hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先端的な超高速分光と非線形分光による多自由度複雑分子系の研究

最高の分光計測を開発・駆使して多自由度複雑分子系の研究を行った。領域の研究者との共同研究を強力に進めながら多くの研究成果をあげた。特に(1)超高速分光では独自の時間分解インパルシブ誘導ラマン分光法の極限化を推し進めるとともに、種々の生体分子、超分子、機能性分子の超高速過程を解明した。(2)界面選択的非線形分光では、我々が開発したヘテロダイン検出振動和周波発生分光法を駆使して界面水構造を解明し、また二次元分光法や紫外励起時間分解測定に発展させて界面のダイナミクス研究を実現した。(3)単分子分光では、独自の二次元蛍光寿命相関分光法を開発してタンパク質の折り畳み過程を研究し、新しい重要な知見を得た。本研究では、われわれの世界最高の分光計測を駆使し、(1)超高速分光による生体分子や超分子のダイナミクスの研究、(2)界面選択的非線形分光による柔らかい界面の研究、(3)新しい単分子分光による生体高分子の構造ダイナミクスの研究、を行う。今年度は特に(3)において、蛍光相関分光法と時間相関光子計数法(TCSPC)を組み合わせた新しい単分子分光法(二次元蛍光寿命相関分光法、2D-FLCS)を開発した。2D-FLCSでは、TCSPCのデータを元に蛍光光子を発光遅延時間毎に分類して光子対の相関を得、これを二次元マップの形で表す。次にこの二次元マップを、逆ラプラス変換を用いて蛍光寿命の異なる種ごとの相関に変換する。この2D-FLCSによって複雑分子の平衡ダイナミクスを単一分子レベル・マイクロ秒の時間分解能で可視化することができる。製作した装置でDNAヘアピンの構造ダイナミクスを測定した。この実験では、DNAヘアピンの両端をFRET対で標識することで、DNAヘアピンが取る異なる構造(開状態・閉状態)を蛍光寿命の違いとして区別できるようにした。その結果、FRETドナーの蛍光寿命の二次元相関マップにおいて、開状態と閉状態の間の平衡ダイナミクスが、対応する蛍光寿命ピークの間のクロスピークの出現として観測され、この新しい2D-FLCS分光法の実行性と高いポテンシャルが示された。また(1)において、光受容タンパク質であるセンサリーロドプシン(SRI)の光反応初期過程および超高速光スイッチの候補として検討されている銅(I)錯体の超高速構造変化をフェムト秒時間分解吸収・蛍光分光法で明らかにした。(2)においては、ヘテロダイン検出和周波発生分光によって、生体膜モデルである脂質/水界面でのpHを実験的に求め、また謎であった空気/ベンゼン界面での振動和周波信号の発生機構を明らかにした。今年度の主たる成果は、(1)において、サブ7フェムト秒パルスを用いた時間領域ラマン分光によりPYPの初期構造変化を研究し、発色団の周辺の水素結合強度のマーカーである135 cm-1バンドのラマン強度が数百フェムト秒以内に減衰することを見いだした。またBLUFタンパク質PapBの暗状態とシグナル状態に対してフェムト秒時間分解吸収測定を行い、両者において発色団部のラジカル生成が同速度で起こることを見出した。これに基づいてシグナル状態の生成機構について議論した。また(2)ではヘテロダイン検出和周波分光法を用いてイオン性単分子膜と水溶液の界面における水の構造に及ぼす対イオン効果を調べた。正に帯電した界面においては界面水に由来するOHバンドの強度がアニオンの付加によってホフマイスター系列に従って減少した。このことは、アニオンの界面への吸着力がホフマイスター系列を決定しているとする既存のモデルとよく一致する。それに対して、負に帯電した界面ではOHバンドの振動数、つまり水素結合強度がカチオンの付加によってホフマイスター系列に沿って変化することを初めて見いだした。この観測を元に19世紀来の謎であるホフマイスター塩効果の機構について新しい考えを提唱した。(3)では我々が独自に開発した二次元蛍光寿命相関分光法をタンパク質の問題に初めて適用し、酸変性条件下でのシトクロムcの構造ダイナミクスの計測を行った。その結果、3つの構造アンサンブルと各アンサンブル内でのマイクロ秒オーダーの構造転換を示す相関信号を観測することに成功した。今年度、(1)においては、サブ7フェムト秒パルスを用いた時間分解インパルシブラマン分光法を用いて励起状態プロトン移動(ESPT)に伴う野生型GFPのフェムト秒ダイナミクスを実時間追跡した。光励起によってGFPの発色団に非調和性の高い100 cm-1の低波数振動モードが誘起されることがわかったが、ESPTの生成物であるアニオン型発色団の生成過程にはこの低波数振動モードの影響は見られず、以前の研究で主張されたコヒーレントな低波数振動に駆動されるESPTは顕著でないと結論した。

また、A03項目神取グループと共同でNa+をポンプするレチナールタンパク質KR2の反応初期ダイナミクスをフェムト秒時間分解吸収分光で研究し、発色団の光異性化反応を含むS1状態の失活がバクテリオロドプシンに比較して約3倍速く進むことを明らかにした。(2)では空気/水界面の振動スペクトル(二次の感受率の虚部のスペクトル)を高い精度で測定し、水表面の水素結合構造との連関で議論がなされてきた3000cm-1付近の正のバンドが位相校正の問題で生じた偽バンドである可能性が高いことを示した。また、(3)では我々が開発した二次元蛍光寿命相関分光法(2D-FLCS)を用いて酸性変性下のシトクロームcの折り畳みダイナミクスにおけるマイクロ秒の構造変化の検出を実現し、論文にまとめた。さらに2D-FLCSの解析に用いる、2つの信号パルスの2次元マップの非対称性から、単分子計測に広く用いられるアバランシェダイオードのアフターパルス効果による偽信号を真の信号から分離する新しい方法を開発した。GFPの発色団に関して議論されてきた低波数のコヒーレントな運動に誘起されるESPTの機構の重要性について、生成物の信号に基づく定量的な議論を行ってこれまで広く信じられてきた描像を変更した。また、多くの研究者が注目するタンパク質のマイクロ秒ダイナミクスの検出をわれわれが開発した新しい実験方法である2D-FLCSによって実現した。これらの成果はJ. Am. Chem. Soc, Nat Commun.というインパクトの高い雑誌に発表できたが、これは当初の計画以上の進展であると言える。本研究では世界最高の分光計測を開発・駆使して多自由度複雑分子系のダイナミクスと機能発現の機構を解明する。今年度は以下の成果を得た。超高速分光を用いた研究では共同研究を強力に推進し、新しい機能性分子の光反応初期過程の研究を行った。特にA03班の吉沢グループが開発した新規な芳香族ミセルの内部の局所的な環境をフェムトピコ秒時間分解蛍光分光により研究した。このミセル中に蛍光プローブ分子を包摂させ、その蛍光ダイナミクスを観測した結果、包摂されたプローブ分子の光励起に対してミセルは1ピコ秒以内の速い応答を示すことが分かった。また回転緩和時間の測定からこのミセルが柔軟にサイズを変え分子を包摂する特性を有することが明らかになった。界面選択的非線形分光を用いた研究では空気/水界面における溶媒和電子の実時間観測に成功した。これまでバルク溶液中の溶媒和電子については詳細に調べられてきたが、界面における溶媒和電子については分かっていなかった。そこで紫外光励起時間分解ヘテロダイン検出振動和周波分光法を開発し、これを水表面の溶媒和電子の観測に適用した。紫外光照射で水表面付近に電子を発生させると、電子を水和している水分子のOH伸縮に帰属できる信号が観測された。このバンドの解析から、水表面の電子は部分的に溶媒和された構造をとり、約100ピコ秒内に水中に拡散していくことがわかった。単分子分光を用いた研究では、独自に開発した二次元蛍光寿命相関分光法(2D-FLCS)を用いてDNAとRNAのヘアピン構造の形成・解離機構を調べた。温度制御が可能な二色検出2D-FLCS測定装置を製作し、同等の配列をもつヘアピンRNA/DNAの構造形成速度・解離速度を測定したところ、後者の温度依存性は類似していたのに対し、前者はDNAではほとんど温度変化が見られない一方、RNAでは大きく変化することが分かった。
プログラム変換による疎結合並列計算機の耐故障化に関する研究

近年の超並列システムの実用化に伴い、超並列システムの耐故障化の要求は非常に大きくなっている.我々は、専用のハードウェアやオペレーティングシステムを想定せず、並列ソフトウェアによって要素プロセッサの故障をマスクする方法を提案した。要素プロセッサが故障した場合には、その故障をソフトウェアで検出し、そのプロセッサを用いず故障していないプロセッサだけでプログラムを続行させるような機構をプライマリ・バックアップ手法とステイトマシン手法を混合させることで並列ソフトウェアに持たせて実現することができる.しかし、個々のプログラマが耐故障を前提に並列プログラムを作成することは、プログラマへの負担が大きくなり過ぎる。そこで、並列プログラムを自動変換することによって要素プロセッサの故障をマスクする耐故障並列ソフトウェアを実現する方法に関して並列論理型言語をベースに検討を行い、実装を行った.さらに、一般に並列システムを耐故障計算機として用いる際には、並列構成要素を耐故障性を得るための冗長要素として用いるため、信頼性の向上に反して最大性能は減少する.と同時に、ソフトウェアによる耐故障化では、もとのプログラムに余分に加えられる処理についての性能低下を考慮しなければならない.従って、単に信頼性の向上が得られたことを示しても耐故障化による利得は示せない。そこで、信頼性の向上と性能低下を考慮に入れた評価指標を定義し、その指標に基づいて耐故障並列ソフトウェアにとって実用に耐える実行環境についても考察を行った.近年の超並列システムの実用化に伴い、超並列システムの耐故障化の要求は非常に大きくなっている.我々は、専用のハードウェアやオペレーティングシステムを想定せず、並列ソフトウェアによって要素プロセッサの故障をマスクする方法を提案した。そこで、信頼性の向上と性能低下を考慮に入れた評価指標を定義し、その指標に基づいて耐故障並列ソフトウェアにとって実用に耐える実行環境についても考察を行った.100台以上の要素プロセッサを持つ超並列システムが実用マシンとして多種類販売されるようになり、それに対応し、それらのマシン上で実行される並列プログラムも、長時間の安定した連続運転を要求する実用レベルの大規模なものに変わりつつあり、超並列システムの耐故障化の要求は非常に大きくなっている。コストの面から、専用のハードウェアやオペレーティングシステムを想定せず、並列ソフトウェアによって要素プロセッサの故障をマスクする方法は魅力がある。つまり、要素プロセッサが故障した場合には、その故障をソフトウェアで検出し、そのプロセッサを用いないで故障していないプロセッサだけでプログラムを続行させるような機構を並列ソフトウェアに持たせるわけである。ただし、その場合に、個々のプログラマが耐故障を前提に並列プログラムを作成することは、プログラマへの負担が大きくなり過ぎる。そこで、並列プログラムを自動変換することにより、要素プロセッサの故障をマスクする耐故障並列ソフトウェアを実現する方法を提案しその結果を示した。耐故障化のアプローチとしては、要素プロセッサをグル-ピングして、グループ単位でプライマリとバックアップの複数のレプリカを並行して走らせ、ソフトウェアによる故障検出後、プライマリとバックアップの内のどれかを切替える方法を取った。自動変換では、レプリカを複数作る部分、故障を検出する部分、プライマリとバックアップ間で通信し合う部分を元の並列プログラムに加えることになり、耐故障化したことにより本来のプログラムの性能が低下することを避けられない。そこで、このようなアプローチでは、実際にどの程度低下するのかをシステム構成を変化させながら考察した。近年の超並列システムの実用化に伴い、超並列システムの耐故障化の要求は非常に大きくなっている。我々は、専用のハードウェアやオペレーティングシステムを想定せず、並列ソフトウェアによって要素プロセッサの故障をマスクする方法を提案した。要素プロセッサが故障した場合には、その故障をソフトウェアで検出し、そのプロセッサを用いず故障していないプロセッサだけでプログラムを続行させるような機構をプライマリ・バックアップ手法とステイトマシン手法を混合させることで並列ソフトウェアに持たせて実現することができる。しかし、個々のプログラマが耐故障を前提に並列プログラムを作成することは、プログラマへの負担が大きくなり過ぎる。そこで、並列プログラムを自動変換することによって要素プロセッサの故障をマスクする耐故障並列ソフトウェアを実現する方法に関して並列論理型言語をベースに検討を行い、実装を行った。さらに、一般に並列システムを耐故障計算機として用いる際には、並列構成要素を耐故障性を得るための冗長要素として用いるため、信頼性の向上に反して最大性能は減少する.と同時に、ソフトウェアによる耐故障化では、もとのプログラムに余分に加えられる処理についての性能低下を考慮しなければならない。従って、単に信頼性の向上が得られたことを示しても耐故障化による利得は示せない。そこで、信頼性の向上と性能低下を考慮に入れた評価指標を定義し、その指標に基づいて耐故障並列ソフトウェアにとって実用に耐える実行環境についても考察を行った。
格子ＱＣＤ理論におけるオーバーラップフェルミオンソルバーの前処理に関する研究

本研究ではカイラル対称性を保持した格子QCD計算手法の改良を目的としオーバーラップ演算子による格子QCD計算手法の改良について研究した。オーバーラップ演算子の5次元ドメインウォール演算子によるクォーク伝搬関数の計算手法の改良のため逐次緩和法前処理による加速について調べ、総演算量の増加のため求解に至る実行時間の減少は実現できなかった。モンテカルロ法の加速のための再重み付けによる加速を調べ、オーバーラップ演算子核におけるゼロ固有値のため困難であると分かった。シュレーディンガー汎関数法でのドメインウォール演算子の実現方法について研究した。メビウスドメインウォール演算子についてツリー近似で構築できた。前年度に判明した逐次緩和法による前処理の無駄な計算の排除は性能を落とさずに実装することは困難であると判断し、本年度は格子QCDの基本である物理量の期待値の計算をカイラル対称性を保ちつつ如何に効率よく行うことができるかに立ち戻ることとした。具体的にはオーバーラップ型作用素の五次元有効形式ドメインウォール型を用いると、カイラル対称性は近似的になるが、正確なカイラル対称性を保つよりも圧倒的に計算量が減ることに着目した。配位生成アルゴリズムであるハイブリッドモンテカルロ法(HMC法)では近似カイラル対称性を持つ五次元有効形式ドメインウォール型フェルミオンを用い配位を生成し、物理量の計算時に再重み付け法(Reweighting法)を用いることで正確なカイラル対称性を保った物理量の計算を行なうことができる。この際の全体の計算はほぼHMC法で費やされるため近似カイラル対称性のHMC法を行い計算量(およそ1/10のオーダー)を削減できる。以上のことに着目し、実際にクエンチ近似であるが、8x8x8x32の格子サイズで再重みづけ因子(分布の重なりを修正する因子)をさまざまなカイラル対称性の近似度合いについて計算し、再重みづけ因子の揺らぎを調べた。結果として揺らぎが大きいことが分かった。特に因子がゼロに近い場合再重み付け法はうまくいかない。今回の研究では、近似カイラル対称性の演算子と正確なカイラル対称性の演算子の間の再重みづけ因子において、因子の値がゼロに近くなる(1/100のオーダー)ものがあることが分かった。この原因はオーバーラップ核にゼロに近い固有値が表れ、近似カイラル対称性の近似度が悪いものが表れ、正確なカイラル対称性演算子と近似カイラル対称性演算子のかい離が大きくなるためだと分かった。この再重み付けに関する研究は国際会議Lattice2013で発表した。本年度は計画にある前方後方代入を伴う逐次緩和法の前処理コードの開発と性能評価行った。具体的には以下の通りである。オーバーラップ型作用の5次元有効作用形式のドメインウォール型係数行列に対してこの行列を係数行列にもつ大規模連立方程式を正規化した正規方程式に対しての逐次緩和前処理を行った。簡単のため1ノードでの計算に集中した。正規化した係数行列は格子点差分の間隔が2点離れた点も含むので逐次緩和法は自明でないが、Saadによる中間ベクトルを用いた正規化方程式に対する逐次緩和法を実装し共役勾配法に適用し計算時間と解ベクトルの収束までの反復回数を、これまで用いられてきたRed-Black前処理法による共役勾配法の結果と比較検討を行った。この比較には12^3 x 24, beta=5.7のクエンチ近似のゲージ配位を用いた。反復回数については逐次緩和法前処理を用いた方が約3/4の反復回数で収束しており前処理は働いていることが確認できた。しかしながら、一反復に必要な計算量が逐次緩和法は、Red-Black法に比べて2倍必要なため、実際の全体の計算時間では7/6倍になって却って遅くなることが分かった。実際に計算量が2倍増えているにもかかわらず時間が7/6倍に伸びるにとどまっているのは中間ベクトルを用いたキャッシュ効率が高いためである。1反復あたりの計算量が大きくなる原因について考察中である。具体的には逐次緩和法で格子点を順番にめぐり格子点上の未知数を更新する直前での中間ベクトルの計算で未知数の更新に関与しない無駄な計算が含まれていることが分かっている。この無駄な計算を取り除くには複雑な条件文が必要となることが分かった。前年度実施した、分子動力学ではカイラル対称性を緩和し再重み付け法により厳密なカイラル対称性を課すHMC法は、オーバーラップ演算子の核に近ゼロ固有値が現れるためうまく機能しなかった。本年度は、この近ゼロ固有値の性質に着目し、特殊な状況での再重み付けの可能性について探索するため次の研究を行った。ゼロ固有値の出現はオーバーラップ演算子のカイラル対称性の実現(ゲージ場のトポロジーを通じて)と密接にかかわるため、厳密なカイラル対称性を課す限り現れうるものである。そこで、厳密なカイラル対称性を一部破る方法として、時空の境界条件を変更する方法がある。

シュレーディンガー汎関数法は時間方向にディリクレ型の境界条件を課す手法で、この場合カイラル対称性が時間境界上でのみ破られることがリュッシャーによって指摘されている。このことから、時空全体ではカイラル対称性がないので、前述の近ゼロ固有値の出現は抑えられると考えた。このことに注目し本年度は次の研究を実施した。シュレーディンガー汎関数法において、5次元型のドメインウォール演算子からオーバーラップ演算子を構成する方法を、武田の論文[1]に基づき実装し、さらに、より一般化されたメビウスドメインウォール演算子のシュレーディンガー汎関数法への適用を定式化した。ツリーレベルでの、メビウスドメインウォール演算子の固有値や、伝搬関数の性質を調べ、時間境界上でカイラル対称性が破れていることを確認し、連続極限で、正しいディラック演算子に移行することを確認した。このツリーレベルの解析は本学大学院生の村上祐子氏と共同で実施し、国際会議Lattice2014で発表した[雑誌論文1,学会発表1,2,3]。素粒子(理論)前年度報告のように逐次緩和法は困難であった。予備的に用意していたRed-black法は1ノード版はすでにあるが、Red-Balck法並列版と重複領域のある領域分割シュワルツ法並列版の実装が進んでいない。私自身の研究時間の確保が困難であったことと、プログラム開発を共同で研究する大学院生が大学を去られたことが挙げられる。計算機システムの発展やシステム環境の変化についていけていない部分もある。以上のことから、本年度は高度なプログラムを必要としない研究であり、かつ、格子QCD計算の高速化に寄与できる研究を行ったしだいである。正規化した係数行列に対する逐次緩和法の実装が困難であり、初年度のコード開発は1ノード版までが完成した。1ノード版については性能評価も一部実施し、問題点が見えてきている。本年度行った再重み付け法も困難があることが分かった。原因はオーバーラップ核演算子にゼロに近い固有値が表れることであった。このような固有値が出ないように分配関数の重みを変形させる方法があるが、これはゲージ場のトポロジーの変化を抑制することになるので望ましくない。ゼロに近い固有値が表れることは本質的であり避けようがないと思われる。現在、モンテカルロ法でトポロジーの変化を推進する方法として境界条件を周期的境界条件でなく自由境界条件やそのほかの境界条件にするという提案がなされている。私はシュレーディンガー汎関数法(SF法)という方法で時間方向に境界条件のある方法が、この再重み付けに対してどのように影響があるかに着目している。H26年度は再重みづけ法をSF法の枠組みで行った場合どのようになるか研究する。プログラム開発は引き続き努力する。逐次緩和法を用いた前処理は1ノード版であるが性能評価を実施し、問題点が見えてきている。既に報告で述べたように無駄な計算を行わないようにするためには複雑な条件分岐による前方後方代入の制御が必要であり実装は困難だと予想される。
公共経済学におけるシミュレーション分析の新展開

伝統的な理論経済学アプローチは,経済理論モデルを構築し,解析的に解き,モデルがある性質を持つためのパラメーターが満たすべき十分条件(あるいは必要条件)を導出する.対照的に,私の研究アプローチは構築された経済理論モデルにおいて,そのパラメーターを万の単位で無作為に選んでモデルを(近似的に)解き,その性質が成り立つ確率を導出する事に特色を持つ.理論的ビッグ・データ分析と言えよう.本研究は,ゲームの理論や一般均衡論の枠組みの中で,様々な政治・経済事象の分析に私の研究アプローチを用いて吟味する.私は特定のパラメータを仮定して一般均衡論の解を,スカーフ・メカニズムを用いたシミュレーション・アプローチにより計算して現実問題の分析に応用する伝統的「応用一般均衡論」に対し,公共経済学の新しい分析方法を開発してきた.この新しい分析方法はパラメータをランダムに選んだ後で伝統的ニュートン・メカニズムにより何万個という解をパソコンソフトMathematicaなどにより計算し,その解の性質を分析するものである.本研究では,この新しい分析方法を応用一般均衡論に適用するだけでなく,「ゲームの理論」へも適用し公共経済学の更なる発展・深化を目指す.平成25年度は一般均衡論への応用として,既に国際コンファランスで発表していた「グローバリズムおよびイノベーションは所得分配を悪化させる傾向を持つ」という応用一般均衡論の論文が国際ジャーナルに掲載された.更に今年度は「所得税や商品税,人頭税などの様々な課税法を比較する」という伝統的な手法に新しい視点を加えた論文をアデレード(オーストラリア)で開かれた国際コンファランスで発表した.「ゲームの理論」への応用では,提携ゲームで重要な役割を果たすシャプレー値の分析を行った.まずMathematicaを用いたシャプレー値の計算プログラムを構築し,そのシミュレーション分析によりWikipediaなどでも周知となった「手袋ゲーム」(シャプレー値はコアに属さない)が無限個の参加者によりコアに近づくかを吟味した.また選挙の評価へ応用されたシャプレー・シュビック指数についてもMathematicaを用いた計算プログラムを構築し,これによりシミュレーションを行い,『新ゲーム理論』(鈴木光男)で指摘されたパラドックスは起こらないことを明らかにした.この論文はトロント(カナダ)で開かれた国際コンファランスで発表した.私の研究アプローチはシミュレーションにより一般均衡モデルの解を多数(1万個から2万個)計算し,それらの解の性質を調べるというものである.本年度は2つの国際学会で研究成果を発表した.1.税の問題を吟味するに際し,通常は部分均衡が用いられ,一定の税収を確保するのに商品税が望ましいか,あるいは所得税が望ましいかが論じられる.しかし,そもそも何故その税収が必要とされるかは不問である.本研究では公共財を含む1国-一般均衡モデルにおいて社会では公共財をどれ程必要とするかという点から考察を始める.リンダール・メカニズムによる調達法をリンダール税と定義する.そこで決定された公共財の最適水準を実現するのにリンダール税,商品税,所得税,人頭税が比較され,商品税(=所得税)が望ましいとの結論を得た.人頭税では一般均衡の存在しない場合が構築され,サッチャー政権の失敗が説明される.2.本研究では,EU(欧州共同体)は,まず,経済統合を実現し,更に,軍事・政治統合を実現して一つの欧州を実現する体制であると定義される.本研究では公共財を含む3国-一般均衡モデルを構築し,まず,生産関数(と効用関数)が同一であると仮定して経済統合前より統合後にパレート改善がもたらされ,更に第2段階の軍事統合でもパレート改善がもたらされ,最終的にパレート最適が実現するとのシミュレーション結果を得た.しかし最初に軍事統合,次に経済統合が行われるとこの事が実現しない結果を得た.この意味でEUの統合アプローチは合理的である.しかし,もし生産関数が同一でない場合,EUの第1段階はパレート改善でない場合が示され,これが現在のEUの抱える問題であると論じられた.最終年度は,主に,これまでのシミュレーション分析により,所得分布の不平等に関する理論分析を行った.まず,第1に,最近注目を集めている,国内の所得不平等の拡大傾向と,(実は余り注目されていないが)国際的な所得不平等の縮小傾向を同時に描写できる理論モデルはないかということが吟味された.実は,伝統的なヘクシャー・オーリン(H・O)貿易モデルがこの傾向を持つことが示された.さらに,この伝統的なモデルは2国モデルであるので,それを3国モデルに拡張すると,上述の傾向(シミュレーションであるから確率で示される)は高まることが示された.つまり,グローバル化により,国内の所得不平等は拡大し,国際的な所得不平等は縮小する傾向があり,このグローバル化に参加する国が増加すると,その傾向が更に高まることが理論モデルで確認された.第2に前年度の研究成果であるEUをめぐる理論分析に所得分布の不平等の視点を導入した.EUをまず第1段階で経済統合を実現し,その後,第2段階で政治統合を目指すプロセス(これをEUプロセスと呼ぶ)と定義した.その逆のプロセス,即ち,第1段階で政治統合を実現し,第2段階で経済統合を目指すプロセスを逆EUプロセスと定義する.前年度,EUプロセスはスムーズなプロセスであり(第1段階も第2段階もパレート改善である)逆EUプロセスはスムーズではない(第1段階はパレート改善であるが第2段階は必ずしもパレート改善ではない)例が示された.本年度はシミュレーションの数を1万回として,まず,そのロバストネスが確証された.

さらに,EUプロセスでは第1段階でも第2段階でも国際的な所得分布の不平等は縮小する傾向があると示された.(ただしH・Oモデルと同様に,3国の生産関数と効用関数は同一であると仮定しなければならない事が必須であるに注意.これが現在のEUの抱える問題の原因と言えよう.)伝統的な理論経済学アプローチは,経済理論モデルを構築し,解析的に解き,モデルがある性質を持つためのパラメーターが満たすべき十分条件(あるいは必要条件)を導出する.対照的に,私の研究アプローチは構築された経済理論モデルにおいて,そのパラメーターを万の単位で無作為に選んでモデルを(近似的に)解き,その性質が成り立つ確率を導出する事に特色を持つ.理論的ビッグ・データ分析と言えよう.本研究は,ゲームの理論や一般均衡論の枠組みの中で,様々な政治・経済事象の分析に私の研究アプローチを用いて吟味する.公共経済学の研究対象は政府・政治体制が重要な要素を占める.この点からすると,上述の私の両研究は,1:政府による課税政策,2:国家の統合,であり,本年度の両研究は申請テーマに合致している.またそのアプローチはシミュレーションである.申請時の研究意義に書いたように,通常の経済学ではある命題の成立する十分条件を提示するのが大部分である.しかしそのように命題が100%の確率で成立する十分条件が示されたとして,その命題が「実現しそうか」と問われた場合には何も言うことができない.私の研究アプローチは生産関数や効用関数や初期保有をアトランダムに選んで均衡解を計算・吟味することでその命題が何%の確率で計算すると言うものである.その命題が成立するか,しないかという事を考えると50%を超える確率の場合,「その命題は実現しそうである」と言って良いであろう.2つのシミュレーション結果を得ているので順調であると自己評価した.公共経済学最近の『21世紀の資本』(ピケティ)の日本におけるマスコミの取り上げ方は諸外国と比べ「平等主義」的性格の強い日本社会の本質が現れているようで興味深い.ピケティを始め,クルーグマン,スティグリッツなどの著作は基本的に統計学的分析である.私は既にグローバリゼーション・イノベーションという観点からモデル構築を行い,その結果をジャーナルに発表した.最近,上述の著作や私の発表論文で問題とされたのは「国内的所得不平等化」であり,世界の各国の所得からジニ係数を計算すると,1990年代から「国際的所得平等化」が進んでいることが判明した.そこでヘクシャー・オーリン・モデルによりシミュレーション分析を行うとこの二つの事象が起こる確率はそれぞれ60%,3国・3階層モデルへ拡張すると70%の確率となることが判明した.今後は,このような所得の不平等の問題に取り組む予定である.応用一般均衡論への新手法の応用と言う点では,自己評価を行うと「おおむね順調に進展している」以上の評価をしても良いと感じる.ただ「ゲームの理論」への新手法の応用と言う点では進化ゲームへの応用を意図していたので,まだ(シミュレーションという意味では新手法であるが)シャプレー値(やその変形)の吟味に留まっていると言わざるを得ず,「おおむね順調に進展している」以下の評価とすべきであろう.
遺伝子導入マウスを利用したクラミジア性動脈硬化モデルの作製

クラミジア感染による動脈硬化発症モデルを作製するため、動脈硬化のリスクファクターとしての高血圧および高コレステロール血症を発症する遺伝子改変マウスを用いた血管病変の検討およびマウスに対するクラミジア(Chlamydia pneumoniae)の感染性の検討を行った。1)レニン・アンギオテンシン系の亢進による高血圧マウスにおいて、若齢時より高血圧に付随する大動脈平滑筋細胞の増殖や肥大が観察され、胸部大動脈と腹部大動脈では血管のリモデリングに質的な差が認められた。また、この高血圧マウスと正常マウス(C57B/6)に高コレステロール食を3ヶ月間摂食させたところ、血漿中のコレステロール濃度に有意な差は見られなかったが、高血圧マウスにおいて大動脈基部の脂質沈着が著明であった。組織学的に粥状動脈硬化病巣であることが確認された。2)正常マウス(C57B/6)にC.pneumoniaeを感染させ、抗体の検出とC.pneumoniae遺伝子の検出により、感染が成立することを確認した。また、感染後3ヶ月間に死亡する個体は見られず、明らかな症状も示さなかった。今後、これらのデータを基に、高血圧とクラミジア感染という複数のリスクファクターにより、動脈硬化を早期に起こすモデルマウスの開発が期待できる。本研究は、遺伝的に明確な要因で高血圧を起こす「つくば高血圧マウス(THM)」およびアポE欠損マウスにクラミジアを感染させ、クラミジア性動脈硬化モデルを作製し、その病巣形成過程を生化学的、病理学的、分子生物学的に解析することを目的とする。初年度は、実験に使用するマウス系統およびクラミジア(Chlamydia pneumoniae)の条件設定行った。まず、Chlamydia pneumoniaeの感染量を決定するため、2系統の遺伝子操作マウス(つくば高血圧マウス:THM、アポE欠損マウス:Apo-E)および野生型対照マウス(C57BL/6)のメスに各種濃度のChlamydia pneumoniaeを経鼻感染させ、LD50、ID50値をマウスの生死、IFA抗体の検出により算出し、実験に用いる感染量を決定した。また、3系統のマウスに高脂肪食と普通食を給与し、動脈硬化初期病変の始まる時期を明らかにするため、血圧、コレステロール濃度、血管初期病変の変化を検討した。THMでは生後6週で既に高血圧とそれに伴う大動脈および臓器細動脈の血管壁の構造の変化が認められた。胸部大動脈では血管平滑筋細胞の肥厚が認められたが、弾性板の質的・量的変化は認められなかった。これに対し、腹部大動脈では弾性板の増加を伴う平滑筋細胞の著明な増殖が認められた。これらの結果より、クラミジアの感染時期を生後6週齢とすることとした。THMの血管病変について、論文が印刷中である。また、この高血圧マウスと正常マウス(C57B/6)に高コレステロール食を3ヶ月間摂食させたところ、血漿中のコレステロ-ル濃度に有意な差は見られなかったが、高血圧マウスにおいて大動脈基部の脂質沈着が著明であった。今後、これらのデ-タを基に、高血圧とクラミジア感染という複数のリスクファクタ-により、動脈硬化を早期に起こすモデルマウスの開発が期待できる。
マメ科植物の根粒菌監視機構関連分子の同定と共生組織・細胞内での所在

マメ科植物による根粒菌のリポ多糖(LPS)認識は、共生成立に重要であるとされているが、LPS認識に関与する植物分子は不明である。ミヤコグサのLPS結合タンパク質(LBP)の遺伝子を同定し、LjLBPと名付けた。これらLjLBPの組換えタンパク質は、大腸菌のLPSと強い結合活性を示した。蛍光タンパク質との融合遺伝子を構築してLjLBPの所在を検討した結果、根組織では細胞外に分泌されること、また、根粒では、細胞内部に侵入した根粒菌を標的としていることが示唆された。しかし、過剰発現や発現抑制、あるいは、変異植物を用いた実験では、LjLBP遺伝子が共生成立に必須であることの証明には至らなかった。「共生の成立には、宿主植物のリポ多糖結合タンパク質(LBP)による根粒菌リポ多糖(LPS)の認識が必須であるかどうかを明らかにする。」ことが目的である。そのために、ミヤコグサの4種のLBP遺伝子(LjLBP1,LjLBP2, LjLBP3, LjLBP4)に着目し、次の3サブテーマに取り組んでいる。(1)LBP遺伝子の発現を強化、及び、抑制した形質転換毛状根の共生成立過程の解析、(2)LBP遺伝子変異植物体の共生成立過程の解析、(3)根および根粒の組織・細胞でのLBPの局在部位の解析。それぞれのサブテーマについて、今年度の研究成果は次の通りである。サブテーマ(1):初年度に引き続き、ミヤコグサを材料として、RNAiによるLBP遺伝子の発現抑制形質転換毛状根を作出し、根粒菌との共生に関する表現型を検討した。根粒着生の抑制や共生の崩壊については、表現型が安定せず、形質転換毛状根の実験系は、本研究目的の達成には適していないと判断した。サブテーマ(2):初年度にLjLBP変異ミヤコグサより収穫した種子は、発芽率が低い等、変異源処理によりLjLBP以外にも変異が入っていると考えられる。実験遂行に適した系統の確立は、現在も進行中である。ミヤコグサ根粒菌のLPSの構造は、LjLBPタンパク質との親和性を解析するために重要な情報である。今年度は、LPSのリピドA部分の構造を明らかにし、論文を発表した。サブテーマ(3):初年度に構築した蛍光タンパク質mOrangeとLjLBP遺伝子との融合遺伝子を使用して、ミヤコグサの根における局在部位を検討した。その結果、LjLBPタンパク質は、細胞外へ分泌されていることが示唆された。また、根粒内部では、根粒菌が感染している細胞に局在している可能性が示された。これらは、LjLBPの機能を考える上で、重要な新知見である。「共生の成立には、宿主植物のリポ多糖結合タンパク質(LBP)による根粒菌リポ多糖の認識が必須であるかどうかを明らかにする。」ことが目的である。そのために、ミヤコグサの4種のLBP遺伝子(LjLBP1,LjLBP2, LjLBP3, LjLBP4)に着目し、次の3つのサブテーマを設定した。最終年度の研究成果は次の通りである。サブテーマ(1): RNAiによるLBP遺伝子の発現抑制形質転換毛状根を作出し、根粒菌との共生に関する表現型を検討したが、依然として発現抑制の程度や表現型が安定しなかった。そこで、RNAi用の遺伝子ベクターの再構築に取り組んだ。新たに3種のRNAi用遺伝子ベクターを構築したものの、形質転換毛状根を誘導し、発現抑制の効果、及び、表現型を確認するには至らなかった。サブテーマ(2):ホールプラント形質転換植物体の中から、LjLBP1とLjLBP2については、発現が抑制された系統を選抜することができた。また、LjLBP3/4については、発現が上昇した系統を選抜できた。これらの系統の表現型を解析した結果、LjLBP1の発現抑制と矮化の関係が示唆された。しかし、共生に関する表現型との関係を明らかにすることはできなかった。LORE1が挿入されたライブラリーのなかに、LjLBP遺伝子、及び、その近傍に挿入された15系統があることが判明し、表現型の解析に着手した。サブテーマ(3):蛍光タンパク質mOrangeとLjLBP遺伝子との融合遺伝子を使用して、ミヤコグサの根における局在部位を検討した。その結果、LjLBP2タンパク質については、細胞外へ分泌されていることが強く示唆された。

しかし、過剰発現や発現抑制、あるいは、変異植物を用いた実験では、LjLBP遺伝子が共生成立に必須であることの証明には至らなかった。「共生の成立には、宿主植物のリポ多糖結合タンパク質(LBP)による根粒菌リポ多糖(LPS)の認識が必須であるであるかどうかを明らかにする。」ことが目的である。そのために、(1)LBP遺伝子の発現を強化、及び、抑制した形質転換毛状根の共生成立過程の解析、(2)LBP遺伝子変異植物体の共生成立過程の解析、(3)根および根粒の組織・細胞でのLBPの局在部位の解析の3サブテーマに取り組んでいる。今年度の研究成果は、次の通りである。サブテーマ(1):4種のミヤコグサLBP遺伝子(LjLBP1,LjLBP2, LjLBP3, LjLBP4)の発現プロファイルを検討した。その結果、発現量は非常に低く、植物全体で一様に発現していること、LjLBP3/LjLBP4は、根粒菌の接種に応答して発現誘導されること、が明らかとなった。これは、LjLBPが、機能分担をしていることを示唆する新規な知見である。各LjLBPのRNAiによる発現抑制形質転換毛状根を作出し、根粒着生過程を観察した。しかし、根粒着生の抑制や共生の崩壊については、再現性が得られなかった。サブテーマ(2):植物体の栽培・種子の収穫までに止まり、共生成立過程の観察までには至らなかった。ミヤコグサ根粒菌のLPSの構造とNO誘導活性に関する論文を発表した。これは、LjLBPタンパク質とLPSの親和性を解析するために必要な基礎データである。サブテーマ(3):LjLBPの局在部位を解析するために、蛍光タンパク質mOrangeとの融合遺伝子の構築に取り組んだ。各LjLBPについて、シグナルペプチドとmOrangeの融合遺伝子、シグナルペプチドを含むNバレル領域(LPSとの結合に関与するとされる)とmOrangeとの融合遺伝子を構築した。植物形質転換用のアグロバクテリウムへの導入も終了し、局在部位を解析するための準備を整えることができた。サブテーマ(1)では、「LjLBP遺伝子の発現抑制によって、共生が破綻する」という現象を安定して再現することができず、未だ表現型の確定ができていない。サブテーマ(2)は、ミヤコグサ根粒菌のリポ多糖の構造についての論文を発表することができた。しかし、変異植物系統の確立は、手間取っている。サブテーマ(3)は、順調に進行しており、予備的な実験結果ではあるものの、LjLBPの細胞・組織における所在について、重要な新知見を得ることができた。サブテーマ(1)は順調に進行し、LjLBPの発現特性について、新しい知見が得られた。しかし、「LjLBP遺伝子の発現抑制によって、共生が破綻する」という現象の再現性が得られず、LjLBP遺伝子の過剰発現、及び、発現抑制で引き起こされる表現型の変化を確定するには至らなかった。サブテーマ(2)は、実験遂行に十分な植物体、及び、種子を確保することに時間がかかり、変異植物体の表現型の解析は、次年度へ持ち越しとなった。ミヤコグサ根粒菌のリポ多糖の構造とNO誘導活性に関する論文を発表したが、これは、LjLBPタンパク質と根粒菌リポ多糖の親和性を解析するために必要、且つ、重要な基礎データである。サブテーマ(3)は、融合遺伝子の構築が計画通り進行し、目標を達成することができた。「LjLBP遺伝子の発現抑制によって、共生が破綻する」という表現型が安定せず、未だ表現型の確定ができていない点が、最大の問題である。これまで、変異源処理集団よりTILLING法にて選抜された変異植物、及び、形質転換毛状根を使用して研究を展開してきたが、実験系の見直しの必要があると考えている。
情報共有に必要十分な診療録を判別する定量的な尺度の開発：次世代電子カルテに向けて

医師は患者さんを診察すると、患者さんの訴え、それに基づき医師が考えたこと、最終的な患者の疾患と治療方針などを、電子カルテに記載します。しかし、電子カルテの記載内容がチーム医療において各医療者間での情報共有に十分かどうか評価する指標がありません。本研究では定量的な指標を作成し、新しい電子カルテをデザインします。
「声・ことば・うた」の音響的・韻律的分析に基づく保育・教育の表現活動の研究

科研費による研究の2年目にあたる本年度は、これまで集めている乳幼児音声の録画、購入したNTT乳幼児音声データべースから、特殊拍を含むオノマトペ様のひとまとまりの音声をピックアップし、音声長を測定するとともに基本周波数曲線を抽出する作業をおこなった。測定・分析の作業の中で、オノマトペ様音声での母子コミュニケーションのデータを検索することができるシステムの必要性が浮き彫りになり、同志社大学赤ちゃん学センター所属の志村洋子先生(本研究の研究分担者)との協議のもと、同志社大学赤ちゃん学センターの計画共同研究に応募し、採択された。同志社大学赤ちゃん学研究センター(加藤正晴氏)との連携により、現在、新たな乳幼児音声データのアノテーション作業を進めている。このアノテーション作業はERANを用いて進められており、これによって、母子(父子)の音声タイミングや音声模倣の実態を明らかにすることができると考えられる。もう一人の研究分担者である岡林典子先生との研究では、オノマトペ、かけ声を用いた幼稚園、小学校での実践をおこなった。オノマトペやかけ声のリズムや勢い、表現拡大の可能性を絵本からの表現活動や和楽器(拍子木、鉦、、鈴、祭り太鼓)を用いた実践の中で試みた。これらの実践については今後発表する予定である。なお、これまで行ってきた絵本からの表現活動を、共同で出版した『絵本から広がる表現教育のアイデア』(一藝社)にまとめることができた。分析、実践については順調である。3年目、4年目において研究発表を随時おこなっていく。現在行っている乳幼児音声の音響分析を引き続きおこない、今後は研究発表、および分析結果に基づく幼・小現場での実践をおこない、これらの結果を論文や著書としてまとめたいと考えている。科学研究費助成による研究の計画では、「1)子どもの「声・ことば・うた」に関する基礎研究」および「2)保育・教育現場における「声・ことば・うた」の表現活動に関する実践的研究」をあげており、本科研費による研究の1年目において、1)については、乳幼児の音声データ(NTT乳幼児音声データべース)から「オノマトペ」と聞き取られる音声を抽出する作業を続けている。2)については、研究協力者:上木園長(宝塚市西山幼稚園)、京都幼稚園、小学校の協力を得て、絵本から広がる保育実践を試みて、これにつき研究発表をおこなった(「絵本から始まる表現活動の展開(3)」、「絵本から始まる表現活動の展開(4)」日本乳幼児教育学会第27回大会)。また、これまでの乳幼児音声の分析結果に基づく音声研究から歌唱様音声、そしてわらべうたへのつながり、わらべうたと小学校の音楽づくりの連続性について述べた「0.1.2歳の自発的な音声表現から小学校の音楽づくりへ」『音楽教育実践ジャーナル』を執筆し、基礎研究と実践に基づく研究をつなげることができたと考えている。さらに、絵本のオノマトペから発展させる表現遊びについて実践に基づき論述した「音楽づくりへつながる幼児の表現遊びー絵本のオノマトペを用いた実践から」『関西楽理研究』XXXIVを執筆した。また、これらの継続的な研究の成果については、毎年日本赤ちゃん学会音楽表現講座における講演の中で紹介している。研究計画のうち、「1)子どもの「声・ことば・うた」に関する基礎研究」については前科研研究後、2名により乳幼児音声(NTT乳幼児音声データべース)から抽出・分析を続けているが、オノマトペ用音声に関してこれをまとめるには至っていない。「2)保育・教育現場における「声・ことば・うた」の表現活動に関する実践的研究」については、研究実績の概要であげたとおり、昨年科研費助成1年目に発表および2本の論文を執筆することができた。現状として、乳幼児音声、歌唱様音声の研究に基づく基礎研究をもとに、子どもの表現活動の素地について提案をおこない、これを実践的な研究に展開させることが中心になっている。今後は、日本語の音声的特徴に照らして、オノマトペ、特殊拍についてさらに学究的内容での分析を深める考えである。

現在行っている乳幼児音声の音響分析を引き続きおこない、今後は研究発表、および分析結果に基づく幼・小現場での実践をおこない、これらの結果を論文や著書としてまとめたいと考えている。8年経年のPCの処理速度が遅くなっており、加えて数点回復が難しい不都合が生じていることから、PCを購入させていただく計画であったが、選定に手間取り、購入依頼した時点で入手が年度を超える可能性があった。このためPC購入を次年度(2018)に延期することとした。本年度おこなった実践に関する発表を次年度(2019年度)に延期することになり、旅費、および発表に伴う費用の支出がおこなわれなかったため。
岩盤・土砂の風化による力学的性質変化の解明と斜面の危険度評価への応用

1)新潟県の東頸城丘陵地域には第三紀層地すべりが広く分布するが、地質域相互間で地すべり発生頻度に差異がある。そこで寺泊層、椎谷層、西山層の地すべり地について新鮮な岩と風化した岩の強度特性を比較した。単純剪断試験機並びにリング剪断試験機を用いた。新鮮な岩よりも風化岩の剪断強度の方が大きくなった。化学風化作用の進行によって鉱物組成が変化し、力学特性が変化したものと示唆された。2)第三紀層地すべりと結晶片岩地すべりのすべり面粘土に関し、三軸圧縮試験機並びにリング剪断試験機を用い強度試験を行うと共に鉱物分析を行った。残留強度φrはいずれも530度の範囲にばらつくが、第三紀層地すべりのすべり面粘土のφrは、結晶片岩地すべりのそれよりも10度程度低い。両地すべり地の斜面勾配の平均値に10度程度の差があることと調和的である。元素分析により、風化が進行すればMgの含有量が減り、逆にFeやAlの含有量は多くなる結果が得られた。膨張性鉱物、特に膨張性クロライトの生成が剪断抵抗を低下させていることが示唆された。3)地すべりの運動メカニズムと地質、土質、土層構造等の構成物質の特性と地すべり地形との間には一定の関係があることが示唆された。1回の滑動が完結するものは単位地すべり地形を示し、徐動性のものは部分地すべり地形の繰り返しを呈する。堆積岩地域の地すべりは30度以下、特に泥質岩地域では18度前後に対し、火山岩地域の勾配は30度以上であり、運動タイプも山崩れや、岩屑雪崩の形態である。4)地すべり地の斜面勾配については、結晶片岩地すべりでは1535度の、第三紀層地すべりでは1020度の範囲にあり、平均勾配で10度程度の差異がある。地すべりの規模については、第三紀層地すべりの方が長さ、幅ともに大きい。しかしながら、一般に深度は浅い。結晶片岩地すべりでは、すべり面深度は深い。また、地下水位に関しては、第三紀層地すべりでは一般に浅く、地表面付近にあるのに対し、結晶片岩地すべりでは常時はすべり面以下にあることが多い。平成11年度は基礎的なデータを収集・蓄積するための調査・研究を行った。その結果、以下のことが明らかになった。(1)新潟県の第三紀層泥岩地すべり多発地帯である東頸城地域の地質・地形調査を行った。地すべり斜面の傾斜は層準によって異なる。樽田層、須川層の泥岩を基岩とする地すべり傾斜は510°に集中し、田麦川層泥岩の地すべり斜面の斜面の傾斜は1015°に集中する。同じ第三紀層であっても、各層準毎に泥岩の物性が異なると考えられる。(2)末風化の泥岩の粉体と風化した泥岩の粉体について、注意深く調整した試料を用いて、同一条件における単純せん断試験・リングせん断試験を行った。風化した泥岩のせん断抵抗角の方が大きくなる結果となった。化学風化作用によって鉱物組成が変化したことが大きなせん段抵抗角を示す要因と考えられる。

一般に見られる風化した岩石・土砂の強度低下は、風化に伴う物質の変化ではなく、密度低下が密接に関係していると示唆される。(3)長野県北部稗田山崩壊地においてSr同位体比を指標として安山岩の化学風化作用について考察した。地表水のSr同位体比は,0.70780.7082の範囲内にあり,これは崩壊地周辺にみられる安山岩のSr同位体比の範囲内にある.このことは,地表水のSrが,崩壊地内部の安山岩の風化によってもたらされたことを支持する。(4)第三紀層海成泥岩の化学風化作用においては、黄鉄鉱の酸化に起因する水-岩石相互作用が支配的である。一方、稗田山崩壊地においても変質安山岩に含まれる黄鉄鉱の酸化が安山岩の化学風化作用を支配している。平成12年度は、岩石・土砂の化学風化過程と密度・力学的性質の変化に着目した研究を実施する。1)新潟県の東頚城丘陵地域には第三紀層地すべりが広く分布するが、地質域相互間で地すべり発生頻度に差異がある。そこで寺泊層、椎谷層、西山層の地すべり地について新鮮な岩と風化した岩の強度特性を比較した。単純剪断試験機並びにリング剪断試験機を用いた。新鮮な岩よりも風化岩の剪断強度の方が大きくなった。化学風化作用の進行によって鉱物組成が変化し、力学特性が変化したものと示唆された。2)第三紀層地すべりと結晶片岩地すべりのすべり面粘土に関し、三軸圧縮試験機並びにリング剪断試験機を用い強度試験を行うと共に鉱物分析を行った。残留強度φrはいずれも530度の範囲にばらつくが、第三紀層地すべりのすべり面粘土のφrは、結晶片岩地すベりのそれよりも10度程度低い。両地すべり地の斜面勾配の平均値に10度程度の差があることと調和的である。元素分析により、風化が進行すればMgの含有量が減り、逆にFeやAlの含有量は多くなる結果が得られた。膨張性鉱物、特に膨張性クロライトの生成が剪断抵抗を低下させていることが示唆された。3)地すべりの運動メカニズムと地質、土質、土層構造等の構成物質の特性と地すべり地形との間には一定の関係があることが示唆された。1回の滑動が完結するものは単位地すべり地形を示し、徐動性のものは部分地すべり地形の繰り返しを呈する。堆積岩地域の地すベりは30度以下、特に泥質岩地域では18度前後に対し、火山岩地域の勾配は30度以上であり、運動タイプも山崩れや、岩屑雪崩の形態である。4)地すべり地の斜面勾配については、結晶片岩地すべりでは1535度の、第三紀層地すべりでは1020度の範囲にあり、平均勾配で10度程度の差異がある。地すべりの規模については、第三紀層地すべりの方が長さ、幅ともに大きい。しかしながら、一般に深度は浅い。結晶片岩地すベりでは、すべり面深度は深い。また、地下水位に関しては、第三紀層地すべりでは一般に浅く、地表面付近にあるのに対し、結晶片岩地すべりでは常時はすべり面以下にあることが多い。
大友関係軍記の伝本研究

1、大友記(九州治乱記)の諸本を全て調査・閲覧し、その書誌をとった。諸本の分類をA類(序を持つもの)と、B類(序を持たないもの)に分け、以下、下位分類した。大友記の引用本文は現在の所、群書類従本(B類に属す)、及びその複製本しか活字化されていないのでこれにしたがうものが多いが、この本文は誤字・脱字が多く、引用には不適である。目下の所、A類の神宮文庫本系統本が良本と思われる。A類の多くは書名が「九州治乱記」となっている。なお、同名異書の九州治乱記が複数あるので注意。。2、『別所記』を大友記(九州治乱記)の本文に持つものがある(二本)が、これは現在は九州治乱記(大友記)と別所記に分離されている水戸彰考館本を、書写したための誤解である。その結果、彰考館本-加賀市立図書館本-尊経閣本の系統が明らかにされた。以下、他の諸本の伝本系統の図示を試みた。3、調査の過程で同名異書と言うべき「別本『大友記』」を発見。大分県立図書館本(一巻本)と内閣文庫本(三巻本)の二本があり、頭注の豊富な大分図書館本を、その頭注も含めて全て翻刻し、今後の研究に備えた。4、大友記における太平記の影響は大きく、高城合戦での太平記の引用を他の関係作品と比較してもそれが言えた。特に大友宗麟の悪行記事には、太平記の影響が強く大友記に表れている。大友記の、他の大友関係軍記よりも古態である証左かもしれない。また、宗麟の寺社破却・焼亡に関する虚実に一考を要する問題となるだろう。5、後期軍記の伝本、諸本の研究状況を探ってみたが、明徳記、赤松関係軍記、別所記等の極一部の作品しか研究が進展していない状態であった。九州関係の伝本研究は皆無である。。1.大友関係軍記のうち、『大友記』を重点的に調査、知られている伝本の全てを閲覧。その写本の簡単な書誌は「茨城女子短期大学紀要」23号)1996年3月発行)に掲載した。調査成果は以下の通り。(1)別本ともいうべき『大友記』があり、大分県立図書館と内閣文庫の2本の存在が確認できた。漢文体で、大友家臣団の活躍が詳しく、大友家、特に宗麟父子に好意的であり、通称『大友記』の宗麟に批判的な記事内容とは異なる。この翻刻分(大分県立図書館)を、頭注をも含めて、前半は前掲「茨城女子短期大学紀要」23号に、後半は「古典遺産」47号(1996年、7月発行予定)に掲載しておいた。国書総目的にも別本の指摘はなく、今後の大友関係軍記に、研究上、参考になると思われる。(2)現在いうところの「大友記」は、写本については全て「九州治乱記」の書名が表である。どうも、群書類従本発刊の時に「大友記」と書名を付し、それが今日定着した可能性がある。本書は「九州治乱記」が正しい名称である。しかし、別に同名異書の作品(大分県立図書館蔵、既に大正期に翻刻済)があり注意を要す。