hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
口腔扁平上皮癌における腫瘍関連マクロファージの誘導機構ならびに機能解析

口腔癌におけるマクロファージ(Mφ)の局在を検討し,口腔癌組織にはCD163+MφおよびTh1細胞が浸潤し,STAT1がCD163と共局在するという知見を得たため、口腔癌でのSTAT1+CD163+Mφの発生機序の解明を目的とした。その結果、PMA刺激THP-1細胞をIFNγまたはIL-4にて刺激すると、それぞれM1、M2 Mφへの分化が認められた。ヒト口腔ケラチノサイトにHPV E7およびテロメアの全長を遺伝子導入し、薬剤選択培養後、正常口腔粘膜細胞の特徴を有するクローンを得た。現在、作製した細胞株または口腔扁平上皮癌細胞株とPMA刺激THP-1細胞との共培養系を構築,解析を行なっている。Th1由来のIFNγにより活性化されたマクロファージ(MΦ)をM1MΦといい、抗腫瘍活性を示す。一方、Th2細胞由来IL-4, IL-13により活性化されたMΦをM2MΦといい、腫瘍組織に浸潤しているMΦと類似した性質を持ち、免疫抑制的に働き、腫瘍の進展・増殖に関与すると考えられている。しかしながら、これまでに口腔癌に局在するMΦのphenotypeおよびその役割については明らかにされていない。我々は、白板症および口腔癌におけるMΦの局在について検討した結果、前癌病変および口腔癌局所においてCD163陽性細胞の浸潤が認められた。またこの部位にはTh1の浸潤が認められた。Th1優位な局所ではIFNγが産生されている可能性が考えられたため、抗CD163抗体および抗STAT1抗体を用いて二重染色した結果、CD163およびSTAT1の共局在が認められた。そこで本研究課題では白板症、口腔癌局所におけるSTAT1陽性CD163陽性MΦの発生機序を探り、腫瘍細胞の増殖、進展における免疫細胞の役割について解明することを目的とした。本年度は、in vitroにおけるM1, M2MΦの培養系の確立を目指し、ヒト単球性白血病細胞株THP-1細胞をPMA添加によりMΦ様細胞へ分化する条件を決定した。この条件で、THP-1細胞をIFNγおよびIL-4にて刺激し、抗CD163抗体を用いた蛍光免疫染色ならびにReal Time PCR法にて遺伝子発現解析を行なった。その結果、IL-4によりCD163陽性細胞の増加が認められ、またIFNγ, IL-4で刺激した場合、それぞれIFNγ誘導性遺伝子、IL-4誘導性遺伝子発現が認められた。これによりPMA刺激THP-1細胞のM1およびM2MΦへの分化能が確認できた。現在、正常口腔粘膜細胞株の作製およびMΦと癌細胞との共培養システムの構築を行なっている。ヘルパー1型T細胞(Th1)由来IFNγにより活性化されたM1マクロファージ(MΦ)は,一酸化窒素合成酵素、ケモカインCXCL9、CXCL10や炎症性サイトカインTNFαなどの遺伝子発現を増強し、腫瘍細胞に対する細胞傷害性を示す。一方、Th2由来IL-4、IL-13により活性化されたM2MΦは増殖因子や血管新生因子を発現し、またIL-10やTGF-βなどのサイトカインを産生することにより炎症反応、免疫応答を抑制し、創傷治癒に関与している。特にM2 MΦは腫瘍組織に浸潤しているMΦと類似した性質を持ち、免疫抑制的に働き、腫瘍の進展・増殖に関与すると考えられている。しかしながら、これまでに口腔癌に局在するMΦのphenotypeやその役割については明らかにされていない。我々は、前癌病変である白板症および口腔癌におけるMΦの局在について検討した結果、CD163陽性細胞の浸潤を認めた。また同時にこの部位にはTh1の浸潤をも認め、IFNγ誘導性遺伝子産物であるSTAT1がCD163陽性細胞と共局在している知見を得た。従来CD163はM2 MΦのマーカーとして考えられてきたが口腔前癌病変、口腔癌ではCD163陽性MΦはM1 MΦの性質を持つ可能性が考えられた。そこで本研究課題ではまず白板症、口腔癌局所におけるSTAT1陽性CD163陽性MΦの発生機序を探るため口腔粘膜上皮細胞の役割を検討し、次いで腫瘍細胞の増殖、進展における浸潤MΦやTh1などの免疫細胞の役割について解明することを目的とした。本年度は、正常口腔粘膜細胞株の作製を行なった。ヒト口腔粘膜由来ケラチノサイトにHPV E7およびテロメアの全長を有するレンチウィルウベクターを遺伝子導入後、Blasticidinにてセレクションし、いくつかのクローンを得た。現在、この正常口腔粘膜上皮細胞株のクローンの特徴の解析を行なっている。本年度は正常口腔粘膜由来上皮細胞株(口腔粘膜由来ケラチノサイト)を作製するためのBlasticidinによるセレクションに時間がかかった。また、単一クローンを得るために限界希釈法を何度か行なったが、細胞の増殖がみられなかったため、単一クローンを得るための方策を模索するために時間がかかってしまった。得られた口腔粘膜細胞株の各クローンの特徴の解析とMΦとの共培養のシステムの構築が実施できなかったため達成度を遅れているとした。マクロファージはその機能的役割の違いから免疫系を活性化するM1マクロファージと,逆に免疫系を抑制するM2マクロファージが存在することが報告されている。ヘルパー1型T細胞(Th1)

由来のインターフェロン・ガンマ(IFNγ)により活性化したマクロファージは,M1マクロファージとして,抗腫瘍活性を持ち,細胞性免疫において中心的な役割を演じている。一方,Th2由来のIL-4,IL-13により刺激されたマクロファージはM2マクロファージとして分類され,免疫抑制的に働き,腫瘍の進展,増殖に関与していると考えられている。M2マクロファージは,腫瘍組織に浸潤している腫瘍関連マクロファージと類似した性質を持ち,癌細胞などに栄養を供給するための血管新生および増殖因子の産生を介して癌細胞の増殖を促進する働きがあると考えられている。これまでに、我々は口腔癌におけるマクロファージの局在を検討したところ,口腔癌組織にはCD163陽性マクロファージが存在しているが,同時にこの部位にはTh1細胞の浸潤も認め,IFNγ誘導性STAT1がCD163と共局在しているという興味ある知見を得た。そこで本研究課題では腫瘍の増殖,進展における口腔粘膜上皮および浸潤マクロファージを含む免疫細胞の役割を解析することにより口腔癌組織におけるSTAT1陽性CD163陽性マクロファージの発生メカニズムを解明することを目的とした。まず,口腔粘膜上皮細胞株の作製を行ったところ,いくつかのクローンが得られたため,正常口腔粘膜上皮細胞株のクローンの特徴を解析した。その結果,正常口腔粘膜上皮細胞の特徴を有するクローンが得られた。現在は、作製した正常口腔粘膜上皮細胞株または口腔扁平上皮癌細胞株とPMA刺激THP-1細胞における共培養系を構築し,THP-1細胞表面に発現している表面抗原の解析および遺伝子発現解析を行なっている。口腔癌におけるマクロファージ(Mφ)の局在を検討し,口腔癌組織にはCD163+MφおよびTh1細胞が浸潤し,STAT1がCD163と共局在するという知見を得たため、口腔癌でのSTAT1+CD163+Mφの発生機序の解明を目的とした。その結果、PMA刺激THP-1細胞をIFNγまたはIL-4にて刺激すると、それぞれM1、M2 Mφへの分化が認められた。ヒト口腔ケラチノサイトにHPV E7およびテロメアの全長を遺伝子導入し、薬剤選択培養後、正常口腔粘膜細胞の特徴を有するクローンを得た。現在、作製した細胞株または口腔扁平上皮癌細胞株とPMA刺激THP-1細胞との共培養系を構築,解析を行なっている。in vitroにおけるM1, M2マクロファージの培養系は確立できたが、本年度の実施予定だった正常口腔粘膜細胞株の作製ができなかったため達成度をやや遅れているとした。前年度に作製した正常口腔粘膜上皮細胞株の特徴を解析し、株化する前の正常口腔粘膜上皮細胞と違いがないか検討を行う。具体的には、口腔粘膜細胞株の各クローンに遺伝子導入したテロメアおよびHPV E7が発現しているか否かをウェスタンブロット法にて確認する。昨年度PMA刺激THP-1細胞がM1およびM2 MΦへと分化することが確認できたことから、株化正常粘膜上皮細胞または口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-2, HSC-3, HSC-4, Ca9-22)とTHP-1細胞を共培養し、共培養を行なったTHP-1細胞にどのような表面抗原が発現しているかを抗CD68抗体,抗CD163抗体,抗CD80抗体および抗STAT1抗体を用いて染色し、共焦点レーザー顕微鏡にて解析を行なう。
複製開始因子Cdc6の新規機能の分子機構

本研究は、最近当研究室で発見しに複製開始因子Cdc6の新規磯能、すなわちP21によって阻害されたCdk2をATP依存性に活性化する機能、の分子機構を明らかにすることによって、DNA損傷を感知し細胞周期のチェックポイント機構とさらに癌や分化にかかわる細胞増殖の制御の根底機構の解明に資することを目的とする。これまで、複製開始点活性化因子の一つであるCdc6がATPの加水分解エネルギーを利用して、Cdk阻害タンパクp21が結合したCdk2からp21を剥がしCdk2を活性化することによって、S期でのp21依存性チェックポイントを抑制する役割を果たしていることを明らかにしたが、今回同時にチェックポイント制御を受けるはずのCdk1に対して、Cdc6が同様の役割を果たすか否かを検討した。その結果、1)S期進行の途中では,Cdk2と異なりCdk1はほとんど活性かないこと、2)活性を持たない主たる原因は、サイクリンBが結合していないこと、3)MMS処理によるDNA損傷を加えても、Cdk2と異なりp21ほ結合しないこよ、4)さらに、Cdc6も結合しないこと、5)しかしながら、チロジン15残基のリン酸化はCdk2と同様に起こることを見出した。以上の結果から、S期進行の途中では、Cdk1は通常のチェックポイント制御を受ける必要がないこと、さらに、極めて類似した構造であるにもかかわらず、Cdc6による活性化は、Cdk2に特異的であることが明らかになった。一方、Cdk2ど結合する阻害タンパク対するCdc6の作用特異性は、現在検討中である。本研究は、最近当研究室で発見した複製開始因子Cdc6の新規機能、すなわちp21によって阻害されたCdk2をATP依存性に活性化する機能、の分子機構を明らかにすることによって、癌や分化にかかわる細胞増殖の制御の根底機構の解明に資することを目的とする。細胞増殖の開始には、p27によって阻害されたCdk4やCdk2の活性が必須である。したがって今年度は、p27により阻害されたCdk2をCdc6によりATP依存性に活性化できるか否かを中心に検討した。当研究の開始から6ヶ月を経過したばかりで実験は現在進行中であるため、完全な結論には至っていないが、以下の暫定結果を得た。1.培養細胞を用いた実験で、細胞外マトリックスへの接着を阻害するとp27依存性にCdk2の不活化がおこる。2.この際、Cdc6を過剰発現させるとその発現が持続している間Cdk2は活性化の状態に維持される。3,p21で阻害されたCdk2を活性化できる量のCdc6では、p27で不活化されたCdk2を活性化できない。以上の暫定結果から、恐らくCdc6はp27で阻害されたCdk2を活性化できる能力を持つ。しかしながら、Cdc6あるいはp27にリン酸化等の修飾を受ける必要がある。現在、p27のリン酸化部位のセリンあるいはスレオニン残基をグルタミン酸に変えたリン酸化擬似p27を作製し試験管内でのCdc6による活性化が起こるか否かを検討中である。
血液中25OHD不足は脊椎骨折、続いて大腿骨頚部骨折をおこすか?

1)高齢者骨粗鬆症患者さんは骨脆弱性が高まり、まず脊椎骨折を生じ、その後、大腿骨近位部骨折をきたす、いわゆる「脊椎骨折から大腿骨近位部骨折への骨折連鎖」があることを検証すること、2)骨粗鬆症性骨折症例の血中25OH-D (ビタミンDレベルを測定し、ビタミンD不足と骨折との関連を検討すること、3)大腿骨骨構造および骨折症例の骨組織所見について検討することをめざした。その結果、血液中25 (OH) Dの低値、すなわちビタミンD不足は骨折危険因子であり、ビタミンD不足は脊椎骨折、引き続いて大腿骨近位部骨折をおこすことが示唆された。本研究では骨粗鬆症を基盤とする骨折者を解析し、骨折危険因子の検討を行うことを目的とした。1)「高齢者において骨脆弱性が高まり、まず脊椎骨折を生じ、その後、大腿骨頚部骨折をきたす」との「骨折の連鎖」があると仮定し、その検証をおこなうこと。脊椎、大腿骨近位部骨折症例の実態調査を行うこととした。2)血中250H-D(ビタミンDレベル)、ucOC(低カルボキシル化オステオカルシン、ビタミンK充足レベル)と骨折との関連を検討する。脊椎骨折例、大腿骨近位部骨折例について骨折受傷時の血液を採取し、上記の検査を含めての調査を行うことをめざした。3)大腿骨骨構造(HSA hip structure analysis)および骨組織所見について検討することをめざした。平成22年度において骨折症例の登録が遅れ、十分な症例数を確保できなかった。その後骨折症例の収集を重ねた。症例については新潟大学病院および新潟県佐渡市佐渡総合病院、関連病院における新規脊椎、新規大腿骨近位部骨折症例を対象とした。特に新規大腿骨頚部骨折患者については、病院受診時にX線所見で脊椎骨折既往の有無を調べた。大腿骨頚部骨折者および脊椎骨折者においては同意を得て、血液中250H-Dを測定した。大腿骨頚部骨構造、骨組織の解析を進めた。新潟大学病院における「新規大腿骨頚部骨折患者」、通院中の「骨粗鬆症患者:大腿骨頚部骨折の既往なし」の方についてDXAにより大腿骨頚部を撮影し、HSA hip structure analysisを進めた。さらに非定型大腿骨骨折を疑われる症例において骨折手術時に骨組織を生検し、骨形態計測を合わせて行い、骨動態の評価を進めた。本研究では骨粗鬆症を基盤とする骨折者を解析し、骨折危険因子の検討を行うことを目的とし、1)「高齢者において骨粗鬆症患者さんでは骨脆弱性が高まり、まず脊椎骨折を生じ、その後、大腿骨頚部骨折をきたす」との「骨折の連鎖」があると推測されることからこの検証をおこなうこと、2)骨粗鬆症性骨折症例ではビタミンD不足が関連している可能性が考えられることから、血中250H-D,(ビタミンDレベル)、ucOC(低カルボキシル化オステオカルシン、ビタミンK充足レベル)と骨折との関連を検討すること、3)骨強度の低下は骨構造あるいは骨組織での変化によると思われることから大腿骨骨構造(HSA hip structure analysis)および骨折症例の骨組織所見について検討することをめざした。平成23年度においては1)新潟大学病院および新潟県佐渡市佐渡総合病院、関連病院において2010年1年間、2011年1年間に新規大腿骨頚部骨折患者を調査した。さらにその患者さんについて脊椎X線検査を行い、脊椎骨折既往の有無を調べた。現在、データを解析、新規大腿骨近位部骨折症例における脊椎既存骨折を有する割合を算出している。2)大腿骨頚部骨折者および脊椎骨折者において骨折受傷時の血中25(OH)Dを測定した。大多数の症例で基準値と比較して低値であった。他の血液検査データとの関連を現在検討中である。3)大腿骨頚部骨構造および骨組織所見の検討を進めている。骨構造はDXAにより大腿骨頚部を撮影し、HAS hip structure analysis(新潟大学病院にすでに現有している)の解析を進めた。また大腿骨近位部骨折および非定型大腿骨骨折症例において骨折手術時に骨組織を生検し、骨形態計測を合わせて行い、骨動態を評価した。本研究の目的は以下であった。

1)高齢者骨粗鬆症患者さんは骨脆弱性が高まり、まず脊椎骨折を生じ、その後、大腿骨近位部骨折をきたす、いわゆる「脊椎骨折から大腿骨近位部骨折への骨折連鎖」があることを検証すること、2)骨粗鬆症性骨折症例の血中25OH-D(ビタミンDレベル)、ucOC(低カルボキシル化オステオカルシン、ビタミンK充足レベル)を測定し、ビタミンD不足と骨折との関連を検討すること、3)骨強度の低下は骨構造あるいは骨組織での変化によると思われることから大腿骨骨構造(HSA hip structure analysis)および骨折症例の骨組織所見について検討することをめざした。1)新潟大学病院および新潟県佐渡市佐渡総合病院、関連病院において2010年1年間で発生した新規大腿骨頚部骨折患者調査結果より、脊椎X線検査や聞き取りによる脊椎骨折既往の有無の検討をおこなった。その結果、大腿骨近位部骨折者の半数で脊椎骨折の既往があった。2)大腿骨頚部骨折者および脊椎骨折者において骨折受傷時の血中25(OH)Dを測定した。両骨折者共に基準値以下の低値であった。3)骨組織所見の検討。大腿骨近位部骨折および非定型大腿骨骨折症例において骨折手術時に骨組織を生検し、骨形態計測を合わせて行い、骨動態を評価した。ビスホスホネート服用患者において骨組織所見は、多くの方で骨吸収、骨形成ともの低下あるいは基準値以内であった。少なくとも高値を示した例はなかった。以上より、血液中25(OH)Dの低値、すなわちビタミンD不足は骨折危険因子であり、ビタミンD不足者は脊椎骨折、引き続いて大腿骨近位部骨折をおこすことが示唆された。脊椎骨折、大腿骨近位部骨折症例の解析、データ収集はおおむね予定通りに進んでいることから骨折症例の解析は進んでいると判断される。一方、骨構造および骨組織の作成、解析が遅れている。特に骨組織の採取可能な症例が限られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。骨折症例の経過を追い、手術、非手術例における転帰、予後の調査も併せておこなうことで骨折調査の意義を高めることが期待される。また骨組織については関連の施設にも依頼し、該当する症例からの採取、分析を進めることをめざす。
モンスーンアジアの漆工芸における生態資源利用の地域特性

平成22年度は、モンスーンアジア地域における漆器制作の現状を把握するために、現地調査をおこなった。調査地として、タイ国チェンマイ市街地の村を選定した。この村では長年に渡って漆器制作が盛んに行われており、タイ国内でも漆器を代表する産地として名を馳せている。そのため、当村における漆器制作の工程の実態を把握することで、タイにおける在来技術がいかに変容しているのかを明らかにすることができるのではないかと考えた。現地調査ではチェンマイに三ヶ月半滞在した。調査の対象は、(1)チェンマイ市内の行政機関、(2)現地の工房で、行政と現場という双方向から実態の把握を試みた。(1)では北部工業促進センターを訪問し、当該センターで指導されている漆器の作り方について学び、資料を収集した。またセンターの職員の紹介をつうじて、現在も精力的に製作を継続している現地の工房での現地調査が可能になった。調査の結果、工房での漆器製作工程の簡略化や、漆職人が高齢化に直面しており、若手への在来技術の伝承が困難になっていることなどが明らかになった。現地で収集したデータやインタビューをもとにまとめ、博士予備論文「タイ国チェンマイにおけるビルマウルシを用いた漆器製作の変容」として京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科に提出した。
温帯果樹と熱帯果樹における光合成によるエネルギー獲得反応の比較研究

熱帯果樹類は、亜熱帯果樹や温帯果樹類に比べ、光合成速度が低くなった。特に、マンゴスチンのような純熱帯性果樹では、光量を多くしても光合成は盛んにならず、光エネルギーを獲得する機能が劣っていた。しかし、バンレイシでは高温強光下で高い光合成能力を発揮し、熱帯果樹類の光合成反応は種類により異なっていた。亜熱帯果樹類は温帯果樹と同じくらいの光合成能力を持っていたが、光エネルギーを獲得する機能は温度条件によって大きく影響を受けた。チェリモヤやパッションフルーツでは、冷涼な条件下で光量が増加するにつれ光合成反応も高まってた。しかし、高温条件下では光量が多くなると光合成速度は低下した。すなわち、亜熱帯果樹類における光合成能力を最大にするためには高温条件を避けなければならない。反対に、マンゴ-やバンレイシのような熱帯果樹は、高温条件下で光エネルギー獲得効率が非常に高まった。秋季から冬季にかけて気温が低下すると、熱帯・亜熱帯果樹類の光合成は著しく低下した。リンゴでは葉にアントシアニン生成されると急速に光合成速度が低下し、やがて落葉した。しかし、グアバではアントシアニンが生成されても光合成反応は高く、マンゴ-においてもわずかながら光合成を行ない、熱帯果樹は着葉期間を長くすることによってかなりのエネルギー獲得を行なっていると推察された。熱帯・亜熱帯果樹類ではCO_2通導性が光合成に大きく影響を及ぼした。チェリモヤでは遮光されるとCO_2通導性を高めてCO_2を取り入れて、少ない光量を効率よく利用していた。マンゴ-やパッションフルーツでも、CO_2通導性が高まると光や温度条件が不敵であっても、光合成反応は高く維持された。このように通導性が光合成に大きく関与している現象は温帯果樹では見られなかった。温帯果樹としてリンゴ,イチジク,亜熱帯或いは熱帯果樹としてパッションフルーツ,チェリモヤ,グアバ,バンレイシ,マンゴスチン,マンゴーを用いて,これらの果樹の光合成速度を比較した。その結果,温帯果樹類の光合成速度が最も速く,次いで亜熱帯果樹類が速く,熱帯果樹類が最も遅くなった。熱帯果樹のうち,マンゴーやバンレイシに比べて純熱帯性のマンゴスチンの光合成速度は更に遅くなり,樹種により光合成獲得反応の異なることが示された。バンレイシとチェリモヤをさまざまな温度及び光条件下で生育させて,光合成測定を測定した。その結果,これらの果樹は光量が自然光の1/2になっても光合成速度は低下せず,デンプンや糖含量,乾物生産もほとんど減少しなかった。このことから,これらの果樹では低日照条件になると光を効率よく利用する機構のあることが考えられた。しかし,温度が低下すると光合成測度は遅くなり,デンプン含量や乾物生産は低下した。この現象はより熱帯性であるバンレイシにおいて特に著しくなり,光合成を行なうには高温が必要であると思われた。熱帯果樹は光量が少くても温度条件が満されれば光合成が盛んになるため,施設栽培に適していることが示唆された。気温の低下してくる秋季には温帯と熱帯果樹の光合成反応に大きな差異が見られた。温帯果樹ではこの時期になると葉で離層が形成され,光合成はほとんど行なわれなくなる。しかし,熱帯性果樹では葉の組織が低温で破壊されない限り,光合成が行なわれることが示された。本年度の研究では、秋季から冬季にかけての温帯果樹(リンゴ)と熱帯果樹(グアバ、マンゴー、ストロベリーグアバ、バンレイシ、トゲバンレイシ)における光合成速度を比較した。その結果、次のようなことが明らかになった。1.リンゴでは、気温が低下して葉にわずかでもアントシアニンが形成されると、光合成が急激に減少した。

やがて離層が形成されて落葉したが、それまではこれらの果樹類の中では光合成がもっとも盛んであった。2.熱帯果樹類におけるこの時期の光合成速度は、グアバ>マンゴー>ストロベリーグアバ>バンレイシ、トゲバンレイシの順序であった。このうちバンレイシとトゲバンレイシにおいては葉からクロロフィルが消失したために光合成が極端に低下した。一方、マンゴーとストロベリーグアバにおいては低温になっても葉には多くのクロロフィルが含まれ、このことが光合成の低下を抑制していると思われた。3.グアバではリンゴと同様に葉にアントシアニンが形成された。その含量はリンゴにおけるよりも多くなったが、光合成は余り低下しなかった。このような葉でもまだ多くのクロロフィルが含まれており、このために光合成が維持されたと思われた。グアバではアントシアニンを発現することによって葉での耐寒性を高め、光合成を遅くまで行わせるような機構が働いているのかもしれない。以上の結果から、温帯果樹と熱帯果樹において気温の低下に伴う光合成の変化を比較すると、温帯果樹ではアントシアニンなどが形成されるまでは盛んに光合成を行なうが、いづれは離層が形成されて落葉をする。熱帯果樹では低温になっても落葉はしなかったが、葉における反応はクロロフィルを保つもの、アントシアニンを形成してクロロフィルを保護しようとするもの、クロロフィルが容易に分解されるものとに分かれた。平成6年度の研究において、熱帯果樹では水ストレスが加わると気孔、特に、CO_2通導性が低下し、その結果光合成速度が低下することが明らかとなった。更に、強光下におかれた亜熱帯性果樹ではCO_2通導性が低下し、それに伴って光合成も低下することが示唆された。このような現象は温帯果樹や純熱帯性果樹では見られなかった。平成46年度の研究結果を取りまとめると次のようになる。1)一般に熱帯性果樹の光合成速度は温帯果樹に比べて遅くなる傾向が見られた。しかし、亜熱帯性果樹の光合成は温帯果樹のものと同じ程度であり、これらは耐寒性も比較的強かった。2)熱帯、亜熱帯性果樹の光合成はCO_2通導性によっても大きく左右され、水ストレスや光ストレスが加えられるとその速度は大きく変化することが明らかとなった。
咀嚼機能障害の総合的評価法に関する研究

本研究は、平成3年より3年間にわたって、各種の咀嚼機能障害の客観評価の方法論を探求する目的で行われた。機能障害評価の基本部門については、口腔生理学的・放射線学的及び力学的方面から、一方臨床部門としてはその機能解析を、咀嚼機能・筋機能・顎関節機能及び口蓋裂の運動機能について、またその形態学的解析は咀嚼と骨形成・顎関節形態の変化を対象とした。これらのほか、心理的解析と臨床統計的解析を加え、総合評価の基準作成の項目とした。生理学的には、安全無害で温度・湿度の影響を受けないデンタル・プレスケールの試作に成功した。またデンタルパノラマ装置の臨床応用に当たり、新たなソフトウェアーが開発され画像の再構成時間が大幅に短縮された。一方、力学解析については、応力分布をX線CTによる骨密度分布の比較による評価の妥当性が検討された。筋機能分析としては、今回開発されたマルチメディアデータベースシステムOWLを用い骨格性下顎前突者の側頭筋後部の筋活動持続時間の変化などが指摘された。また、同様に骨格性下顎前突者の外科的矯正治療に伴う咬筋・側頭筋を主体とした筋電図学的診査を行い、また筋訓練法の効果が検討された。一方、顎関節腔内に器質的病変を認めた症例の顎関節授動術・制動術・円板整位術の有効率は夫々88/100/94%によることが認められた。また心理テスト結果として、4週間の各種治療後、12名中8人の改善が認められ自律神経機能検索・心理テストが重要であることが指摘された。本年度は、各専門領域において咀嚼障害に対する評価法を検討し、それらの具体的な方法を確立した。【基礎部門】1,生理学的解析(船越);画像解析システムを用いて、咬合力,接触面積,咀嚼能力を測定する方法を開発し、顎変形症患者の診断の応用を開始した。2,放射線学的解析(西蓮寺);顎関節の規格撮影精度の向上をはかり、さらにX線撮影用の顎関節ファントムも開発した。3,力学的解析(伊能);CT画像を用いて咬合時における顎骨の応力解析をおこない,骨体に加わる力学的な刺激の定量評価を可能とする方法を開発した。【臨床部門】1,咀嚼機能(作田);顎変形症患者における顎運動の解析システム,デ-タベ-スを構築した。2,筋機能(黒田);外科矯正患者における筋活動の変化を測定中である。3,顎関節機能(柴田);顎関節症の病態の把握を進め、その外科的治療方針の確立を進めている。4,口蓋裂(柴崎);口蓋裂閉鎖手術後の口腔機能の変化および歯列弓の変化を総合的に評価中である。5,咀嚼と骨形成(福原);咀嚼状態と骨密度の変化との関係を定量的に解析するシステムを開発し、顎変形症の患者において資料を収集中である。6,顎関節形態(大西);顎関節症における形態的な変化を分類し、その特徴および治療方針を検討中である。7;心理的解析(内田);外科的治療を必要とした症例において術前・術後の心理的変化を調査中である。8,臨床統計的解析(園山);外科的治療の後の顔面形態の変化を追跡調査中である。前年度に各研究分担者がそれぞれの領域において咀嚼障害に対する評価法を検討し、本年度ではその応用を試みた。【裏礎部門】1.画像解析(船越):前年度開発したプレスケールを、口腔内で安全で、温度湿度の影響を受けないよう改良(PET樹脂にて密封)し、5名の顎喬形症患者に応用した。その結果、術後には咬合接触面積、咬合接触点数並びに咀嚼能率が回復した。

2.放射数学的解析(西連寺):デジタルパノラマ装置による画像再構成時間の短縮を目的として、ソフトウエアを開発し、大幅な短縮が図られた。【臨床部門】4.口蓋裂(柴崎):口蓋裂患者の歯例拡大前後の比較では、顎運動パタンや咀嚼能率(ガム法)に改善の見られる者が多かった。5.心理的側面(内田):顎口腔機能障害患者に対してコロトコフ血流計を用いて末梢血管抵抗、拡張期圧、収縮期圧などを測定し、コーエンザイムQ10を算出した。さらに、新しい質問票(QOL)を使用し、コーエンザイムQ10と変化について検討した。その結果、QOLでは、減少傾向を示し、コーエンザイムQ10は上昇傾向が見られた。6.顎関節形態(大西):関節原性の咀嚼機能障害症例の顎関節腔内形態を同部の二重造形CT像で検討した結果、円板異常とともに関節腔内の癒着性喬化を主体とした病変と関連のあることが示唆された。7.形態学的評価(福原):顎変形症、口蓋裂患者の顎骨の変形は多様で、頭蓋自体に変形を有するものから下顎枝または下顎骨体のみに限局したものまであった。機能障害評価の基礎部門については、口腔生理学的・放射線学的及び力学的方面から、一方臨床部門としてはその機能解析を、咀嚼機能・筋機能・顎関節機能及び口蓋裂の運動機能について、またその形態学的解析は咀嚼と骨形成・顎関節形態の変化を対象とした。これらのほか、心理的解析と臨床統計的解析を加え総合評価の基準作成の項目とした。生理学的には、安全無害で温度・湿度の影響を受けないデンタル・プレスケールの試作に成功した。またデジタルパノラマ装置の臨床応用に当たり、新たなソフトウエアーが開発され画像の再構成時間が大幅に短縮された。一方、力学解析については応力分布とX線CTによる骨密度度分布の比較により評価の妥当性が検討された。筋機能分析としては、今回開発されたマルチメディアデータベースシステムOWLを用い、骨格性下顎前突者の側頭筋後部の筋活動持続時間の変化などが指摘された。また、同様に骨格性下顎前突者の外科的矯正治療に伴う咬筋・側頭筋を主体とした筋電図学的診査を行い、また筋訓練法の効果が検討された。一方、顎関節腔内に器質的病変を認めた症例の顎関節授動術・制動術・円板整位術の有効率は、夫々88/100/94%に上ることが認められた。また、心理テスト結果として、4週間の各種治療後、12名中8人の改善が認められ自律神経機能検索・心理テストが重要であることが指摘された。
プロトニックセラミック型燃料電池の電極材料

プロトン伝導セラミック型燃料電池用のアノード電極として、ニッケル無電解めっきによる検討を行った。結果、めっき法は確立できたが、その性能は、Pd電極よりも大きく劣ることが判明した。また、アクリルビーズを用いた表面の多孔化の研究も実施し、条件を確立した。また、プロトンとホルの混合伝導体の発見を目指して、Ba_<0.5>Sr_<0.5>Co_<0.8>Fe_<0.2>O_<3-d>中の水分量調査を行った。プロトン伝導セラミック型燃料電池(PCFC)用のアノード電極として、ニッケル無電解めっきによる検討を行った。また、アクリルビーズを用いた表面の多孔化による電極性能の向上の研究も実施し、多孔化に成功した。一方、最終年度は、カソード材料の研究を重点的におこなった。PCFCのカソード材としてプロトンとホールの混合伝導体の発見は極めて重要であるが、良好な材料は未発見である。最近、GrimaudらによりBa0.5Sr0.5Co0.8Fe0.2O3-d (BSCF5582)への0.6 wt%程度のH2Oの溶解が報告[J. Electrochem. Soc., 159, B683 (2012).]されたため、この材料の可能性を調査した。Grimaudらは熱重量測定(TG)により間接的にH2Oの溶解量を測定していたため、本研究において直接的にKarl-Fischer滴定法を用いた測定を行った。結果、BSCF55x(1-x)中のH2O溶解量は、Coの組成および水和雰囲気に関わらず0.005 wt%程度であり、Grimaudらの報告値0.6 wt%とは大きく異なっていた。一方、我々のTG測定により、水和を行った試料の温度を乾燥O2雰囲気下で室温から1000 °Cまで昇温しその後室温まで降温した際の重量変化を測定した結果、測定前後で0.4 wt%程度の重量減少が観測された。したがって、TG測定では昇降温の際の試料からの酸素の出入りのために、試料へのH2Oの溶解量を正確に測定できていないと考えられた。結論として、BSCF5582へのH2Oの溶解量は非常に少なく、PCFCの理想的なカソード材として求められるプロトン伝導性を示す可能性は極めて低いと考えられる。YをドープしたBaZrO3は良好なプロトン伝導性を有する。本研究ではこれを電解質に用いた中温型燃料電池の実現に向けた電極材料に関する基礎的研究を行う。研究により、学術的には、FeやCoを含む複合酸化物とBaZrO3との化学両立性、その複合酸化物のBaZrO3上での酸素還元能が明らかにされる。また、本研究で提案するプロトン伝導性酸化物を用いた燃料電池は、水蒸気電解にも適することから、将来、水素パイプラインが実現した際には、半無限のエネルギーバッファー機能をこの燃料電池が担うことができる可能性があり、太陽光発電などの自然エネルギーによる発電法の普及に貢献できると期待される。本研究では、プロトン伝導体である3価金属をドープしたBaZrO3の電極について研究を遂行する。大きく分けて課題は、応募者がこれまでに確立してきたポーラス構造作成法の最適化、水素極における無電解めっきの最適化、酸素極における触媒探査である。難易度の高い実験に関しては、補完的なテーマを設定し、実験が成功裏に進まない場合の対応も行う。水素極の研究では、アクリル添加及びリン酸浸漬によりハイブリッドポーラス構造を表面に有するBaZrO3を作製し、その表面に電極触媒としてPdを無電解めっきを用いて付与すること試みた。この電極の加湿水素雰囲気600°Cにおけるアノードの電極性能を評価した。結果、従来報告の0.2Ωcm2を上回る性能をもつ水素極を得ることはできなかった。今後、電極の性能を系統立てて議論するためには、比表面積の測定や無電解めっきされたPdの定量化を行いながら電気化学測定を行う必要があると考えられる。また、ニッケル電極に関しては、BaZrO3への無電解条件を確立した。一般に600°C程度の燃料電池では、酸素極には、白金などの金属よりも、酸化物が使用される。しかし、研究開始時には、YをドープしたBaZrO3の酸素極として、酸化物を使用した報告は、すべて、低性能な電極性能を示すものしかなく、酸化物電極の開発は困難を予想していた。そのような中での、酸素極の研究では、焼き付け条件などの種々の条件変更を行ったところ、期待以上の良好な性能を示す酸化物とそのプロセス条件が明らかとなった。結果、BSCFならびにLSCFが、BaZrO3の酸素極として24時間程度であれば、安定して使用可能であった。

本研究でテーマにしているYをドープしたBaZrO3は、酸素雰囲気で、ホール伝導性が見受けられる。従って、酸素極の調査では、簡易測定法である、対称セルによる評価が、内部短絡のためにできない。一方で、水素雰囲気では、ホール伝導性は発現しないため、燃料電池条件のセルでは、問題なく電極性能を評価できるが、このときの電極性能は、水素極と酸素極の分離ができていない。よって、精緻に酸素極の性能を見極めるためには、参照電極の確立が必須であり、これに対して種々の手法を試みる。また、ニッケルの無電解めっき条件も確立できたので、ニッケル電極の性能評価も行う。余力があれば、プロトン・電子の混合伝導酸化物を中心とした新しい酸素極材料の探査も行う。現時点で実験遂行のための大型設備は整っている。よって、主に実験継続のための消耗品、光熱水料費及び情報収集目的等の旅費として使用する。
大学生の職業選択に作用する「楽しく働きたい」欲求・価値観の解明

すでに収集してある自由記述データをもとに、「楽しく働くとはどういうことか」を測定する尺度を作成する。続いてその尺度を実施し、意味的な差異を反映し、かつ必要充分な構造をもった尺度になっていることを確認する。次の段階として、そこで測定された「楽しく働く」ことの含意が、実際の職業選択行動や志向性と関連していることを示す。続いて、その含意が、実習や就職活動といった経験に伴ってどのように変化するかを解明することで、大学生のキャリア発達の道筋にかんして、既存の理論を補強または再検討を行う。
DNAと両親媒性脂質の超分子集合による導電性ナノファイバーの構築と機能制御

DNAは高い導電性をもつことが予想されており、微細な電気回路や導電性ワイヤを作る部品としての活用が期待されている。しかし基板上に載せたDNAの構造はもろく、これまで再現性の良い導電機能発現には至っていない。本研究では、申請者が開発したDNAと双頭型ヌクレオチド脂質分子の超分子的ハイブリッド化により、構造が極めて安定化された導電性DNAナノファイバーを製造し、その導電機能を評価する。さらに、DNAナノファイバー構造と導電機能の関連を明らかにし、導電性DNAナノファイバー製造の基盤技術確立を目指す。
キャピラリー放電励起軟X線レーザーの短波長化

軟X線領域で反転分布を形成するには、慣性核融合のドライバーレベルの巨大で高価な装置が必要であるというのが従来の常識であったが、高速のパルスパワー技術を利用したキャピラリー放電プラズマにより、高エネルギー密度プラズマを安定に再現性良く形成できることが明らかになった。現在、小型のパルス電源を用いた装置でNe様Arの波長46.9nm(3P^1S_o-3S^1P_1(J=O-1)線)のレーザー動作が確認されているが、短波長化の検討が実用化には最重要課題である。本研究は、高速のパルスパワー励起のZ放電を用いて高エネルギー密度プラズマを形成し、キャピラリー放電型軟X線レーザーの短波長化、高効率化、大出力化の可能性を検討することを目的とした。本研究では、高速のパルスパワー電源を用いて均一に予備電離を行うと、非常に再現性の良いプラズマを形成できることを示した後、軟X線ダイオードや高速ストリークカメラを用いて高速Z放電プラズマのダイナミクスと軟X線出力との相関を議論した。短波長化にはさらに高速の放電が必要になるが、そのような条件でプラズマを生成すると内部に衝撃波が駆動され電流シートとの相互作用によってプラズマの中心軸付近に大きな密度勾配を持つ構造が形成されることを実験と数値シミュレーションにより明らかにした。中心付近の大きな密度勾配を持つプラズマ中を誘導放射がガイドされながら伝送・増幅するような密度分布を形成すれば、レーザー出力は飛躍的に大きくなると予測されたが、屈折効果と利得の飽和効果を同時に取り扱える解析法がこれまでは存在しなかった。本研究では、これらを自己無撞着に取り扱えるモデルを考案し短波長軟X線レーザーの出力解析法を開発するとともに短波長へのスケーリング則を明らかにした。従来、非常に不安定で再現性が悪いと考えられてきたZ放電プラズマの欠点が本研究を通じて克服された結果、種種の応用が展望できるようになった。派生的な研究成果として、高速放電によって形成された高エネルギー密度プラズマを材料開発や高強度レーザーの導波路へ応用するための基礎実験を行った。本研究は、高速パルスパワー電源を使用して高エネルギー密度プラズマを形成し、キャピラリー放電型軟X線レーザーの短波長化、高効率化、大出力化の可能性を検討することを目的としている。研究は2年計画であるが、本年度は主としてキャピラリー放電プラズマの軟X線分光計測の準備とプラズマ・ダイナミクスの理解とに主眼を置いた。高エネルギー密度プラズマからの極端紫外から軟X線領域の発光を計測するため斜入射の軟X線分光器を製作し、波長分解能や波長校正法を確立した。分光器には平面結像型の回折格子を用い、時間分解能はMCP(マイクロチャネル・プレート)に高速のゲート・パルスを印加することにより得た。ネオンガスを媒質とするホローカソード・ランプを用いて波長分解能を評価した結果、製作した分光器は46nm付近で0.2nm以下の分解能を持つことがわかった。また、ヘリウムガスをキャピラリー内でスパーク放電させる方式で分光器をその場(In-Situ)較正する方法を確立した。製作した分光器を用いてキャピラリー放電・プラズマを分光計測した結果、ネオン様アルゴンのレーザー線を確認した。一方、斜入射光学系の空間分解能に問題があるため定量的な評価が難しいことも明らかになった。放電プラズマの再現性は非常に良く、また製作した分光器は十分な波長分解能を持っている。

従って、分光器の光学系に起因する空間分解能とゲート・パルス幅で決まる時間分解能を改善する事により、放電型軟X線レーザーの短波長化スケーリング則を得ることがでると予測される。本研究は、高速パルスパワー放電を用いて高エネルギー密度プラズマを形成し、キャピラリー放電型軟X線レーザーの短波長化、高効率化、大出力化の可能性を検討することを目的とした。10^<12>A/秒以上の高速立ち上がり能力を持つパルスパワー電源を用いて均一に予備電離を行うと、非常に再現性良いプラズマが形成できることを示した後、軟X線ダイオードや高速ストリーク・カメラを用いて高速Z放電プラズマのダイナミクスと軟X線出力との相関を議論した。短波長化にはさらに高速の放電が必要になるが、そのような条件でプラズマを生成すると、内部に衝撃波が駆動され電流シートとの相互作用によってプラズマの中心軸付近に構造が形成されることを実験と数値計算により明らかにした。中心付近のプラズマは必然的に大きな密度勾配をもつため、屈折効果がレーザー性能に大きく影響するが、屈折効果と利得の飽和効果を同時に取り扱える解析法がこれまでは存在しなかった。本研究では、これらを自己無撞着に取り扱えるモデルを提案し、短波長軟X線レーザーの出力解析法を開発するとともに短波長へのスケーリング則を明らかにした。本研究で以下の点を明らかにした。(1)短波長化にはプラズマのエネルギー密度を高めるとともに電子温度と密度を適当な値に維持し、屈折効果を考慮した最適条件を実現することが重要になる。(2)放電励起方式はプラズマの初期密度・温度、初期半径、電流立ち上がり、電流ピーク値など多くの制御パラメータを持つため、放電条件の工夫により最適な動作条件を実現できる。(3)これらの条件を考慮すれば、放電励起によりエネルギー出力の大きい短波長軟X線レーザーを実現できる。
漫画表現を取り入れたロボットハンドのデザイン構成法

本研究では,人間とロボットのインタラクション向上を目指し,漫画で見られる誇張表現を取り入れた表現力に富んだロボットハンドのデザイン構成法を構築することを目的とする.人間同士においても相手の表情を読むことが難しいように,人間に外見を似せたロボットでは,人間と円滑にインタラクションするには限界がある.そこで,本研究では漫画表現を取り入れることで,インタラクションの向上を目指すことに特色がある.ハンドに搭載する漫画表現として,多くの漫画に共通して見られ,聴覚と視覚に訴える「効果音を出せる機能」と「流線を描ける機能」の2つの機能に注目する.本研究では,人間とロボットのインタラクション向上を目指し,漫画で見られる誇張表現を取り入れた表現力に富んだロボットハンドのデザイン構成法を構築することを目的とする.人間同士においても相手の表情を読むことが難しいように,人間に外見を似せたロボットでは,人間と円滑にインタラクションするには限界がある.そこで,本研究では漫画表現を取り入れることで,インタラクションの向上を目指すことに特色がある.ハンドに搭載する漫画表現として,多くの漫画に共通して見られ,聴覚と視覚に訴える「効果音を出せる機能」と「流線を描ける機能」の2つの機能に注目する.
Fas,FasLを介した細胞死による抗腫瘍作用の癌治療へ向けた基礎的研究

腫瘍細胞にFasリガンド(FasL, CD95L)を高発現させると、好中球の浸潤を誘発し、強炎症反応の後に腫瘍細胞が拒絶され、強力な腫瘍特異的な抗腫瘍免疫が成立することを証明した。しかし、FasL発現腫瘍はFas/FasL系を介して細胞傷害性T細胞のアポトーシスを誘導することにより、宿主の免疫監視機構から逃れて増殖するという現象もみられている。従って、臨床応用のためにはFasLが抗腫瘍作用の方向に働く機構を解明する必要がある。本研究では、FasL導入腫瘍細胞による特異的抗腫瘍免疫の獲得の機構を解明すると共に、臨床的応用のための以下の基礎的研究を行った。2.MH134のFasL導入細胞(MH134+FasL)を野生型とFas欠損マウスに接種して、本現象におけるFas/FasL系の関与を解明した。好中球は宿主のFasの有無に関係なく浸潤するが、Fas発現宿主(野生型)のみで好中球がアポトーシスを起こし、この時各種のケモカインを遊離して、更に多くの好中球が浸潤することが示唆された。3.MH134+FasLと親株のFas陰性FasL陰性MH134およびFas陽性FasL陰性MH134(F6b)を種々の割合で混ぜてマウスに移植すると、やはり腫瘍は拒絶された。Fas発現腫瘍(F6b)への抗腫瘍効果は強力で、Fasリガンドで全ての腫瘍細胞がトランスフェクトされなくてもby-stander effectで抗腫瘍効果が誘導されることが示された。このことは遺伝子の導入効率が低くても充分な抗腫瘍効果を示すことを示唆しており、臨床応用へ期待された。4.一方、Fas発現腫瘍に対する抗腫瘍効果と治療に伴って出現する耐性腫瘍の性質を検討した。Fas発現腫瘍細胞は抗Fas抗体の攻撃に対して遺伝子導入したFas cDNAを修飾する事により、Fas発現の消失或いは低下させることによって細胞死を逃れ、再増殖することが示唆された。以上の結果より、本研究はFasL導入腫瘍細胞がその遺伝子導入効率が低い場合でも、強力な抗腫瘍免疫の誘導に有用であり、臨床応用の可能性が示唆された。Fasリガンド(FasL)発現腫瘍はFas陽性免疫細胞のアポトーシスを誘導するため、免疫抑制が起きると言われているが、我々の実験結果では抗腫瘍免疫が誘導された。そこで、FasL発現腫瘍による抗腫瘍作用を解析するために、今年度は1.種々のマウス腫瘍株にFasL cDNAをトランスフェクトして、FasL発現腫瘍を作製し、その抗腫瘍効果を検討し、2.FasLの起炎症作用と抗腫瘍効果の誘導機構について検討した。1.Neuro-2a(神経芽腫)、Meth A(線維肉腫)、Lewis lung carcinoma(肺癌)、MH134(肝癌)にFasL cDNAをトランスフェクトして、G418で選択した後、抗FasL抗体によるFACSでスクリーニングした。次に、FasL発現株をクローニングした。これらの4種類のFasL発現腫瘍をそれぞれ同系のマウス皮下に移植すると、好中球の浸潤を伴う炎症を誘導した後、すべて種類のFasL発現腫瘍株は拒絶された。

また、FasL発現腫瘍を拒絶したマウスに親株の腫瘍をチャレンジすると、腫瘍は拒絶され、抗腫瘍免疫が認められた。以上の結果より、調べたすべてのFasL発現腫瘍は抗腫瘍作用を示した。2.FasL発現腫瘍の抗腫瘍作用の機構を調べるため、Fasの変異マウス(FasLとFasの両方欠損C3H-gld/gld lpr/lpr、Fas death domainの点変異C3H-lprcg/lprcg)を用いて、FasLの起炎症作用と抗腫瘍作用の誘導機構について検討した。MH134+FasL腫瘍を同系野生型C3Hマウスに移植すると、好中球の浸潤を伴う強い炎症を惹起後、腫瘍は全例拒絶された。浸潤した好中球のアポトーシスが認められた。また、Neo導入腫瘍と親株MH134の腫瘍は増殖した。一方、MH134+FasL腫瘍はC3H-gld/gld lpr/lprやC3H-lprcg/lprcgマウスでは、少数の好中球が浸潤したが、好中球のアポトーシスは全く認められず、炎症は起きなった。その結果、MH134+FasL腫瘍は2種類のFas変異マウスでは増殖した。以上の結果をまとめると、好中球はFasL発現腫瘍によりどのマウスでも浸潤するが、野生型マウスのみでFasのdeath domainに依存したアポトーシスが誘導され、この過程で好中球遊走因子が放出され、さらに好中球が浸潤して炎症が増強される結果、最終的に腫瘍の拒絶が起きる、と示唆された。即ち、好中球のアポトーシスと遊走因子の放出が炎症の増強と腫瘍の拒絶に重要であった。Fasリガンド発現腫瘍は免疫細胞の細胞死を誘導するため、免疫抑制が起きると報告されているが、我々の実験では用いたすべての実験腫瘍で抗腫瘍免疫が成立した(平成12年度報告)。Fasリガンド発現腫瘍による抗腫瘍免疫機構を解析するために、今年度はマウス肝癌MH134と線維肉腫MethAで詳細に検討した。1.MH134+FasLとMethA+FasLはFACS解析から細胞表面にFasリガンドを発現しており、Fas陽性腫瘍のアポトーシスを誘導した。このアポトーシスは抗Fasリガンドで抑制された。従って、これらの腫瘍では機能を有するFasリガンドを発現していた。2.好中球のFasリガンド発現腫瘍の拒絶における役割を調べるために、好中球に特異的な抗体(抗Gr-1抗体)を投与して好中球を除去することにより検討した。抗体を投与すると、Fasリガンド発現腫瘍の拒絶は部分的に抑制された。FACSおよび組織染色で検討すると、好中球に抗体が結合していても、必ずしも好中球は除去されずに、一部は残っていた。従って、Fasリガンド発現腫瘍の拒絶が完全に起こらないのは好中球の除去が完全でないのか、あるいは共存するマクロファージが抗腫瘍効果に働いている可能性が示唆された。3.Fasリガンドの臨床応用の場合、腫瘍細胞全部がFasリガンドcDNAでトランスフェクトすれば、理想的な抗腫瘍効果が期待出来る。しかし、全ての腫瘍がトランスフェクトするとは限らない。そこで、Fasリガンドをトランスフェクトした腫瘍と親株の腫瘍(トランスフェクトしない腫瘍のモデル)を混ぜても、抗腫瘍効果が誘導出来るかどうか検討した。MH134+FasLをマウスに移植すると、前述の様に好中球の浸潤を伴う炎症を誘導し、腫瘍は拒絶された。次にMH134+FasLと親株のFas陰性FasL陰性MH134を混ぜてマウスに移植すると、やはり腫瘍は拒絶された。
美術鑑賞学習のルーブリック評価と授業モデルの普及に関する実践的研究

平成30年度は、美術鑑賞学習ルーブリック評価の精緻化のために、各地域の幼・小・中・高校で実践研究による実証授業を重ねつつ、課題や改善点を見出すとともに、鑑賞学習の指導方法の改善のために研究交流を深めた。特に授業実践については、北斎《神奈川沖浪裏》、ミロ《アルルカンの謝肉祭》等の作品を基準作品として、校種の違いによる検証を重ねた。研究代表者や各分担者と小中高校の教員とが共に研究をすすめてきたことが実践研究では重要であることを再認識することができた。一方、本研究以前の実践も含めた鑑賞学習の指導法について、ルーブリック活用と重ね合わせた公開研究発表会を東京、滋賀において開催した。それらの開催によって研究の社会的還元の重要性もさらに自覚することができた。また、8月には韓国、大邱にて開催された国際美術教育学会(InSEA)世界大会において、「美術鑑賞学習のルーブリック評価による授業モデル」と題して発表を行うとともに、3月の美術科教育学会においても同様の発表を行ったが、予想以上の聴講がありルーブリックに対する関心の高さが窺われた。これらの研究成果として、鑑賞指導案集(約20題材)をまとめることができた他、ルーブリックを活用した鑑賞学習は、教師の目標と評価が明確になり授業改善に資することが明らかとなった。また、鑑賞学習での教師及び児童の発話等を中心に行った授業分析では、省察の観点も明確になることで授業改善の指針を示せるようになった。当初予定していた隔月の研究会も開催でき、またルーブリック鑑賞実践研究の推進にあたり、研究協力者との関係も良好でスムーズに進んだ。また、公開研究会を2回開催したことで、研究者はもとより現場の実践者の関心を高めることができた。また、国内だけでなく国際学会で発表したことによって、海外の研究者の興味関心を知ることができたことも成果の一つであり、次年度の海外研究者との交流に弾みを付けることになった。ルーブリック評価を活用した美術鑑賞学習の授業モデルを研究協力者と共に開発し、校種ごとにとりまとめをする。また、国外での実践検証を行い、ルーブリックの国際的な知見から妥当性を高める。具体的には、ルーブリック評価を活用した鑑賞の授業モデルをさらに開発し、実践普及の基盤を構築する。また、国外の研究者と協働して研究会及び実践授業を実施し、比較検討を行う。それらの成果を基に、現在のルーブリックを見直し、より活用可能な形にバージョンアップする予定である。これと同時に、国内外におけるルーブリック評価による美術鑑賞学習の授業実践をまとめる予定である。