hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期胚細胞コミュニティーにおける細胞外シグナルの解析

マウス胚エピブラストは,隣接した胚体外外胚葉及び臓側内胚葉(VE)と相互作用し,遠近・前後軸を獲得する。VEではmVam2に依存したエンドサイトーシスによるミクロオートファジーが生じており,この経路はBMPシグナルを不活性化させることで初期胚発生を制御することを明らかにした。前後軸形成の結果,エピブラスト後方ではWnt3により原条が形成される。エピブラスト幹細胞は中内胚葉への分化傾向を有するが, Wntカノニカル経路の抑制により維持・樹立が劇的に改善されることを明らかにした。Wnt3のノードにおける遺伝子発現制御機構,及び左右軸形成におけるWntカノニカル経路の役割を明らかにした。マウス初期発生では、少数の細胞が発する細胞外シグナルによって胚全体の調和した発生が可能になっている。この細胞コミュニティーの実体解明のために、体軸形成及び原腸胚形成における細胞外シグナルの制御機構の解析に取り組んだ。invは大多数の個体で内臓逆位が生じる劣性変異であるが、その左右軸逆転の機序は長らく不明であった。私たちは、inv/inv胚のノードでNodalアンタゴニストであるCer12発現の左右非対称性が逆転し、その結果、右側側板中胚葉でNodal発現が生じることを見出した。この側板中胚葉におけるNodal発現の左右逆転が内臓逆位を引き起こすことになる。Cer12発現の非対称性の逆転は、ノードにおけるNodal活性の左右逆転を生み出し、ノードから拡散するNodaが右側へ先に到達するため右側側板中胚葉のNodal発現を誘起すると考えられる。さらに、inv/invにおけるCer12発現の異常は、ノードのNodalシグナルに依存したものであり、左向きのノード流と異所発現するLeftuによって引き起こされる可能性が示唆された。原腸陥入における細胞コミュニティーを明らかにするには、分泌因子の合成、拡散ルート、分解経路を明らかにする必要がある。そこで、初期発生胚での細胞内分解コンパートメントをリアルタイムで可視化するため、オルガネラ特異的プロトンポンプのGFP融合遺伝子をゲノム上にもつマウスを作成し、プロトンポンプの発現の高い細胞での観察に成功した。さらに、細胞内分解コンパートメントの構築に関わる遺伝子の欠失マウスを作出し、遺伝子機能の喪失が初期発生の異常をもたらすことを見いだした。FGFシグナルは、マウス原腸胚形成及び左右軸形成において必須の役割を果たすことが、変異マウスの解析から明らかにされてきた。しかし、変異マウスの解析では、得られた表現型がどの時期のFGFシグナルの欠損によるものかは不明であった。そこで、FGFシグナルの阻害因子を添加した全胚培養によって、時間軸に沿ったFGFシグナルの機能解析を行い、以下の結果を得た。1)FGFの受容に必要なヘパラン硫酸の生合成を阻害するsodium chlorateもしくはFGFR阻害剤PD173074は、FGFシグナルの変異マウスと類似の表現型を生み出すが、FGFR阻害剤SU5402は同様の効果を示さない。2)原条形成直前のFGFシグナル阻害は、上皮間葉転換の異常をもたらし、原条形成後は中胚葉パターニングの異常のみをもたらす。3)原腸胚形成期においては、FGFシグナルは持続的にTbx6の発現を誘導し、ノードを取り囲む様にしてNotchリガンドD111の発現を誘導する。D111はノード辺縁におけるNoda1発現の誘導に必要であり、ノードのNoda1は側板中胚葉における左右軸の確立に働く。従って、FGF8変異マウスに見られる左右軸の異常は、FGF-Tb6-D111カスケードが働かないために生じるものと推察された。FGFシグナルのみならず、受精卵から原腸胚形成にいたる発生過程では多数のシグナル経路が空間的、時間的に厳密に制御される必要がある。細胞内シグナル伝達における不活性化を担う機構として細胞内分解コンパートメントに着目した。蔵側内胚葉に特徴的なエンドサイトーシスがミクロオートファジーによることを明らかにした。また、エンドサイトーシスに欠損をもつ遺伝子改変マウス胚ではBMPシグナルの負の制御が欠損すること、原腸胚のパターニングの異常を示すことを明らかにした。Wnt3は、発生過程の様々な時期及び部位で発現し、発生現象を制御する分泌因子である。体軸形成の分子機構及びWntシグナル制御の意義を明らかにするため、Wnt3の発現制御の解析を行った。Wnt3を含むBACにLacZを挿入したトランスジェニックマウスラインを作成した所、Wnt3は初期体節期のノード辺縁において左右非対称に発現することが明らかになった。その発現は左側が強く、Noda1やCer12の左右非対称発現よりも早くから非対称性を示した。

様々なゲノム断片をLacZに連結したコンストラクトをトランスジェニックマウス法で評価することで、ノードにおけるエンハンサー及びその活性を担うコアエレメントを同定し、Wnt3発現が複数のコアエレメントによって確立されることを明らかにした。また、Wnt3が耳胞背側に発現し、耳胞背側におけるWntシグナルのダイナミックな変化が、半規管形成に関与することが明らかになった。初期胚臓側内胚葉(visceral endoderm)は顕著な極性を示す細胞によって構成される。母胎由来のIgGやシグナル分子は頂端側から取り込まれ、エンドソームを経由して頂端空胞(apical vacuole)に輸送される。この膜輸送には低分子量GTP結合タンパク質、Rab7,Fab1タンパク質の機能が必要であることを明らかにした。Visceral endoderm細胞のエンドサイトーシス機能に欠損をもつ変異胚では細胞内シグナル伝達の制御が異常となり、原腸陥入期前後のパターン形成が乱れることを明らかにした。これら一連の発見により、エンドサイトーシスによる細胞内シグナル伝達の調節が初期胚の時間的、空間的なパターニングの実現を制御していることを明らかにした。初期胚では、細胞外シグナルの産生と受容が発生段階に応じて極めて短時間の間に変化する。しかし、如何なる機構により分泌因子の発現及びそのシグナル受容が制御され、初期発生の諸現象が可能になるかの知見は乏しい。本研究では、特にWnt及びBMPに着目し解析を進めた。まず、エピブラスト幹細胞(EpiSC)はプライム型多能性幹細胞として注目されているが、培養が難しい欠点があった。私たちは、EpiSCの内在Wntカノニカル経路が分化傾向をもたらしており、これをXAV939で抑制することで安定したEpiSCの維持・樹立が可能になることを見出した。次に、左右軸形成の解析では、これまでにノードにおけるWnt3発現域はRBPjとFoxa2によって規定されること見出していたが、ノードにおけるNodal発現にも同様な機構が成立していた。さらに、DPATを添加してマウス胚を全胚培養すると、Crerl2やGdf1の発現も消失することから、ノードにおけるNotchシグナルはNodal関連遺伝子の発現をセットとして誘導することが示唆された。シグナル受容に関しては、これまでにエンドサイトーシス経路がBMPとWntのシグナル経路の時空間的なパターン形成に必須であることを明らかにした。そこで、発生段階とエンドサイトーシスの機能連関を明らかにするため、エンドサイトーシスの実態を可視化するマウスの作製を試みた。後期エンドソーム構成タンパク質Syntaxin-7 (Stx7)とGFPの融合タンパク質を発現する変異アレルを大腸菌人工染色体上に作製し、マウス受精卵に導入してトランスジェニックマウスを得た。様々な臓器でauthenticなタンパク質の発現パターンを再現できるGFP-Stx7ラインを得ており、これから得られたマクロファージで実際にエンドサイトーシス経路を可視化できることが確認された。Wnt3は、発生過程の様々な時期及び部位で発現し、発生現象を制御する分泌因子である。昨年度までに、Wnt3がノード辺縁(crown cell)において左右非対称に発現することを見出し、その発現を制御するエンハンサーを同定していた。
腎細胞癌におけるIGF systemの役割

2上記の遺伝子の中で、腎細胞癌で発現の高い遺伝子がコードする蛋白に対する抗体を用いて、免疫染色を行ったが、negativeな染色であった。しかし選択した抗体や免疫染色の条件設定に問題がある可能性があり、現在諸条件を検討中である。3同様に、上記の遺伝子の中で、腎細胞癌で発現の高い遺伝子がコードする蛋白の血清中での発現をELISAで測定予定である。現在当科に保存している腎癌患者の血清サンプルと健常ボランティアおよびその他良性疾患患者の血清も同時に測定することを予定している。
転写因子Pax6の標的遺伝子の網羅的探索と発現制御cisエレメントの同定

脊推動物の神経発生においては、ペアードドメインとホメオドメインを持つ転写因子Pax6が前脳・菱脳・脊髄の神経上皮細胞で領域特異的に発現している。自然発症のPax6変異動物の表現型から、Pax6は非常に多岐に渡る神経系の発生事象に関わることが知られており、様々な標的遺伝子の発現とその下流の遺伝子カスケードを統率し、脳の発生を司ると予想されるが、中枢神経系における標的遺伝子はほとんど明らかになっていない。そこで我々は、神経発生におけるPax6標的遺伝子と下流遺伝子ネットワークを解明するため、野生型とPax6ホモ変異型ラットの初期脳における網羅的な遺伝子発現比較解析を行った。ラット11.5日胚の菱脳及び終脳の領域よりRNAを抽出し、約30,000転写産物に対応するプローブセットを搭載した高密度オリゴヌクレオチドアレイGeneChip(Affymetrix)を用いて得られた遺伝子発現プロファイルを比較し、Pax6の下流遺伝子群を同定した。さらに、リアルタイム定量PCRにより発現量の比を検証するとともに、in situハイブリダイゼーションで発現様式の確認を行い、Pax6標的候補としてFabp7,Unc5h1,Cyp26b1,Dmrt4などの遺伝子を同定した。Pax6変異胚で最も顕著な発現減少を示した遺伝子は脂肪酸結合タンパク質Fabp7であった。電気穿孔法と全胚培養系を組み合わせた過剰発現による機能獲得実験や野生型胚でのRNA干渉による機能欠失実験などの機能解析を行い、Fabp7遺伝子が転写因子Pax6の標的候補であり、神経新生に重要な役割を担うことをJ. Neurosci.誌に発表した。また、LacZレポータートランスジェニックラットの作製により、Fabp7遺伝子発現における領域特異的エンハンサーが転写開始点上流5.7kb以内に存在することを見いだした。
有機性副産物の炭化による高度資源化技術に関する研究

本研究では,各種産業から排出される有機性副産物のフロー解析の結果に基づき,有機性副産物を炭化し,得られた炭素の高度資源化を図り,炭素循環を基本とする持続可能なリサイクル技術を構築することを目的とし,従来の炭素材料にはない特徴を有する炭素材料の製造を行い,高付加価値を有する炭素材料として再利用するための技術を開発した。繊維のリサイクルを推進するための技術開発を指向して,綿100%のタオルを選択し,炭素材料を製造した。一般的な活性炭の製造法は,原料を炭化処理後,さらに炭化物を水蒸気賦活処理しなければならない。しかし,空気賦活による炭素材料の製造は,低エネルギー,ボイラーが不要,製造コストの安価などの特徴を有する。綿100%のタオルを900°C,60分間炭化および空気賦活処理した場合,炭素材料の比表面積および細孔容積は,窒素雰囲気下600°Cで60分間炭化した炭化物の値に比べ高値を示した。また,空気賦活炭素材料による4-ノニルフェノールの除去能は,綿由来水蒸気賦活炭素材料とほぼ同程度であった。綿実は,綿実油を得るため一年間に17万トン輸入されている。綿実より機械的に分別した外殻を粉砕した綿実ハルブランより炭素材料を製造した。綿実殻を900°Cで,2時間または4時間炭化,空気賦活した炭素材料による4-ノニルフェノールの除去量を測定した。その結果,4時間炭化したものの4-ノニルフェノール吸着量は,2時間炭化のものに比べ約5倍となった。本研究の結果より,綿および綿実殻由来炭素材料の空気賦活による製法は,有害物質除去材を安価かつ低エネルギーで製造でき,さらに,タオルより製造した炭素材料の形状は繊維状であり,吸着速度も速いなど,繊維のリサイクルに有用であることが明らかになった。
環境化学物質の胎仔期曝露が脳の発育に及ぼす毒性機序の解明

近年、ビスフェノールAやアルキルフェノールなどの内分泌撹乱物質による生体への影響が大きな問題となっている。従来想定されてきた毒物とは異なり、この内分泌撹乱物質による毒性の特徴として、高濃度における毒性作用とは別に環境中に存在するレベルの低用量における作用を有すると考えられている点である。微量のビスフェノールAを妊娠動物への投与した場合、次世代の動物で体重増加、性成熟促進などが報告されているが、そのメカニズムは未だに解明されていない。これらの次世代への内分泌撹乱は胎仔期に視床下部、下垂体に作用し、ホルモンの分泌パターンを撹乱している事が可能性として考えられるが、脳に対する内分泌撹乱物質の影響という観点からの報告はほとんどない。そこで本研究では、脳の性決定および環境化学物質による撹乱現象に着目し、分子レベルでの解明を目的として、以下の研究を行った。サンプルの作成環境化学物質の毒性影響は、投与量が多すぎても、少なすぎても正しい評価が行えないことが知られている。投与量、及び投与方法を検討するため、海外国際専門誌を中心に文献調査をおこなった。これにより、投与方法として経皮投与を行うことを決定した。新生仔期のラットは体重が2 3g程度であるため、投与の習熟を必要としたため、これの訓練を行った。アロマターゼ遺伝子転写メカニズムの解析アロマターゼ遺伝子転写メカニズムの解析に当たっては、脳アロマターゼ遺伝子のプロモーター領域のメチル化シトシンを検出する必要があった。このメチル化シトシンを検出するための実験条件を検討した。具体的にはラット脳より抽出したDNAサンプルのメチル化シトシンをチミンに変化させる化学反応の後の脱塩をする条件と、その処理を施したDNAサンプルのPCR反応条件の検討を行った。
免疫応答に着目した心臓サルコイドーシスに対する新規診断法およびリスク層別法の開発

最終的な症例数として心臓サルコイドーシス(心サ症)症例連続95例と心サ症以外の非虚血性心筋症連続50例(対照群)を比較検討した。結果、非肉芽腫心筋組織切片への樹状細胞浸潤増加かつM2マクロファージ比の減少は、心サ症の診断において従来の報告より高い感度と極めて高い特異度を示し、樹状細胞とマクロファージフェノタイプは心サ症の診断における新たな病理組織学的マーカーになりうると考えられた。この新規診断補助法に関する論文は米国心臓協会の専門誌に掲載された(J Am Heart Assoc 2016;5:e004019)。自施設の他に、北海道大学循環器内科の協力も得られたため、共同研究として解析を行った。心内膜心筋生検が施行された連続95例の心臓サルコイドーシス確定診断例と対照群20例(他非虚血性心筋症)全ての心筋組織検体に免疫組織科学染色を施行した。興味深いことに、サルコイド肉芽種の周辺にはCD209陽性樹状細胞、CD68陽性マクロファージが多数浸潤している一方で、CD163陽性抗炎症M2マクロファージの浸潤は非常に少なかった。さらに、心臓サルコイドーシス確定診断例の非肉芽種心筋組織においても、対照群と比較してCD209陽性細胞とCD68陽性マクロファージの浸潤が有意に多い一方で、CD163陽性M2マクロファージの浸潤は少なかった。ROC解析の結果、心臓サルコイドーシス症例の非肉芽種組織におけるCD209樹状細胞の増加かつCD163/CD68マクロファージ比の減少は、対照群との比較で特異度95%,陽性予測率96.8-98%の精度で心臓サルコイドーシスを予測可能であった。この結果は心臓サルコイドーシスの診断において、心筋組織から肉芽種が必ずしも証明されなくとも、新しい病理組織補助診断法の可能性を示したことになり、意義深い成果と考えている。現在学術論文として国際科学誌に投稿中である。これに加えて、将来的に研究を発展させ、ステロイド治療に関連した解析を行うため、同データベースより解析を行い、心臓サルコイドーシス症例における長期的ステロイド治療の必要性を示した研究結果を合わせて国際科学誌に報告した(Nagai,et al. Am J Cardiol 2016; 117: 966-71.)。3年計画の1年目で、心臓サルコイドーシスの新規診断法の開発に関して、学術論文として投稿レベルまで到達しており、順調であると判断できる。北海道大学との共同研究に発展させた結果、最終的な症例数として心サ症連続95例と心サ症以外の非虚血性心筋症連続50例(対照群)を比較検討した。心サ症の肉芽腫組織(N=30)に浸潤する免疫担当細胞の特徴を検討後、心サ症例を肉芽腫陽性(N=26)、肉芽腫陰性かつ厚労省診断基準2007年度改訂版による確定診断(N=65)、肉芽腫陰性かつHeart Rhythm Society 2014年度診断基準による確定診断(N=26)の3群に分類し、各群の非肉芽腫組織切片における免疫担当細胞の浸潤を対照群と比較検討し、これら病理組織学的特徴による心サ症の診断精度を検討した。結果、心サ症の非肉芽腫心筋組織切片に浸潤するCD209陽性樹状細胞数(P<0.05)およびCD68陽性マクロファージ数(P<0.01)は対照群と比較して有意に高値である一方、CD163陽性M2マクロファージ数は低値であった(P<0.01)。ROC解析で得られたCut-off値における、非肉芽腫切片のCD209陽性樹状細胞数高値かつCD163陽性M2マクロファージ/ CD68陽性マクロファージ比低値の各診断基準による診断感度は46.265.4%、特異度は100%:95%CI 92.9-100%であった。結論としては非肉芽腫心筋組織切片への樹状細胞浸潤増加かつM2マクロファージ比の減少は、心サ症の診断において従来の報告より高い感度と極めて高い特異度を示し、樹状細胞とマクロファージフェノタイプは心サ症の診断における新たな病理組織学的マーカーになりうると考えられた。さらに本研究成果は第20回日本心不全学会学術集会において、Young Investigator's Awardを受賞した。3年計画の2年目で国際科学誌に研究成果が受理され、順調と判断できる。最終年度の目標であった、新規病理診断基準の診断妥当性検証については十分な統計学的検証に足りうる症例数に届かず、現在継続して症例を登録中である。今後も症例登録を継続し、当初の計画通り将来のイベントリスク層別解析に応用できるよう予後追跡を行う予定である。今回の研究期間全体を通じて、得られた結果は以下の通りである。心臓サルコイドーシス(心サ症)連続95例と心サ症以外の非虚血性心筋症連続50例(対照群)を比較検討した。

心サ症例を肉芽腫陽性(N=26)、肉芽腫陰性かつ厚労省診断基準2007年度改訂版による確定診断(N=65)、肉芽腫陰性かつHeart Rhythm Society 2014年度診断基準による確定診断(N=26)の3群に分類し、各群の非肉芽腫組織切片における免疫担当細胞の浸潤を対照群と比較検討し、これら病理組織学的特徴による心サ症の診断精度を検討した。結果、心サ症の非肉芽腫心筋組織切片に浸潤するCD209陽性樹状細胞数(P<0.05)およびCD68陽性マクロファージ数(P<0.01)は対照群と比較して有意に高値である一方、CD163陽性M2マクロファージ数は低値であった(P<0.01)。ROC解析で得られたCut-off値における、非肉芽腫切片のCD209陽性樹状細胞数高値かつCD163陽性M2マクロファージ/ CD68陽性マクロファージ比低値の各診断基準による診断感度は46.265.4%、特異度は100%:95%CI 92.9-100%であった。結論として非肉芽腫心筋組織切片への樹状細胞浸潤増加かつM2マクロファージ比の減少は、心サ症の診断において従来の報告より高い感度と極めて高い特異度を示し、樹状細胞とマクロファージフェノタイプは心サ症の診断における新たな病理組織学的マーカーになりうると考えられた(J Am Heart Assoc 2016;5:e004019)。最終的な症例数として心臓サルコイドーシス(心サ症)症例連続95例と心サ症以外の非虚血性心筋症連続50例(対照群)を比較検討した。結果、非肉芽腫心筋組織切片への樹状細胞浸潤増加かつM2マクロファージ比の減少は、心サ症の診断において従来の報告より高い感度と極めて高い特異度を示し、樹状細胞とマクロファージフェノタイプは心サ症の診断における新たな病理組織学的マーカーになりうると考えられた。この新規診断補助法に関する論文は米国心臓協会の専門誌に掲載された(J Am Heart Assoc 2016;5:e004019)。今後は作成した新規診断法の妥当性を検証コホートにより検討した上で、心筋組織に浸潤する各種炎症細胞と予後との関連、免疫抑制治療効果との関連も検証する。最終年度で病理診断基準の診断妥当性検証を行い、集積されたデータは当初の計画通り将来のイベントリスク層別解析に応用できるよう予後追跡を行う予定である。循環器内科学前年度は研究補助員を募集していたが、適切な人材を雇用できなかったため、人件費にかかる経費を使用できなかったため。研究補助員の雇用に関して、適切な人材をなお雇用できなかったことが主な理由である。次年度は適切な研究補助員を雇用し、研究を円滑に遂行した上で、得られた成果を積極的に国内外の学会で発表し、論文化を目指す。今年度は特にデータの整理と予後調査も計画されるため、研究補助員の雇用に努力する。
高校生の使用言語に関する基礎研究

本研究の目的は、現代高校生の使用語彙を豊かにする指導法を明らかにするため、高校生の使用言語実態を探るとともに、生徒集団におけるその質・量の違いの背景を探ることであった。研究方法として、(1)H大学附属高校2年生194名への言語に関するアンケートの実施、(2)生徒会の話し合い場面および対談内容の分析、(3)「こころ」(夏目漱石著)本文における高校生が知らない言葉の抜き出し、の3点を実施した。その結果、方法(1)では敬語を必要と考えた94%の高校生のうち、20%が目上の人への敬意から使用は当然と考えていた。一方、伝統・文化、社会の慣習、自分の印象アップ、人間関係上、敬意を表すツールだと功利的に考える高校生が70%いた。また、80%の生徒が自分の感情、状況説明、意見や感想を表現する時、うまくできないと感じていた。そう感じる場面は、友人に説明や話をする時、クラブ活動、生徒会などで議論・指導を行う場面であった。方法(2)では、学校祭、生徒会のあり方について討論、対談をさせた。この場面において、討議内容が具体的に表現されず、擬態語や指示語などですまされる場面が多く観察されたため、議論がかみ合わず論理をふまえた結論が得られなかった。方法(3)では「外套」「蛇の目」など現代において使用頻度の低い語や、抽象的概念語、古語的言い回しなどが高校生の知らない言葉として多くあがったが、それらの語彙の欠如は読解を疎外しなかった。以上のことから、現代の高校生には、使用言語の量を増やす指導よりも、論理的に筋道を立てて説明する能力を指導することの方が必要であると思われた。学校教育のあらゆる場面で、説明や議論の場を多く設定し、より的確に伝わる表現の探求、吟味の学習を積み重ねる必要がある。特に国語学習では、感情表現、程度表現の多様性を知り、それらを習得する機会を設けていくべきであるという結論を得た。
多次元・多ソート化によるエージェント相互作用の証明論的研究

本課題には、(A)エージェント構造と信念変化の相互作用の形式化, (B)不確実性下の信念・知識の論理, (C)情報伝達行為の証明論的研究,の3つの課題が存在した。特に(B)と(C)について本年度の研究実績の概要を説明する。(B)に関しては、2018年7月にアムステルダム大学で開催されたinquisitive logic workshopにおいて、inquisitive logicの発想を直観主義論理に持ち込んだCiardelliらのintuitionisticinquisitive logicがもつフレーム定義可能性の特徴づけについての研究発表を行った。以下では(C)の成果を順に説明する。中山大学論理認知研究所を訪問し、馬明輝教授と条件付き信念(φの条件の下でψを信じる)の証明論と弱い否定(ドモルガン則にのみ従う否定)をもつ様相論理の証明論の二つについて研究討論・論文執筆を行った。条件付き信念についての執筆論文は国際ワークショップのICLA 2019に採択された。弱い否定(ドモルガン則にのみ従う否定)をもつ様相論理の証明論については論文執筆をおおよそ終え、現在投稿準備中である。また、関係変化演算子をもつ選好論理(van Benthem and Liuによる)について、モデル書き換えではない仕方で意味論を与え、その意味論的完全性を示した。この結果は東京理科大学の秦野亮助教との共同研究としてAsian Workshop on Philosophical Logic 2018に採択され発表を行った。最後に、SeligmanらによるEpistemic Logic of Friendshipの証明体系に関する論文の拡張版を国際会議LORI6のpost-proceedingsに投稿した。以下3つに分けて研究実績の概要を説明する。(A)については、研究協力者の北陸先端大博士後期課程学生Pimolluck Jirakunkanok,及び,東条敏教授と共同で、Lorini et al. 2011の既存研究で扱えなかった信頼性構造の変化を捉える動的演算子を提案し、裁判官の信念変化の論理的分析を行った。(B)に関しては、まず研究協力者のJonni Virtemaと共同で次の2つのトピックに取り組んだ。一つの状況・世界ではなく,それらの集まりの上で論理式を評価する様相論理のTeam意味論に関して、依存関係を表す原子式を加えた様相論理の構文論がクリプキ構造に対してもつ表現力を調べ(Wollic 2015に採択)、さらに依存関係を表す原子式を加えた様相論理(やその他の拡張)に対してタブロー計算とヒルベルト式公理系による公理化を初めて与えた(CSL 2015に採択)。さらに(B)については、東条敏教授と共同で告知内容のタイプ(許可か命令か)に対する誤解を許容する信念更新の論理についても成果を挙げた(KSE2015に採択)。(C)については、まずクリプキ構造上の多次元ハイブリッド論理に対して式計算体系を与え、LENLS12で研究発表を行った。次に研究協力者の北陸先端大博士後期課程学生野村尚新、東条敏教授と共同で、既存研究の不備を正した公開告知論理(PAL)のラベル付き式計算体系を与え、カット除去定理・完全性・健全性を証明した。この研究成果で得た知見を直観主義的公開告知論理、動的認識論理へも活かし、こういった2つの論理に対してもラベル付き式計算体系を与えた(それぞれLPAR2015, LFCS2016に採択)。当初の予定通り、本年度(平成27年度)は、既存研究を踏まえた信頼性構造と信念変化に関する課題(A)と,公開告知論理(PAL)の証明体系に関する課題(C)にまず取り組んだが、準備的議論が十分にできていたため、初期の段階で2つの課題に関して一定の成果を挙げることができた。そのため、次年度以降に予定していた上記3つの課題の個別研究についてもさらに研究を進めることができた。以下3つに分けて本年度の研究実績の概要を説明する。(A)については、信頼性構造と信念構造の両方をD.ルイスの球系(systems of spheres)で捉え、こういった二つの構造の相互作用について語ることが可能な二次元ハイブリッド論理を提案し、国際会議SOCREAL 2017において招待講演を行った。またこれとは独立にSujata Ghosh (ISI Chennai)と協力し、エージェントの信頼性構造と信念構造の相互作用をとらえる論理的枠組みを構築し、ICAART2017で発表した。(B)に関しては、研究協力者のJonni Virtemaと共同で昨年度に引き続き,一つの状況・世界ではなく,それらの集まりの上で論理式を評価する様相論理のTeam意味論に関して、依存関係を表す原子式を加えた様相論理の構文論がクリプキ構造に対してもつ表現力をクリプキ構造のクラスを制限することでさらに調べた(Wollic 2016に採択)。(C)については、北陸先端大博士課程学生秦野亮と共同でvan Benthem and Liuによる関係変化子をもつ動的論理に対するラベル付き計算体系を与え、健全性・完全性・カット除去定理を証明し、国際ワークショップAWPL-TPLC2016で発表を行った。

またSeligmanらによるEpistemic Logic of Friendshipに対する式計算体系を与え、カット除去定理・健全性・完全性を示した上で、未解決であったEpistemic Logic of Friendshipの健全かつ完全となるヒルベルト式公理系を見出した。この結果については2017年度に開催される国際会議LORI6へ投稿した。申請時の予定通り、本年度は、既存研究を踏まえた信頼性構造と信念変化に関する課題(A)と関係変化のラベル付き証明体系に関する課題(C)にまず取り組んだが、準備的議論が十分にできていたため、2つの課題に関して一定の成果を挙げることができた。本課題には、(A)エージェント構造と信念変化の相互作用の形式化, (B)不確実性下の信念・知識の論理, (C)情報伝達行為の証明論的研究,の3つの課題が存在した。以下3つに分けて本年度の研究実績の概要を説明する。(A)に関しては、初年度に研究協力者の北陸先端大博士後期課程学生Pimolluck Jirakunkanok,及び,東条敏教授と共同で行った、裁判官の信念変化の論理的分析に関する論文がArtificial Intelligenceand Lawから出版された。(B)に関しては、研究協力者のJonni Virtemaを北海道大学へ一か月招へいし、一つの状況・世界ではなく,それらの集まりの上で論理式を評価する様相論理のTeam意味論に関して、依存関係を表す原子式を加えた様相論理の構文論がクリプキ構造に対してもつ表現力を調べる研究を行った。この研究結果はAnnals of Pure and AppliedLogicへの採択が決定した。また中山大学の馬明輝教授を北海道大学へ一か月招へいし、条件付き信念(φの条件の下でψを信じる)の証明論について研究討論を行った。(C)に関しては、昨年度のAWPL-TPLC2016での発表をまとめた論文がPhilosophical Logic: Current Trends in Asiaに共著論文として採録された。また東京理科大の秦野亮助教とはこの研究成果をさらに深める別意味論についての研究討論を行い一定の成果を得た。さらには、昨年度に国際会議LORI6へ投稿したSeligmanらによるEpistemic Logic of Friendshipについての未解決であった証明体系に関する論文は無事に採択され、9月に北海道大学で開催された国際学会LORI6で発表を行った。本年度は、これまでに得られた研究成果の発表を行うと同時に、昨年度までの進捗状況から研究の進展が見込まれた、(B)不確実性下の信念・知識の論理、(C)情報伝達行為の証明論的研究に主に取り組んだ。昨年度に引き続き準備的議論が十分にできていたため、二つの課題に関して一定の成果を挙げることができた。勤務校での教育義務との関係上、当初予定していたよりも国際学会で成果を発表する機会が限られることとなり、一年間補助事業期間を延長することを申請した。特に(B)と(C)について本年度の研究実績の概要を説明する。
新規絶対熱電能計測技術の構築

未利用熱の有効活用のため、熱電材料の熱電変換性能の指標であるゼーベック係数の絶対測定技術の研究開発を行った。交直変換標準の熱電効果の計測技術を応用して新たな絶対測定手法を提案し、その原理実証実験を行った。精密なクライオスタットの製作を行うなど研究開発を進め、金属材料や熱電材料のゼーベック係数の絶対測定に成功した。この成果は、温度サイクルなどで生じる材料の潜在的劣化の早期検出や、高効率新規熱電材料の探索への応用研究が期待される。申請者が提案した熱物性によらず電気測定から絶対熱電能が評価できる新規計測技術(AC-DC法を呼ぶ)の原理実証実験を行い、測定方法を確立することが本研究の狙いである。今年度の研究計画に従い、1トムソン係数評価のためのクライオスタットと測定システムの構築、2酸化物超伝導体を用いた熱電能の評価の2つの課題を設け研究を進めた。それぞれの課題について次の成果を得た。1微少なトムソン熱測定に充分応用可能な優れたクライオスタットを試作した。精密なトムソン熱測定を行うため、熱電能の測定にはじめて断熱方式を採用した。そこで、等価熱回路計算により、装置の断熱性能の設計を行った。次に、設計に基づきクライオスタットを製作し、断熱性能、温度安定度、温度勾配特性、熱起電力オフセットなどの特性を評価した。その結果、断熱性能は設計値とよく一致し、1μK/s以下の安定な温度環境、0.1μV以下の小さな熱起電力オフセットを実現した。測定効率を高めるために導入した機械式スイッチが安定に動作することも確認した。2酸化物超伝導体YBCOが超伝導転移温度以下では熱電能がゼロとなることを利用し、白金Ptの熱電能の絶対評価を行った。精密な電気抵抗測定から、試作したYBCO基準試料の転移温度は92 K、転移幅1 Kであった。熱電効果が消失する超伝導転移温度以下では、熱起電力が急激な温度変化を示し、電気抵抗測定の超伝導転移温度とよく一致した。92 K以下の温度範囲では、白金の熱電能の測定結果は従来の結果とも良く一致した。以上のように、従来の金属系超伝導体では困難であった、液体窒素温度での白金の絶対熱電能の評価に成功した。実施計画に基づき、研究を進め、各課題での目標を達成した。温度標準の精密計測技術を導入することで、クライオスタットの開発が加速し、当初の予想を上回る結果を得た。さらに、今年度中に酸化物超伝導体を用いた測定に成功できたことは、次年度以降の研究をスムーズに進める上で、重要な進捗であった。石油、天然ガス等の燃料の持つエネルギーの内、動力や発電に活用されるのは30%程度であり、残りの70%以上は排熱として捨てられている。近年、新たなエネルギー源として、排熱を利用した熱電発電が注目されている。熱電材料の熱を電気に変換する能力を示す評価指標はゼーベック係数と呼ばれる。簡便に実験的な評価が可能なことから、熱電対回路を用いて、白金に対する相対値として計測されてきた。しかしながら、熱電材料の評価では、試料単体のゼーベック係数(絶対ゼーベック係数)を求める必要がある。そこで、申請者らは、交流信号を用いたゼーベック係数の絶対測定手法を新たに考案した。この手法は、従来法と異なり、熱伝導率、熱損失などの正確な評価が困難な熱物性データが不要で、電気測定から絶対ゼーベック係数を導出可能である。本研究では、実験装置を製作し、原理実証実験を行う。研究計画に従い、初年度は、クライオスタットを試作した。ゼーベック係数の導出に必要なトムソン熱を正確に評価するため、断熱制御方式を導入した試験セルを試作した。次に、超伝導体を用いた絶対ゼーベック係数の測定を実施した。ケルビンの関係式に基づき、絶対ゼーベック係数を決定するためには、第1項の超伝導転移温度T0以下での絶対ゼーベック係数を決定する必要がある。従来の金属系の超伝導材料に代わり、工業用材料としては最高の超伝導転移温度を示すビスマス系銅酸化物を用い、初めて100 K以上での絶対ゼーベック係数の評価に成功した。これにより、液体窒素温度での絶対ゼーベック係数の測定が可能となった。最終年度は、以上の技術を完成させ、白金の絶対ゼーベック係数を評価した。その結果、白金のトムソン熱の計測に成功し、熱伝導率や熱損失の評価を行わずに絶対ゼーベック係数を導出することに成功した。今年度の研究により、トムソン熱用のクライオスタットが完成した。残された課題は、トムソン係数の温度依存性を室温以上まで測定し、熱電能を算出することである。これにより、AC-DC法の原理実証が完了し、正確な熱伝導率データ、寸法、熱損失を考慮せず、正確に絶対熱電能を得る新たな測定手法が確立できる。

熱電変換工学研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため、当初の見込み額と執行額が異なった。研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
細菌リポ蛋白質生合成阻害によるグラム陽性細菌の病原性喪失に関する研究

細菌リポタンパク質はリポタンパク質生合成酵素の働きで細胞膜表層上に局在し、様々な物質の取り込み、あるいは付着、薬剤耐性といった病原性への関与が示唆されている.我々は本研究期間において、グラム陽性齲蝕原性細菌を題材に用い、リポタンパク質生合成酵素による成熟が糖やアミノ酸などの物質の取り込みに及ぼす影響を調べた.その結果、細菌リポタンパク質の機能発揮には生合成酵素による成熟が必須であることを明らかにした.細菌リポタンパク質はリポタンパク質生合成酵素の働きで細胞膜表層上に局在し、様々な物質の取り込み、あるいは付着、薬剤耐性といった病原性への関与が示唆されている.我々は本研究期間において、グラム陽性齲蝕原性細菌を題材に用い、リポタンパク質生合成酵素による成熟が糖やアミノ酸などの物質の取り込みに及ぼす影響を調べた.その結果、細菌リポタンパク質の機能発揮には生合成酵素による成熟が必須であることを明らかにした.【背景】細菌表層リポタンパク質の生理機能や病原性への関与が示唆されているが、実際にそれらを解明した報告は少ない。そこでStreptococcus mutansLgtおよびLsp欠損株において、既知のリポタンパク質であるMsmEの局在性および機能の変化について調べた。またLgt欠損株で局在性が変化したMa1E(マルトース結合リポタンパク質)を同定し、その機能を解析した。【方法】S. mutans 109c(野生株)のLgt、Lsp、MsmE、MalE、Ptsl、Ptsl/Lgt、Ptsl/Lsp、Ptsl/MalE、Lgt/MalEおよびLgt/MsmE欠損株は、対応遺伝子の相同組換えによる挿入不活化により作成した。MsmEの細胞局在性は特異抗体を用いたウェスタンブロットで、Ma1Eの局在性はLgt欠損株とLgt/MalE二重欠損株における培養上清画分の比較で調べた。S. mutansの発育増殖は、ブドウ糖、メリビオース、マルトースを含む糖制限培地を用いて比較検討した。マルトースの取り込みは合成基質(4-nitropheny1-α-D-maltoside)の取り込みで調べた。【結果および考察】抗MsmE血清を用いたウェスタンブロットおよび培養上清画分の比較結果は、それぞれMsmEおよびMa1Eの局在性おけるLgtの重要な働きを示唆していたが、他方でLspの局在性における関与は示さなかった。各種糖制限培地を用いた増殖では、ブドウ糖培地での発育はいずれの菌株間でも際立った差が見られなかった。一方で、メリビオースではLgt、Lsp、MsmE欠損株で発育が抑制され、マルトースではLgt、Lsp、Ma1Eの欠損は発育に影響が見られた。また、Lgt、Lsp、MalEの欠損はマルトースの取り込みにも影響していた。以上の結果から、S. mutansのMsmEおよびMalEはLgtの作用で細胞表層に局在するリポタンパク質で、それぞれの機能発現にはLgtとLspの両酵素による修飾が必須である可能性が示唆された。【目的】Streptococcus mutansの細胞膜にはマルトース(Mal)の輸送系としてホスホエノールピルビン酸依存ホスホトランスフェラーゼ系(PEP-PTS)と糖結合タンパク依存輸送系(Mal-Binding Protein-dependent Transport System : Mal-BPTS)の少なくとも2種類の存在が示唆されている。S.mutansゲノム配列情報からMal-BPTSは膜貫通タンパク(MalFとMalG)、糖結合タンパク(MalE)、ATPase(MalK)からなる輸送タンパク複合体を形成してMalを取り込み、制御タンパク質(MalR)がこの取込みを調節していると推測されているが詳細は不明である。我々はこれらの輸送タンパク複合体とリポタンパク質生合成酵素(LgtとLspA)を含む各成分の欠損変異株を作成し、S. mutansMal-BPTSの詳細な解析を試みた。【方法】S. mutansの変異株は109c株をもとに対応する遺伝子の挿入不活化により作成した。BPTSによるMalの取込みは、PEP-PTSでのMal取込み欠損株(EII株)とそれをもとに作成した二重変異株を用い、Mal制限培地(Mal培地)での発育により判定した。MalEの局在性は特異抗体を用いたWestern blotで行った。MalEmRNA発現量はrea1-timeRTPCRで評価した。【結果・考察】1. MalEの局在性はLgtの欠損で細胞表層から培養上清へと変化した。また、Mal培地でのEII/Lgt, EII/LspA, EII/MalE株の増殖はEII株に比べて顕著に抑制されていた。→Mal結合タンパクMalEはリポタンパク質で機能発現にLgt, LspAによる修飾が必須。2. EII/MalF, EII/MalG, EII/MalR株はMal培地でまったく増殖しなかったが、EII/MalK株はEII株と同様な増殖を示した。→膜貫通タンパクであるMalF, MalGは必須の成分。3. MalEmRNA発現はMal刺激で増加。しかしMalRの欠損で変化。→MalEmRNAの発現がMalRのMal認識により調節されている可能性。
目視できない材料内部のき裂の量と進展挙動による脆性材料の健全度寿命評価手法の研究

目視できない材料特性を把握するためにアコースティック・エミッション(AE,破壊音)測定を用いて材料力学特性を調べ,材料の寿命評価手法構築の可能性について検討した.その結果,コンクリート及びモルタルの材料内部の破壊形態の情報がAEの周波数の違いにより得られると推定され,その情報と簡便な点検手法から得られる結果の関係性が見つかれば,実用的な材料の寿命評価手法の構築に繋がる可能性があるものと考える.農業水利施設のストックマネジメントにおいて合理的な機能保全対策を行うため,「劣化が目視できない劣化進展期の段階における健全度評価」と「機能保全対策を施すことによる施設の延命効果の定量化」を目指す.「劣化による材料内部のき裂挙動を把握し,劣化進展期の段階における健全度評価指標を検討すること」と,「既設の施設等から劣化試料を採取して載荷試験を行い,健全度と載荷試験データとを比較し,材料の寿命予測に適した指標を見つけること」を目的とする.尚,ここでは劣化速度のことを寿命と表現している.まず,劣化を期待してガラス粉末,ガラスビーズ,鉄粉および鉄球を混入したコンクリート供試体を作成した.角柱供試体をハンマーで打撃し,音波を記録し,波形パラメータ(カウント,継続時間,平均周波数)とフーリエスペクトログラムを得た.その結果,異物混入供試体の周波数とフーリエスペクトログラムの分布に違いが現れた.また,一軸圧縮試験と曲げ試験を行った.試験中においてひずみゲージによりひずみを計測し,構築したAE計測装置により波形を記録した.このAE計測装置は,Labviewにより作製した計測ソフトにより,試験中のすべてのAE波形を計測するものである.圧縮試験においてはロードセルで荷重を測定し,曲げ試験においては圧縮試験機の荷重計をビデオカメラで撮影して記録した.その結果,混入の有無により強度と応力ひずみ関係に変化は認められなかったが,破壊近傍における波形の周波数分布に違いが現れた.以上のように,劣化指標を考察するデータを得る環境を構築することができた.劣化供試体の作製に改善の余地があるが,データ取得環境をおおむね整備し,劣化指標に関する知見が得られたため.当該年度の目標はおおむね達成したと考える.農業水利施設のストックマネジメントにおいて合理的な機能保全対策を行うため,「劣化が目視できない劣化進展期の段階における健全度評価」と「機能保全対策を施すことによる施設の延命効果の定量化」を目指す.「劣化による材料内部のき裂挙動を把握し,劣化進展期の段階における健全度評俑指標を検討すること」と,「既設の施設等から劣化試料を採取して載荷試験を行い,健全度と載荷試験データとを比較し,材料の寿命予測に適した指標を見つけること」を目的とする.尚,ここでは劣化速度のことを寿命と表現している.今年度は,EPSビーズをコンクリートに混入し,一軸圧縮試験と曲げ試験を行った.試験中においてひずみゲージによりひずみを計測し,ロードセルで荷重を測定し,構築したAE計測装置により波形を記録した.このAE計測装置は,LabViewにより作製した計測ソフトにより,試験中のすべてのAE波形を計測した.ひずみと荷重およびAE波形は,各々の計測で記録した時刻により同期した.その結果,圧縮試験においては,ビーズ混入供試体のAEは破壊前から発生するが,健全供試体は破壊時のAEが卓越する.一方,曲げ試験においては,ビーズ混入供試体と健全供試体ともに破壊時のAEが卓越する.破壊時の卓越AE周波数は,圧縮試験より曲げ試験の方が大きくなる傾向にあった.また,角柱供試体をハンマーで打撃し,音波を記録し,波形パラメータ(カウント,継続時聞,平均周波数)とフーリェスペクトログラムを得た.その結果,ビーズ混入供試体の周波数とフーリエペクトログラムの分布に違いが現れた.安定したAE計測するために,サンプリング周波数を低めに設定したが,意味のあるデータを取得するためにサンプリング周波数を高くする必要があり,これが次年度の課題となった.そのため,劣化指標を考察するまでにいたらなかった.農業水利施設のストックマネジメントにおいて合理的な機能保全対策を行うため,「劣化が目視できない劣化進展期の段階における健全度評価」と「機能保全対策を施すことによる施設の延命効果の定量化」を目指す.「劣化による材料内部のき裂挙動を把握し,劣化進展期の段階における健全度評価指標を検討すること」と,「既設の施設等から劣化試料を採取して載荷試験を行い,健全度と載荷試験データとを比較し,材料の寿命予測に適した指標を見つけること」を目的とする.今年度は,ポリマーセメントモルタルに膨張材と収縮低減剤を添加し,膨張量試験と一軸圧縮試験を行った.膨張量はひずみゲージによりひずみを計測した.一軸圧縮試験においては,ひずみゲージによりひずみを計測し,ロードセルで荷重を測定し,構築したAE計測装置により波形を記録した.このAE計測装置により,試験中のすべてのAE波形を計測した.ひずみと荷重およびAE波形は,各々の計測で記録した時刻により同期した.その結果,膨張材あるいは収縮低減剤を添加することにより収縮が抑制されることが観察された.また,膨張材添加または膨張材と収縮低減剤の両方添加した場合,収縮抑制は効果的であるが,収縮低減剤を添加した場合は供試体間の収縮挙動の差が低減する結果となった.

また,混和材料の添加方法による弾性波速度の違いは観察されなかったが,混和材料の添加によりAE波形の周波数分布に違いがあることが観察された.目視できない材料特性を把握するためにアコースティック・エミッション(AE,破壊音)測定を用いて材料力学特性を調べ,材料の寿命評価手法構築の可能性について検討した.その結果,コンクリート及びモルタルの材料内部の破壊形態の情報がAEの周波数の違いにより得られると推定され,その情報と簡便な点検手法から得られる結果の関係性が見つかれば,実用的な材料の寿命評価手法の構築に繋がる可能性があるものと考える.劣化供試体の作製方法を再検討し,劣化の有無が明確に反映されるように工夫を行う.また,AE計測装置と荷重・ひずみ計測の同期を行い,各応力段階におけるAE波形特性の把握を行う.さらに繰り返し載荷を行い,荷重の履歴による残留ひずみと静弾性係数を把握し,損傷変数と膨張ひずみを算出するシステムを構築する.AE計測装置と荷重・ひずみ計測の同期の精度を高めるとともに,AE計測のサンプリング周波数を高くするために計測システムの最適化を行う.また,繰り返し載荷を行い,荷重の履歴による残留ひずみと静弾性係数を把握し,損傷変数と膨張ひずみを算出するシステムを構築する.農業施設工学予定通り執行していたが、想定より執行額が安く上がったため。物品購入の一部とする.
水熱ホットプレスを用いたコンクリート廃材の有効利用技術の開発

高度経済成長にともない大量に建設されたコンクリート建造物の老朽化が進み、改修工事や解体で不可避的に排出されるコンクリート廃材の処理が大きな社会問題となっている。本研究は、粉砕したコンクリート廃材を水熱ホットプレス法を用いて固形化することにより構造材料として再利用する技術開発を行うものである。水熱ホットプレス法は、材料粉末を水熱条件下で機械的にプレスすることにより固化体を作成する方法であり、本手法によれば従来焼結法など他の方法では反応せず固形化できなかったコンクリート廃材を低温で固化させることが可能である。はじめに、水熱ホットプレスによる廃コンクリート固化体の製造条件を明らかにした。材料はコンクリート廃材を粉砕した粉末である。水熱ホットプレイの実験には、本申請により作製する水熱ホットプレス・オートクレーブを用い、既存設備である荷重付加装置によりプレスして行った。本実験によりコンクリート廃材から固化体を合成する条件が明らかとなり、さらにSEM観察、X線解析により合成時の固化反応機構を明らかとした。すなわち、コンクリート廃材の固化反応においては、水熱反応によりトバモライトの結晶が生成することにより強度が向上する。また、最適合条件においては通常のコンクリートに比べて約2倍の強度を有する固化体を合成することができた。さらに、トバモライト結晶の生成温度を越えて反応温度を高くするとゾノトライト結晶が生成することが明らかとなった。以上の基礎的知見踏まえてコンクリート廃材とガラスの複合体の合成を行った。種々のコンクリート廃材/ガラス複合比について合成条件を明らかにした。硝子を配合することにより通常のコンクリートに比べて約3倍程度の強度が得られることが明らかとなった。この強度の増大は、配合されたガラスが水熱反応により結合したためである。また、得られた固化体はガラス配合によりコンクリート廃材のみの固化体に比べて表面に光沢を有しており新しい材料として利用できると考えられる。以上の検討によりコンクリート廃材の有効利用が可能となった。
若年性認知症者の就労支援に関する研究

若年認知症罹患者の就労の現状は、新オレンジプランにおいて重要な課題とされているものの、若年認知症の理解に乏しい雇用側が解雇を行う等、社会生活や家族へのダメージにもつながりやすく、若年認知症罹患者の就労に関する問題は喫緊の問題となっているといえる。しかし、当事者やそのご家族を支援する就業に関する制度やサービスは、情報が届きにくく、十分に活用されているとは言えず、不安を抱いて入るケースも多いと考える。こうしたことから本研究は、若年認知症者の就労支援の課題や方向性を見出し、若年認知症施策の充実に役立てることを目的としている。スケジュールとして平成29年度(1年目)の課題の継続として、若年認知症の専門家(保健、医療、福祉等)に対する面接調査、質問紙調査を行い、問題を把握する。平成30年度(2年目)は、若年認知症者の就労支援に関する文献検討、当事者もしくはご家族からの面接調査、質問紙調査の実施から、若年認知症者の就労の現状と課題の検討としていた。平成30年度は若年認知症者を支援する保健、医療、福祉の専門家の現状と課題について、「若年性認知症の人が集える場所みんなの広場(http://y.ninchisyotel.net/life/basho_kanto.html)」を参照し、関東地区にある若年認知症に関する施設や事業所175か所へ質問紙調査票500部の発送、面接調査は8名の専門家に行った。ホーム長、若年認知症カフェの責任者等の協力を得て、利用者と共に活動することで顔なじみになり、6名(男性5名、女性1名)の若年認知症者に対して面接調査が可能となった。また、当事者もしくはご家族への質問紙調査の実施について、前述の施設や事業所の協力を得て、40部の返送があった。得られたデータについて、アドバイザーの意見を受けながら現在も分析中である。本年度は、当初の研究計画に従い、当事者もしくはご家族からの面接調査、質問紙調査の実施から、若年認知症者の就労の現状と課題の検討を予定通り実施した。ただし、面接調査の性別に偏りがみられたことから、次年度も継続課題とする必要がある。本年度は一定の研究成果を得ることができており、おおむね順調に研究は進展しているものといえる。若年認知症者に対する労働環境の改善のための方策を検討するため、就労支援に関わる雇用側に対する面接調査、質問紙調査の実施を行う。この調査のフィールドとして、29年度から関係構築を行ってきた施設に紹介していただき、雇用者への面接調査、質問紙調査を実施していく。また30年度の課題の継続として、女性の若年認知症者とその家族の就業への思いの聴取、地域社会におけるサポートシステムの現状についての回答を採集していく。30年度から実施している若年認知症者への面接調査・質問紙調査における現状把握と課題について明確になった際、研究分担者から分析への助言や提言を迅速に得るとともに、考察を進める。若年認知症罹患者の就労の現状は、若年認知症者への対応は新オレンジプランにおいて需要な課題とされているものの、若年認知症罹患者の就労に関する問題は喫緊の問題となってるいといえる。しかし、当事者やご家族を支援する就業に関する制度やサービスは、情報が届きにくく、十分に活用されているとは言えないと考える。本研究は、若年認知症者の就労支援の課題や方向性を見出し、若年認知症施策の充実に役立てることを目的とした。平成29年度は、1)若年認知症の現況、施策の現状等からの文献検討の実施を行う、2)若年認知症の専門家(保健、医療、福祉)に対する面接調査、質問紙調査を行い問題把握、である。若年認知症の現況の把握、若年認知症の施策の現状と課題について、厚生労働省の資料や先行研究に関してレビューを行い、若年認知症に関する動向は把握できた。若年認知症者を支援する保健、医療、福祉の専門家の現状と課題では、質問紙調査票の作成、質問紙調査及び面接調査の倫理審査を受け準備は整えたが、調査対象者の選定や日程調整に時間を要し遅れを生じた。現段階での質問紙の発送は埼玉県6施設30部の発送、面接調査は4名の専門家から聴取した。質問紙調査の返送の最終期限を30年8月までとし、現段階での返送はない。面接調査対象の専門家のうち、積極的に就労支援を行う東京都町田市のホーム長から、実際の現状を利用者と共に活動する助言を受け参加し、スタッフの意見や利用者の思いの把握に努めた。今後もこの施設において、利用者との関係性を深めていくことで、30年度に予定している「社会における若年認知症に対する理解の現状と課題についての研究(当事者もしくはご家族からの質問紙調査、面接調査の実施)」につながるものと予測している。また、この施設の利用者および就業を提供している地域や会社とコンタクトを随時とることで、次年度に続く課題に取り組む予定である。複数の認知症に関連する専門職者へのインタビューを予定していたが、対象者の選定及び面接調査の日程調整により、遅れを生じた。また、就労支援を積極的に行っているデイサービスの施設長よりスタッフや利用者との関係性を育むところから始めてほしいという要望があり、ボランティアスタッフとして入らなければならなかったことが遅れを生じる原因にもあたる。また、代表研究者の健康上の問題により、研究分担者との打ち合わせや共同作業を行うこと、研究の進行と協議にも支障をきたしてしまい、さらなる遅れを生じた。