hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所化された安定ホモトピー圏の研究

系列のE_2-項と深い関係があるので、ひとつの例として例外リー群のコホモロジーとChow ringの関係を考察した。5.大川哲介は安定ホモトピー圏をBousfield類の間の関係を主に考察している。6.中井洋史はRavenelのスペクトラムT(m)に関するAdams-Novikovスペクトル系列のE_2-項に関するいろいろな計算を行い、あるスペクトラムについては0-line,1-lineを決定することが出来た。研究実施計画の役割分担に従って、下記の研究成果を得た。1.下村克己はv^<-1>_nBPで局所化されたスペクトラムのなす安定ホモトピー圏L_nのピカール群Pic(L_n)から、球面の安定ホモトピー群に収束するAdams-Novikovスペクトル系列のE_r-項への単射を定義した。ピカール群の球面以外の元が存在する最初の自明でない例は素数3でn=2のときである。この場合にその元を与えるスペクトラムXを構成し、スミス-戸田スペクトラムV(1)に対しては、Σ^<48>X∧V(1)【similar or equal】L_2V(1)を示した。これはV(1)を施せばXは球面とそれほど違わないことを示している。さらにMoore空間V(0)に対し、X∧V(0)のホモトピー群を決定し、さらにX自体のホモトピー群を得て、球面との違いを考察した。3.小松和志も、非安定の立場からn次元実射影空間の接バンドルをさらに深く考察した。4.柳田伸顕は、群のコホモロジーはAdams-Novikovスペクトル系列のE_2-項と深い関係があるので、ひとつの例としてコンパクト群の分類空間を用いてmotivic cohomologyから通常のcohomologyへのrealization mapをMilnor operationsを使い調べた。5.大川哲介は安定ホモトピー圏をBousfield類に着目して考察している。6.中井洋史はRavenelのスペクトラムT(m)に関するAdams-Novikovスペクトル系列のE_2-項に関するいろいろな計算を行い、それらの計算のもとになる一般Morava安定化群の下村が決定していない部分を一部決定した。さらに、安定ホモトピー圏L_3に関連したあるスペクトラムの0-lineを決定することが出来た。
アパブランシャ語説話文学を中心とした中期インド語の言語学的研究

報告者の研究対象は中期インド語の一つであるアパブランシャ語の言語特徴の解明とインド文学における位置づけである。今年度の研究成果として次の三点をあげる。1.戯曲中におけるアパブランシャ語アパブランシャ語文献の諸カテゴリーの中で、残存する文献の数がもっとも少ないヒンドゥー戯曲作品に焦点を当てて研究した。それら戯曲作品のアパブランシャ語を分析するために、まず中世以来の文学理論家によるアパブランシャ語の位置づけを集め、その変遷を追った。その上でKalidasa作のVikramorvasiyaとJayantaBhatta作のAgama-dambaraという二つの戯曲作品におけるアパブランシャ語の使用例を分析し、その社会的な位置づけを推定した。結果、ヒンドゥー教社会の中ではジャイナ教や仏教とは異なり、アパブランシャ語の地位は相当低いものであることが判明した。北海道印度哲学仏教学会第23回学術大会で発表。2.アパブランシャ語とタントリズム主にカシミール・シヴァ派とアパブランシャ語の問題を中心に研究を進めた。カシミール・シヴァ派の学者であるAbhinavaguptaは同派の思想をまとめた自身の著作Tantralokaの要約であるTantrasaraを著している。そこにおいて、元の作品であるTantralokaには見られないアパブランシャ語の詩節が各章の最後に添えられている。そこからインドのタントリズム一般とアパブランシャ語との間の特殊な関係を推定した。日本印度学仏教学会第58回学術大会で発表。3.アパブランシャ語写本の現状調査平成20年2月2日より2月23日にかけてインドでの写本調査に赴いた。デリーのジャイナ教諸寺院、およびヴァーラーナーシーのHindu Benares University、Sanskrit Collegeのアパブランシャ語写本状況を調査した。研究対象は中期インド語の一つであるアパブランシャ語による説話文学である。これについて他の中期インド語との歴史的関係、アパブランシャ語の類型的特徴、インドの説話伝承におけるアパブランシャ語行伝説話の役割を明らかにすることが目的である。これまでの研究成果として次の三点をあげる。1.ジャイナ教の行伝説話における転輪聖王ジャイナ教の転輪聖王を考察するにあたり、修士論文でも取り上げたHarisenacariuの伝承過程を検討した。この作品はアパブランシャ語によるジャイナ教行伝説話であり、刊本は未だ存在しない。その主人公であるHarisenaはインドを支配する転輪聖王として描かれる。同種の説話としてプラークリット語のPadmapurana、アパブランシャ語のPaumacariuが存在するが、これらの説話においてもHarisenaの行伝は度々言及されている。それぞれの記述内容を比較することにより、この作品の伝承はPadmapuranaに由来すると結論づけた。日本印度学仏教学会第56回大会で発表。2.アパブランシャ語の諸方言と分類インド中世の文法家たち、H.JacobiとL.Alsdorf、そしてアパブランシャ語歴史文法をまとめたG.V.Tagareの見解を比較し、それぞれの分類の妥当性を検討した。Tagareの三分類が最も包括的であり妥当性を持つが、西部方言と南部方言の間の差は微少なものであるため、両者を別個に立てる必要性に疑問を呈した。北海道印度哲学仏教学会第21回大会で発表。3.アパブランシャ語写本の現状調査平成17年9月19日から10月23日にかけて、インドのジャイプルにあるアパブランシャ・サーヒトヤ・アカデミーに滞在した。当地の研究員らの助けの元に、ラージャスターンを中心としたインド西部のジャイナ教寺院に保存されているアパブランシャ語写本の現状を調査した。研究対象は中期インド語の一つであるアパブランシャ語の言語特徴の解明とインド文学における位置づけである。1.仏教タントリズムとアパブランシャ語昨年度は今までなされてきたアパブランシャ語の各種分類の有効性について検証した。それに基づき、本年度は東部アパブランシャ語の実態をテーマとした。アパブランシャ語文献は残存するほとんどのものがインド西部のジャイナ教徒によるものである。だが、東インドの仏教徒もアパブランシャ語を用いており、その言語特徴は他のものとは異なるとされている。その実態を見るために東部アパブランシャ語で著されている文献をまとめ、その言語について考察した。その結果、それは地方語ではなく、むしろ北インド全般に広がる文章語であると結論づけられた。北海道印度哲学仏教学会第22回大会で発表。2.アパブランシャ語の分裂能格性アパブランシャ語の完了アスペクトの他動詞文には能格が出現しているという説を前提として、能格が自動詞文にも現れる例を検討した。その結果、非能格動詞も能格をとる現象が確認された。能格構文の出現条件はアスペクトという条件を除けば、外項か内項かという意味上の性質で能格の出現が条件付けられている。そのためアパブランシャ語の完了アスペクトにおける格表示は能格-絶対格と活格-不活格が混合した体系になっている。このような特徴は近代インド諸語にも見られるが、それが既に中期インド語の段階で生じていることが確認された。日本言語学会第132回大会で発表。3.アパブランシャ語写本の現状調査平成18年8月31日から9月5日にかけて、イタリア、ローマにある国立アジア・アフリカ研究所に赴き、Tucci請来のアパブランシャ語仏教文献写本の現状について調査した。

更に平成18年9月16日から9月22日にかけてインド、コルカタのAsiatic Society及びコルカタ大学付置Sanskrit Collegeに赴き、同じくアパブランシャ語仏教文献について調査した。報告者の研究対象は中期インド語の一つであるアパブランシャ語の言語特徴の解明とインド文学における位置づけである。今年度の研究成果として次の三点をあげる。1.戯曲中におけるアパブランシャ語アパブランシャ語文献の諸カテゴリーの中で、残存する文献の数がもっとも少ないヒンドゥー戯曲作品に焦点を当てて研究した。それら戯曲作品のアパブランシャ語を分析するために、まず中世以来の文学理論家によるアパブランシャ語の位置づけを集め、その変遷を追った。その上でKalidasa作のVikramorvasiyaとJayantaBhatta作のAgama-dambaraという二つの戯曲作品におけるアパブランシャ語の使用例を分析し、その社会的な位置づけを推定した。結果、ヒンドゥー教社会の中ではジャイナ教や仏教とは異なり、アパブランシャ語の地位は相当低いものであることが判明した。北海道印度哲学仏教学会第23回学術大会で発表。2.アパブランシャ語とタントリズム主にカシミール・シヴァ派とアパブランシャ語の問題を中心に研究を進めた。カシミール・シヴァ派の学者であるAbhinavaguptaは同派の思想をまとめた自身の著作Tantralokaの要約であるTantrasaraを著している。そこにおいて、元の作品であるTantralokaには見られないアパブランシャ語の詩節が各章の最後に添えられている。そこからインドのタントリズム一般とアパブランシャ語との間の特殊な関係を推定した。日本印度学仏教学会第58回学術大会で発表。3.アパブランシャ語写本の現状調査平成20年2月2日より2月23日にかけてインドでの写本調査に赴いた。デリーのジャイナ教諸寺院、およびヴァーラーナーシーのHindu Benares University、Sanskrit Collegeのアパブランシャ語写本状況を調査した。
典型元素間配位結合を利用した生体化学プログラミング

優れた特性を持つ機能性化合物の開発に向けたイノベーションの実現という研究の目的のために、典型元素化学と生物有機化学という異なる研究分野で別々に扱われてきた、従来は接点のなかった機能性物質を複合的に組み合わせた研究を行った。初めに、イオン性官能基の導入によって水溶性を向上させた蛍光性アゾベンゼンの生体蛍光染色色素としての有用性を調べた。その結果、細胞への注入初期段階においては翻訳が必要なmGFPよりも強く発光し、十分に翻訳が進行した段階ではmGFPの方が強い発光を示すことが明らかとなった。すなわち、ある段階については生体蛍光染色色素として次に、これまでに開発した典型元素の特性を活用した蛍光性アゾベンゼンにペプチドを導入し、生体内組織の蛍光ラベル化剤を開発することを目指した。蛍光性アゾベンゼンの4'位のヒドロキシ基を塩基で引き抜いた上で、フェニルアラニンの保護体を導入した。その後の切り出し反応を試みたところ、複数の成分が得られ、反応がきれいに進行しなかった。また、イオン性官能基を持たない場合には水溶性が低く、その後の生体内物質とのハイブリッド化による応用が困難であった。そこで、多様な元素特性を活用するべく、アゾ基の二つの内の窒素の一方を同族の高周期元素であるリンに置き換えた非対称な化合物の合成に着手した。その結果、窒素の近傍に典型元素を配置することで、分子内原子間相互作用が発現することを明らかにした。また、元素の種類によって強固な分子内原子間相互作用が形成された。通常条件では蛍光発光が観察できなかったものの、酸の添加によって弱いながらも蛍光発光が観測されることを見出すことができた。このように典型元素を活用した新たな蛍光発光材料として期待できる結果を得た。当初の予定では、強い蛍光を発するアゾベンゼンと生体内物質とを組み合わせることを目指していたが、生体蛍光染色色素としての使用可能性を見出すことはできたものの、DNAチューブなどのナノ構造体の構築までには至っていないため。典型元素の性質を明らかにする基礎科学分野である典型元素化学と、生物を対象とする生化学や生物学とは、これまでにあまり接点がなかった。本研究では典型元素化学と生物学の融合を目指し、研究代表者がこれまでに開発した典型元素間配位結合の形成によって発現するアゾベンゼンの蛍光特性を利用して、生物学への展開と新研究領域の創成を目指した。そのために、アゾベンゼンの優れた染色能力と蛍光特性を活用することで、生体蛍光染色色素の開発を行った。数種類の蛍光性アゾベンゼンをアフリカツメガエルの胚の四分割球に注入したところ、分化の過程で細胞死することなく蛍光が維持され、細胞膜を透過されないことがわかった。この結果から、蛍光世アゾベンゼンが蛍光生体染色色素として利用できることがわかった。さらなる活用のためには、水に不溶な蛍光性アゾベンゼンの水溶性の向上が必須であるため、糖やイオン性官能基を導入した蛍光性アゾベンゼンを開発した。従来の蛍光性アゾベンゼンは、ペンタフルオロフェニル基に起因する疎水性によって水に不要であったものの、イオン性官能基の導入によって水溶化することがわかった。さらに、イオン性官能基の数を増すことによって水溶性が向上した。溶液中での粒径を調べた結果、水中では凝集構造をとっていることが明らかとなり、水中と有機溶媒中での溶解性の違いが凝集構造の形成に基づくことがわかった。この結果は、基礎化学的に重要であるのみならず、典型元素化学研究を生物学研究へと結びつけるものとして意義深い。
クラスタ点過程モデルを用いた高頻度外国為替取引の流動性の研究

本研究の目的は,為替取引のレジームが価格形成に及ぼす影響をチックデータを用いて調べることにある.我々は為替取引に見られるレジームを恣意性なしに正確に取り出すために,多様な為替取引の状態に対して柔軟な表現が可能なマーク付クラスタ点過程モデルを一般化逆ガウス分布と一般化双曲型分布を用いて新たに構築した.その点過程モデルを外国為替取引のチックデータに適用したところ,従来の研究で言われるような取引量の多寡と価格変化の間には明確な相関関係が現れていないことが分かった.為替のクラスタ化現象(レジーム)を表現するために作られた定常ポアソン過程と2分木アルゴリズムをベースにしたShibata[2006]のクラスタ化のアルゴリズム(クラスタ点過程モデル)を,ガンマ分布を強度の事前分布にすることで複合ポアソン過程に基づくアルゴリズムに拡張できることが明らかになった.また,実際の為替のTickデータに対して開発したアルゴリズムを適用してクラスタリングを試みた結果,フラッシュクラッシュ発生時のような急激な変動を示す期間はShibata[2006]よりも新しいアルゴリズムが有効であることがわかった.しかしながら,為替の動きが平時の場合にはShibata[2006]の方が有効であることが明らかになったので,我々は2つのポアソン過程を切り替えながらクラスタリングを行う新たなアルゴリズムを開発した.その結果,各クラスタ内での確率分布への適合度は以前よりも大きく上昇することがわかった.以上のように,為替Tickデータのクラスタ化現象(レジーム)を説明できるモデルの開発の進捗は予定通り進んでいる.新しいアルゴリズムの開発によりレジームの分類が大きく進展したことから,各レジームごとに外国為替Tickデータの新たなデータベースをワークステーション上に構築し,各流動性指標を計算するプログラムをR言語で作成した.しかしながら,データが非常に大きいため,スクリプト言語のRでは指標を計算するだけでも相当の時間をとることが明らかになった.そこで,コンパイル言語であるJava言語でプログラムで再作成し時間効率の向上を図っている.新たなクラスタ点過程モデルを提案できるなど,外国為替のクラスタ化現象を説明する部分の研究については予定していた以上の進度で研究が進み,学会発表やワーキングペーパーなどの学術成果も順調にあがりつつある.しかしながら,クラスタに基づく流動性指標の作成についてはデータベース構築を含め,思った以上に時間がかかっている.これはクラスタ化のアルゴリズムが改良されるごとにすべてデータベースを作り変える必要があること,さらにはそれらのプログラムを処理速度が速くないスクリプト言語であるRで作ったことに起因する.本研究の目的は,為替取引の状態(活況度合い,レジーム)が為替価格形成に及ぼす影響を,チックデータを用いて流動性の観点から調べることにある.高頻度為替の価格形成には,経済のファンダメンタルズの変化よりも取引量や指値板情報が大きな影響を与えることが知られており,Mancini,L. et al.(2013)はネットの売買取引量と価格変化率の間に1つの線形関係を仮定して流動性指標を構築,価格形成メカニズムを実証研究した.本研究はこの先行研究をベースにしつつ,状態を精緻に分類し,それぞれの流動性の変化を詳細に調べることを目標とした.レジーム検出のためのクラスタ点過程モデルとして,我々はShibata(2006)をベースにした新たクラスタ点過程モデルを開発した.Shibata (2006)のモデルでは,各クラスタごとに約定発生が定常ポアソン過程に従い各時点での約定価格の対数差がラプラス分布に従う仮定をおいていたが,本研究ではそれを一般化し,約定発生間隔を一般化逆ガウス分布,約定価格の対数差を一般化Hyperbolic分布とした.こうすることでShibata(2006)のモデルは,我々の提案するモデルの特殊例として包含され,多様なデータに対してより柔軟なモデルの当てはめが可能となった.この成果は公刊論文として発表している.取引量と流動性に関する研究は当初の目論見とは大きく異なり,チックレベルまでミクロに調べていくと取引量の多寡と価格の変化の間には,従来の研究で言われているような明確な関係はあまり現れていないことがわかった.そのため,日次データのレベルでは有効なMancini,L. et al.(2013)の流動性指標も,チックレベルでは必ずしも有効に機能しないことが明らかとなった.現在,この詳細を論文としてまとめており,2017年中に専門雑誌に投稿する予定である.本研究の目的は,為替取引のレジームが価格形成に及ぼす影響をチックデータを用いて調べることにある.我々は為替取引に見られるレジームを恣意性なしに正確に取り出すために,多様な為替取引の状態に対して柔軟な表現が可能なマーク付クラスタ点過程モデルを一般化逆ガウス分布と一般化双曲型分布を用いて新たに構築した.

その点過程モデルを外国為替取引のチックデータに適用したところ,従来の研究で言われるような取引量の多寡と価格変化の間には明確な相関関係が現れていないことが分かった.レジームごとに分類したデータベースを用いた為替の流動性の実証分析をスムーズに実行できる分析環境を,Java言語のようなコンパイル言語と分析用の言語であるRを用いて構築する.そして,新たな環境の上で作成した流動性指標を元に,Mancini,L. et al.[2013]らの先行研究を再現し,本研究が予想している為替の流動性に対するグロス取引量の有効性に関する仮説等の検証を進める予定である.なお,プログラム作成に思った以上の時間がとられることから,前勤務先である慶應義塾大学理工学部の学生バイト等を活用し,プログラム作成の効率化を図る予定である.図書「イメージでわかる機械学習」は2017年9月に出版予定.データサイエンス最も費用のかかる外国為替のTickデータを一部無償で入手できたこと,予定していた国内学会発表の旅費に対して学内予算が利用できたこと,予定していたデータ整備,プログラム作成のアルバイトが雇用できなかったことが主な理由である.本研究において,流動性指標の計算プログラム作成の部分の進捗があまりよくないことから,計算処理能力の高い計算機の購入およびアルバイトの謝金に充当する予定である.
小学校での算数学習における初等教育版MOOCを活用した反転授業の実践と評価

学校は教育課程上の時間的制約がある中、「習得」とそれらを「活用」する力を児童・生徒に身に付けさせることが求められている。そこで、我々は、高等教育における反転授業の考え方を援用し、学校と家庭を密接に結びつけた総合的な教育環境を構築した。ここでは、小学校算数科において103単位時間の教育実践を実施し、その効果を検証した。その結果、本実践は児童、保護者の意識調査による支持、小テストによる効果の裏付け、予習実施率と意味理解思考との関係性の解明、児童の学習定着度の確認が行われた。本年度は以下のように教育実践研究を行うと共に,成果を得ることができた.新学習指導要領のもと,各学校では「習得」とそれらを「活用」する力を児童・生徒に身に付けさせることが求められている.一方で,教員は限られた教育課程の中で,この目標を達成することに不安を感じており,児童・生徒の意識調査から,現在の学校における指導形態に改善の余地があることが明らかにされている.そこで,児童・生徒が家庭で過ごす時間も含め,学校での学習と密接に連続した学習環境を検討すると共に試行した.検証の結果,児童にとって予習動画教材が家庭学習の促進や対面授業の理解や評価の誘因になっていることが意識調査等から明らかになった.一方で,授業時間をより有効に活用するためには予習動画教材を自宅で視聴できる環境づくり及び,予習が児童の学力にどのような影響を与えているか更なる検証が必要である.我が国では,次期学習指導要領の改訂に向けて,アクティブ・ラーニングが一つの柱として掲げられている.これは,児童・生徒の意識調査から,現在の学校における指導形態に改善の余地があることからも頷ける.一方で,児童らが主体的・協働的に学ぶためには,限られた時間を有効に活用する必要がある.そこで,児童・生徒が家庭で過ごす時間も含め,学校での学習と密接に連続した学習環境を検討すると共に試行した.検証の結果,児童の予習実施状況の記録やワークテストの得点から学力向上に一定の効果があることが明らかになった.また,児童にとって予習動画教材が家庭学習の促進や対面授業の理解や評価の誘因になっていることが児童及び保護者に対する調査から明らかになった.一方で,定性的に明らかになった思考力や表現力の向上については,ワークテストでは顕著に効果を見出すことができないことから,更なる検証が必要である.本研究では,先行研究におけるブレンデッド・ラーニングに注目するとともに,学校の授業とより密接な形で家庭での学習を展開し,授業における学習が知識の活用や議論の場となるよう「予習」の時間を意図的に設けることを提案している.すなわち,小学校の算数教育において,「反転学習」(flipped classroom)を行い,その効果的な方略に関してアクション・リサーチを通して明らかにすることを目標としてあげている.そして,これらについては,東京都内公立小学校にて教育実践を展開し評価も行っていることから,おおむね本研究は順調に進展していると考えている.本研究では,これまでに小学校の算数科において,時間的に限られた教育課程の中で,児童らが主体的・協働的に学ぶことのできる授業をデザインし検証してきた.具体的な授業実践の流れは以下の通りである.まず,児童らに学習の振り返りと次回までに各児童が考えてくる課題を教師が具体的に指示した予習動画教材を,授業の終末に45分程度,視聴させる.次に,児童らは,その中で示された予習の仕方に基づき,予習課題を各家庭で考えてくる.さらに,対面授業の中で,全ての児童が自らの考えを発表し,他者の考えを共有することを通して,それぞれの考えを再構築する場を設けた.このような授業実践の結果,児童の予習実施状況の記録やワークテストの得点から学力向上に一定の効果があることが明らかとなっている.また,児童にとって予習動画教材が,家庭学習の促進や対面授業の理解や評価の誘因になっていることが,児童及び保護者に対する調査から明らかになっている.しかしながら,本実践で明らかとなった学力向上については学習後比較的短期間のうちに検証されたものであることから,その後の学習定着率についてより詳細に検討することが求められる.そこで,実践終了3か月後に児童らが取り組んだ学力調査をもとに分析したところ,各観点のうち「考え方」に有意な差が見られ,一定度の効果を見出すことができた.今後は,他観点の定着率向上に向けた方策についてさらなる検討が必要であると考えられる.研究協力者である西東京市立栄小学校松波教諭が在職する小学校校を中核として,実践を行っていたが,平成28年4月より,松波氏が大学教員として転身したため(現在は研究分担者),主な実践フィールドを失ってしまった.そのため,最終年度にこれまでの取り組みを精査して,授業実践等の改善を行う予定であったが十分な検証ができなかったことにより若干の研究遅延が生じている.本研究では,「習得」及び「活用」する力を児童・生徒に身につけさせることを目標として,ブレンデッド・ラーニングに注目するとともに、学校の授業とより密接な形で家庭での学習を展開し,授業における学習が知識の活用や議論の場となるよう「予習」の時間を意図的に設ける「反転学習」とその効果的な方略について追求してきた.本年度は,反転学習の準備過程において,予習動画教材を制作するにあたり,より効果的な教材となるようその留意点について明らかにするため,学生及び現職教員に対し意識調査を実施した.結果として,教師と学生との意識の違いが,「板書の事前準備」,「音楽の挿入」,「身近な教師の登場」などの点で見られた.

したがって,教員経験及び親近感,安心感など情意的な側面,そして,予習動画教材の質なども制作時の配慮事項としてあげられよう.例えば,予習動画教材制作には,学習者の視点に立てば,身近な教師が登場することが望まれるのではないか.また,学生らの自由記述からは,動画教材作成にあたっては,「撮影や編集に関する技術」,「動画制作の基礎となる技術」,「教授方法等に関する能力」,「明確に課題を提示する能力」,「考える力の育成を意識した教材作成力」が必要とされた.よって,動画の特性を生かしテロップなどを入れ,ある程度編集を施した方が良いといえよう.最後に,学生は,実際に動画制作を体験することで「予習」に対する理解を深めるとともに,その効果について肯定的な意見が多くみられた.学校は教育課程上の時間的制約がある中、「習得」とそれらを「活用」する力を児童・生徒に身に付けさせることが求められている。そこで、我々は、高等教育における反転授業の考え方を援用し、学校と家庭を密接に結びつけた総合的な教育環境を構築した。ここでは、小学校算数科において103単位時間の教育実践を実施し、その効果を検証した。その結果、本実践は児童、保護者の意識調査による支持、小テストによる効果の裏付け、予習実施率と意味理解思考との関係性の解明、児童の学習定着度の確認が行われた。東京都内の公立小学校をフィールドとして教育実践研究を行ったが,以前から研究を通して交流があり,新しい本テーマに関しても円滑に研究を遂行することができた.しかしながら,小学校版MOOCの開発に関しては,教育情報の公開に関して検討が続いている状態であり,代替手段としてeラーニングシステムを利用して実践を行った.したがって,システム開発に関しては,若干の遅れがあるが,本質的な反転学習の学習者への影響の追求という観点では,本年度の研究目的は比較的,達せられたと考えられる.本研究では,「反転学習」として,予習段階の家庭学習で「習得」する力を養う方略として「自力解決」を誘発することを重視し,当初は,自分のペースで学べるプラットフォームをMoodleベースで開発し,初等教育版MOOCとする予定であった.これにより,小学校において効果的な「反転学習」を展開し,対面授業時での活用力の育成を考えた.また,教材を共有することにより,教員の教材作成に係る労力を削減することや,反転学習を通しての家庭と学校との連携,更には,学習者が残した学習履歴を蓄積し可視化することによる授業改善を期待した.ここで,これらのことは,参加校があまり多くなければ,現在のeラーニングシステムで代用可能であり,実験的要素の濃い本研究では,eラーニングシステムによる効果検証を今後行う予定である.本研究では,「反転学習」として,予習段階の家庭学習で「習得」する力を養う方略として「自力解決」を誘発することを重視し,自分のペースで学べるeラーニングシステムをプラットフォームとして,初等教育版MOOCを考えている.そして効果的な「反転学習」を展開することを通して,対面授業時での「活用力」の育成を考えた.
ＮｘｒＢ遺伝子群に基づいた新規な亜硝酸酸化細菌の探索と系統学的な分類

昨年度において、in situ RCA-FISHによってnxrB遺伝子を保持する微生物の蛍光標識に成功した。そこで今年度は蛍光標識した微生物を選択的に分離、同定を試みた。まず、in situ RCA-FISHによって標識した蛍光標識をセルソーティングシステム(FACS)で識別できるかを検討した。コントロールとしてnxrB遺伝子を保持するNitrospira sp. ND1株を使用した。In situ RCA-FISHによって蛍光標識したNitrospira sp. ND1株を超音波処理によって緩やかに分散し、回収した。回収したNitrospira sp. ND1株をFACSに供試し、蛍光標識に基づいて解析した。蛍光強度が高いエリアからソーティングを行い、観察を行った。しかしながら、蛍光顕微鏡による観察を行った結果、蛍光標識されているNitrospira sp. ND1株は確認されなかった。蛍光標識したNitrospira sp. ND1株がソーティングされない原因として、in situ RCA-FISHで蛍光標識したNitrospira sp. ND1株を超音波により回収する際に、蛍光プローブの乖離が考えられる。そこで、FACSによる回収は困難であると考え、レーザーマイクロダイセクションシステム(LMD)による回収に切り替えた。上記のin situ RCA-FISHで蛍光標識したNitrospira sp. ND1株をLMDにより、回収を試みた結果、メンブレンフィルターをレーザーにより切り取ることに成功した。しかし、LMDで回収する際に直径約50μmの大きさで回収するため、目的のin situ RCA-FISHで蛍光標識した微生物以外の微生物も回収してしまう。したがって、LMDによる微生物の回収、同定も困難であった。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では「NxrB遺伝子群に基づいた新規な亜硝酸酸化細菌の探索と系統学的な分類」を目的とし、1クローニングにより環境中のnxrB遺伝子の解析、収集、2nxrB遺伝子を保持する微生物をin situ RCA-FISH法による検出、3セルソーターで分取した微生物の菌種を16S rRNA遺伝子に基づく同定という3つのステップにより、nxrB遺伝子情報と16S rRNA遺伝子情報をリンクさせる。当該年度では第1、2ステップである環境中のnxrB遺伝子の解析とin situ RCA-FISH法による検出を検討した。まず、nxrB遺伝子を解析するために現在までに判明しているNOBであるNitrobacter属、Nitrococcus属、Nitrospina属、Nitrospirae門のnxrB遺伝子配列に基づき、nxrB遺伝子を標的にしたPCR-プライマーを設計した。設計したプライマーを用いたPCR-クローニングにより排水処理場の活性汚泥由来の硝化リアクターからnxrB遺伝子を増幅し、その多様性と新規性を評価した。その結果、Nitrospirae門に近縁ではあるが、比較的新規な2つのnxrB遺伝子群が検出され、硝化リアクターには新規なnxrB遺伝子を保持する微生物が存在することが示唆された。今年度は「新規なnxrB遺伝子の探索」と「In situ RCA-FISHによる検出」を完了させており、当初計画していた段階まで達成しています。しかし、in situ RCA-FISHによる検出には成功しているが、新規なnxrB遺伝子の検出には至っていない。また、特に困難であると思われるin situ RCA-FISHで標識した微生物の選択的分離、さらに16S RNA遺伝子に基づく系統学的同定まで完了していないため、課題は多く残っています。しかし前述したように当初予定していた段階までは完了しているので、上記の評価にしました。今後も、in situ RCA-FISHによる染色した微生物の選択的分離を試みるが、in situ RCA-FISHが不安定であるため、セルソーターによる回収は困難であるかもしれない。そこで、セルソーターによる回収が困難である場合、レーザーマイクロダイセクションによる回収、フィルターを利用した染色、回収方法を試みる。
時系列の頑健推測

本研究では,次の線形トレンドモデルに関して,未知のパラメータβ_0,β_1の頑健推測について調べ,次の結果を得た.ここに,C_<n1>,C_<n2>はnとαに依存する正の定数である.(2)誤差項{X_t}がiidで,周辺分布関数F(x)がF(0)=1/2を満たし,0の近傍で連続な密度関数を持つ場合,(β_0,β_1)の最小偏差推定量(LAD)(β^^_0,β^^_1)は次の漸近挙動を持つことが示された.ただし,W_0,W_1)は平均0,共分散行列【numerical formula】を持つ2次元正規分布に従う.f(x)はX_tの密度関数である.この結果により,最小2乗推定量と比べ,最小偏差推定量が誤差分布に関して頑健であることが分かった.(3)以上の(1),(2)で述べた結果は,誤差項{X_t}がweakly dependentな時系列の場合にも成り立つことが示された.(4)一般的な線形回帰モデルの頑健推測に関して具体的な結果はまだ得られていないが,しかし,本研究により,そのための準備ができた.これをこれからの研究課題にしたい.線形回帰モデルを考える.ここに,β_0,β_1は未知のパラメータで,{X_t}は誤差項である.ここで,β_0,β_1の推定問題を考える.通常β_0,β_1の推定量として最小2乗推定量はよく用いられ,誤差項{X_t}が有限分散を持つとき,その性質はよく知られている.しかし,誤差項{X_t}は無限分散を持つとき,特に裾が重い分布に従うとき,最小2乗推定量の挙動はどうなるか,また,頑健推定量はどのように構成するかに関してはまだ十分議論されていない.本研究において,平成10年度では,以上のような問題について研究を行った.その結果,次の結果が得られた.(β^^<^>_0,β^^<^>_1),(β^^_0,β^^_1)はそれぞれ(β_0,β_1)の最小2乗推定量(LSE),最小偏差推定量(LAD)とする.誤差項{X_t}はiidで対称なα-安定分布S_α(σ,0,0)(0,α【less than or equal】2)に従うとき,次の結果が成り立つ.ただし,⇒は分布収束(弱収束)を意味する.ただし,(W_0,W_1)は平均0,共分散行列(〓)を持つ2次元正規分布に従う.f(x)はX_tの密度関数である.以上の結果において,LADに関する結果自身は新しい結果ではないが,その証明は新しい.本研究では,確率過程の弱収束を用いて証明を与えた.この発想は従来の証明と違って,{X_t}が時系列の場合にも拡張できる.以上の結果は現在投稿中で,1999年8月10日18日にヘルシンキで開かれるISI第52回年会で発表する予定である.平成11年度の目標は以上の結果を{X_t}が時系列の場合に拡張すること,そして,もっと一般的なM-推定量の漸近的挙動を調べることである.本研究では,次の線形トレンドモデルに関して,未知のパラメータβ_0,β_1の頑健推測について調べ,次の結果を得た.ここに,C_<n1>,C_<n2>はnとαに依存する正の定数である.(2)誤差項{X_t}がiidで,周辺分布関数F(x)がF(0)=1/2を満たし,0の近傍で連続な密度関数を持つ場合,(β_0,β_1)の最小偏差推定量(LAD)(β^^_0,β^^_1)は次の漸近挙動を持つことが示された.ただし,W_0,W_1)は平均0,共分散行列【numerical formula】を持つ2次元正規分布に従う.f(x)はX_tの密度関数である.この結果により,最小2乗推定量と比べ,最小偏差推定量が誤差分布に関して頑健であることが分かった.(3)以上の(1),(2)で述べた結果は,誤差項{X_t}がweakly dependentな時系列の場合にも成り立つことが示された.(4)一般的な線形回帰モデルの頑健推測に関して具体的な結果はまだ得られていないが,しかし,本研究により,そのための準備ができた.これをこれからの研究課題にしたい.
相対論的作用素のスペクトル理論と固有値問題

現代科学技術の根幹をなす量子力学(小は半導体チップから大は宇宙科学に及ぶ)の理論的研究において重要な相対論的作用素を研究した。ディラック作用素、相対論的シュレディンガー作用素(電子のエネルギー状態を記述するシュレディンガー作用素に相対論的補正を加味した作用素)のエネルギーについて研究した。ディラック作用素については、質量を持たない粒子のエネルギー状態に隙間がないことを確認する数学的研究を行った。相対論的シュレディンガー作用素についてはエネルギー・ゼロが固有値であるか否かが、ゼロの周辺エネルギーについて大きな影響を及ぼすことを示した。電磁場のポテンシャル(q, A)を持つディラック作用素の質量パラメータがゼロであって、しかもA=0の場合には、ディラック作用素はスペクトル・ギャップを持たないことを示した。すなわち、上記の場合には、ディラック作用素のスペクトルは常に実軸全体に一致することを示した。さらに、スペクトルの中に埋め込まれた固有値が現れるとすれば、それらはスカラー・ポテンシャルqが空間の無限遠方での値(正確には極限値)によって特徴づけられることを示した。スカラー・ポテンシャルqが空間の原点からの距離r=|x|のみに依存する場合、q(r)がrの関数として無限遠方で極端に過激な振る舞いをしないならば、埋め込まれた固有値とqの無限遠方での挙動はすでに解明したが、これを一般のスカラー・ポテンシャルq(x)に拡張することに一定程度成功した。すなわち、埋め込まれた固有値がq(x)の無限遠方での振る舞いから定まる区間の中にのみ、埋め込まれた固有値が現れることを示すのに成功した。この成果はヴィリアル定理をディラック作用素の対して確立することによって可能となった。上記の成果を得るにあたっては、山岸弘幸准教授(東京都立産業技術高専)にソボレフ不等式に関わる事項について分担して頂いた。また、昨年8月末にはロシア(サンクトペテルブルグ)における国際会議に参加し、成果発表ならびに、研究打合せを各国の研究者を交えて行った。今年3月にはイェンセン教授(デンマーク・オールボー大学)、亀高名誉教授(大阪大学)を姫路研究集会に招聘して、研究打合せを行った。研究遂行上必要になる専門書(洋書、和書)を購入した。スカラー・ポテンシャルqを持つディラック作用素で、質量項がゼロの場合に、(qに関する)十分緩い条件の下でSchnol'の定理を証明する事に成功した。この成果は、昨年度からの宿題とも言うべき課題を解決したものである。(昨年度の結果はスカラー・ポテンシャルの条件に改善余地が残っていた。)また、同じ型のディラック作用素がスペクトル・ギャップを持たないことを、qに対する制約条件を実質的に課さない形で示した。この型のディラック作用素は、科学、工学の様々の分野で注目されて盛んに研究されている物質(グラフィーン)の数学モデルになっている。しかし、スカラー・ポテンシャルqとしてどのような関数が適当であるのかについて、この分野の研究者の間でいまだに議論が別れている。このような状況を勘案すると、qが実質的にどんな関数に対しても適用できることを保証する本年度の研究成果は応用上も大きな意義があるものと考えている。スカラー・ポテンシャルをもつシュレディンガー作用素の埋込まれた固有値の新しい構成法を見つけられた。フォン・ノイマン-ウィグナー型ポテンシャルをもつシュレディンガー作用素の埋込まれた固有値に関しては、ひとつの埋蔵固有値を扱う研究が殆どであったが、本研究では、任意個数の埋込まれた固有値を論じることに成功した。しかも、本研究ではこれまで扱われたことのない複素数値のフォン・ノイマン-ウィグナー型ポテンシャルを許容している。この点が非常に新しい成果であると考えている。相対論的作用素(ディラック作用素、相対論的シュレディンガー作用素)の固有値の性質、より一般にはこれらの作用素のスペクトルの性質を解明するのが本研究の目的である。平成27年度はディラック作用素に関して概ね想定通りの進捗具合であったが、偶然のきっかけからシュレディンガー作用素についても、新しくて興味深い成果が得られた。シュレディンガー作用素はディラック作用素と深い関係にあるものの、数学的には大きく異なっており、本研究では取り扱いを想定していなかったので、想定外(想定以上?)の成果が得られた。フォン・ノイマン-ウィグナー型ポテンシャルをもつシュレディンガー作用素の研究は1920年代から始まったが、これまで複素数値のポテンシャルが論じられたことはなく、この点においても想定外の成果が得られた。本研究の交付申請書に記載した3つの研究目的の内の一つが相対論的シュレディンガー作用素のゼロ・エネルギーと低エネルギー(スペクトルパラメータがゼロのとき、及び小さいとき)のスペクトル的性質の解明であった。平成28年度はこの研究目的遂行に傾注した。得られた成果を具体的に述べる。1つは「ゼロ・エネルギーが相対論的シュレディンガー作用素の固有値でなければ、その近くに埋め込まれた固有値は存在しないこと」を証明した。このことから、ゼロ・エネルギーに無限に近づく正固有値の系列が存在する場合には、ゼロ・エネルギーは必然的に固有値になることが導かれる。2つめは、ゼロ・エネルギーが固有値になるのは稀な現象であることを示した成果である。すなわち、正固有値の系列がゼロ・エネルギーに限りなく近づく現象は稀であることを示した。3つめの成果は、相対論的シュレディンガー作用素が正固有値を持たないために、ポテンシャルが満たすべき条件を見いだしたことである。相対論的シュレディンガー作用素のゼロ・エネルギー、低エネルギーに関わる研究はほとんど見当たらず、本研究が最初だと思われる。

4つめの成果は、以上3つの成果をもとにして、相対論的シュレディンガー作用素に対する散乱問題について詳しく調べたことである。ポテンシャルが無限遠方で|x|の-3乗程度の減衰の仕方をする場合に、波動作用素の存在と完全性を示し、さらに散乱作用素、波動作用素の低エネルギーでの漸近挙動に関して新しい結果を得た。この成果は、上に述べた3つの成果があって初めて成り立つものであり、したがって本研究が口火をきったと言える。これらの成果を得るにあたって研究分担者の山岸弘幸准教授(東京産業技術高専)にソボレフ不等式に関する解析を依頼した。平成26年度は計画通りに進捗し、平成27年度も計画通りに進捗した上に、当初計画にはなかった研究成果が得られた。今年度は上記「研究実績の概要」欄に述べたように、当初計画通りの成果が得られた。以上を総合して、現在までの進捗状況としては、計画以上に進展していると考えている。本研究で当初目指していたのは、相対論的作用素(ディラック作用素、および相対論的シュレディンガー作用素)の低エネルギー、およびゼロ・エネルギーでのスペクトル的性質の解明であった。2つの作用素の内、相対論的シュレディンガー作用素についてはほぼ目的を達成した。具体的には、1)ゼロ・エネルギーが固有値でなければ、ゼロの近傍に埋め込まれた固有値は存在しないこと、2)ゼロ・エネルギーが固有値として現れるのは稀な現象であること、3)波動作用素の存在と完全生を示し、これに基づいて散乱行列の低エネルギー極限を解明したこと、以上の3つである。副産物として、シュレディンガー作用素に対して、埋め込まれた固有値の存在を保証するノイマン型ポテンシャルの新しい構成法を提唱した。本研究の構成法は、任意個数の埋め込まれた固有値を、任意の場所に生成できる点で、従来の構成法に比べて革新的である。以上の様に相対論的シュレディンガー作用素に関して、想定通りの成果を挙げられたのに対し、ディラック作用素に関しては、想定外の成果が得られた。すなわち、ディラック作用路の絶対連続スペクトルに呼応する解(発展方程式の解)の時空間評価が得られたことである。これが最終年度の研究成果である。ディラック方程式の解の時空間評価に関して従来の最良の結果(2008年)と比べると、本研究での成果は簡明であり、手法において汎用性があると言う意味で優れている。実際、同じ手法で、マックスウェル方程式に対しても、解の時空間評価が得られる可能性があり、現在、検討中である。この手法によって、1980年代末までは盛んに研究されたものの、その後、研究が途絶えている一般的な作用素のクラスが取り扱える可能性も見えてきたので、これに関しても現在研究を進めている(平成30年度-平成33年度基盤研究(C) 18K03340 )現代科学技術の根幹をなす量子力学(小は半導体チップから大は宇宙科学に及ぶ)の理論的研究において重要な相対論的作用素を研究した。
日本列島北部における新石器型狩猟採集社会の形成過程

北海道における縄文時代草創期の生業戦略と居住形態を明らかにするために、遠軽町タチカルシュナイ遺跡M-I地点の発掘調査を行った。発掘の結果、多くの遺物が得られ、これまでに類例のない石斧など重要な遺物も多数出土した。それに加えて、小片化した土器も出土した。これらの土器は型式・年代的な位置づけが難しいが、北海道における土器出現期にかかわる資料として注目される。多様な資料が出土したことにより、当時の生活や文化的特徴を知るための多くのてがかりを得ることができた。列島北部における生業戦略と居住形態の時間的変化と地域差を検討するために、更新世末完新世初頭の主要な遺跡を抽出して、指標となる遺物型式と放射性炭素年代測定のデータベースを作成した。本年度は主に北東北における年代値則値を集成し、北海道の事例については新たな報告例を追加し、年代値に基づく基本的な変化を整理した。本州ー北海道間における文化的接触について明らかにするために、北海道と青森県の遺跡出土資料や採集資料を実見し、分析した。北海道の新石器型狩猟採集社会の形成をめぐっては、晩氷期前半(15,00013,500年前)、完新世初頭(1150010,000年前)の二度の期間で、本州からの大きな文化的影響があることが絞り込めてきた。晩氷期前半については、北海道枝幸町の博物館で新資料を見出し、道北にまで縄文草創期文化の波が到達していたことが明らかになった。完新世初頭については、北東北と北海道の太平洋側地域の遺跡間で組成する遺物内容を比較し、東北から北海道に新たな物質文化が到来する過程での変化を年代とともに追うことができた。北海道千歳市イカベツ2遺跡や日高町ピタルパ遺跡、ケノマイ遺跡などの調査によって、北海道固有の完新世初頭土器文化の中にも、本州の石器製作伝統の影響を強く受ける集団とそうでない集団が混在することが明らかになった。タチカルシュナイ遺跡M-I地点の調査では、石器組成の全体像が明らかになり、出現期の可能性がある土器も出土した。この成果は新聞報道され、学会のみならず、様々な方面からも大きな反響を得た。本年度はいくつか新しい完新世初頭の遺跡の報告が追加され、当初想定していたよりも精緻な編年に基づいて、北海道における新石器的狩猟採集社会をめぐる文化形成が議論できるようになった。H31年度も1生業戦略と居住形態の研究、2文化的影響関係の実態解明というテーマから研究を進める。また計画の最終年度となるため、日本列島北部の新石器型狩猟採集社会の形成過程について研究の総括を行う。1については、晩氷期における北海道の縄文時代草創期文化の特徴を明らかにするために、引き続きタチカルシュナイ遺跡M-I地点の発掘調査を5月に行い、年度末に調査成果を報告書としてまとめる。また、北海道の完新世初頭の遺跡における、道具組成や遺構、年代を整理し、完新世人類の適応形態を検討する。それらを踏まえ、更新世から完新世にかけての適応的な社会と文化の変化を明らかする。2については、東北北部の更新世/完新世の文化変遷を整理し、北海道との文化的影響関係が強い時期とその内容について精査する。そのために東北北部の考古学的データを文献から収集し、特に重要な遺跡(岩手県室小路15遺跡、同大新町遺跡)については資料調査を行い、土器と石器の型式学的分析を実施する。また、北方からの文化的影響を検討し、より広域的な視点から文化形成を比較するために、サハリンの遺跡出土資料に対する調査を実施する。これについては、サハリン国立大学が所有するスラブナヤ4遺跡の調査を予定している。北海道における縄文時代草創期の生業戦略と居住形態を明らかにするために、遠軽町タチカルシュナイ遺跡M-I地点の発掘調査と分析を行った。発掘の結果、縄文時代的な石器群が検出され、それらは炭素年代測定から縄文時代草創期であることが確実となった。また、晩氷期前半の温暖期に本州から縄文時代草創期文化が北海道の北東部まで北上したことがわかった。列島北部における生業戦略と居住形態の時間的変化と地域差を検討するために、更新世末完新世初頭の主要な遺跡を抽出して、道具組成と遺構、放射性炭素年代測定のデータベースを作成した。北海道の道北・道東・道央の事例についてはほぼ集成を終え、年代値に基づく基本的な変化を整理した。本州ー北海道間における文化的影響について明らかにするために、北海道と青森県の遺跡出土資料や採集資料を実見し、分析した。実見により得られた知見とデータベースの成果を合わせ、1北海道の広範囲に縄文時代草創期文化が分布し、2晩氷期前半において縄文時代草創期文化と旧石器時代終末期文化が併存したことがわかってきた。また、北海道の完新世初頭11-10ka頃の土器と石器は、同時期の青森の例と類似しながらも、北海道では旧石器時代終末期の石器製作伝統が一部存続することがわかった。この証拠から、北海道の独特な縄文時代早期文化は、本州からの縄文文化と北海道在地の旧石器時代終末期文化が融合したものである可能性が高まってきた。更新世・完新世移行期の文化形成について広域的な視点から列島北部を評価するために、ロシアのハバロフスク地方郷土博物館にて、ノヴォトロイツコエ10遺跡、オシノヴァヤレーチカ10・12遺跡、ゴンチャルカ1遺跡の資料を実見した。北海道とは直接的な文化的関係性は見いだせなかったが、類似した生態適応の方向性が捉えられた。

タチカルシュナイ遺跡M-I地点の調査で得られた遺物は、型式学のみを根拠に縄文時代草創期と判断していたが、そもそも北海道における類例に乏しかったため疑義が生じる余地があった。今年度の分析で、妥当な年代が得られたことにより、縄文時代草創期文化であることが確実となった。この成果により、北海道においては晩氷期前半に縄文時代草創期文化と旧石器時代終末期文化が同時存在することが明らかになり、異系統文化の影響関係という視点から文化形成を議論できるようになった。完新世初頭における北海道の先史文化は「縄文時代早期文化」とされながらも、本州島と異なる物質文化の特徴が顕著であり、その文化形成については謎が多かった。今回の調査で当該期に旧石器時代終末期文化の伝統が残存する証拠、そして11-10ka頃に本州の縄文文化が北上した証拠を得たことにより、完新世初頭の独特な文化が生まれた背景の解明に大きく近づいた。北海道における縄文時代草創期の生業戦略と居住形態を明らかにするために、遠軽町タチカルシュナイ遺跡M-I地点の発掘調査を行った。発掘の結果、多くの遺物が得られ、これまでに類例のない石斧など重要な遺物も多数出土した。それに加えて、小片化した土器も出土した。これらの土器は型式・年代的な位置づけが難しいが、北海道における土器出現期にかかわる資料として注目される。多様な資料が出土したことにより、当時の生活や文化的特徴を知るための多くのてがかりを得ることができた。列島北部における生業戦略と居住形態の時間的変化と地域差を検討するために、更新世末完新世初頭の主要な遺跡を抽出して、指標となる遺物型式と放射性炭素年代測定のデータベースを作成した。本年度は主に北東北における年代値則値を集成し、北海道の事例については新たな報告例を追加し、年代値に基づく基本的な変化を整理した。本州ー北海道間における文化的接触について明らかにするために、北海道と青森県の遺跡出土資料や採集資料を実見し、分析した。北海道の新石器型狩猟採集社会の形成をめぐっては、晩氷期前半(15,00013,500年前)、完新世初頭(1150010,000年前)の二度の期間で、本州からの大きな文化的影響があることが絞り込めてきた。晩氷期前半については、北海道枝幸町の博物館で新資料を見出し、道北にまで縄文草創期文化の波が到達していたことが明らかになった。完新世初頭については、北東北と北海道の太平洋側地域の遺跡間で組成する遺物内容を比較し、東北から北海道に新たな物質文化が到来する過程での変化を年代とともに追うことができた。北海道千歳市イカベツ2遺跡や日高町ピタルパ遺跡、ケノマイ遺跡などの調査によって、北海道固有の完新世初頭土器文化の中にも、本州の石器製作伝統の影響を強く受ける集団とそうでない集団が混在することが明らかになった。タチカルシュナイ遺跡M-I地点の調査では、石器組成の全体像が明らかになり、出現期の可能性がある土器も出土した。この成果は新聞報道され、学会のみならず、様々な方面からも大きな反響を得た。本年度はいくつか新しい完新世初頭の遺跡の報告が追加され、当初想定していたよりも精緻な編年に基づいて、北海道における新石器的狩猟採集社会をめぐる文化形成が議論できるようになった。日本列島北部の新石器型狩猟採集社会の形成過程について、1生業戦略と居住形態の研究、2文化的影響関係の実態解明というテーマから研究を進めていく。