hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Japanese Shakespeare in the New Millennium（国際共同研究強化）

多忙を極める大学学務との調整の都合で、基盤研究最終年度の冬季休暇の2週間と最終月に1ヶ月と、合計1ヶ月半の細切れの時間ながら、ようやくサバティカルを兼ねた国際共同研究に名実ともに従事できることになったため、本来の基盤研究をさらに加速させる計画が、かなり時間的にずれてしまったことは否めない。以下の<今後の推進方策>においても触れたが、2018年4月現在から3年前に遡る2015年に作成した計画書が、時間軸のみならず、思考のトレンドといった研究を取り巻く環境や文脈にズレが生じてしまうのは、むしろ当然であろう。故に「遅れている」といった速度だけから見た評価ではなく、変化し続ける時代を背景に、当初予定していたものとは異なるルートを、異なるリズムで研究を進化ないし深化させていると考え、あえて「おおむね順調に進展している」という評価とした。上記の国際学会における英語発表4本に加えて、女性と演劇と社会に関わる論考、翻訳と批評の3本、合計7本を業績に挙げた。国際共同研究の課題を研究してきた上で、日本と英国を中心にした視座に加え、第二次世界大戦前後、日本の植民地であった台湾と、日本を実質的に植民地化した米国における米国を加える必要性がでてきたため、2018年後期から台北とニューヨークにて研究を行なっている。当初予定していた日英間の研究プロジェクトより多様なアプローチを選択した結果、新たな環境に順応する必要性が生まれた。加えて台湾では,、日本・台湾・中国を中心とする東アジアのシェイクスピアを考察する際に必要不可欠となる中国語の習得に時間と労力を費やし、出版プロジェクトにやや遅れが出たので、補助事業期間延長を申請した。今年度は夏にポーランドのグダンスクで開催されるシェイクスピア国際学会、秋に日本シェイクスピア学会にて英語にて論文発表を行う予定である。2019年3月から渡英し、ロンドン大学を拠点に国際共同研究を本格的に開始し、シェイクスピアの演出史・受容史を、ユーラシア/'Euro-Asia'の間で行われる「輸出・輸入」という視点から西洋と東洋の差異と相似を探る。1)英国におけるアジア風・オリエンタル風シェイクスピア:英国の劇場では、ジャポニズム、シノワスリーと形容できる東洋趣味が反映された舞台が時に起用される。ヨーロッパの演劇人が捉える西洋演劇=戯曲に対し、東洋=身体・演劇的伝統とする演出家の二項対立的な見方も鑑みながら、オリエンタリズムを照射する。2)「(セルフ)オリエンタリズム」の要素が強いアジア産シェイクスピア:アジアを代表するシェイクスピア演出家と目されてきた蜷川幸雄演出を中心に、19世紀末に日本へ「輸入」された西洋古典がいかに日本・アジアにおいて変容し、西洋化=近代化を経た日本から英国へと「輸出」、「逆輸入」されたのかを考察する。3)「オキシデンタリズム」の要素が強いアジア産シェイクスピア:
活性酸素によるDNA損傷の防御機構の解析

活性酸素によるDNA損傷(酸化的DNA損傷)は発がん・老化過程で重要な役割を演じている。本研究では、ヒトにおける酸化的DNA損傷の誘発機構の解明・修飾因子の検討を通して最終的にそれを防御・抑制する目的で、以下の実験を行った。1.ヒト細胞に効率良く酸化的DNA損傷を誘発する実験系を開発し、その誘発機構・修飾因子について検討した。すなわち、好中球様細胞に分化したヒト培養細胞HL60をフォルボールエステルで刺激し、活性酸素(02-)の発生及び酸化的DNA損傷(80HdG)の産生を確認した。この系における80HdG誘発機構は、アニオンチャンネル経由で細胞内に入った02-により還元された鉄と、細胞外で02-の不均化により生じ細胞内に透過してきた過酸化水素とが、DNA近傍でFenton反応を起こしOHラジカルを生成し80HdGを誘発したと考えられた。この系を用いることにより、今までDNA損傷を誘発しないと考えられていた腫瘍プロモーターのカリクリンAがDNA損傷を誘発すること、活性酸素消去酵素以外にアニオンチャンネル阻害剤や鉄キレート剤がDNA損傷を防御することが判った。また、ヒト末梢血顆粒球も好中球様細胞に分化したHL60とほぼ同じ反応を示したため、この系がヒトにおける酸化的DNA損傷誘発系及びその修飾因子、特に防御因子検索系として用い得ると考えられた。2.発がん高リスク群の予知や、発がん予防の指標として80HdGが用い得るか否かを検討するための基礎資料として、健常人末梢血白血球の80HdGを定量した。その結果、健常人では80HdG値の個体差が非常に小さいことが判ったが、それと同時にこのような僅かな差の検出を要求される研究では、現在研究レベルで使われている80HdG測定法の精度を高める必要があることも判った。目下、誤差を誘発する要因を検討し、より精度の高い80HdG測定法を開発中である。
インドシナ地域での社会的弱者層を取りまく緩慢なるハザードの実態と地域復元力の解明

インドシナ地域の社会的弱者層を脅かす「緩慢なるハザード」と地域復元力の実態を明らかにし、人びとの暮らしと安全に資する実践的対処のあり方を探った。一連の成果を学術誌等に公表し、同時に、JICA草の根パートナー型技術協力事業「ベトナム中部・自然災害常襲地のコミュニティと災害弱者層への総合的支援(H22H25年度)」を獲得し、生業多様化による社会的弱者層の生計向上や災害対処力の強化に資する地域支援活動へとつなげた。インドシナ地域(ベトナム中部とそれに隣接するラオス、カンボジア)の社会的弱者層(少数民族、水上生活民、貧困世帯など)を脅かす潜在的かつ緩慢に進行するハザード(「緩慢なるハザード」)とそれに対する地域復元力(レジリアンス)の実態を明らかにし、地域社会の暮らしと安全に資する実践的対処のあり方を探ることを目的とする。本研究は、インドシナ地域(ベトナム中部とそれに隣接するラオス、カンボジア)の社会的弱者層(少数民族、水上生活民、貧困世帯など)を脅かす潜在的かつ緩慢に進行するハザード(「緩慢なるハザード」)とそれに対する地域復元力(レジリアンス)の実態を明らかにし、地域社会の暮らしと安全に資する実践的対処のあり方を探ることを目的に実施された。平成20年度は、ベトナム中部・ラオス・カンボジアの候補地域を踏査し、土地利用・生業活動、居住形態、地形改変・民族構成・域内市場などの観察と聞き取りを行なった。各小テーマ(「緩慢なるハザードの具体例の抽出、類型化および問題構造の解明」、「人間活動が生態環境に及ぼすインパクトの評価」、「在来生業システムの変遷と地域復元力の解明」、「地域社会における防災メカニズムの解明」、「少数民族社会の特性把握と従来の援助アプローチの類型化」、「住まうことが地域復元力に果たす役割の解明」、「都市域での社会的弱者層の形成要因とハザードへの脆弱性の評価」)に関する予備的フィールド調査から、次年度に向けた研究の方向性を明らかにした。現地でのフィールド研究のパートナー機関として、王立農業大学(カンボジア)・チャンパサーク大学(ラオス)、フエ農林大学(ベトナム)をピックアップし、調査許可の取得、安全・衛生対策、調査サイトの選定、分担テーマとカウンターパートの選定など共同研究体制の整備を図った。平成21年度は、ベトナム中部およびラオス中部の対象村落でのフィールド調査を行なった、また、愛媛県西条市の山間部集落および和歌山県田辺市の沿岸部集落での比較調査も実施した。その概要を以下に記す。1)「緩慢なるハザード」の類型化と問題構造の解明:対象地域でのフィールド調査を通じて、水質の汚染、疾病、モノカルチャー化、伝統的知識や技術の消失などの記載と類型化を行なった。2)在来生業システムの変遷と地域復元力の解明:人々の暮らしと生業について古老への聞き取りや文献調査を行ない、現地政府による少数民族の定住化支援や近年の経済発展に伴う農林水産業の技術体系の変化に対し在来の生業システムが如何に変容したかを明らかにした。3)地域社会における防災メカニズムの解明:都市域での住民への聞き取りを中心に、過去の災害の発生状況、被災状況、災害対処行動、災害時と復旧過程での相互扶助行動の消長などを明らかにした。4)少数民族社会の特性把握と従来の援助アプローチの類型化:少数民族の生活史、伝統文化や知識・生活技法の変容、民族間の交流の変遷を聞き取り調査から明らかにし、政府と援助機関が主導する地域開発の介入の経緯と地域社会への影響から外部者関与(援助アプローチ)の得失を考察した。5)「住まう」ことが地域復元力に果たす役割の解明:「ハザード」に対する暮らしの中の「不安定ながらも繊細な均衡」を地域復元力の基本メカニズムとみなし、その糸口として家屋や集落の構造、建築技法、建築儀礼および住環境を記録した。平成22年度は、ベトナム中部およびラオス中部の対象村落で以下に関するフィールド調査を行なった。1)「緩慢なるハザード」の問題構造の解明:対象地域での種々の脅威(例えば、慢性的な自然災害、生態環境の劣化、土壌や水質の汚染、疾病、食のリスクなど)の問題構造を明らかにした。2)人間活動が生態環境に及ぼすインパクトの評価:換金作物導入(アカシアの一斉植林など)による土地利用の変化など人間活動に起因する種々のインパクトが生態環境に及ぼす影響を明らかにした。3)在来生業システムの変遷と地域復元力の解明:人々の暮らしと生業について聞き取りを通じて、地域住民の対処行動から社会・生態学的な地域復元力の実態と発現の仕組みを明らかにした。4)地域社会における防災メカニズムの解明:地域住民への聞き取りを中心に、被災経験と防災意識、地域社会や地方自治体による取り組みなど、防災面における地域復元力を評価した。5)社会的弱者層の居住環境と内在的復元力の評価:社会的弱者層を対象とする家屋調査を行ない、ハザードに対する脆弱性と内在的な復元力を明らかにした。6)社会的弱者層の形成要因とハザードへの脆弱性の評価:都市域および農村域での社会的弱者層の実態と形成の背景を探るための基礎調査を行なった。

7)研究成果の社会実装:本研究チームのメンバーが中心となり提案したJICA草の根パートナー型技術協力事業「ベトナム中部・自然災害常襲地のコミュニティと災害弱者層への総合的支援(平成22年10月平成25年9月)」が採択された。学術研究の成果を社会実装する事例として特筆される。最終年度にあたる平成23年度は、ベトナム中部における村落調査と国内外での成果発表を積極的に行なった。1)ベトナム中部における社会的弱者層とそれを取り巻く問題構造の解明:ベトナム中部フエ市の水上生活民再定住地域では、防災を一義的な理由として実施された再定住化政策により暮らしと生業の場を分断されたことから慢性的な貧困に直面している状況が明らかになった。経済的貧困は、次世代の教育や就業を困難にし、いわゆる「貧困の連鎖」が起こっていることが確認された。行政機関や援助団体による支援は、「識字教育」など対症措置にとどまり、問題の根本に向き合う取り組みが不十分であることが分かった。2)自然災害に対する地域社会および世帯レベルでの対処行動と災害レジリアンスの変化:ベトナム中部トゥアティエンフエ省ホンチャ県のラグーン周辺村落において地域住民への被災経験と防災意識や地域社会や地方自治体による取り組みなどに関する聞き取り、家屋の現場計測を行ない、防災面における地域復元力を評価した。経済開放政策(ドイモイ、1986)以降、治山治水ダムなどの社会インフラの整備が進み洪水への脆弱性は低くなっている。加えて、特に2000年代に入ってからの経済成長にともない、1999年の大洪水の経験から個人家屋の建て替えによる地盤のかさ上げや2階建て建築が行なわれるようになった。ベトナム中部では地域社会の相互扶助関係が維持されており、季節的な洪水や自然災害への備えができていることがわかった。3)研究成果の社会実装:本研究チームがフエ農林大学とともに提案したJICA草の根パートナー型技術協力事業「ベトナム中部・自然災害常襲地のコミュニティと災害弱者層への総合的支援(平成22年10月平成25年9月)」が採択され、生業多様化支援を軸とするその活動は順調に推移している。4)研究成果の公表:本研究のメンバーにより、学術誌への論文投稿や学会での講演などを積極的た行なった。フエ農林大学(ベトナム)、ダナン工科大学(ベトナム)、チャンパサック大学(ラオス)、王立農業大学(カンボジア)および京都大学の教員と学生によるインドシナ地域中部をめぐる国際スタディーツアー(2012年2月下旬3月上旬)と「第3回インドシナ地域大学連携シンポジウム(シェムリアップ市、3月9日)」を行なった。
順応水準理論に関する研究IV

AL ́=Σxi/nーed..(1)式,AL ́=aΣxi/n+bCーed...(2)式,AL ́=Σxi/n+fzーed.....(3)式。ここでAL ́とはHelson,H.の順応水準理論のALとは異なり,一種のPSE(主観的等価点)を予測するものであって,操作的には中性判断反応を誘発する刺激価に等しいと定義される。(1)式はC(係留刺激)を用いない単一刺激法の場合であり、(2)式は係留刺激や標準を用いる場合であり、(3)式はCを用いない単一刺激法の場合であるが、過去に経験したCの残留効果が影響している場合である。本研究は系列刺激xiが100gと110g(M=2)の場合だけ実験的に検討した。そして,(1),(2),(3)式の定数a,b,e,fzを6,8,10,12歳児群および大学生群について実験的に求め発達心理学的に解釈する。このようにすることによって発達心理学に形式的量的理論を導入し,発達心理学の科学性を高めることに貢献することが目的であった。100g,110gを系列刺激として,130g,120g,90g,80g,をCとして,6,8,10,12歳児群および大学生群について実験をおこなった。観測値をAL。′′=x+Σpi(xiーx)の形で求め,このAL。′′を(1)式に代入してe値を求め,(2)式に代入してa,bを求め,(3)式に代入してfzを式めた。結果は横断的にグラフを描いて考察した。その結果e値は6歳児群と大学生群で値がちいさく,10歳児群で最大になることがわかった。これは,構之,定位,予期の効果が10歳児で最大になるためと解釈した。a,bの値もHelson,H.の結果とは異なり,bよりaの方が効果が多きく約6倍から9倍であった。発達的に倍率が異なる。またfzはCの残留であるが,個人的にfzの値を求めることに成功したが,紙面が不足するので継続研究することとした。観測値をAL。1.実験の実施(1)挙錘実験を実施した。(2)被験者は6,8,10,12歳児であった。(3)系列刺激の下に係留刺激を挿入する2群も上に挿入する場合と同様に、ほぼ完成の域に達したが、あと50名ぐらい資料が不足している。2.今後の課題(1)上記1の(3)の未実験者50名(実際には系列刺激を60%の確立で弁別できる物を被験者とするため70名は必要と思われる)と大学生群70名を被験者として資料を得なければならない。(2)さらに理論式中のa,b,e,fzの値について発達心理学的に解釈しなければならない。(3)さらにすすんで多くの他人の研究との関連性を研究しなければならない。

AL′=ΣXi/n-ed......(1)式、AL′=AΣXi/n+bC-ed......(2)式、AL′=ΣXi/n+f2-ed......(3)式、ここでAL′とはHelson,H順応水準理論のALとは異なり、一種のPSE(主観的等価点)を予測するものであって、操作的には中性判断反応を誘発する刺激価に等しいと定義される。(1)式は係留刺激(C)を用いない単一刺激法の場合であり、(2)式は係留刺激や標準を用いる場合であり、(3)式は係留刺激や標準を用いない単一刺激法の場合であるが、過去に経験した係留刺激の残留効果が影響している場合である。本研究は系列刺激Xiが100gと110g(n=2)の場合だけ実験的に検討する。そして、(1)、(2)、(3)式の定数a、b、e、+2を6、8、10、12歳児および大学生について実験的に求め解釈する。このようにすることによって発達心理学に形式的量的理解を導入し、発達心理学の科学性を高めることに貢献することが目的である。昭和63年度は100g、110gを系列刺激として、120g、130gを係留刺激として6、8、10歳児の実験をした。平成元年度は同じ系列刺激に対して90g、80gの係留刺激を用いて実験し、さらに12歳、大学生も資料に付加した。ALの実測値AL6を〓の式で求めた。すると約3%のセッションでP_1=P_2となり実測値を求めることができなくなった。そこでAL′′_o=X^^-+Z^^-pi(Xi-X^^-)の式で同じデ-タを2様の式で求めた。そのため謝金が多く必要となった。謝金の不足分はポケットマネ-を流用した。AL'=ΣXi/nーed..(1)式,AL'aΣXi/n+bcーed...(2)式,AL'=ΣXi/n+fzーed......(3)式。ここでAL'とはHelson,H.の順応水準理論のALとは異なり,一種のPSE(主観的等価点)を予測するものであって,操作的には中性判断反応を誘発する刺激価に等しいと定義される。(1)式はC(係留刺激)を用いない単一刺激法の場合であり、(2)式は係留刺激や標準を用いる場合であり、(3)式はCを用いない単一刺激法の場合であるが、過去に経験したCの残留効果が影響している場合である。本研究は系列刺激Xiが100gと110g(M=2)の場合だけ実験的に検討した。そして、(1),(2),(3)式の定数a,b,e,fzを6,8,10,12歳児群および大学生群について実験的に求め発達心理学的に解釈する。このようにすることによって発達心理学に形式的量的理論を導入し,発達心理学の科学性を高めることに貢献することが目的であった。100g,110gを系列刺激として、130g,120g,90g,80g,をCとして,6,8,10,12歳児群および大学生群について実験をおこなった。観測値をAL。′′=X^^ー+Σpi(XiーX^^ー)の式で求め,このAL。′′を(1)式に代入してe値を求め,(2)式に代入してa,bを求め,(3)式に代入してfzを式めた。結果は横断的にグラフを描いて考察した。その結果e値は6歳児群と大学生群で値がちいさく,10歳児群で最大になることがわかった。これは,構え,定位,予期の効果が10歳児で最大になるためと解釈した。a,bの値もHelson,H.の結果とは異なり、bよりaの方が効果が多きく約6倍から9倍あった。発達的に倍率が異なる。またFZはCの残留であるが,個人的にfzの値を求めることに成功したが、紙面が不足するので継続研究することとした。
法線ベクトル曲面を用いた曲面間交線算出法

3次元形状処理はCAD/CAMなど様々な応用を持つ基礎技術である.研究代表者は従来より,自由曲線・曲面の処理法などを始めとして,3次元形状処理に関して様々な研究を試みてきた.これまでに多くの研究がなされてきたものの,曲面の評価法,2曲面の接続法,2曲面間交線の算出法など多くの問題が残されている,研究代表者は,自由曲面の法線に着目することで,多くの問題を解決できると考えて研究を進めてきた.本研究は,特に曲面間交線算出問題の解決を目指すものである.曲面間交線の算出法としては,数値計算法,再帰的分割法,交線追跡法などの手法がある.一般に数値計算法は計算が不安定になりやすく,再帰的分割法は計算速度やデータ量の問題がある.交線追跡法は,これらの点で優れているが.追跡のための初期点算出や交線が分岐する特異点近傍での追跡などに問題がある.最近になって2曲面の法線が一致する点(臨界点)が重要な役割を果すことが示された.本研究ではm×n次ベジエ曲面の法線ベクトル曲面が(2m-1)×(2n-1)次のベジエ曲面であることを示すとともに,その制御点の算出式を導いた.この算出式をもとに,ベジエ法線ベクトル曲面を臨界点算出アルゴリズムを考案した.さらに,このアルゴリズムをプログラム化して,交線算出に有効であることを示した.3次元形状処理はCAD/CAMなど様々な応用を持つ基礎技術である.研究代表者は従来より,自由曲線・曲面の処理法などを始めとして,3次元形状処理に関して様々な研究を試みてきた.これまでに多くの研究がなされてきたものの,曲面の評価法,2曲面の接続法,2曲面間交線の算出法など多くの問題が残されている.研究代表者は,自由曲面の法線に着目することで,多くの問題を解決できると考えて研究を進めてきた.本研究は,特に曲面間交線算出問題の解決を目指すものである.曲面間交線の算出法としては,数値計算法,再帰的分割法,交線追跡法などの手法がある.一般に数値計算法は計算が不安定になりやすく,再帰的分割法は計算速度やデータ量の問題がある.交線追跡法は,これらの点で優れているが,追跡のための初期点算出や交線が分岐する特異点近傍での追跡などに問題がある.最近になって2曲面の法線が一致する点(臨界点)が重要な役割を果すことが示された.これまでに研究代表者は,ベジエ曲面の法線ベクトルもまたベジエ曲面として表現できることを示すとともに,制御点を導く式を導出した.本年度は,この式を基本として,多項式曲面間の臨界点を計算するアルゴリズムを開発した.今後は,研究成果を広く発表してアルゴリズムの有用性を問うとともに,有理式曲面への対応など手法の拡張を計りたい.3次元形状処理はCAD/CAMなど様々な応用を持つ基礎技術である.研究代表者は従来より,自由曲線・曲面の処理法などを始めとして,3次元形状処理に関して様々な研究を試みてきた.これまでに多くの研究がなされてきたものの,曲面の評価法,2曲面の接続法,2曲面間交線の算出法など多くの問題が残されている,研究代表者は,自由曲面の法線に着目することで,多くの問題を解決できると考えて研究を進めてきた.本研究は,特に曲面間交線算出問題の解決を目指すものである.曲面間交線の算出法としては,数値計算法,再帰的分割法,交線追跡法などの手法がある.一般に数値計算法は計算が不安定になりやすく,再帰的分割法は計算速度やデータ量の問題がある.交線追跡法は,これらの点で優れているが.追跡のための初期点算出や交線が分岐する特異点近傍での追跡などに問題がある.最近になって2曲面の法線が一致する点(臨界点)が重要な役割を果すことが示された.本研究ではm×n次ベジエ曲面の法線ベクトル曲面が(2m-1)×(2n-1)次のベジエ曲面であることを示すとともに,その制御点の算出式を導いた.この算出式をもとに,ベジエ法線ベクトル曲面を臨界点算出アルゴリズムを考案した.さらに,このアルゴリズムをプログラム化して,交線算出に有効であることを示した.
ノンスピンバス希土類フォトニック結晶によるフォトン-スピンコヒーレント結合

H29年度は「ノンスピンバス結晶中でのErイオン4f軌道電子の位相緩和時間評価」および「ノンスピンバス希土類フォトニック結晶での光子-スピン量子コヒーレント結合の実現」について取り組んだ。位相緩和時間の測定に向け、予定通りSOI光導波路構造をベースとした素子の設計および作製を試みた。素子構造およびその作製プロセスの各種条件を確立し、実際のデバイスを作製する準備を整えた。ただしこれら素子を用いた位相緩和時間測定については、年度内に行うことができなかった。コヒーレント結合の実現に関しては、前年度までポピュレーションの初期化を実現していたが、コヒーレント操作に必須なパラメータとなるErイオンのRabi周波数について未知であった。そのため、光励起によるRabi振動の直接観測を試みた。これにより初めて167Erイオンの超微細構造準位間の光学遷移におけるRabi振動の観測に成功し、光パルス断面積とRabi周波数、ならびに振動子強度の実測値を得ることができた。これはもっとも初歩的なコヒーレント操作を実現したことに他ならない。このように本研究での主題であったノンスピンバス希土類フォトニック結晶によるフォトン-スピンコヒーレント結合について、全てを達成することはできなかったが、ノンスピンバス結晶のSi基板上へのエピタキシャル成長とErの添加、フォトニック結晶構造の作製、Erイオン内量子3準位の形成とそのポピュレーション初期化、ならびに初歩的なコヒーレント操作であるRabi振動について実現した。これらは今後本研究主題を実現する上で非常に重要な知見であり、さらなる研究の加速・発展に繋がるものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。H28年度は予定通り「核スピンエンジニアリングによるノンスピンバス結晶の創生」を研究課題として取り組んだ。ノンスピンバス結晶の候補としてCe2O3、Sm2O3、Gd2O3を挙げていたが、今期は最も核スピンが小さい(ゼロである)Ce2O3のSi基板上へのエピタキシャル成長を行なった。MBE成長条件の最適化により、100nm程度の膜厚の酸化セリウムエピタキシャル膜の成長に成功し、さらにそこへ約1%濃度のErの添加も実現した。光学測定からこの添加Erは確定的なエネルギー準位を形成し、また発光寿命(T1)はEr濃度の低下に伴い約1.5msまで長寿命化することを確認した。今後ノンスピンバス化の最大の目的である位相緩和時間T2の評価を行なっていく。これと並行してErイオン内でのポピュレーションダイナミクスの解明、およびバルク結晶中のEr位相緩和時間T2の評価をおこなた。高品質なエピタキシャル膜内で生じる濃度消光は、従来の非発光成分の増加によるものではなく、エネルギー移動によるポピュレーションの散逸が支配的なメカニズムであることを明らかにした。またErのT2(均一幅)の評価では、Erイオンの同位体制御により、Er自身が持つ電子スピンの揺らぎが抑制され、T2が4倍程度長寿命化することを見出した。これらの成果は今後ノンスピンバス結晶にErを添加する際の重要な指針となるものである。成長が困難と予想していた母体結晶である酸化セリウムエピタキシャル薄膜が、専用設計のMBE装置の利用および詳細な成長条件最適化により、比較的スムーズに進捗した。そのため他の材料系の成長条件検討を行う必要がなくなり、その分量子操作の舞台となるエルビウムの線形および非線形光学特性の評価を進めることができた。当初の予定通りH29年度は「ノンスピンバス結晶中でのErイオン4f軌道電子の位相緩和時間評価」および「ノンスピンバス希土類フォトニック結晶での光子ースピン量子コヒーレント結合の実現」について取り組む。「ノンスピンバス結晶中でのErイオン4f軌道電子の位相緩和時間評価」ではH28年度に得られたEr添加酸化セリウム薄膜では十分な信号強度が得られないため、SOI光導波路構造をベースとした新規構造を形成し、位相緩和時間を高精度に測定する。

また「ノンスピンバス希土類フォトニック結晶での光子ースピン量子コヒーレント結合の実現」ではこれまでに我々が培ってきた希土類酸化膜のSiフォトニック結晶上への選択成長技術を用いる。これによりCavity-QED効果による相互作用の増強、単一光子発生および単一光子レベルによるポピュレーションのコヒーレント操作へと繋げる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
光合成集光システムの光応答-ステート遷移の分子基盤の解明-

植物が行う光合成において、集められた光エネルギーは直列に並ぶ2つの光化学系により化学エネルギーへと変換される。このとき、光合成反応を最適に行うためには、光化学系Iと光化学系IIの励起のバランスをとらなければならない。このとき、光化学系IとIIの量比そのものは変えず、両光化学系の集光能力を瞬時に最適化する仕組みとしてステート遷移が知られている。本研究ではこのステート遷移能力が特に発達している緑藻クラミドモナスを研究材料に用いて、光化学系IとIIの巨大タンパク質複合体を調べることで、その分子基盤を解析した。その結果、これまで光化学系IIに固定されていると考えられていた3種類のクロロフィル結合タンパク質(CP26,CP29,LhcbM5)が、光化学系Iに結合した状態の超複合体を確認し、これら3種のクロロフィル結合タンパク質が2つの光化学系間を移動していることが示唆された。また、その検証として、3種類のクロロフィル結合タンパク質結合/非結合の光化学系I超複合体における励起エネルギー移動を比較した。蛍光スペクトルのピコ秒時間分解解析より、移動してきたクロロフィル結合タンパク質に光化学系Iがエネルギーを渡していること、100ps以降の遅い時間領域では逆に移動してきたクロロフィル結合タンパク質から光化学系Iにエネルギーが渡されることが明らかとなった。これらの結果から、光化学系I複合体と3種のクロロフィル結合タンパク質との間でエネルギーの受け渡しが行われていることが示された。また、光環境適応機構の生理学的な解析を、さまざまな変異株を用い偏調蛍光光度計を用いて調べた。その結果、明期では高エネルギー依存の蛍光消光が、暗期を継続すると、葉緑体呼吸に依存したステート遷移による蛍光消光が誘導されることが明らかとなった。(1)植物が行う光合成において、集められた光エネルギーは直列に並ぶ2つの光化学系により化学エネルギーへと変換される。励起のアンバランスな状態が長期にわたる場合、遺伝子発現の調節が行われ光化学系IとIIの量比が最適化されるが、実は光化学系IとIIの量比そのものは変えず、両光化学系の集光能力を瞬時に最適化する別の仕組みがある。この仕組みはステート遷移(state transition)と呼ばれてきたが、その分子基盤は長らく不明のままであった。本研究ではこのステート遷移能力が特に発達している緑藻クラミドモナスを研究材料に用いて、光化学系IとIIの巨大タンパク質複合体の解析を行った。その結果、これまで光化学系IIに固定されていると考えられていた3種類のクロロフィル結合タンパク質が、2つの光化学系間を移動している証拠を見出し、これらのタンパク質因子のシャトル輸送に基づく、全く新しいステート遷移の分子モデルを提唱した。(2)また、この3種類のクロロフィル結合タンパク質の一つCP29の発現をRNAiにより抑制した株を作成したところ、通常よく問題なく成長する弱光の下でも大きな光障害を引き起こすことがわかった。(3)さらに生理条件下でこのステート遷移の発動条件を調べたところ、二酸化炭素欠乏条件時に優先的に発動されることが明らかとなった。この両光化学系の集光能力を瞬時に最適化する仕組み、ステート遷移(state transition)の分子基盤について、前年度に引き続き詳しく調べた。

前年度、両光化学系間をシャトル移動する3種類のクロロフィル結合タンパク質が結合した光化学系1超複合体(A3')の単離に成功したが、本年度はまず、この超複合体A3'と3種類のクロロフィル結合タンパク質非結合の光化学系I超複合体(A3)における励起エネルギー移動を調べた。蛍光スペクトルのピコ秒時間分解解析より、100ps以下の比較的速い時間領域では、移動してきたクロロフィル結合タンパク質に光化学系Iがエネルギーを渡していること、100ps以降の遅い時間領域では逆に移動してきたクロロフィル結合タンパク質から光化学系Iにエネルギーが渡されることが明らかとなった。これらの結果は、ステート遷移以前に光化学系IIとの間でエネルギーの受け渡しを行ってきたでクロロフィル結合タンパク質は、ステート遷移以後、予想通り光化学系1複合体との間でエネルギーの受け渡しを行っていることが確認された。また、ステート遷移を含む、光環境適応機構の生理学的な解析を、さまざまな変異株を用い偏調蛍光光度計により詳しく調べた。その結果、明期では高エネルギー依存の蛍光消光が、暗期を継続すると、葉緑体呼吸に依存したステート遷移による蛍光消光が誘導されることが明らかとなり、これまで調べられて来なかった高等植物と異なる緑藻の光環境適応戦略が明らかとなった。
ライブセルイメージング計測の大規模化による器官形態形成機構の解明

本研究の目的は植物の子葉表皮組織を構成するほぼすべての細胞に対して,成長過程における個々の細胞の位置,形態,細胞骨格構造の変化を計測する技術を開発することである.この目的を達成するため,観察実験と画像解析の両面から大規模イメージング計測に向けた研究開発に取り組んだ.具体的には(1)光毒性を軽減する試料栽培条件および撮影条件の検討,(2)細胞形態および細胞骨格系の構造特徴を定量的に評価する画像解析系の開発,を実施した.(1)については,主にスピニングディスク式共焦点スキャナと高感度カメラに基づく顕微鏡システムを用いて,高倍率の葉表皮組織の経時観察を実施し,撮影間隔と光毒性の関係を検討した.(2)については,三次元的に撮像した組織画像から表皮細胞を高精度かつ自動的に領域分割(セグメンテーション)する条件を検討し,細胞形態の評価を実施した.また細胞骨格構造の定量評価においては,束化の定量評価について進展が認められた.従来,細胞骨格の束化を定量評価法としては以前私たちの研究グループが開発した繊維状構造を構成する画素群の輝度分布の歪度を利用する方法(Higaki et al. 2010 Plant J)が標準的な手法として国内外を問わず広く活用されていた.ところが本研究を進める過程で,細胞骨格を構成する画素群の輝度分布の変動係数がより汎用的な束化の評価指標になりうる可能性を見出すことができた.また,本研究の生物実験および画像解析と密接に関連する複数の共同研究を国内外の研究グループと共に展開して本年度中に10報の原著論文を発表した.本研究の目的は植物の子葉表皮組織を構成するほぼすべての細胞に対して,成長過程における個々の細胞の位置,形態,細胞骨格構造の変化を計測する技術を開発することである.この目的を達成するため,観察実験と画像解析の両面から大規模イメージング計測に向けた研究開発に取り組んだ.具体的には(1)光毒性を軽減する試料栽培条件および撮影条件の検討,(2)細胞形態および細胞骨格系の構造特徴を定量的に評価する画像解析系の開発,を実施した.(1)については,スピニングディスク式共焦点スキャナと高感度カメラに基づく顕微鏡システムを用いて,高倍率の葉表皮組織の経時観察を実施し,撮影間隔と光毒性の関係を検討した.(2)については,組織画像から表皮細胞の領域分割(セグメンテーション)の自動化と細胞形態評価,また細胞骨格構造の定量評価を検討した.この過程において,細胞骨格の束化の定量評価法に関して大きな進捗が認められた.従来,細胞骨格の束化を定量評価法としては以前私たちの研究グループが開発した繊維状構造を構成する画素群の輝度分布の歪度を利用する方法(Higaki et al. 2010 Plant J)が標準的な手法として国内外を問わず広く活用されていた.ところが本研究を進める過程で,細胞骨格を構成する画素群の輝度分布の変動係数がより汎用的な束化の評価指標になりうる可能性を見出すことができた.また,本研究の生物実験および画像解析と密接に関連する複数の共同研究を国内外の研究グループと共に展開して本年度中に4報の原著論文を発表した(Takahashi et al. 2017Front Plant Sci, Kuki et al. 2017Plant Direct, Douet al. 2018Plant Physiol, Akita et al. 2018Plant Sig Behav).本年度は研究代表者の東京大学から熊本大学への異動があり,研究機器の移動や点検・研究補助員の確保など研究環境の整備に多くの時間を費やす必要が生じた.しかし,「研究実績の概要欄」に述べた通り,年度末までには申請時に計画した実験を遂行することができた.また,画像解析においては細胞骨格の束化定量評価法に関する予想外の研究進捗も得ることができた.本研究の目的は植物の子葉表皮組織を構成するほぼすべての細胞に対して,成長過程における個々の細胞の位置,形態,細胞骨格構造の変化を計測する技術を開発することである.この目的を達成するため,観察実験と画像解析の両面から大規模イメージング計測に向けた研究開発に取り組んだ.具体的には(1)光毒性を軽減する試料栽培条件および撮影条件の検討,(2)細胞形態および細胞骨格系の構造特徴を定量的に評価する画像解析系の開発,を実施した.(1)については,主にスピニングディスク式共焦点スキャナと高感度カメラに基づく顕微鏡システムを用いて,高倍率の葉表皮組織の経時観察を実施し,撮影間隔と光毒性の関係を検討した.(2)については,三次元的に撮像した組織画像から表皮細胞を高精度かつ自動的に領域分割(セグメンテーション)する条件を検討し,細胞形態の評価を実施した.また細胞骨格構造の定量評価においては,束化の定量評価について進展が認められた.従来,細胞骨格の束化を定量評価法としては以前私たちの研究グループが開発した繊維状構造を構成する画素群の輝度分布の歪度を利用する方法(Higaki et al. 2010 Plant J)が標準的な手法として国内外を問わず広く活用されていた.ところが本研究を進める過程で,細胞骨格を構成する画素群の輝度分布の変動係数がより汎用的な束化の評価指標になりうる可能性を見出すことができた.また,本研究の生物実験および画像解析と密接に関連する複数の共同研究を国内外の研究グループと共に展開して本年度中に10報の原著論文を発表した.来年度も(1)細胞観察実験と(2)顕微鏡画像解析の両面から研究を推進する.

(1)に関しては状況に応じて光シート顕微鏡などの多様なモダリティを利用してシロイヌナズナ子葉表皮組織全体における細胞レベルの成長過程を画像化する方法の最適化を目指す.(2)に関しては,特に表皮細胞の領域分割(セグメンテーション)の自動化・高速化・高精度化に注力する.また,細胞形態・細胞骨格が持つ多様な特徴の中から,実際の顕微鏡画像データに基づいて生物学的な意義を持つ特徴を幅広く定量評価する手法を開発する.これにより,実際の研究現場での活用に資する細胞撮影定量評価システム開発への道筋を提示する.
マメ科作物の出芽に及ぼすエスレルの土壌処理の効果

エチレンはマメ科作物芽ばえの胚軸の伸長を抑制し,肥大を促進することによって芽ばえの出芽力を増強させるといわれている.報告者らが前年度まで,エチレン発生剤であるエスレルを土壌に散布した結果,ダイズなど5種マメ科作物の芽ばえの下胚軸が肥大し,抽出力が増大した.今年度では,エスレルの処理効果を多種作物において,人工クラスト条件下で確かめ,実際の圃場においてエスレル剤処理の可能性を探索した.まず,パラフィンとミネラルオイルの混合液を素材に作成した人工クラストの硬度は,実際の圃場において降雨翌日から5日後の間に土表面に観察された硬度とほぼ同程度であることが認められた.出芽率は,クラスト硬度が約2kg/cm^2区では40%以下に低下したが,エスレルの添加によって,70%(リョクトウ)から90%(ケツルアズキ)に回復した.また,無添加区ではほとんど出芽しなかった約5kg/cm^2区でも出芽率が約50%であった.さらに,圃場散布の結果,出芽は無散布区より12日遅れ,初期生育の段階では,葉色がやや濃いが,順調に生長したことが観察された.しかし,現段階では開花,結莢まで追跡調査しておらず,収量に対する影響は明らかにされていなく,エスレル剤の圃場処理を応用するには,研究すべき課題であると考えられた.エチレンはマメ科作物芽ぼえの胚軸の伸長を抑制し,肥大を促進することによって芽ぼえの出芽力を増強させると報告されている.著者らがエチレン発生剤であるエスレルを土壌に散布した結果,ダイズ芽ばえの下胚軸が肥大し,抽出力が増強したことを報告した.本年度の研究では,このような効果は,マメ科作物に普遍的にみられるかどうかを確認した上で,エスレル添加が人工クラスト条件下での出芽促進効果を明らかにした.供試した5種マメ科作物のいずれも出芽所要時間(播種から出芽まで時間)は,エスレル添加量の増大に従って徐々に長くなったが,その程度はケツルアズキでは小さく,リョクトウでは大きかった.一方,出芽所要時間が約l日長くなった添加区の場合,芽ばえ下胚軸の太さは無添加区の1.22.8培,抽出力は無添加区の1.21.7培に増大したように,エスレル添加の効果が作物によって異なった.そこで,パラフィンとミネラルオイルの混合液を素材に作成したクラスト条件下の出芽実験によると,強度のクラスト硬度区について,エスレルを添加した結果,いずれの作物においても出芽率が増大した.したがって,マメ科作物においてエスレルの土壌処理は土壌クラストの阻害による出芽不良を改善できる可能性が示唆された.エチレンはマメ科作物芽ばえの胚軸の伸長を抑制し,肥大を促進することによって芽ばえの出芽力を増強させるといわれている.報告者らが前年度まで,エチレン発生剤であるエスレルを土壌に散布した結果,ダイズなど5種マメ科作物の芽ばえの下胚軸が肥大し,抽出力が増大した.今年度では,エスレルの処理効果を多種作物において,人工クラスト条件下で確かめ,実際の圃場においてエスレル剤処理の可能性を探索した.まず,パラフィンとミネラルオイルの混合液を素材に作成した人工クラストの硬度は,実際の圃場において降雨翌日から5日後の間に土表面に観察された硬度とほぼ同程度であることが認められた.出芽率は,クラスト硬度が約2kg/cm^2区では40%以下に低下したが,エスレルの添加によって,70%(リョクトウ)から90%(ケツルアズキ)に回復した.また,無添加区ではほとんど出芽しなかった約5kg/cm^2区でも出芽率が約50%であった.さらに,圃場散布の結果,出芽は無散布区より12日遅れ,初期生育の段階では,葉色がやや濃いが,順調に生長したことが観察された.しかし,現段階では開花,結莢まで追跡調査しておらず,収量に対する影響は明らかにされていなく,エスレル剤の圃場処理を応用するには,研究すべき課題であると考えられた.
癌のリンパ行性転移の撲滅を目指して～リンパ系ドラッグデリバリーシステムの開発～

本研究では、ゼラチン導入ヒアルロン酸を作成し、これと、近赤外観察カメラを用いたセンチネルリンパ節生検などで近年臨床応用が盛んになされている、インドシアニングリーン(ICG)とを複合体化させることに成功した。本複合体粒子の物性と、実際に動物の体内に投与した場合の動態について検討を行ったところ、複合体化により十分な蛍光強度の増大・持続時間の延長が得られ、ICG単体よりも効率よくリンパ系に分布する可能性が高いことが示唆された。【背景】この分野でのわれわれの目標は、リンパ管とリンパ節に効率良く分布する分子を用いて、リンパ管・所属リンパ節を標的とするドラッグデリバリーシステムを開発することである。そこで候補となる分子を、1)リンパ管内皮細胞がその分子に対して受容体を有している、2)分子の代謝経路がリンパ系を介する、3)その分子がリンパ管を経由する現象が、リンパ液の運搬や腫瘍のリンパ行性転移に関与する、4)既に臨床応用されている分子である、こと等を考慮し、ヒアルロン酸に着目した。【目的】ヒアルロン酸は、体内の全ての組織の細胞外マトリックスに豊富に存在し、末梢組織で産生され、リンパ管を経てリンパ節に入り血管から、脾臓、肝臓へ運ばれて分解される。しかし、末梢組織の皮内・皮下に局注されたヒアルロン酸に関する基礎的な研究はまだ多くなされていない。そこで本実験では、マウスの末梢組織(四肢末端)に局所注射されたヒアルロン酸の所属リンパ節への動態を調べた。【方法】Rhodamine Bisothiocyanate(RITC)で標識したヒアルロン酸を、マウス後肢足背部皮下に局所注射した。注射5分後から1時間後まで継時的に屠殺し、各個体の膝窩および鼠径リンパ節を摘出した。これらを組織溶解剤で溶解した後、各組織に含まれるRITC標識ヒアルロン酸の蛍光強度を測定した。【結果】時間の経過にともなう解剖学的な分布の変化が認められた。この研究の意義としては、リンパ向性と言われているヒアルロン酸の代謝経路について従来の知見を確認することと、リンパ行性であるヒアルロン酸を用いた、新しい診断方法(リンパ管のマッピング)や治療方法(薬剤のリンパ管へのドラッグデリバリーシステム)の開発への布石となることである。今後は、ヒアルロン酸を材料とした薬物担体を作成を試みて、その体内動態の確認を進めていぐ予定である。【背景】われわれはリンパ系を標的とした薬物担体の開発を目標に、細胞外基質由来の高分子のうち既に臨床応用されている分子で、体外から投与された場合にリンパ系に分布する可能性の高いヒアルロン酸に着目した研究を行っており、昨年度までにマウスの末梢(四肢)組織に局所注射されたヒアルロン酸の所属リンパ節への動態について一定の知見が得られた。【目的】インドシアニングリーン(ICG)は人体への投与が認められている暗緑青色の化合物であり、血漿中の蛋白質と結合して蛍光を発することが知られている。臨床では近年この性質を応用した特殊な赤外観察カメラ(PhotoDynamic Eye : PDE浜松ホトニクス)によるリンパ管造影法が報告されている。このため、本年度はICGで標識可能なゼラチン導入ヒアルロン酸の開発を行った。【方法】実験1)分子間相互作用定量QCM装置を用いて、ゼラチン、アルブミンとICGの相互作用について解析した。実験2)分子量の異なるヒアルロン酸に、それぞれ低分子量ゼラチンをカルボキシル基活性化法で反応させた。回収したゼラチン導入ヒアルロン酸について、ThBS法でヒアルロン酸1分子あたりのゼラチンの導入率を調べた。実験3)得られたゼラチン導入ヒアルロン酸をPBS溶液とし、ICGを加えて蛍光を発するかPDEで観察した。実験4)ICGで標識したゼラチン導入ヒアルロン酸を、マウス後肢足底部皮下に局所注射し、PDEでその動態を観察した。【結果】実験1)アルブミンよりもゼラチンの方がICGとの相互作用が強い。実験2)反応に用いる活性化剤の量により導入率が変化した。実験3)ICGはゼラチン導入ヒアルロン酸に結合して蛍光を発する。実験4)時間の経過にともなう解剖学的な分布の変化が認められた。【考察】ヒアルロン酸は前述の特徴に加え徐放効果を有しており、われわれが開発した化合物は効率の良いリンパ管マッピング方法の開発への布石となると考える。本研究の目的は、対外から投与された場合にリンパ系に分布する可能性が高いと考えられているヒアルロン酸を用いて、リンパ系を標的としたドラッグデリバリーシステムを開発することである。

本研究では、ゼラチン導入ヒアルロン酸を作成し、これと、近赤外観察カメラ(PhotoDynamic Eye : PDE浜松ホトニクス)で観察可能な色素といて、リンパ管造影法やセンチネルリンパ節生検など近年臨床応用が盛んになされている、インドシアニングリーン(ICG)とを複合体化させることに成功した。本複合体粒子の物性と、実際に動物の体内に投与した場合の動態について、以下に述べる方法で検討を行った。1)分子量の異なるヒアルロン酸に、それぞれ低分子量ゼラチンをカルボキシル基活性化法で反応させ、回収したゼラチン導入ヒアルロン酸をICGで標識した。得られた複合体粒子について、2)動的光散乱光度計による粒子の大きさの測定、および3)電気泳動光散乱光度計と、分子間相互作用定量水晶発振子マイクロバランス装置を用いた粒子表面の構造に関する検討を行った。また、4)ICGの複合体化による吸光スペクトルの変化について検討を行った。次に、5)ラット後肢足底部皮下に局所注射し、PDEでその動態を観察するとともに、6)膝窩リンパ節における病理組織学的検討も行った。以上の検討により、粒子径および表面電位には大きな変化は認められず、粒子表面にはヒアルロン酸が存在することが示唆された。また、複合体化によりICGの持つ非特異的なタンパク質への相互作用が減少し、蛍光強度が増大する可能性が示された。動物実験では、蛍光強度の増大と、持続時間の延長が認められた。以上の研究成果と臨床とを照らし合わせると、本複合体は十分な蛍光強度の増大・持続時間の延長が得られ、またICG単体よりも効率よくリンパ系に分布する可能性が高いと考えられる。
中期・後期ビザンティン期の「降誕」図における複雑化・多様化の様相とその要因

本研究は、中期及び後期ビザンティン期(915世紀)におけるキリストの降誕図の複雑化・多様化の様相を詳細に通覧する研究である。同時期において、降誕の場面は複雑化・多様化し、かつその中でキリスト受難伝と結びつけられるようになると考える。本研究は、中期及び後期ビザンティン期の聖堂が数多く残るギリシア・マケドニア・コソボ・セルビア・キプロス・カッパドキアの全図像を対象とし、クリスマス前後の典礼儀式や神学者による説教等と照合することで、それらの変遷の様相とその要因を明らかにすることを目的とした研究である。
骨芽細胞の幹細胞の同定・単離に関する研究

1.頭蓋、顎顔面組織に骨芽細胞の幹細胞としての神経堤幹細胞が存在するか調べる。神経堤からの移動終了後の胎生14.5日から胎生17.5日までの異なる時期のマウス頭蓋および下顎から皮膚を取り去り、トリプシンとコラゲナーゼにより組織から細胞を遊離させ、1個の細胞から1個のコロニーが形成されるように疎な密度でプレートにまき、14日間培養した。多分化能を有する神経堤幹細胞は神経細胞、グリア細胞、筋線維芽細胞、骨芽細胞の4種類の細胞のいずれにも分化しうるので、これら4種類の細胞のマーカーを用いて染色を行い、コロニーがどの種類の細胞により構成されているかを調べた。いずれのコロニーも筋線維芽細胞および骨芽細胞により構成されていて、4種類の細胞すべてを含むコロニーは認められなかった。この結果より、多分化能を有する神経堤幹細胞は胎生14.5日以後の頭蓋、顎顔面組織には存在しないか、この実験系で検出できない程度に極めて低い頻度で存在することが考えられた。2.FACSを用いて頭蓋、顎顔面組織での神経堤幹細胞を同定、濃縮する。1.と同様に、組織から細胞を遊離させ、1次抗体として抗p75抗体と抗PO抗体を用いて二重染色し、fluoresceinをconjugateさせた2次抗体で染色し、FACSを用いて、細胞をp75+PO-(p75抗体に染まり、PO抗体に染まらない細胞群), p75+P0+, p75-P0+, p75-P0-の4つの群に分けたところ、p75-P0-群が大部分を占めた。各群の細胞をコロニーを形成できるような密度でプレートにまき、14日間培養し、1.と同様にして細胞マーカーを用いて、形成されたコロニーがどの種類の細胞により構成されているかを調べたが、4種類の細胞すべてを含むコロニーは認められなかった。この結果は、多分化能を有する神経堤幹細胞は胎生14.5日以後の頭蓋、顎顔面組織には存在しないことを示唆した。
脊柱彎曲症患者対応の歯科用ユニットの開発

本研究の目的は,脊柱彎曲症患者の体型に合わせて可変できる背板(バックレスト),および安頭台を具備した歯科用ユニットを開発することにある.平成13年度は,ユニット製作上必要な高齢者の体型に関する基礎的データを収集するため,本研究の趣旨に同意した65歳以上の患者50名を被験者として身体計測を行った.平成14年度は,身体計測のデータをもとに,背板(バックレスト)の開発を行った.この背板(バックレスト)は,2つの背板から構成され,背板の中にもう一つのサブ背板がある機構になっているが,初期位置では,メインの背板と一体化している.したがって,サブ背板を動かす必要のない一般患者の場合には,メインの背板の昇降およびチルト時にサブ背板も連動して動き,従来の背板と全く変わらない機構にした.しかし,脊柱彎曲症患者が来院した場合には,サブ背板を上昇およびチルトさせて,脊柱の彎曲に合わせることができる仕組みになっている.サブ背板の昇降およびチルトの可動範囲は,高齢者の身体計測の値をもとに決定した.今年度(平成15年度)は,サブ背板に連動する安頭台(ヘッドレスト)を開発した.この安頭台の特徴は,水平診療時でも術者の足まわりを広くするために片持ち梁の構造とし,さらに,前傾後傾の調節が無段階で細かくできるようにした.今年度が最終年度に当たるため,背板および安頭台を組み込み,チェアーを完成させた.さらに,完成したチェアーに高齢者10人に座ってもらい,歯科治療のポジションをとらせたが,サブ背板を昇降,チルトさせることにより,肩および背部のフィット感が増し,治療中,非常に楽で安定であるとの評価が得られた.また,歯科医師10人にも,治療のポジションをとってもらったが,歯科医師自身も安全で,しかも,楽であるという評価が得られた.本研究の目的は,脊柱彎曲症患者の体型に合わせて可変できる背板(バックレスト),および安頭台を具備した歯科用ユニットを開発することにある.平成13年度は,ユニット製作上必要な高齢者の体型に関する基礎的データを収集するため,本研究の趣旨に同意した65歳以上の患者50名を被験者として身体計測を行った.平成14年度は,身体計測のデータをもとに,背板(バックレスト)の開発を行った.この背板(バックレスト)は,2つの背板から構成され,背板の中にもう一つのサブ背板がある機構になっているが,初期位置では,メインの背板と一体化している.したがって,サブ背板を動かす必要のない一般患者の場合には,メインの背板の昇降およびチルト時にサブ背板も連動して動き,従来の背板と全く変わらない機構にした.しかし,脊柱彎曲症患者が来院した場合には,サブ背板を上昇およびチルトさせて,脊柱の彎曲に合わせることができる仕組みになっている.サブ背板の昇降およびチルトの可動範囲は,高齢者の身体計測の値をもとに決定した.今年度(平成15年度)は,サブ背板に連動する安頭台(ヘッドレスト)を開発した.この安頭台の特徴は,水平診療時でも術者の足まわりを広くするために片持ち梁の構造とし,さらに,前傾後傾の調節が無段階で細かくできるようにした.今年度が最終年度に当たるため,背板および安頭台を組み込み,チェアーを完成させた.さらに,完成したチェアーに高齢者10人に座ってもらい,歯科治療のポジションをとらせたが,サブ背板を昇降,チルトさせることにより,肩および背部のフィット感が増し,治療中,非常に楽で安定であるとの評価が得られた.また,歯科医師10人にも,治療のポジションをとってもらったが,歯科医師自身も安全で,しかも,楽であるという評価が得られた.本研究の目的は、脊柱彎曲症患者の体型に合わせて可変できる背板や安頭台を具備した歯科用ユニットを開発することにある.本年度(平成13年度)は、ユニット作成上必要な高齢者の体型に関する基礎データを収集するため、本研究の趣旨に同意した65歳以上の患者30名を被験者として計測を行った.まず、計測のために、椅子に測定桿がついた背板とからなる背面形状測定装置を製作した.測定桿は座面から垂直的に2cm毎に背板に取付け、この測定桿を目盛りがついた鞘上をスライドさせて背面に当てることにより、背面形状を測定した.さらに、高齢者の体格を計測するため、身長、座高および脊柱の彎曲の頂点に対する接線からの肩や頭の位置を計測した.その結果、次のことがわかった.1)高齢者の脊柱は概ね背面の中央付近から彎曲していた.しかし、数例では、腰から彎曲していた.2)身長は平均151.5cm、座高は平均82.1cmであった.3)若い頃の身長に比べて、現在の身長は平均3.8cm減少していた.4)座面から肩峰点までの距離は平均54.8cmであった.5)脊柱の彎曲の頂点に対する接線から肩までの距離は、平均8.5cmであった.6)脊柱の彎曲の頂点に対する接線から頭までの距離は、平均8.1cmであった.7)脊柱の彎曲の頂点に対する接線から首までの距離は、平均10.5cmであった.