには適しているが、解析的には困難な構造をもっていることを見た。そこで、ランダムグラフ的なアイデアに基づいて修正したモデル(一般化エルデシュ・レニーモデルと呼ぶ)を構成し、スペクトル分布のモーメントを組合せ論的に表示する公式を得た。その密度関数の具体形を求めることは興味深い課題として継続研究中である。なお、成果の一部は、ポーランド・バナッハセンターで開催された国際会議で発表した。スペクトルの計算において、(a)多様な独立性(b)量子分解法(c)分割の統計、を柱とする、量子確率論的な手法の有効性が明らかになってきている。これは古典(可換)的な問題を非可換な世界を経由して解決するという点においても興味深い。本研究では、量子確率論的手法をランダムグラフに適用できる形に拡張することを目的としている。前年度に引き続いて、1)ランダムグラフに適用できる形に量子分解法を一般化し、2)ランダムグラフの希薄極限のスペクトル密度を導出することを目指した。ランダムグラフは複雑ネットワークのモデルとしても興味深いので、その観点から、ワッツ・ストロガッツ模型の修正モデル(一般化エルデシュ・レニーモデルと呼ぶ)を提案している。このモデルについて、平均スペクトル分布のモーメント公式の詳細を研究し、組合せ論的観点から表式の簡単化を行った。その密度関数の具体形については継続研究中である。さらに、量子分解法の一般化のために、具体的な多変数直交多項式系について資料の検討を行った。成果の一部は国際会議KOTAC2008(韓国)で発表した。また、ポーランド・クラコフ大学のランダムグラフの研究グループとの研究交流を開始した。

ボロバシュの流れをくむウチャック氏を招聘し、ランダムグラフの連結成分の挙動についてスペクトル的アプローチを議論した。残念ながら、エルデシュ-レニーのランダムグラフに対する希薄極限のスペクトル密度の導出には至らなかった。第26回代数的組合せ論シンポジウム(山形)と数理物理サマースクール2009(東京)において、量子確率論的手法について総合報告をするとともに、いくつかの国際会議で成果の一部を発表した。日本と韓国の代数的組合せ論研究者との研究交流が始まり、新しい展開が期待できる環境が整ってきた。
辺野古・大浦湾に生育する海浜植物のスキャナを用いた画像データベースの構築

沖縄工業高等専門学校に隣接する沖縄県北部、名護市東海岸の辺野古・大浦湾周辺をモデル地域として、沿岸の植物と海藻類を網羅するスキャナ画像によるフロラの記録と生態写真を併せたデータベースの構築作業を進めた。本年度は(1)野外での撮影・採集からスキャナによる画像の記録、データベースへの登録及び標本の保存までの一連の作業の規格化と(2)データベースソフト「ファイルメーカー」をもちいたデータベースシステムの構築をほぼ完成させた。また(3)実際の沿岸植物の生態写真の撮影、標本の採集とスキャンデータの収集、及び(4)これらのデータを含むデータベースのインターネット上での公開準備を進めた。当初予定していた沿岸域の植物に加え、大浦湾にそそぎこむ河川の集水域全体の植物相も対象としてデータを収集している。植物データの収集は開花時期などの問題もあり、現在までのところでは地域内を網羅するには至っていないが、今後も継続して収集を続ける予定である。これまでの成果は学会等で発表しているほか、本研究により得られた植物や藻類のスキャン画像は地元の自然写真展や講演会、海外の学生向け環境学習テキスト、他分野の研究発表にも活用された。また本研究の技術を用いて、地元市民向け公開講座や新たな自然学習テキストの製作が計画されている。スキャノグラフという生物の新しい記録手段と今回構築したデータベースは、今後も地元市民の自然への理解が深めるためにさまざまな場面で活用されることが期待される。