hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活圏単位で健康関連ライフスタイルの変容を把握する方策に関する研究

現在の平均寿命は、健康にかかわる日常の生活習慣に大きく左右されていて、3大死因は、生活習慣病とさえ命名されるにいたっている。そこで、地域別の生活習慣の実態とその変化の方向を把握することが、短命の地域にも長寿の地域にも重要であると考えられる。研究者らは2004年に女性を対象に「健康ライフスタイル調査」(短命地域の青森県黒石市、長寿地域の長野県中野市、長寿地域から短命地域に変化した沖縄県豊見城市に対して)を行っていた。そこで本研究では、2004年とほぼ同様の質問項目を用いて2014年に調査を行った。対象は各地域からランダムに抽出した成人男女1500名ずつである。調査結果から地域別のライフスタイルの異同ならびにライフスタイルの時系列の変化を検討した。地域差としては、黒石市の生活習慣が基本的に悪く、中野市の成績が最もよい傾向が見られ、豊見城市は、生活習慣の良し悪しの幅が広く、いわゆる沖縄時間と言われる自由な生活態度も見られた。しかし、10年前と比べると、3市の生活習慣の差は小さくなり、特に黒石市の生活習慣が改善されている様子がうかがえた。また、生活習慣側から見ると、どの市においても次の点で比較的大きく変化した。「禁煙成功者割合の増加」、「歯磨き回数の増加」、「食に対する心がけの低下]、定期的に薬を飲んでいる割合の増加」、「心身不調状態を病気との受け止めの希薄化」、「BMIの平均の減少」、「「インターネットで健康や病気の情報を得る」割合の大きな増加」これらの多くは、健康情報の流布の影響が大きいと考えられた。平均寿命や健康にかかわる生活習慣の地域差を、意識調査を行いその一端を明らかにした。調査対象地域は、30年以上に渡り日本で最も短命な地域の青森県黒石市、近年日本で最も長寿になった地域の長野県中野市、長寿県から平均寿命中位県に下がった沖縄県豊見城市である。研究代表者らは2004年にこれら地域の生活習慣の異同を調査した。本研究ではほぼ同一の調査項目を用いて、2014年に調査を行なった。その結果、2004年に見られた平均寿命が長い地域の方がよりよい生活習慣を見られるという違いは、そのまま維持されたが、その違いは小さくなった。青森県黒石市、長野県中野市、沖縄県豊見城市の協力を得て、2014年に調査を行った。3月には、第1次調査報告書を完成した。また、その結果の解釈や利用を、2015年に開催された「国際健康ライフスタイルシンポジウム」にて、各地域の関係者と話し合うことができた。研究を効率よく遂行できたため、予算をさらなる研究に投下することができる。したがって、青森県、長野県、沖縄県で成人に対して行った研究成果を踏まえて、新たに課題として浮上した事柄を調査で明らかにしていければと考えている。その際には、調査地域を訪れ、調査地域の保健行政担当者へのさらなるヒアリング等を行いたい。また、これまでの調査の中心は、成人対象であったことからさらに若年層にも調査対象を広げることができれば、地域の人々のライフスタイルの形成過程の一端をも明らかになるので、さらに検討していきたい。社会人口学より詳細な分析を行い、第2次報告書を作成する。
原田病患者リンパ球が認識するメラノーマ抗原遺伝子のクローニング

原田病(Vogt-小柳-原田病)患者リンパ球が細胞障害性を示すことが報告されている悪性黒色腫細胞株,SK-MEL-28より、メッセンジャーRNAを抽出した。現在、メッセンジャーRNAよりcDNAを合成し、EBvirus-based vector,pREP10(米国.Invitrogen社)に組み込んでcDNAライブラリーを作成中である。
金属蛋白質の多元的構造と反応過程制御

森島らP450モデルとして前年までの近位His-Cys変異体以外に新たに近位His-Cys、遠位His-Valダブル変異体を作成し、過酸化物のO-O結合のヘテロリシス開裂におよぼす遠位ヒスチジンの効果を検討した。その結果、遠位ヒスチジンの顕著な効果は見られなかった。また、サブユニット界面のいくつかのアミノ酸の置換によるヘモグロビンの高次構造変化と配位子結合反応特性を検討した。さらに、モジュール置換のキメラ型ヘモグロビンを作成し、サブユニットの会合特性を調べた。石村らはP-450のヘム近傍のThr252の隣のAsp251を種々のアミノ酸に置換した変異体を用いて酸素添加反応活性を検討した。さらに、T252Aを用いて初めてP450CompoundIの吸収スペクトルの測定に成功した。三木らは前年度に引き続きチトクロムC2について分子動力学をとりいれた結晶構造のさらなる精密化をおこなった。阿久津らはチトクロムC3のNMRスペクトルのシグナル特にヘム鉄に配位したヒスチジンのプロトンシグナルの帰属などを行ない、四つのヘムのヘム近傍ミクロ構造と各々のヘムの酸化還元電位との関係を明らかにした。上山らは鉄硫黄蛋白質の活性中心モデルとして二重のNH...S水素結合をもつ錯体を合成しその重要性を示した。小林らはパルスラジオリシス法を駆使して蛋白質内電子移動過程を調べると共に、P-450モデルとしてのミオグロビンのHis-Cys変異体と過酸化水素との反応活性種を調べた。福住らはNADHの電子移動酸化によって生成するラジカルカチオンの反応性ならびに酸素への電子移動に対する触媒作用を詳細に調べた。折井は光励起NAD(P)HによるチトクロムCの還元反応の電子移動過程を詳細に調べた。本研究では金属蛋白質、特にヘム蛋白質、鉄-硫黄蛋白質の持つ多元的構造、すなわち金属イオンの配位環境、蛋白質の立体構造、高次構造や動的構造、とその反応制御機構との関連を明らかにし、反応過程を制御する構造因子を見いだすことを試みた。森島らはヘム蛋白質におけるヘム鉄の配位環境制御による酸素添加反応過程の解明を目指して、配位子置換人工変異ミオグロビンおよびモデルポルフィリン錯体による研究を行なった。まず、ヘム鉄軸配位子のヒスチジンをシステイン、チロシンに置換したミオグロビンを作成し、P-450活性、カタラーゼ活性、さらにはこれら酵素反応サイクルにみられる中間体、すなわち鉄に配位した過酸化物のO-O結合開裂反応様式を検討した。その結果、チオレートの配位はヘテロリシス反応を加速する効果があることが判明した。この軸配位子効果は鉄ポルフィリン錯体を用いたモデル系を用いることによっても確認された。また、新しい高原子価鉄ポルフィリンとして、オキソ鉄5価ポルフィリンの生成に初めて成功し、さらにオレフィンに対する酸素原子添加反応性を検討した結果、オキソ鉄4価ポルフィリンカチオンラジカルより反応性が低いことがわかった。石村らはP-450のヘム近傍のスレオニン252を種々のアミノ酸に置換した変異体を用いて酸素添加反応活性を検討し、この残基のプロトン供与性が機能発現に重要であることを示した。森島らは石村らのこれらP-450変異体のNMRの測定を行ない、ヘム近傍微細構造を明らかにした。三木らはチトクロムc2について分子動力学をとりいれた結晶構造の精密化をおこなった。阿久津らはチトクロムc3のNMRスペクトルのシグナルの帰属などをさらに進め、四つのヘムのヘム近傍ミクロ構造と各々のヘムの酸化環元電位との関係を明らかにした。上山らはモリブデンを含む酸化酵素のモデル錯体の合成、特性解析を行なった。

福住らはNADHの電子移動酸化によって生成するラジカルカチオンの反応性ならびに酸素への電子移動に対する触媒作用を詳細に調べた。折井は光励起NAD(P)HによるチトクロムCの還元反応の電子移動過程を詳細に調べた。
退院時における高齢者虐待ハイリスク家族のリスクアセスメント尺度の開発

二次救急医療機関の救急外来の看護師を対象に、「高齢者の人権を侵害するような事柄や退院後もフォローが必要だと思った患者」についてインタビュー調査継続中である。身体的虐待とネグレクトを疑う事例が多かった。救急外来では介護支援専門員が同伴することや、事前に連絡が入る場合もあるが、それらは少数であり大半が救急車で家族が同伴して受診している。看護師経験年数よりも高齢者虐待への関心の有無によって高齢者や家族を見る視点が違い、個人差が大きかった。また児童虐待は医療機関においても関心が高く、県レベルのネットワークが確立しており対応が可能であるが、高齢者虐待においては、関心は高いとは言えず、医師も看護師も虐待を疑っても、確信できない、在宅での生活の様子や高齢者と介護者(同伴者)との関係性が分からないなど、根拠に乏しく虐待の疑いがあっても踏み込めないため地域包括支援センター等に通報はしないことが多かった。また本来の救急対応が優先し確認や介入は難しいことも明らかになった。対象者の特徴で共通して多かったことは【経済的に困窮している親子】生活保護の対象にならないが高齢者の年金で生活しているグレーソーンの世帯、【介護方法やサービスの知識不足】ネグレクトの意図はない、【社会から孤立】もともと引きこもりや障害を抱えていて介護(世話)関係が逆転し地域とのつながりがない、あるいは家族と同居しているから大丈夫と思われていて誰も介入していないなどがあった。救急外来では、在宅での様子は同伴する家族からも得ることができるが、客観的な事実を知る上では救急隊の情報は大変重要であることが明らかになった。今後、これらを参考に、救急外来で関わる関係者が客観的に判断できる項目を精選していく予定である。外来看護師の高齢者虐待に遭遇する実態やその困難点、病棟や他機関への継続性など、文献が少なくインタビュー調査から始めた。所属大学だけではなく、調査機関(病院)倫理審査も必要であり、加えてインタビューの日程調整等に時間がかかったため、調査期間が延長している。しかしながら多くの新しい知見を見出すことができたので今後は質問紙調査によるリスク項目の洗い出しを行う予定である。文献やインタビュー結果をもとに、包括ケア病棟の看護師、回復期ケア病棟の看護師、退院支援の看護職等に入退院時のハイリスクアセスメント項目の重要度の調査を行い、項目の精選、その後試行予定である。本研究は、高齢者の入院期間内に高齢者虐待のハイリスク家族をスクリーニングできるハイリスアセスメント表を作成する事を目的としている。29年度は(1)高齢者虐待事例や虐待の回避をした事例について、入院時期から在宅療養中の経過を追って高齢者や養護者を中心に家族を単位とした事例の収集と分析する(事例検討会や文献から)。(2)退院支援にかかわる病棟看護師や退院調整看護師及びケースワーカー等や、緊急搬送時に係る看護師や医師が、「虐待を予期した経験、その判断根拠と対応について」文献検討を行い分析する。救急外来や入院中について高齢者虐待を疑う事例は身体的な虐待やネグレクトが多い現状であったが、高齢社虐待に関する医療従事者の認識が薄いこと、重要視されていないことが報告されている。さらにセルフネグレクトに対する判断の難しさなど多くの課題が見出された。また、初期介入を早期に行い虐待予防するためには入院中に潜在的な虐待やハイリスク家族に関わることが必要であるがそれらの文献は非常に少ない現状であった。海外においては医療関係者の経験だけに頼るのではなくアセスメントツールの開発や教育などが進んでいる。一方虐待の生理的メカニズムに関する研究もなされておりそれらの点からも家族や介護者のアセスメントをするうえで参考になると考えている。また児童虐待については本研究の目的とするところは先行しているので今後さらに参考にする予定である。高齢者虐待事例や虐待が疑われた事例について、虐待が起きている状況、虐待者の心理的状況、家族の状況、過去からの家族関係、引き金になった出来事等文献から検討した。さらに、高齢者虐待に加えて、児童虐待、障害者虐待、DVについて、医療機関で早期発見やハイリスク事例に対する対応や、スクリーニングの現状、自治体の取り組み、医療機関の取り組みなど文献検討を行った。それらを基に、救急外来で搬送されてくる高齢者、入院中の高齢者について、ハイリスク家族を見極めるためのリスクアセスメントの視点や項目を抽出した。対象者の特徴で共通して多かったことは【経済的に困窮している親子】

生活保護の対象にならないが高齢者の年金で生活しているグレーソーンの世帯、【介護方法やサービスの知識不足】ネグレクトの意図はない、【社会から孤立】もともと引きこもりや障害を抱えていて介護(世話)関係が逆転し地域とのつながりがない、あるいは家族と同居しているから大丈夫と思われていて誰も介入していないなどがあった。救急外来では、在宅での様子は同伴する家族からも得ることができるが、客観的な事実を知る上では救急隊の情報は大変重要であることが明らかになった。今後、これらを参考に、救急外来で関わる関係者が客観的に判断できる項目を精選していく予定である。外来看護師の高齢者虐待に遭遇する実態やその困難点、病棟や他機関への継続性など、文献が少なくインタビュー調査から始めた。所属大学だけではなく、調査機関(病院)倫理審査も必要であり、加えてインタビューの日程調整等に時間がかかったため、調査期間が延長している。しかしながら多くの新しい知見を見出すことができたので今後は質問紙調査によるリスク項目の洗い出しを行う予定である。29年度に文献から抽出したリスクアセスメントの視点や項目を、検証しより精選するために、退院支援にかかわる病棟看護師や退院調整看護師及びケースワーカー等や、緊急搬送時にかかわる看護師や医師にグループインタビューを実施する予定である。これらをもとに再度リスクアセスメント表を作成し、これらについて信頼性妥当性の検討を検証する為に全国調査を実施する。文献やインタビュー結果をもとに、包括ケア病棟の看護師、回復期ケア病棟の看護師、退院支援の看護職等に入退院時のハイリスクアセスメント項目の重要度の調査を行い、項目の精選、その後試行予定である。29年度は主に文献からハイリスクアセスメント項目を抽出し、グループインタビューまで実施予定だったので、個人情報保護のために研究専用のノートパソコンを購入予定であった。しかしグループインタビューまで計画が進まなかったのでパソコン購入はしなかった。30年度はグループインタビューのテープ起こしや、ハイリスクアセスメント項目の信頼性や妥当性の検討等で全国調査を予定しているので、パソコン及び調査に関する費用、またアルバイト雇用に繰り越し分と合わせて使用予定である。今年度の計画が遅れておりインタビュー調査継続中であり、繰越金が生じた。次年度は今年度の継続とリスクアセスメント項目のアンケート調査、その結果を踏まえたアセスメントの試行を計画している。
和船を活かした遊覧・船祭りの観光学―「日本の流域遺産」化をめざして

本研究では、和船を活かした遊覧観光と船祭りについて研究し、全国の内水面遊覧と海の船祭りの最新のデータベースを作成した。伝統的木造和船は、漁業や水運ではほとんど消滅したが、遊覧船や祭りの船では存続し、今後もその可能性がある。こうした和船文化を守るには、船大工が船頭を兼ねるローカルな労働システムを持続することや、行政が船大工を無形文化財として保護し、後継者育成をはかる仕組みを確立することも重要である。また年に一度の船祭りだけで和船技術を維持するのは困難だが、和船遊覧にみる建造機会の増加は、伝統ある船祭りを存続させていくのにも役立っている。本年度は、伝統的な木造和船にとどまらず、ボートやハイテク船等による全国の船遊覧のデータベース化、船祭りについては神事として行われる水上渡御のほか、オカをひきまわす船だんじり、競技化した船競漕などを含めたデータベース化に取組んだ。その結果、全国の船遊覧・船祭りを網羅した基礎台帳が整いつつある。さらに本年度はこれをもとに数か所で実地調査を行った。一つは、北海道平取町・二風谷アイヌのチプサンケの聞き取り調査である。一帯は1997年に沙流川ダムが完成し、2007年には国の重要文化的景観の指定をうけた場所である。本来チプサンケとは新造した舟を進水する時に行う一度限りの儀礼である。二風谷では1970年にアイヌの丸木舟チプが新造されたのを契機に、萱野茂氏の発案でチプサンケが祭りとなり年中行事化した。1990年には和人の舟・チャラセも加わり、乗船体験するなど参加交流の輪が広げられた。チャラセに使われるのは愛知県木曽川から遠路運ばれた川舟である。舟おろしが二風谷アイヌの祭りとなって40余年、ダム湖のほとりで「アイヌの船祭」が続けられている。紀伊半島では祭りと遊覧に木造船文化がよく保持されている。和歌山・串本の水門祭りでは、神輿を乗せて苗我島にむかう船に櫓こぎの木造船が使われる。木造伝馬船による櫂こぎ競漕と海上からの餅まきも祭りの華となる。町内に分屯する自衛隊員たちもこの祭りには積極的に参加する。船遊覧における木造和船の活躍は、圧倒的に河川である。川では流域遺産としてその伝統を活かし観光に供する機会はまだ少なくない。世界遺産・熊野古道とつながる日置川にも木造船による渡しは復活した。文化継承、文化創出の諸条件と観光に向けた取組みの実態については引き続き各地で検討する。昨年に引き続き和船を活かした遊覧と船祭りのデータベース作成を推進し、東北から九州にかけておもに次のような現地調査を実施した。1青森県の遊覧と木造和船の利活用に関する調査、2福島県奥只見、桧原湖等の遊覧事業の現況調査、3茨城県鹿島神宮の御船祭りの調査、4世界遺産・富士五湖周辺の遊覧事業調査、5世界農業遺産・能登地方のマルキブネ、加賀地方の遊覧船調査、6世界遺産・姫路城堀めぐりの和船技術養成に関する実地調査、7厳島神社管弦祭の御座船の献納地と漕ぎ手の提供地、ならびに音戸渡船の実地調査、8熊本江津湖、宮崎の高千穂峡の遊覧事業、芦北の木造帆引き船観光の調査和船を活かした遊覧事業と船祭りの伝統継承は、相互の連携や地元民と観光客双方の複合的ニーズをひきだし、戦略的に組み立てることが継続の鍵をにぎる。そのことは、今年度の現地調査からも実証された。2012年高瀬船による遊覧が開始された姫路城の堀めぐりでは、建造と遊覧事業双方に責任ある立場で若手が参画し、次世代の技術育成が図られている。この取組みは木造船の建造修復で課題を抱えていた坂越の船祭り(国の重要民俗文化財)の運営にも新たな光明をあたえている。和船の遊覧事業が伝統ある船祭りの造船・修復・操船技術を支えていく事例はすでに厳島神社の先行例があるが、本件もその好例となろう。また瀬戸内には、音戸渡船のように65年前の木造渡船が現役で活躍する場所がある。瀬戸には2本の大橋がかけられながらも、渡船はなくなることなく、レトロな町並みと調和し、観光客と地元民の暮らし双方から高い支持をうける。12年に1度の鹿島神宮の御船祭では、現代的な漁船群による壮大な船渡御と伝統和船による祭り遊覧とがいりまじり特色ある景色を生み出していた。成果は、講演会、現場での意見交換、対策提言等で発信した。最終年度である2015年度は、和船を活かした遊覧観光のデータベースを完成させるべく、過去6年間の調査資料を整理し、かつ最新の動向を補追調査した。また船祭りについては、北海道から沖縄まで、日本海と太平洋、瀬戸内海、東シナ海沿岸の特色ある事例を抽出し、調査を実施した。現地調査は主に以下の通りである。

1北海道えりも町のコンブ漁と磯船調査、二風谷アイヌの丸木舟を活かした新生の船祭り・チプサンケの調査、2北陸の伝統的木造船の現存調査、富山の県営渡船ならびに遊覧事業の調査、3京都府栗田湾のトモウチの現存調査、福井県大島のマルキブネを用いた通し合い行事の調査、4三重県答志島のサッパ船観光化の推移調査、5和歌山県古座川の河内祭り調査、6瀬戸内海・小豆島・豊島等の櫂伝馬、押し船等船祭り調査、7岡山県最後の水江の渡しの調査、新たに誕生した高松の遊覧船事業の調査、8沖縄の糸満ハーリー、塩屋のウンジャミ祭り等サバニを用いた船祭りの調査ダム湖や堀割を含む河川観光舟運については、2015年度までに全国約8割の現場に足を運んだ。本研究期間内にも新たに誕生する舟運あり、進化する舟運あり、消える舟運があった。全国規模でその動向を俯瞰し、文化財としての戦略的な取組みや特色ある広域連携、「細く長く」の運営方法等について包括的に考察し、論文にまとめた。また調査地では小学生向けのお話会、将来課題に関する提言のほか、出土船や船板塀の鑑定、使われていない木造船の博物館保存への橋渡しなど、多岐にわたる提言と対策、協力を実施した。さらに限られた日程で実施される船祭りについては、全国を俯瞰するにはなお継続調査が必要だが、本年度北海道、沖縄、瀬戸内海等、重要エリアでの反復調査により、木造船文化の異なる継承方法や、木造船の利用が祭りに限定されていくなかで当該地域が共通に抱える課題群について比較考察することができた。本研究では、和船を活かした遊覧観光と船祭りについて研究し、全国の内水面遊覧と海の船祭りの最新のデータベースを作成した。伝統的木造和船は、漁業や水運ではほとんど消滅したが、遊覧船や祭りの船では存続し、今後もその可能性がある。こうした和船文化を守るには、船大工が船頭を兼ねるローカルな労働システムを持続することや、行政が船大工を無形文化財として保護し、後継者育成をはかる仕組みを確立することも重要である。また年に一度の船祭りだけで和船技術を維持するのは困難だが、和船遊覧にみる建造機会の増加は、伝統ある船祭りを存続させていくのにも役立っている。日本の船祭りは、だんじりの屋台などに船の意匠を表現したものが数多くあり、研究計画当時の予想をはるかにこえた層の厚さがある。そのため船祭りのデータベース作成には時間と労力を要している。本研究では、水上をこぎわたる船祭りを中心にしながらも、船大工が製作に関与する船形だんじり、さらには幕や木枠で船体をあらわす船だんじり、もはや船の呈をなさないが、だんじりを船にみたて、浜に集結させたり競わせたり、川や池に落とたりする祭りの運行等にも留意し、祭りにみる船の象徴性について比較可能なデータベース整備に努めている。日本の船祭りが過去どういう経緯で今にいたったか、今後どういう方向にむかうのかを大局的に理解する基本資料となる。限られた日に集中する船祭りの実地調査は、当初予定よりやや遅れているが、地道なデータベース作業の推進により50年、100年単位の時間軸、列島全体を俯瞰する空間軸による相対化がより明確になった。これにより地域の独自性をきわだたせ、かつ個別事例にとどまらない共通の課題群発見を容易にしている点で新たな研究展望が拓けている。民俗地理学今日、川・湖・運河や堀割など内水面で実施されている遊覧事業は全国で約200箇所ある。そのうち伝統的な木造船を用いた遊覧は40箇所あまりにのぼる。海で実施される数例を加えても木造和船を利用する遊覧事業数は50箇所程度であろう。生活現場で木造和船を必要とする機会は減少する一方であるため、船大工の減少は今後も進み、木造和船は、若手技術者養成の戦略的な取組みなくして技術継承は困難な段階にある。伝統的な船祭りにおける木造船技術の継承の難しさはどことも深刻な状況なのである。そのなかにあって沖縄では、サバニやマーラン船など独自の木造船文化継承の取り組みがみられる。船祭りの伝統の豊かさ、船漕ぎ競争のスポーツ文化への展開、行事運営と博物館・資料館の有機的な結びつきが効を奏し、圧倒的に力強い文化継承が見いだせる。
虚血性疾患の生命予後における生活習慣改善効果とミトコンドリア遺伝子多型の影響

本研究計画は昭和大学ヒトゲノム・遺伝子解析倫理審査委員会で承認を得た(申請番号126号)。2009年より冠動脈疾患の治療で入院または通院中の患者より同意を取得後、血液採取、DNA抽出し、以下に記す方法で、複製連鎖反応(polymerase chain reaction; PCR)を用いて、標的DNAを増幅し、制限酵素AluIを用いて処理した後、1塩基置換(Mt5178C/A)を測定した。Forward primer 5' -CTTAGCATACTCCTCAATTACCC-3'、Reverse primer 5'-CTGAATTCTTCGATTAATGGCCCA-3'。各症例の、診療情報(治療歴、入院回数、臨床転帰、心リハ参加の有無、虚血性心疾患の家族歴の有無)、糖尿病、脂質異常症、高血圧、喫煙習慣など危険因子の有無とその管理状況を、データベースとして保管する作業を現在まで行っている。合計798人(男656、女142)の検体測定が終了した。Mt5178C/Aの頻度はC 436例(男355、女81)、A 362例(男301、女61)で、性差、年齢差はみられなかった。また、一般人での報告と同様であった。男性55歳未満、女性65歳未満で冠動脈疾患を発症した症例を早発群105例、現在80歳以上を高齢群189例、他を通常群504例に分類して検討したが、Mt5178C/Aの頻度は同等で、早発群ではむしろAが多かった。過去の他の報告とは異なり、冠動脈疾患でのMt5178C/Aの頻度は年齢を問わず、一般人と同様であった。臨床データとの関連については現在解析中である。2009年度、冠動脈疾患の治療で入院および通院中の患者より同意を取得後、血液採取、DNA抽出を行い、検体を-80度の冷凍庫で保存している。提供者に独自の記号を付し、匿名化し、診療情報(治療歴、入院回数、臨床転帰、心リハ参加の有無、虚血性心疾患の家族歴の有無)、糖尿病および耐糖能異常、脂質異常症、高血圧、喫煙習慣など危険因子の有無とその管理状況を、専用のコンピューターにデータベースとして保管する作業を行っている。ロッシュのDNA解析用キットLightCycler DNA Master Plusを使用昨年度262例の測定を行った。Mt5178C/Aの頻度はC 120例、A 142例であった。2010年度は、2009年に引き続き、冠動脈疾患の治療で入院および通院中の患者より同意を取得後、血液採取、DNA抽出を行い、検体を-80度の冷凍庫で保存している。提供者に独自の記号を付し、匿名化し、診療情報を収集し、専用のコンピューターにデータベースとして保管する作業を同時に行っている。保存検体から、以下に記す方法で、複製連鎖反応(polymerase chain reaction ; PCR)を用いて、標的DNAを増幅し、制限酵素AluIを用いて処理した後、1塩基置換(Mt5178C/A)を測定した。ロッシュのDNA解析用キットLightCycler DNA Master Plusを使用2009年度262例、2010年度304例の検体を収集した。今年度はMt5178C/Aの頻度はC 130例、A 174例であり、合計でC 250例、A 316例であった。

本研究計画は昭和大学ヒトゲノム・遺伝子解析倫理審査委員会で承認を得た(申請番号126号)。2009年より冠動脈疾患の治療で入院または通院中の患者より同意を取得後、血液採取、DNA抽出し、以下に記す方法で、複製連鎖反応(polymerase chain reaction; PCR)を用いて、標的DNAを増幅し、制限酵素AluIを用いて処理した後、1塩基置換(Mt5178C/A)を測定した。Forward primer 5'-CTTAGCATACTCCTCAATTACCC-3'、Reverse primer 5'-CTGAATTCTTCGATTAATGGCCCA-3'。各症例の、診療情報(治療歴、入院回数、臨床転帰、心リハ参加の有無、虚血性心疾患の家族歴の有無)、糖尿病、脂質異常症、高血圧、喫煙習慣など危険因子の有無とその管理状況を、データベースとして保管する作業を現在まで行っている。合計798人の検体測定が終了した。Mt5178C/Aの頻度はC 436例、A 362例で、性差、年齢差はみられなかった。また、一般人での報告と同様であった。男性55歳未満、女性65歳未満で冠動脈疾患を発症した症例を早発群105例、現在80歳以上を高齢群189例、他を通常群504例に分類して検討したが、Mt5178C/Aの頻度は同等で、早発群ではむしろAが多かった。過去の他の報告とは異なり、冠動脈疾患でのMt5178C/Aの頻度は年齢を問わず、一般人と同様であった。臨床データとの関連については現在解析中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
子宮体部上皮性非上皮性混合腫瘍の発生起源の解明と遺伝子異常の解析

子宮癌肉腫は、同一腫瘍内に癌成分と肉腫成分が同時に存在した多種多様な組織像を示す腫瘍である。発生起源には従来より3つの説、即ちcollision theory,combination theory,composition theoryが提唱されているが、これらの説の真否については解明されていなかった。本研究では、子宮癌肉腫の発生起源を分子生物学的手法を用いることにより解明することを目的とした。クロナリティ解析については、子宮癌肉腫の癌成分と肉腫成分からなる別々に抽出したDNAを用いて、Andorogen Receptor(AR)遺伝子のメチル化による不活化のパターンを解析した。また、悪性化に関与する遺伝子として、癌抑制遺伝子p53と癌遺伝子K-rasの解析を行った。その結果、子宮癌肉腫の約85%はcombination tumorであるが、15%の子宮癌肉腫はcollision tumorであることを解明した。また、p53、K-rasの点突然変異がそれぞれ32%、24%にみられることを明らかにした。さらに、子宮体部癌肉腫の発生起源と臨床的特徴・予後との関連について検討し、collision tumorの方が予後不良であること、遠隔転移の率がcombination tumorより高い傾向にあることを見出した。本研究は、子宮癌肉腫の悪性化に関与する遺伝子変化を解析すると共に、世界に先駆けて子宮癌肉腫の発生起源を解明した。本研究で用いた手法により、子宮癌肉腫の個々の症例における発生起源を明らかにすることが可能になり、将来的には、本腫瘍の治療の個別化が可能になると考えられた。また、婦人科の他の臓器に発生する癌肉腫の発生起源について、同じ分子生物学的手法を用いて検討した。その結果、膣、卵巣、乳房に発生する癌肉腫の多くがcombination theoryに基づいて発生していることを見出した。発生起源には従来より3つの説、すなわちcollision theory、combination theory、composition theoryが提唱されているが、これらの説の真否については解明されていなかった。本研究では、25例の子宮癌肉腫を対象とし、これらにおける発生起源を分子生物学的手法を用いることにより解明することを目的とした。クロナリティ解析については、子宮癌肉腫の癌成分と肉腫成分から別々に抽出したDNAを用いて、Andorogen Receptror(AR)遺伝子のメチル化による不活化パターンを利用して解析した。癌と肉腫で不活性パターンが異なった症例は3例で、これらは癌と肉腫がそれぞれ独立して発生していること、即ちcollision theoryに基づくことが解明された。悪性化に関与する遺伝子変化については、癌抑制遺伝子p53と癌遺伝子K-rasの解析を行い、それぞれの遺伝子変異の頻度は25例中8例と25例中6例であった。AR遺伝子の不活化パターンおよびp53、K-rasの遺伝子変異が癌と肉腫で一致した場合は、単一細胞から腫瘍が発生したというcombination theoryに基づいて発生した腫瘍であることが強く示唆された。本研究では、分子生物学的解析により、子宮癌肉腫の発生起源は、約85%はcombination theoryに基づくが、一部の子宮癌肉腫は、collision theoryに基づくことを解明した。以上のことにより、本研究は、子宮癌肉腫の悪性化に関与する遺伝子変化を解析するとともに、世界に先駆けて子宮癌肉腫の発生起源を解明した。

発生起源には従来より3つの説、即ちcollision theory,combination theory, composition theoryが提唱されているが、これらの説の真否については解明されていなかった。本研究では、子宮癌肉腫の発生起源を分子生物学的手法を用いることにより解明することを目的とした。クロナリティ解析については、子宮癌肉腫の癌成分と肉腫成分からなる別々に抽出したDNAを用いて、Andorogen Receptor(AR)遺伝子のメチル化による不活化のパターンを解析した。また、悪性化に関与する遺伝子として、癌抑制遺伝子p53と癌遺伝子K-rasの解析を行った。その結果、子宮癌肉腫の約85%はcombinationtumorであるが、15%の子宮癌肉腫はcollision tumorであることを解明した。また、p53、K-rasの点突然変異がそれぞれ32%、24%にみられることを明らかにした。さらに、子宮体部癌肉腫の発生起源と臨床的特徴・予後との関連について検討し、collision tumorの方が予後不良であること、遠隔転移の率がcombination tumorより高い傾向にあることを見出した。本研究は、子宮癌肉腫の悪性化に関与する遺伝子変化を解析すると共に、世界に先駆けて子宮癌肉腫の発生起源を解明した。本研究で用いた手法により、子宮癌肉腫の個々の症例における発生起源を明らかにすることが可能になり、将来的には、本腫瘍の治療の個別化が可能になると考えられた。また、婦人科の他の臓器に発生する癌肉腫の発生起源について、同じ分子生物学的手法を用いて検討した。その結果、膣、卵巣、乳房に発生する癌肉腫の多くがcombination theoryに基づいて発生していることを見出した。
難加工性合金材料の形状制御結晶育成技術の開発

加工性の悪さゆえに既存法では製造コストが高く製品価格が上昇してしまう難加工性合金に対して、我々はニアネット形状の線材を一工程で作製するマイクロ引き下げ法を開発した。しかし、当該技術を量産技術として実用化するには多くの課題が残っている。そこで、本研究では、マイクロ引き下げ法による難加工性合金材料の形状制御結晶製造技術を実用化するため、長尺線材の製造技術、製造速度の高速化、加工不可合金の線材製造、製造線材の特性評価を実施した。その結果、15 mもの長尺Ir合金線材製造に成功するとともに、300 mm/min以上の高速線材育成を達成した。さらに、世界で初めて融液から一工程でRu線材の製造に成功した。自動車のスパークプラグ等に用いられるイリジウム合金は高特性を有するにも関わらず、加工性の悪さゆえに既存の成型法を用いると製造コストが高く製品価格が上昇してしまう。そこで、我々は機能性合金のニアネット形状の結晶を一工程で作製するマイクロ引き下げ法といった、これまでにはない新技術を開発した。しかし、当該技術を量産技術として実用化するにはまだ多くの課題が残っている。そこで、本研究課題では、マイクロ引き下げ法による難加工性合金材料の形状制御結晶製造技術を実用化するため、長尺線材の製造技術、製造速度の高速化、加工不可合金の線材製造、製造線材の特性評価を実施する。平成27年度は、まず長尺Ir合金線材製造技術の開発を行った。これまでは作製できるIr合金線材の長さは100 mm程度であり、当該技術を実用化するには、より長尺な線材を作製できるように装置を改良する必要がある。そこで、既存のμ-PD装置の改造を行い、従来のシードチャックを用いた方式からピンチローラーによる結晶育成方式に変更した。これにより、チャンバー内から育成した線材試料をチャンバー外部に取り出すことができるようになり、7 mもの長尺な線材の作製を達成し、量産化の目標である10 mに大きく近づいた。さらに、線材作製速度の高速化も試みた。現状では10 mm/minが線材作製の最高速度であるが、当該技術が既存法に勝る量産技術となるには200 mm/min以上の育成速度の達成が必要となる。製造速度の高速化は、固液界面周辺の温度勾配と坩堝の設計により達成することとした。さらに、試料の径制御を行う坩堝のノズル部分を中間配合ZrO2から緻密質ZrO2に変えることで線材製造時の壁面の摩擦を低減し、引き下げ速度の高速化と形状制御性の向上を目指した。その結果、本研究開発の目標値である200 mm/minの育成速度を達成した。平成27年度は、【1】長尺Ir合金線材製造技術の開発と【2】線材作製速度の高速化を中心に開発を行った。まず【1】では、これまでは作製できるIr合金線材の長さは100 mm程度であり、当該技術を実用化するには、より長尺な線材を作製できるように装置を改良する必要があった。そこで、既存のμ-PD装置の改造を行い、従来のシードチャックとベローズを用いた引き下げ方式からピンチローラーによる結晶育成方式に変更した。これにより、従来の装置では引き下げ距離である700 mm以上の試料作製が不可能であったが、チャンバー内から育成した線材試料をピンチローラーを用いてチャンバー外部に取り出すことができるようになった。作製した試料をOリングでシールすることで、チャンバー内の雰囲気を保ったまま作製した試料を外部に取り出せるようにした。当初はピンチローラーの素材にSUSを用いていたが、SUS製ピンチローラーで挟まれた作製線材が変形してしまった。そこで、ピンチローラーをテフロン製に変更した。さらに、開発した巻き取り機によって育成速度に合わせて巻き取ることで7 mもの長尺な線材の作製を達成し、量産化の目標である10 mに大きく近づいた。さらに【2】では、現状で10 mm/minが線材作製の最高速度であるが、当該技術が既存法に勝る量産技術となるには200 mm/min以上の育成速度の達成が必要であった。そこで、本開発項目では、200 mm/min以上の育成速度での線材作製を目標とした。製造速度の高速化のため、固液界面周辺の温度勾配と坩堝の設計を新たに行った。さらに、試料の径制御を行う坩堝のノズル部分を中間配合ZrO2から緻密質ZrO2に変えることで線材製造時の壁面の摩擦を低減し、引き下げ速度の高速化と形状制御性の向上が向上した。平成28年度は、平成27年度に引き続き長尺Ir合金線材製造技術の開発を行った。

平成27年度においてIr合金線材の長さは7 m程度を達成したが、試料作製に用いた合金原料のチャージ量を追加することで10 mの長尺化線材の作製に成功した。これにより、量産化の目標である10 mもの長尺化を達成した。線材作製速度の高速化では、平成27年度において、ノズル部分の素材変更によりこれまでの10 mm/minから200 mm/minと大幅な育成速度の改善に達成しており、平成28年度ではさらにノズル形状の最適化により更なる高速化を目指した。その結果、300 mm/minまでの高速化を達成し、当初の目標であった200 mm/minの1.5倍の性能を達成した。さらに、加工不可合金材料の線材結晶作製技術の開発では、世界で初めてRu線材を融液から一工程で作製することに成功した。Ruは線材化が不可能なほど難加工性を有する物質であり、この技術の確立によりRu線材の利用が可能となった。さらに、作製したIr線材の評価では、EBSDを用いたドメイン観察やXRD、極図による方位測定を実施した。その結果、本手法で作製したIr合金線材は育成方向に延びたドメインで構成されており、そのドメインのa軸が育成方向に向いていることが明らかとなった。平成28年度は、平成27年度に引き続き、【1】長尺Ir合金線材製造技術の開発と【2】線材作製速度の高速化の開発を行うとともに、【3】加工不可合金材料の線材結晶作製技術の開発と【4】作製した線材試料の特性評価に関しても実施した。まず【1】長尺Ir合金線材製造技術の開発では、これまでは作製できるIr合金線材の長さは100 mm程度であり、平成27年度では既存のμ-PD装置の改造を行い、従来のシードチャックとベローズを用いた引き下げ方式から、ピンチローラーによる結晶育成方式に変更したことで7 mもの長尺な線材の作製を達成した。平成28年度では、更なる長尺化を目指すため線材育成を行う際のチャージ量の増加を試みた。7 mのIr合金線材の作製時に比べてチャージ量を約1.5倍に増加させて線材育成を試みたところ、量産化の目標である10 mの長尺Ir合金線材の作製に成功した。さらに、【2】線材作製速度の高速化では、平成27年度に坩堝のノズル部分を中間配合ZrO2から緻密質ZrO2に変えることで10 mm/minであった線材の製造速度が本研究開発の目標値である200 mm/minまで増加した。平成28年度では、ノズル形状の最適化を行うことで、さらに1.5倍の350 mm/minもの高速線材製造を達成した。【3】加工不可合金材料の線材結晶作製では、これまで難加工性により線材作製が不可能であったRuの線材化に世界で初めて成功した。【4】作製した線材試料の特性評価では、作製したIr合金線材の内部組織観察を行ったところ、育成方向に延びた数百ミクロン程度の複数のドメインによって構成されていることが分かった。これは、従来の製造手法である熱間線引きで作製されたIr合金線材とは大きく異なる内部組織である。さらに、そのドメインは育成方向にa軸を向けて成長していることが分かった。【1.長尺Ir合金線材製造技術の開発】平成28年度の研究結果を踏まえて、さらに長尺Ir合金線材製造技術の開発を進めた。連続原料供給機構を開発し、安定した線材作製条件を達成したことで、目標であったφ1mmのIr線材10m長を大幅に超えた30m以上もの長尺線材を得ることに成功した。【2.線材試料作製速度の高速化】
超臨界指数をもつ非線形放物型方程式の解の特異性と挙動に関する研究

優臨界指数をもつ半線形放物型方程式の解の有限時間での爆発は、指数が劣臨界の場合と大きく異なる。特徴的なものとして不完全爆発、タイプIIの爆発、タイプIの爆発の自己相似解の構造が挙げられる。本研究では,多孔質媒体における方程式および走化性方程式系における複数回爆発する解の構成、任意のタイプII爆発解の詳細なrateの決定、Lepinの指数より大きい冪をもつときのタイプIの自己相似解の非存在定理の証明を行った。冪の形の非線形項をもつ半線形熱方程式の解が有限時間で爆発するとき、対応する常微分方程式の解の爆発のオーダー以下の爆発はタイプI、そうでない爆発はタイプIIと呼ばれる。非線形項の幕pがSobolevの埋め込み定理の意味で劣臨界指数の場合はタイプIの爆発しか起こらないことは以前からよく知られていた。pが超臨界指数の場合にタイプIIの爆発を起こすような解が存在することは既知であったが、そのrateについては全く研究されていなかった。放物型方程式の2つの解の間の交点数が時間に関して非増加であることと、微分係数もOになっていれば交点数はその時刻で減少するという性質は、放物型方程式の解の挙動の研究において重要な役割を果たしてきた。しかし、タイプIIの爆発のrateを調べるためにはそれでは不十分である。そこで3つ目の解をうまく構成し3つの解の間の交点数だけでなくそれらの動きを注意深く追うことによってタイプIIの爆発のrateをpがLepinの指数より大きい場合に決定した。次に、これらの3つの解に組みひも群の理論を適用することによってpに関する仮定をJoseph-Lundgrenの指数より大きいという条件に改良した。さらに、最初の論文では非常に複雑な解析的な評価を必要としたが、組みひも群の理論を適用することによりその複雑さを解消し証明を簡単にすることができた。組みひも群を偏微分方程式に応用することはGhrist等により始められたが、ここで用いた方法は彼らの視点とは全く異なる。また、個々の方程式の形に依存しないので多くの方程式への幅広い応用が期待される。実際、爆発後の弱解としての解の延長の一意性の研究にも応用した。また、解析学と代数学や幾何学との融合という観点からも興味深いと思われる。半線形拡散方程式u_t=Δu+|u|^<p-1>uの初期値問題の解が有限時間で爆発するとき、対応する常微分方程式の解と同じオーダーで爆発する場合はタイプI、それより速い速度での爆発はタイプIIと呼ばれている。1.時間が爆発時刻に近づくときタイプIの爆発をする解が爆発点の近傍でどのような振る舞いをするかについて調べた。爆発点の近傍での解の挙動を調べることは、Giga-Kohnで導入された逆向きの自己相似的な変数変換によって書き換えられた別の方程式(GKと書く)の時間大域解の時刻無限大での挙動の研究に帰着することができる。方程式GKの時間大域解はその定常解に収束することが分かっている。従って、方程式GKの定常解の構造を知ることが不可欠である。非線形項の冪がLepinの指数より大きい場合に方程式GKの定常解が存在するかどうかという問題は15年以上未解決のままであったが、本年度の研究により存在しないことを証明した。2.非線形項の冪がSobolevの意味で超臨界指数の場合はHerrero-Velazquezによって具体的なrateでタイプIIの爆発をするような解が構成された。しかし、任意のタイプIIの爆発解がどのようなrateで爆発するかについて、昨年度のMizoguchiは非線形項の冪がLepinの指数より大きい場合に特異定常解との交点数を用いて特定した。放物型方程式の質的な研究では2つの解の間の交点数に関する性質が効果的に用いられてきたが、タイプIIの爆発のrateの研究ではそれでは不十分であった。そこでMizoguchiは3つの解を上手く構成し、その間の交点の動きを注意深く追うという新しい方法を開発した。本年度の研究ではMatanoによって定義された組み紐群における放物的縮約の概念をこの3つの解に応用することによりMizoguchiの結果を改良した。
FAシステムの自律化に関する研究

これまで,FAシステムを制御する代表的ツールとして,シーケンス制御装置が考えられてきた.しかしながら,FAシステムに対する要求が高度になるに従って,これまで,熟練者によって支えられてきたシーケンス制御系の設計ノウハウを自動化し,さらにはFAシステムそのものに自律性を持たせたいという要求が高まってきた.実際にFAシステムに自律性を持たせる最も有効な方法は,ある種の学習機能をFAシステムに持たせることであると考えられる.一般に,シーケンス制御系は,その動作が離散的でかつ,事象と状態遷移という形で表現できることから,通常,離散事象システムとして定式化される.本奨励研究では,離散事象システムでの学習を実現する手法として,学習オートマトンを新たに導入することによって,制御理論に基づいた学習方式をさらに拡張し,事象駆動型のシステムに対する学習機能を実現した.学習オートマトンは生体の学習機能を模擬するモデルとして最近注目を集めている.一般に,高等な動物は過去の経験に基づいて,自己に有利な行動を選択する学習能力を有するが,その抽象的なモデルとして学習オートマトンの有効性が認識され始めている.また,学習オートマトンは確率オートマトンの一種で,その数理的挙動は確率過程の一種とみなすことができ,学習の収束性に対する定量的な議論が可能となる.このことは,学習アルゴリズムの設計が可能であることを意味しており,産業界への応用も充分に期待できる手法である.以上より,学習オートマトンを用いることによって,通常人間が何気なく行っている高度な作業を,FAシステム自身が自律的に試行錯誤を通して獲得する能力が実現できるようになった.今後は,従来の制御理論に基づいた学習機能との併用方法についても検討し,階層的な学習方法の構築を目指す.これまで,FAシステムを制御する代表的ツールとして,シーケンス制御装置が考えられてきた.しかしながら,FAシステムに対する要求が高度になるに従って,これまで,熟練者によって支えられてきたシーケンス制御系の設計ノウハウを自動化し,さらにはFAシステムそのものに自律性を持たせたいという要求が高まってきた.実際にFAシステムに自律性を持たせる最も有効な方法は,ある種の学習機能をFAシステムに持たせることであると考えられる.一般に,シーケンス制御系は,その動作が離散的でかつ,事象と状態遷移という形で表現できることから,通常,離散事象システムとして定式化される.本奨励研究では,離散事象システムでの学習を実現する手法として,学習オートマトンを新たに導入することによって,制御理論に基づいた学習方式をさらに拡張し,事象駆動型のシステムに対する学習機能を実現した.学習オートマトンは生体の学習機能を模擬するモデルとして最近注目を集めている.一般に,高等な動物は過去の経験に基づいて,自己に有利な行動を選択する学習能力を有するが,その抽象的なモデルとして学習オートマトンの有効性が認識され始めている.また,学習オートマトンは確率オートマトンの一種で,その数理的挙動は確率過程の一種とみなすことができ,学習の収束性に対する定量的な議論が可能となる.このことは,学習アルゴリズムの設計が可能であることを意味しており,産業界への応用も充分に期待できる手法である.以上より,学習オートマトンを用いることによって,通常人間が何気なく行っている高度な作業を,FAシステム自身が自律的に試行錯誤を通して獲得する能力が実現できるようになった.今後は,従来の制御理論に基づいた学習機能との併用方法についても検討し,階層的な学習方法の構築を目指す.
小脳における抑制性神経回路網の形成および維持調節機構の形態学的解析

研究代表者は、マウス小脳を材料とし、形態学的手法を用いて抑制性回路網形成機構を解析している。1平成11年度の研究結果1)小脳皮質抑制性回路網の形成とGABA_A受容体サブユニットの発現は、おおむね平行して進行する。2)ミュータント・マウスを用いた研究から、α1・α6両サブユニットの発現は細胞の種類に依存し、局在は抑制性終末に依存していることが明らかになった。2平成12年度の研究小脳顆粒層に注目し、抑制性神経回路網形成の過程を、電子顕微鏡を用いて詳細に解析した。続いて、GABA_A受容体を構成するサブユニットのうち成熟マウスで多く発現するα1・α6局在の変化との関係を二重染色法を用いて解析し、両者の関係を詳細に検討した。1)顆粒細胞軸索へのゴルジ細胞からの抑制性入力は生後7日以降に開始し、生後2-3週頃には成熟マウスと同じ小脳糸球体構造が形成される。2)生後7日以前には、GABAの合成酵素はゴルジ細胞軸索に存在していた。この事から、生後7日以前にはGABAはシナプス外で放出され、回路形成などの神経発達に関与していると予想された。3)GABA_A受容体α1・α6サブユニット蛋白質は、いずれも生後7日以降に検出され、何れも微細点状の分布を示した。4)GABA合成酵素との2重染色の結果、両サブユニットとも抑制性の終末と同じ部位に局在していた。3結論と考察GABA_A受容体を構成するサブユニットのうち、成熟マウスで多く発現を認めるα1・α6の両サブユニットは、抑制性終末とのシナプス形成に誘導される形で発現そして局在し、抑制性神経伝達に関与する受容体を構成していると考えられた。研究代表者は、マウス小脳を材料とし、形態学的手法を用いて、抑制性回路網形成機構を解析している。1これまでの研究結果小脳発達にともなう抑制性回路網の形成とGABA_A受容体サブユニット(特にαファミリー)の発現局在との関係を検討した。その結果、mRNAはシナプス形成に先立って発現を開始するが、シナプス形成と供に急激に発現量を増した。受容体蛋白質は、回路形成に伴って抑制性のシナプス後部に局在するようになった。2今年度の研究正常発生の過程でみられたGABA_A受容体サブユニットの発現と局在が、異常な細胞環境および異型の入力が存在した場合に変化するか否かを解析した。3リーラーミュータントマウスを用いた解析リーラーマウスでは、reelin蛋白質の欠損または機能異常によって神経芽細胞の移動が障害され、中枢神経系の皮質構築に著しい異常が生じる。小脳においては、プルキンエ細胞に顕著な位置異常が認められ、白質の深層小脳核との間に形成された深部細胞塊では、多種類の神経細胞が無秩序に存在し、異常な神経回路網が形成されている。この異常な細胞環境、神経入力のある場所におけるGABA_A受容体の発現局在を解析した。その結果、mRNAの分布は正常成熟マウスと変化無く、プルキンエ細胞にα1サブユニット、顆粒細胞にα1とα6サブユニットの発現が認められた。この2種類のサブユニット(α1とα6)については、免疫組織化学的手法により局在を検討したが、いずれも、抑制性終末と一致していた4結論と考察GABA A受容体サブユニットの発現は、環境の影響を受けにくく、細胞固有の発現パターンを維持する。抑制性終末のシナプス後部に一致して局在することにより、抑制性終末からの何らかの因子によって局在が抑制されていると考えられた。

3結論と考察GABA_A受容体を構成するサブユニットのうち、成熟マウスで多く発現を認めるα1・α6の両サブユニットは、抑制性終末とのシナプス形成に誘導される形で発現そして局在し、抑制性神経伝達に関与する受容体を構成していると考えられた。
多彩なニーズに応える工業用ニトリルヒドラターゼ生成菌ライブラリーの作成

地球環境問題の深刻化と共に、従来の強酸、強アルカリ、塩素系有機溶媒、重金属触媒など環境問題を引き起こす従来の合成法に代わって、温和な条件下で効率的、選択的に作用する微生物反応、酵素反応の化学工業への導入が21世紀の課題とされている。既にRhodococcus rhodochrous J1株のニトリルヒドラターゼはアクリルアミド、ニコチンアミド生産の工業用触媒として用いられている。ニトリルヒドラターゼは極めて反応効率が高く生産性の高い触媒であり、将来、種々のニトリル類の水和反応に本酵素のさらなる用途の拡大が期待されている。しかしながら、J1株のニトリルヒドラターゼが万能ではなく、目的とするニトリル類によってはさらに特徴のある特性を持ったニトリルヒドラターゼが望まれている。例えば、熱、pH安定性、有機溶媒耐性、高濃度生成物耐性、高濃度基質耐性、基質に対する高い親和性、シアン耐性などの特徴を持ったニトリルヒドラターゼの探索が必須である。さらにファインケミカルズのキラル骨格の合成に光学特異的ニトリルヒドラターゼが必要である。即ち、ニトリルヒドラターゼ応用の新しい展開期を迎えている。本検討では、工業用R.rhodochrous J1株のニトリルヒドラターゼとは異なった特徴を持ったニトリルヒドラターゼ生成菌のコレクションの作成を試みた。新しい特徴を持ったニトリルヒドラターゼ生成菌を取得するために、これまでと異なった45°Cでの集積培養法を続けることにより、また新しいスクリーニング法を導入することにより、全く報告されていなかった新しい属、希少放線菌、Amycolatopsis属菌Actinomadura属菌が強いニトリルヒドラターゼ活性を見いだすことを明らかにした。まだ現時点では、活性は低いが熱安定性、高濃度基質特異性、有機溶媒耐性を示すニトリルヒドラターゼ生成菌を数株収集することに成功した。ニトリルは低沸点で揮発性であることから、これまでのニトリル分解菌の分離は、30°C以下の温度域で集積培養することが一般であり、得られるニトリルヒドラターゼ生成菌はもっぱらRhodococcus属あるいはPseudomonas属細菌であった。そこで、我々は比較的高沸点のニトリル化合物を用いてこれまで試みなかった37、40、45°Cの中高温度域で、また培地のpHを酸性側、アルカリ側に調節するなどの条件下で集積培養を行った。高温域で得られるニトリル分解菌は胞子を形成する放線菌が多かった。これらの菌学的諸性質を検討したところ、これまでにニトリルヒドラターゼ生成菌として報告されていないAmycolatopsis属菌株であることが明らかとなった。1.Amycolatopsis属菌のニトリルヒドラターゼの精製単離と耐熱性、光学特異性等の特性解析、工業用触媒としての潜在能力を評価した。2.Amycolatopsis属菌の生成するニトリルヒドラターゼの生産条件を検討し、高活性菌の調整に成功した。3.高温度域での集積培養による耐熱性ニトリルヒドラターゼ生成菌の分離、耐熱性等の特性解析、工業用触媒としての潜在能力を評価した。その他、種々の条件下での多種多彩な特性をもったニトリルヒドラターゼ生成菌の収集、工業用触媒としての潜在能力の評価、培養条件の最適化、高活性菌株の造成育種、これらをライブラリーとして多彩なニーズに応える準備をした。