hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターロイキン2と抗PD-L1抗体の併用によるGVHD/GVL分離法の開発

われわれは、マウスに低用量IL-2を投与すると、CD62L+CD44+のCentral Memory表現型を有するTregが増幅すること、このTregはPD-1を高発現すること、さらにこのPD-1経路を遮断すると、IL-2療法中のTregホメオスタシスが破綻し、Treg数が減少することなどを明らかにした。さらに、このマウス実験の結果に基に、ヒトTregにおけるPD-1経路の意義について検証した。慢性GVHDに対する低用量IL-2試験の臨床検体を解析したところ、IL-2投与開始後4週目にTregにおけるPD-1発現はピークに達した。このPD-1発現上昇はTregにのみ観察され、通常CD4T細胞では上昇が見られなかった。その後に、IL-2療法による臨床効果がみられた患者検体とみられなかった患者検体を比較したところ、臨床効果がみられた患者群において、よりTreg特異的にPD-1上昇がみられる傾向が確認された。これらの結果より、IL-2に富む炎症環境下におけるTreg恒常性の維持には、PD-1経路による抑制性コントロールが重要な役割を果たしていることが示唆された。特に、臨床検体解析において、IL-2投与後に慢性GVHDが改善した患者群において、Treg上のPD-1発現上昇が顕著であった結果からは、TregのPD-1発現は、Treg恒常性を標的とする免疫療法の開発において、そのバイオマーカーとなる可能性を示された。低用量IL-2療法がTreg増加を介して免疫寛容を導入しうることが臨床試験の結果から示されている。しかしながら、Tregの増加はGVL効果をも減弱させることが懸念され、IL-2療法中のTregホメオスタシスを正確に制御する技術の開発が必要である。われわれは今回の研究で、IL-2療法中のTreg恒常性の維持には、PD-1経路による抑制的制御が不可欠な役割を果たしていることを動物実験および臨床検体解析から明らかにした。この成果は、Tregホメオスタシスを標的とする免疫療法の開発において、重要な基盤となると考えられる。低用量IL-2がTregの増幅をきたし、その恒常性を改善することが臨床より報告されているが、その抗腫瘍効果への影響が懸念されている。このため、今後、低用量IL-2療法を、再発リスクの高い症例などにも安全かつ効果的に行うため、GVHD抑制効果を担保しつつGVL効果の維持・増強を可能とする運用が求められる。今回われわれは、抗腫瘍効果に直接関係するPD-1発現について検討した。低用量IL-2投与では、通常型CD4T細胞およびCD8T細胞のPD-1発現増強が見られなかった。一方で、Tregにはセントラルメモリー分画を中心にPD-1の発現が高まっており、急激なTreg増加を抑制的に制御し抗腫瘍効果を担保するとともに、その過活性化によるアポトーシスを抑制することで穏当で持続的なTreg増幅を可能としていることが示唆された。今年度から、低用量IL-2療法の医師主導治験を開始しており、この随伴研究の中で、マウスで確認されたこれらの治験を臨床のセッティングで検証していく予定である。以上から、研究はおおむね順調に進展していると考えている。平成28年度は、これまでの研究結果の発表に務める。また、Tregに発現するPD-1の機能解析を進める。
テレビ文化黎明期におけるテレビドラマの芸術性と〈文学〉

2018年度は、三好十郎作のテレビドラマ「獣の行方」(NHK 1957年10月28日放送)を分析した論文「三好十郎作「獣の行方」を読む/視る」(『人文学』2018年11月)を発表した。劇作家三好十郎が演劇から映画、ラジオを経てテレビに接近していったことはあまり知られておらず、本論文でそのような三好の動向を明らかにし、映像が現存するテレビドラマ「獣の行方」に焦点を当て、その内容を問い直した点については一定の研究成果が認められよう。芸術祭参加作として放送された「獣の行方」は奨励賞を受賞したが、その背景には、三好の脚本のみならず、演出を担当したNHKの梅本重信の手腕も認められる。三好のラジオ、テレビドラマの演出を度々担当していた梅本ももともと演劇に深く携わっていた経歴の持ち主であり、その経験を生かして多くのテレビドラマで独特の演出を試みていた。特に「獣の行方」では、論文内で紹介しているように、俳優の片目のクローズアップと街の風景とを合成した映像を設けるなど、当時としては斬新な映像も実現している。梅本の演出における試行錯誤は、NHK放送博物館に保存されている梅本使用の台本に残されている多くのメモからもうかがい知ることができた。同博物館にはこのドラマを実際に視聴した視聴者のアンケート結果も残っており、一般視聴者にも評価の高かったドラマであったことも分かった。このような資料調査の点においても、本論文の意義は認められよう。三好十郎作のテレビドラマ「獣の行方」について調査、分析を行うことは昨年度の研究計画を実行した結果である。また、昨年度計画していた、遠藤周作作「平和屋さん」(NHK前田達郎演出1959年11月20日放送)、城山三郎作「汽車は夜9時に着く」(NHK遠藤利男演出1962年11月9日放送)、秋元松代作「海より深きかさぶた式部考」(RKB久野浩平演出1965年11月21日放送)といった芸術祭奨励賞、及び芸術祭賞受賞作の調査、分析についても、現時点で全て報告できる準備が整っている。さらに2017年度の研究成果として報告した、1960年前後にテレビドラマ制作にかかわっていた詩人の谷川俊太郎氏へのインタビューについても、それをもとにした出版企画が実現に向かって進行している。本研究も数年間の蓄積を経て、調査機関や分析対象、方法が固定してきたため、当初の計画以上に研究が進展したものと考えられる。今後は、遠藤周作作「平和屋さん」、城山三郎作「汽車は夜9時に着く」、秋元松代作「海より深きかさぶた式部考」といった芸術祭奨励賞、及び芸術祭賞受賞作を対象に、必要に応じてその調査、分析内容を報告する予定である。また、1960年前後にテレビドラマ制作にかかわっていた詩人の谷川俊太郎氏へのインタビューをもとにした出版企画の実現に向けて、それに必要な調査を行う予定でもある。さらに、本研究課題における研究成果をまとめた書籍の出版計画を具体化し、科研費の研究成果公開促進費への応募などを検討したいと考えている。平成29年度の研究成果として、拙論「一九六〇年代初頭における寺山修司とテレビー政治・土俗・大衆ー」(『人文学』2002017年11月)を執筆した。この論考では、1960年代に寺山修司が脚本を担当した「Q」(1960年10月31日放送KR)や「家族あわせ」(1961年6月5日放送NTV)、「田園に死す」(1962年10月22日放送NTV)などのテレビドラマを取り上げ、そのモチーフについて検討した。この時期の寺山のテレビドラマは映像が現存しておらず、いずれも脚本のみを分析対象とせざるを得ない点に限界があるのだが、脚本を精読することで、寺山のテレビドラマにおける表現が、映画脚本や詩、短歌、ラジオドラマ脚本といった他の寺山の表現と重なり合っていることを明らかにした。この時期に寺山が始めた放送業界での仕事は、寺山の表現を大衆へと開いていく契機を形作っており、寺山が後に主催する「演劇実験室・天井桟敷」で顕著になっていく土俗的な表現や〈母殺し〉というモチーフも、当時の大衆的な感性に呼応するものであることが明らかになった。寺山がテレビに期待していた偶発性や、それを誘発する質問という行為についても、寺山と谷川俊太郎氏が交わしたビデオ・レターの表現と接続して捉え直すことで新たな側面を浮かび上がらせることができた。また、この拙論での考察をめぐって、寺山を放送業界に誘った詩人の谷川俊太郎氏にインタビューする機会に恵まれ、その内容を「谷川俊太郎氏に聞く「寺山修司とテレビ」」(『同志社国文学』872017年12月)として公表した。このインタビューでは、上記の拙論における様々な指摘を、自身も同時期にテレビドラマ制作に携わった谷川氏に直接問いかけ、二人が共有していたものを炙り出すことに努めた。谷川氏のテレビドラマ制作に関するインタビューも行っているが、それは未だ公表していない。寺山修司とテレビとの関係について調査、考察を行うことは、今年度の研究計画をそのまま実行した結果である。研究計画では、その後に昭和30年代の谷川俊太郎氏とテレビとの関係について、調査、考察する予定であったが、その準備の段階で、直接谷川氏に当時のことをインタビューする発想に転じた。

当初は、谷川氏にインタビューする機会を得られるかどうか分からなかったものの、谷川氏のご厚意もあり、予想以上にスムーズにインタビューが実現した。寺山とテレビとの関係について行った考察を、寺山の友人でもあった谷川氏に問いかけることができたのも、当初の計画以上の研究成果となったと言えよう。このような経緯から、谷川氏のテレビドラマ脚本と、谷川氏とテレビドラマをめぐるインタビューとを併載した書物の出版を企画するに至ったが、これについては現段階では実現の見通しが立っていない。ただし、こうした企画そのものも、当初の研究計画以上の産物であると認識している。また、本研究は、2013年度から2016年度まで科学研究費助成事業若手研究Bとして行っていた「1960年代のテレビ文化黎明期におけるテレビドラマ制作と〈文学〉」を継続するものであるが、ある程度研究成果も蓄積されてきたために、関心が近接する他の研究者の視野にも本研究が入り始め、他の研究者が出版を企画した研究書に論文を執筆する機会にも恵まれた。その論文での調査、考察は、今年度の研究計画では予定していなかったものであり、この点においても、結果的に当初の計画以上の研究成果を生むことになった。2018年度は、三好十郎作のテレビドラマ「獣の行方」(NHK 1957年10月28日放送)を分析した論文「三好十郎作「獣の行方」を読む/視る」(『人文学』2018年11月)を発表した。劇作家三好十郎が演劇から映画、ラジオを経てテレビに接近していったことはあまり知られておらず、本論文でそのような三好の動向を明らかにし、映像が現存するテレビドラマ「獣の行方」に焦点を当て、その内容を問い直した点については一定の研究成果が認められよう。芸術祭参加作として放送された「獣の行方」は奨励賞を受賞したが、その背景には、三好の脚本のみならず、演出を担当したNHKの梅本重信の手腕も認められる。三好のラジオ、テレビドラマの演出を度々担当していた梅本ももともと演劇に深く携わっていた経歴の持ち主であり、その経験を生かして多くのテレビドラマで独特の演出を試みていた。特に「獣の行方」では、論文内で紹介しているように、俳優の片目のクローズアップと街の風景とを合成した映像を設けるなど、当時としては斬新な映像も実現している。梅本の演出における試行錯誤は、NHK放送博物館に保存されている梅本使用の台本に残されている多くのメモからもうかがい知ることができた。同博物館にはこのドラマを実際に視聴した視聴者のアンケート結果も残っており、一般視聴者にも評価の高かったドラマであったことも分かった。このような資料調査の点においても、本論文の意義は認められよう。三好十郎作のテレビドラマ「獣の行方」について調査、分析を行うことは昨年度の研究計画を実行した結果である。また、昨年度計画していた、遠藤周作作「平和屋さん」(NHK前田達郎演出1959年11月20日放送)、城山三郎作「汽車は夜9時に着く」(NHK遠藤利男演出1962年11月9日放送)、秋元松代作「海より深きかさぶた式部考」(RKB久野浩平演出1965年11月21日放送)といった芸術祭奨励賞、及び芸術祭賞受賞作の調査、分析についても、現時点で全て報告できる準備が整っている。さらに2017年度の研究成果として報告した、1960年前後にテレビドラマ制作にかかわっていた詩人の谷川俊太郎氏へのインタビューについても、それをもとにした出版企画が実現に向かって進行している。本研究も数年間の蓄積を経て、調査機関や分析対象、方法が固定してきたため、当初の計画以上に研究が進展したものと考えられる。
集積化多波長光コンピューティングシステムの開発

本研究では,集積化多波長光コンピューティングシステムを実現する際の鍵になる適応波長セレクタに関する試作を行うとともに,これを用いた種々の専用光コンピューティングシステムの提案と評価を行った.1.適応波長セレクタの波長検出部を試作し,その結果に基づいて適応波長セレクタの総合的性能評価を行った.試作した波長検出部は,(1)波長635nm,690nm,750nm,830nmの光を分離するための4つの誘電体多層膜フィルタをフォトダイオード上に集積化した構造,および(2)630nm850nmの波長域の複数の光を分離するための傾斜堆積型誘電体多層膜フィルタをフォトダイオードアレイ上に堆積した構造の2種類である.評価の結果,タイプ(1)のような個別のフィルタを用いた適応波長セレクタは,現実的には波長分解能が8波長以下であるのに対し,タイプ(2)の場合は,フィルタの逆特性演算により,816波長程度を同時検出可能であることが判明した.これにより.波長変動にロパストな適応波長セレクタが実現可能であることを初めて明らかにした.2.適応波長セレクタのチップ間光インタコネクションへの応用として,多波長光ハイパーキューブネットワークを提案し,816波長の使用により,配線の面積的複雑さを1/641/256に減少できることを示した.また,自由空間多波長光インタコネクション,光ウェーブキャスティングなどの新たな光通信方式を提案するとともに,光集合論理演算システムおよび光ニューラルネットワークなどのモデル実験を行い.その原理を確認した.この過程を通して,本研究で提案してきた信号の多重化による新しいコンピューティングの原理自体は,電気信号の変調・多重化技術を用いることにより,現行のVLSIアーキテクチャへ応用可能であることが判明し,基礎的検討を行うとともに.研究課題を明らかにした.本研究では,集積化多波長光コンピューティングシステムを実現する際の鍵になる適応波長セレクタに関する試作を行うとともに,これを用いた種々の専用光コンピューティングシステムの提案と評価を行った.1.適応波長セレクタの波長検出部を試作し,その結果に基づいて適応波長セレクタの総合的性能評価を行った.試作した波長検出部は,(1)波長635nm,690nm,750nm,830nmの光を分離するための4つの誘電体多層膜フィルタをフォトダイオード上に集積化した構造,および(2)630nm850nmの波長域の複数の光を分離するための傾斜堆積型誘電体多層膜フィルタをフォトダイオードアレイ上に堆積した構造の2種類である.評価の結果,タイプ(1)のような個別のフィルタを用いた適応波長セレクタは,現実的には波長分解能が8波長以下であるのに対し,タイプ(2)の場合は,フィルタの逆特性演算により,816波長程度を同時検出可能であることが判明した.これにより.波長変動にロパストな適応波長セレクタが実現可能であることを初めて明らかにした.2.適応波長セレクタのチップ間光インタコネクションへの応用として,多波長光ハイパーキューブネットワークを提案し,816波長の使用により,配線の面積的複雑さを1/641/256に減少できることを示した.また,自由空間多波長光インタコネクション,光ウェーブキャスティングなどの新たな光通信方式を提案するとともに,光集合論理演算システムおよび光ニューラルネットワークなどのモデル実験を行い.その原理を確認した.この過程を通して,本研究で提案してきた信号の多重化による新しいコンピューティングの原理自体は,電気信号の変調・多重化技術を用いることにより,現行のVLSIアーキテクチャへ応用可能であることが判明し,基礎的検討を行うとともに.研究課題を明らかにした.多波長光電子集積システムを実現するためには,面発光レーザや光導波路の他に,指定された波長領域の信号を選択的に検出し,波長間演算を実行する「適応波長セレクタ」が不可欠である.そこで,誘電体多層膜フィルタとフォトダイオードアレイからなる「波長検出部」,ならびにその信号を受け,波長信号を分離・演算する「適応演算部」から構成される適応波長セレクタの基本設計を行った.1.誘電体多層膜中の光波干渉を数値計算することにより,波長域600900nm程度のさまざまな光学フィルタの特性を設計した.具体的に設計した光学フィルタは,(1)波長365nm, 690nm, 750nm, 830nmの光を分離するための4つのフィルタの組,および(2) 630nm850nmの波長域の複数の光を分離するための単一の傾斜堆積型光学フィルタである.2. pn接合フォトダイオードアレイを試作し,その上に誘電体多層膜を堆積することにより上記(1)のタイプのフィルタを用いた波長検出部を実現した.誘電体多層膜は約300°C程度の低温で堆積することが可能であり,標準的なCMOSプロセスに組み込むことが可能であることが判明した.(2)のタイプのフィルタに関しても,ガラス基板上に堆積する予備実験を行った.3.上記(1)のタイプのフィルタを用いた波長検出部に対する適応演算部をワークステーション上で設計した.誘電体多層膜フィルタの逆特性をシミュレートする機構を実現することにより,波長635nm, 690nm, 750nm,830nmの4種類の波長を分離できることを明らかにした.多波長光電子集積システムを実現するためには,面発光レーザや光導波路の他に,指定された波長領域の信号を選択的に検出し,波長間演算を実行する「適応波長長セレクタ」が不可欠である.

そこで,誘電体多層膜フィルタとフォトダイオードアレイからなる「波長検出部」,ならびにその信号を受け,波長信号を分離・演算する「適応演算部」から構成される適応波長セレクタについて,実験的検討を行った.1.昨年度に試作したタイプ(1)の光学フィルタを使用した4波長検出部の実験結果を踏まえて、垂直堆積型の光学フィルタを使用した場合の識別可能な波長数の限界について定量的評価を行った.例えば、波長変動として,発光素子側と光学フィルタ側で,それぞれ±3nmの波長変動が存在する場合,発光素子の発振波長範囲を100nm,フィルタ膜厚が5μmと仮定すると4波長識別が限界であり,これがもし波長変動を±2nm,フィルタ膜厚を7μmまで許容できれば,8波長識別が可能になることが判明した.しかしながら,試作実験の結果より,7μmの厚さのフィルタのパタ-ニングを8回繰り返すことは,技術的にもかなり困難であり,波長数増加のためには傾斜堆積型フィルタなどによるブレークスルーが必要であることが判明した.2.昨年度に予備実験を完了したタイプ(2)の光学フィルタ(630nm850nmの波長域の複数の光を分離するための単一の傾斜堆積型光学フィルタ)を使用した波長検出部の試作実験を行った.まず,44個のpn接合フォトダイオードアレイ(14mm×4mm)を試作し,その上に中心膜厚4.9μm層数45のTa_2O_5/SiO_2による誘電体多層膜を堆積し,パタ-ニングおよび素子配線を形成することに成功した.ただし,本工程の条件の導出に予想外の時間を要したため,現在,詳細な解析を実施中である.多波長光電子集積システムを実現するためには,「適応波長セレクタ」が不可欠である.昨年度までに,その波長検出部の試作を完了している.本年度は試作結果に基づいて,適応波長セレクタ全体の性能評価を行うとともに,その光インクコネクション/光コンピューティングへの応用について検討した.1.昨年度に試作したタイプ(2)の光学フィルタ(630nm850nmの波長域の複数の光を分離するための単一の傾斜堆積型誘電体多層膜フィルタ)を用いた波長検出部の特性を評価するとともに,その信号を受けて波長信号を分離・演算する適応演算部をワークステーション上で設計した.その際に,各波長の光パワーの推定のために擬似逆行列演算を用いることにより,816波長程度を適応波長セレクタ上で分離・検出することが可能であることが明らかになった.2.適応波長セレクタを用いた多波長光インタコネクションネットワークとして,導波路を使用する多波長光ハイパーキューブならびに自由空間光接続に基づく光ウェーブキャスティングアーキテクチャを提案し,816波長の使用により,前者においては配線の面積的複雑さを1/641/256に減少でき,後者においては.通信バンド幅を816倍に向上できることを明らかにした.さらに,その他の応用として,光集合論理演算システムおよび光ニューラルネットワークの構成を検討するとともに,理論的体系化とモデル実験を行い,その原理を確認した.この過程を通して,本研究で提案してきた信号の多重化による新しいコンピューティングの原理が,正弦波や直交ディジタル系列などで変調された電気信号を情報担体として用いることにより,現行のVLSIアーキテクチャへ応用可能であることが判明し,基礎的検討を行うとともに,今後の研究課題を明らかにした.
光子対を光源とする高感度偏光分光法

パラメトリック光学過程を用いて光子対を発生させ、光子対間の強度の相関を測定して、ゆらぎの減少を確認する。その結果に基づき偏向分光法への応用を検討する。1.光源にはArレーザー(454nm)を用い、LBO結晶によってパラメトリック光を発生させた。角度整合法により第2種位相整合を行い、互いに偏光面が直交する2つのパラメトリック光を得た。入射光強度が140mWのとき、出力は約20pWであった。2.光検出器として、アバランシェフォトダイオードを用いた。液体窒素温度まで冷却し、暗電流を減少させた(冷却時、増幅率100で0.01pA以下)。本研究では、動作特性の安定性を考慮して、増幅率を500程度として線形モードで使用した。このため、光電流パルス波高が小さく、当初予定した単一光子計数法では最終的な検出効率が10%以下となるため、アナログ測定とした。3.2つのパラメトリック光を偏光プリズムで分け、それぞれを光検出器で検出し、その出力の差を高感度電流計で測定した。(300回の測定の平均値を求めた。1回の測定時間は0.62秒)相関のない光についても同様の測定を行い、それぞれについて出力のゆらぎを測定した。その結果、パラメトリック光の強度差のゆらぎは無相関のそれに比べて、17%小さくなることを確認した。この値は検出効率などを考慮した計算の結果と一致している。以上のように、光子対光源を用いてゆらぎの減少を示し、偏光分光法の感度向上に応用できることを確かめた。1。光子対光源Arレーザー(波長458nm)を光源として、非線形結晶にBBOを用いて、タイプII位相整合でパラメトリックを発生させ、その出力も期待された値に近いことを確認した。また発生光の偏光特性を利用して2個の光子を分離して光子対する方法を確立した。ただし共振器による高効率化については、当初の計画に比して十分でなく最終的な出力は10nW程度である。2。高効率光検出器および計測回路の作製量子効率の高い光検出器としてアバランシェフォトダイオード(APD)を選定した。APDおよび前置増幅器の設計製作が終り、実際に光子検出効率、暗電流の測定を行った。暗電流は素子を液体窒素温度まで冷却することによって、数カウント/秒となり、予想通りの結果を得た。検出効率は現在10%以下である。これは前置増幅器の雑音が熱雑音の6倍あるためであり、その改善によって効率も50%を越えるものと予想される。3。光子対光源による分光計測感度の向上を試算した。検出器効率が数十%以上のとき、通常の光子統計雑音と比較した向上の割合を検出器効率の関数として計算し、必要とされる効率を求めることが可能となった。4。偏光解析系:偏光解析装置については、消光比の改善を主眼に装置の改良を行った。消光比は10^<-10>の桁まで減少させることができた。また磁場印加にともなう光学系の微動、消光比の劣化などについても防振、磁気遮蔽などにより、その影響を十分に除去することが可能となった。1.光源にはArレーザー(456nm)を用い、LBO結晶によってパラメトリック光を発生させた。入射光強度が100mWのとき、出力は約10pWであった。

2.光検出器として、アバランシェフォトダイオードを用いた。液体窒素温度まで冷却し、暗電流を減少させた(冷却時、増幅率100で0.01pA以下)。印加電圧を変えて光電流の増幅特性を調べた。増幅率が10^3倍程度までは線形モードにあり、それ以上ではガイガ-モードに転ずることが確認された。本研究では、動作特性の安定性を考慮して、増幅率を100程度として線形モードで使用した。このため、光電流パルス波高が小さく、当初予定した単一光子計数法では検出効率が10%以下となるため、アナログ測定とした。3.2つのパラメトリック光を偏光プリズムで分け、それぞれを光検出器で検出し、その出力の差を高感度電流計で測定した。相関のない光についても同様の測定を行い、それぞれについて出力のゆらぎを測定した。その結果、パラメトリック光の強度差のゆらぎは無相関のそれに比べて、17%小さくなることを確認した。この値は検出効率などを考慮した計算の結果と一致している。以上のように、光子対光源を用いてゆらぎの減少を示し、偏光分光法の感度向上に応用できることを確かめた。
高齢者閉塞性睡眠時無呼吸に対する新規治療法とバイオマーカーの有用性の検討

本研究においては、高齢閉塞性睡眠時無呼吸(OSA)患者に適した口腔筋機能療法(MFT)を決定し、高齢者用MFTの長期的効果およびアドヒアランスを検討することを目的とした。高齢者用MFTの候補として、当初はGuimaraesらの提唱した運動を元に数種類の新規MFTを作成し、対象患者を各群に無作為に割り付けを行い、それぞれ3か月間MFTを継続した後に治療効果等を比較する計画とした。しかし、従来のMFTの動作を正確に行うことは容易ではなく、また対象が高齢者であることを鑑みてより単純な運動の方が適していると考えられたため、新規MFTの内容を変更した。すなわち、新規MFTは3種類とし(それぞれMFT1、MFT2、MFT3とした)、MFT1は従来のMFTの中から特に容易な運動、つまり母音の発声、口角の挙上、口すぼめ運動、MFT2は一般的に児童の玩具として用いられる笛「吹き戻し」を用い、MFT3は、高齢者において誤嚥を予防する目的で用いられる「ぺこパンダ」を使用することとした。また、計24名の患者をA群、B群、C群の各8名ずつに無作為に割り付けを行うこととした。A群ではMFT1、MFT2、MFT3の順に各2カ月ずつ連続して行い、各MFTが終了するごとにESS、AHI、コンプライアンスにつき評価を行う。同様にB群ではMFT2、MFT3、MFT1の順に行い、C群ではMFT3、MFT1、MFT2の順に行う。それぞれ各MFTが終了するごとの評価方法はA群と同様に行う。この様に研究計画を一部変更し、2019年3月に大阪大学倫理委員会の承認を得て現在対象者の登録中である。上記の如く、本研究においては当初検討していたものとは異なるMFTを導入することとなった。また、大阪大学倫理委員会より申請の段階の研究計画では統計学的に有意な結果が得られない可能性があるとの指摘があり、対象者数を変更しクロスオーバー試験へと研究プロトコールを変更した。当科スタッフ、倫理委員会との間で議論を重ね、最終的に前述の変更へと至ったが、その過程において当初の予定よりも時間を要することとなった。今後はプロトコールに従い研究を進める予定である。前述の如く、現在患者登録を開始して間もない時期であり、今後MFTに用いる用具(吹き戻し、ペコぱんだなど)、各種検査(簡易睡眠モニター、採血、筋力評価など)等のための費用が必要となる。各対象者の登録ごとに必要な用具を準備し、検査を順次行っていく予定である。
食品成分の生理機能性と腸内細菌の寄与に関する研究

ビフィズス菌や乳酸菌がポリフェノールに与える影響は不明であった。そこで本研究では、ポリフェノールの抗炎症作用を指標として、これら有用菌の作用について解析した。ポリフェノールとビフィズス菌を培養した場合、それら単独よりも強力な抗炎症活性が認められたことから、ポリフェノールがより高活性な物質に変換されたと予想した。しかし、活性成分はビフィズス菌由来であり、ポリフェノールがその分泌もしくは生産を促進するという新たな機能的相互作用を見出した。腸内細菌によるポリフェノール代謝変換物の生理機能性及び体内動態に関する知見を得るため、本年度は、ポリフェノール/腸内細菌培養液の機能性を評価した。フラボノールに属するガランジン、ケンフェロール、ケルセチン、ミリセチンおよびフィセチンを用い、それぞれ10種の腸内細菌(常在菌4種、ビフィズス菌3種および乳酸菌3種;理研BRCより譲渡)と3時間培養した。その培養上清について、マウスマクロファージ由来RAW264細胞のNO産生能を指標として抗炎症作用を評価した。その結果、フラボノールとビフィズス菌1種の培養上清において、フラボノール単独の場合よりも強い抗炎症活性が認められた。これは、培養時間(1-6時間)に依存して活性が上昇したことから、フラボノールがビフィズス菌によってより高活性の物質に代謝されている可能性が示唆された。また、マウス肝臓由来hepalclc7細胞のNQO1活性を指標として解毒酵素誘導作用を評価したところ、同様に、常在菌1種および乳酸菌2種において活性の上昇が見られた。これらの結果から、腸内細菌、特にビフィズス菌や乳酸菌などの有用菌はポリフェノールの生理機能性に対して何らかの増強作用を有していることが初めて明らかとなり、学術(新知見)および産業(新シーズ)の両分野において非常に興味深い結果であると言える。昨年度、フラボノールの抗炎症活性が、それ単独の場合と比べて腸内細菌(Bifidobacterium adolescentis,BA)と培養した場合の方が高活性を示すことを見出したことから、今年度はその活性成分の単離・同定を試みた。まず、フラボノール/BA培養上清の抗炎症活性とBAの細胞機能の関連性について検討するため、熱処理殺菌したBAを用いて培養上清を調製したところ、抗炎症活性は見られなかったことから、BAがフラボノールをより高活性の成分に代謝、もしくは、フラボノール刺激に応答してBAが何らかの成分を産生している可能性が考えられた。そこで次に、前者に注目して、すでに報告されているC環開裂型のフラボノール代謝物についてその標品を購入し、抗炎症活性を評価した。A環とB環に相当する代謝物を単独で処理した場合、抗炎症活性は見られず、組み合わせた場合に若干の活性が認められたが、培養上清と比較して非常に弱かったことから、C環開裂型代謝物は培養上清中の活性成分である可能性は低いことが明らかとなった。続いて、活性成分の同定を目指し、SepPackカラムによる活性成分の固相抽出を試みたが、抽出物について活性をトレースできなかった。そこで、フラボノール単独およびフラボノール/BA培養上清を酢酸エチル分配し、水層と酢酸エチル層について活性を評価したところ、単培養の場合は酢酸エチル層でのみ、共培養の場合は水層と酢酸エチル層の両方で活性が確認できた。HPLC-PDA分析の結果、酢酸エチル層の主成分はフラボノールそのもの(単培養と共培養でピーク面積に大きな差異なし)であり、また、水層でも特徴的なピークを検出できなかったことから、当該成分は(通常のHPLC条件では分離困難な)高極性成分であり、フラボノール代謝物ではなくBA由来産物(ペプチドなど)である可能性も考えられた。これらの結果は、フラボノールと腸内細菌の機能的相互作用を初めて示唆したものであり、それらの機能性研究を発展させる重要な知見であると言える。昨年度の検討から、フラボノールとビフィズス菌(Bifidobacterium adolescentis, BA)の共培養上清における抗炎症活性成分は高極性物質であることが明かとなっていた。本年度はまず、活性成分がフラボノール代謝物であると予想し、培養上清中のフラボノール残存率を解析した。フラボノール残存率は培養時間の経過に伴って減少し、その推移はBAの有無に依存しなかったことから、BAはフラボノールを積極的に代謝しないことが示唆された。また、フラボノール濃度を変えて共培養実験を行ったところ、単独では抗炎症活性を示さない低濃度のフラボノールにおいてもBAとの共培養で強い活性が認められた。これらの結果から、活性成分はBA由来である可能性が強く示唆された。そこで次に、BA菌体数を24倍に増やしたところ、菌体数に依存して共培養上清の抗炎症活性は上昇し、さらに興味深いことに、菌体数を4倍とした場合の単培養上清でも共培養時と同程度の活性が発現した。これらの結果から、BAは本来、わずかながら抗炎症活性成分を分泌しており、フラボノールはその分泌もしくは生産を増強することが明らかとなった。

また、活性成分の性状を分析したところ、耐熱性を有する分子量3000以下の成分であることが確認でき、培養上清中のペプチドを含有すると思われるアセトン沈殿物に活性は認められなかったことから、ペプチド以外の物質であることが示唆された。フラボノールがビフィズス菌の活性を増強する、いわゆるプレバイオティクス様作用は本研究が初めて明らかにしたものであり、すでに蓄積している食品機能性の知見について、新展開や再考を促すと期待させるものである。また本研究は、これまで未解明であったプロバイオティクスの機能性成分についても重要な知見を与えており、当該分野の発展にも大きく寄与すると考えられる。今年度は、マウスにおける活性成分の体内動態についても検討する予定だったが、活性成分を同定することが困難であったため、実施に至らなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。申請時の平成24年度砺究計画は、マウスにおける活性成分の体内動態に関する検討および病態モデルマウスでの有効性検証であるが、活性成分が未知であるため体内動態の検討は一時保留とする。一方ご病態モデルマウスでの有効性検証は、培養上清を用いて行うことが可能であり、活性成分の同定と同時にこれを進めて行く予定である。また、活性成分の同定は、LC/MSの利用を計画している。現時点では、研究計画の遂行に支障を来すような大きな問題は無い。
霊長類に対して光遺伝学を応用した神経経路選択的な伝達遮断法を実現する

我々はこれまでに霊長類(マカクザル)の神経信号伝達を“日"単位で経路選択的かつ可逆的に遮断する方法を開発,応用しその機能を明らかにしてきた。一方,光遺伝学(optogenetics)は“ミリ秒"単位で神経活動を操作できる技術であり小型のモデル動物では様々な重要な研究成果を挙げている。本研究では光遺伝学をマカクザルに応用し、視覚情報を運動指令へ変換する際に重要な中脳上丘を対象として,その視覚性応答に関する未解明の問題を明らかにすることを目的とする。具体的には,光遺伝学を用いてマカクザルの上丘浅層への神経伝達を経路選択的に操作し,上丘ニューロンの活動変化およびサルの行動変化について明らかにする。
食品物性（風味・食感・用途適性）の自在制御を可能とする乳タンパク質凝固ゲルの創出

〇脂肪分散状態の違いによるモッツアレラ様チーズの力学物性;前年度から引き続き、本年度は融点制御と配合量の違いによるモッツアレラ様チーズの力学物性を検討した。乳脂より低融点のオリーブオイルを通常の脂肪量の2倍(7.6%)の加工乳を用いモッツァレラ様チーズを作製した。コントロール(通常品)と比べ、室温以下では弾性率、破断応力は小さく、柔らかく、食べやすくなった。嚥下咀嚼困難者にも適する物性であり、今後の検証課題である。〇きのこ由来酵素の利用;これまで菌糸体培養物を利活用してきたが、本年度は、ヤマブシタケ子実体を利用したナチュラルチーズの新製法を検証した。菌糸体同様、凝乳特性を呈し、モッツアレラ様チーズが作製できた。子実体を用いることにより、利便性が高まり、今後、普及しやすくなった。〇超高温殺菌(UHT)牛乳・還元乳を用いた新ナチュラルチーズの新製法;牛乳のpHを調整することで、通常工程と同様なナチュラルチーズ作製工程を検証できた。これにより、これまで利用されていない粉乳類や微生物コントロールされた製法への展開が可能になり、乳資源の有効活用に寄与できる。〇加熱処理温度(65°C120°C)の違いによる酸性乳ゲル、レンネット前処理した酸性乳ゲルの力学物性と微細構造;酸性乳ゲルにおいて、加熱温度が高くなるほど、噛み応えのある、壊れにくい硬いゲルができ、より細かいきれいな網目構造を構築していた。レンネット前処理した酸性乳ゲルでは、加熱処理温度75°C95°Cのゲルではレンネット前処理をすることで、より噛み応えのある、壊れにくい硬いゲルになることが分かった。一方65°Cのゲルでは、レンネット前処理により、より噛み応えのあるが壊れやすい、硬いゲルができることが分かった。微細構造も観察できた。〇殺菌処理温度がレンネットゲル凝固に与える影響を検討した。〇カルシウムの存在とゲル物性を検証した。牛乳中に含まれる乳脂の融点と脂肪球径のチーズカードの物性への影響を明らかにした。融点と粒子球径の異なる乳脂を添加した加工乳を用いて、通常のモッツァレラチーズを作製するとき同様、加工乳を低温殺菌し、乳酸菌スターターとレンネットを加えて凝固させチーズカードサンプルを作製した。その後、レオメーターを用いてチーズカードサンプルの貯蔵弾性率、損失弾性率を測定し、損失正接を算出した。低温では高融点乳脂は固体状態になり弾性率が大きく上がり、それに伴いチーズカードサンプルの弾性率もあがることが分かった。高温のときはどちらの融点の乳脂も液体状態であり、脂肪球が小さいとき弾性率に差はほぼ生じないことも分かった。以上の結果から脂肪球が大きい固体状乳脂ほどチーズカードの弾性率に影響しやすく、脂肪球が小さい液体状乳脂ほどチーズカードの弾性率に影響しにくいと考えられた。乳脂、脂肪の条件をさらに変え、産業上への利用可能な技術として、今後検討していきたい。我々が新たに発見した「きのこ由来の凝乳酵素」を用いて、原料乳を種々処理して、凝乳特性を精査中である。従来のキモシンでは不可能であった超高温殺菌牛乳においてもレオロジカル手法により、きのこ由来酵素による凝乳を確認した。また、ホエイのRP-HPLC分析から、きのこ由来酵素による凝乳作用はκ-カゼインの分解によるものではないことが示唆された。限外濾過を用いて脱脂濃縮乳を調製し、低温におけるゲル化挙動について、再現性、ミネラル存在による凝固性、カゼイン粒子表面電荷状態など、引き続き検討中である。予定通り進捗している。脱脂乳に乳脂と比べ融点の低い植物油(オリーブオイル)を混合し、脂肪球径を大(平均粒子径約3μ)と小(平均粒子径1μ以下)に調整した原料乳を用い、モッツアレラタイプのチーズを作製した。テクスチャーアナライザーを用い、試料温度60°Cと20°Cにおいて、曳糸性を評価した。脂肪球径が大きいほうが曳糸性が顕著であった。前年度までに、きのこ酵素の凝乳機構がレンネットと異なると分かっている。乳中の各成分量を変えた調製乳を作製し酵素添加することで凝固時点のきのこ酵素の特徴をみた。動的粘弾性測定よりαs1-カゼイン、β-カゼインを減少させた乳ではきのこ酵素とレンネットの差異はなかった。水溶性Ca量はきのこ酵素がレンネットより凝乳に必要な最低量が多く必要であった。ホエイタンパク質を減少させることで、きのこ酵素の凝乳がレンネットより早くなりタンパクと酵素の関係性に違いがあった。酵素反応させたカゼインの粒径よりきのこ酵素はカゼインミセルを壊さず粒形を保つことがわかった。モッツァレラタイプチーズの分析よりきのこチーズは従来よりも高いpHでも展延性が認められ、チーズ中ミネラルの減少から裏付けされた。チーズカードのタンパク質分析より、きのこチーズでβ-カゼインの分解が認められレンネットチーズにない低分子でのタンパク質が検出された。以上より、きのこ酵素は複数のタンパク質を分解しており、レンネットと異なる凝乳機構を形成することが示された。酸カゼイン溶液の性質を調べた。加熱前の酸カゼイン溶液は見た目には生乳と変わらない、液状に見えたが動的粘弾性測定より構造体を形成していることがわかった。また分散物は生乳中のカゼインミセルの粒径より5倍以上大きかった。80°Cの加熱でゲル形成しゾルゲルは不可逆であった。

ゲルは熱可塑性を有し離水はなかった。限外濾過膜を用いたタンパク質濃縮物を観察し、再現性を確認した。予定通り進捗している。〇脂肪分散状態の違いによるモッツアレラ様チーズの力学物性;前年度から引き続き、本年度は融点制御と配合量の違いによるモッツアレラ様チーズの力学物性を検討した。乳脂より低融点のオリーブオイルを通常の脂肪量の2倍(7.6%)の加工乳を用いモッツァレラ様チーズを作製した。コントロール(通常品)と比べ、室温以下では弾性率、破断応力は小さく、柔らかく、食べやすくなった。嚥下咀嚼困難者にも適する物性であり、今後の検証課題である。〇きのこ由来酵素の利用;これまで菌糸体培養物を利活用してきたが、本年度は、ヤマブシタケ子実体を利用したナチュラルチーズの新製法を検証した。菌糸体同様、凝乳特性を呈し、モッツアレラ様チーズが作製できた。子実体を用いることにより、利便性が高まり、今後、普及しやすくなった。〇超高温殺菌(UHT)牛乳・還元乳を用いた新ナチュラルチーズの新製法;牛乳のpHを調整することで、通常工程と同様なナチュラルチーズ作製工程を検証できた。これにより、これまで利用されていない粉乳類や微生物コントロールされた製法への展開が可能になり、乳資源の有効活用に寄与できる。〇加熱処理温度(65°C120°C)の違いによる酸性乳ゲル、レンネット前処理した酸性乳ゲルの力学物性と微細構造;酸性乳ゲルにおいて、加熱温度が高くなるほど、噛み応えのある、壊れにくい硬いゲルができ、より細かいきれいな網目構造を構築していた。レンネット前処理した酸性乳ゲルでは、加熱処理温度75°C95°Cのゲルではレンネット前処理をすることで、より噛み応えのある、壊れにくい硬いゲルになることが分かった。一方65°Cのゲルでは、レンネット前処理により、より噛み応えのあるが壊れやすい、硬いゲルができることが分かった。微細構造も観察できた。〇殺菌処理温度がレンネットゲル凝固に与える影響を検討した。〇カルシウムの存在とゲル物性を検証した。乳の前処理により、乳成分の状態をコントロールし、種々の凝固因子条件を駆使して、凝固ゲルを作製し、力学物性などで特性を評価する。乳の加熱条件、凝固条件(酸、レンネット、酵素)、カードのpH変化とCaのコントロールなど諸要因を組み合わせ、乳ゲルの物性測定によりチーズマトリックスの状態解明を行う。力学測定用治具は既得のものを利用し、現時点での購入は発生しなかった。(理由)測定用治具は既得のものを利用し、現時点での購入は発生しなかった。(使用計画)治具や測定機器部品は使用頻度により消耗するので、今後、経費の発生は生じる予定である。化学分析についても、経費発生する予定である。治具は使用頻度により消耗するので、今後、経費の発生は生じる予定である。
大規模災害時の円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術の研究開発

本研究は,大規模災害時における通信需要の極端な増加や電力供給の停止など極めて厳しい条件下において円滑な通信を実現する,不揮発性ネットワーキングの確立を目的とする.これまでDTNを災害時の情報通信に活用する研究が行われてきたが,DTNではデータを送信する際の宛先をURIにより指定するため,利用者端末からサーバへの情報伝達は可能であるが,利用者端末への情報伝達に利用することは難しい.そこで本研究では,利用者端末からのリクエストとサーバからのレスポンスを紐付けながらネットワーク上に保持することで,リクエストを送信してからサーバからのレスポンスを受信の間に,利用者端末をネットワークから切断可能とする.本研究は,大規模災害時における通信需要の極端な増加や電力供給の停止など極めて厳しい条件下において円滑な通信を実現する,不揮発性ネットワーキングの確立を目的とする.これまでDTNを災害時の情報通信に活用する研究が行われてきたが,DTNではデータを送信する際の宛先をURIにより指定するため,利用者端末からサーバへの情報伝達は可能であるが,利用者端末への情報伝達に利用することは難しい.そこで本研究では,利用者端末からのリクエストとサーバからのレスポンスを紐付けながらネットワーク上に保持することで,リクエストを送信してからサーバからのレスポンスを受信の間に,利用者端末をネットワークから切断可能とする.本研究課題では,大規模災害時における通信需要の極端な増加,電力供給の停止,通信路の切断など,極めて厳しい条件下において円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術の確立を目的とする.初年度である平成24年度においては,不揮発性ネットワーキングアーキテクチャの詳細設計と,セッション分離技術,セッション永続化・復元技術,順序アクセス制御技術それぞれの基本設計を目標に,以下の(A)(E)の研究課題について研究を推進した.(A)最新のDTN技術に関する調査・分析,OpenFlow技術等ネットワーク仮想化技術に関する調査・分析,セッション管理技術に関する調査・分析,解決すべき技術課題と機能要求の明確化を行った.(B)不揮発性ネットワーキングアーキテクチャの概要設計,構成コンポーネントの基本設計とコンポーネント間の連携プロトコルの検討,およびアーキテクチャの詳細設計を行った.(C)セッション分離技術の機能要件の抽出・整理,主要なアプリケーション層プロトコルに対するフローの識別方式の検討を通じ,セッション分離技術の基本設計を行った.(D)セッション永続化・復元技術の機能要件の抽出・整理,アプリケーションのフローからのリクエストの抽出方式を通じ,順序アクセス制御技術の基本設計を行った.(E)順序アクセス制御技術の機能要件の抽出・整理,上流ネットワークの利用可能帯域を考慮した,順序アクセス制御方式の検討,送信者のアクセス識別と公平なキューイング方式の検討を行った.以上の成果により,不揮発性ネットワーキングアーキテクチャと主要技術の基本設計が完了した.平成25年度は,災害時の円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術を実現する基礎技術の詳細設計と評価用プロトタイプシステムの設計・実装を目標に,以下の(B)(F)の研究課題について研究を推進した.(B)不揮発性ネットワーキングアーキテクチャの確立:前年度の既存関連技術の調査・分析結果に基づく不揮発性ネットワーキングアーキテクチャの概要設計,構成コンポーネントの基本設計とコンポーネント間の連携プロトコルの検討に基づき,アーキテクチャの問題点の抽出と改良を行った.(C)セッション分離技術の開発:前年度の既存関連技術の調査・分析結果と,(B)のアーキテクチャの概要設計に基づく,セッション分離技術の機能要件の抽出・整理,主要なアプリケーション層プロトコルに対するフローの識別方式の検討を通じ,セッション分離技術の評価用プロトタイプシステムの設計を行った.(D)セッション永続化・復元技術の開発:前年度の既存関連技術の調査・分析結果と,(B)のアーキテクチャの概要設計に基づく,セッション永続化・復元技術の機能要件の抽出・整理,アプリケーションのフローからのリクエストの抽出方式を通じ,セッション永続化・復元技術の詳細設計を行った.(E)順序アクセス制御技術の開発:前年度の既存関連技術の調査・分析結果と(B)のアーキテクチャの概要設計に基づく,順序アクセス制御技術の機能要件の抽出・整理,上流ネットワークの利用可能帯域を考慮した,順序アクセス制御方式の検討を通じ,順序アクセス制御技術の評価用プロトタイプシステムの設計・実装を行った.(F)不揮発性ネットワーク機構の試作と評価実験:課題(C),(D),(E)の成果に基づく,不揮発性ネットワーク機構の詳細設計,不揮発性ネットワーク技術の評価用環境の構築を行った.本研究課題では,大規模災害時における通信需要の極端な増加,電力供給の停止,通信路の切断など,極めて厳しい条件下において円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術の確立を目的としている.これまでDTNを災害時の情報通信に活用する研究が行われてきたが,従来のDTNを利用した方式に共通する特徴として,データを送信する際の宛先をURIにより指定するため,利用者端末からサーバへの情報伝達は可能であるが,逆にサーバから利用者端末への情報伝達に利用することは難しいという問題点があった.そこでこの問題を解決するため,下記13からなる不揮発性ネットワーク機構を開発した.1平常時のネットワークと高い親和性を保ちつつ,有事の際にシームレスに緊急用の経路へ変更を行うセッション分離技術.2利用者端末からのリクエストとサーバからのレスポンスをネットワーク上に蓄積し,通信路の断絶への耐性と電力の限られた利用者端末からの間欠的なアクセスを実現するセッション永続化・復元技術.

3同一利用者からの多重アクセスを抑制し,限られた通信資源を利用者毎に順番に割り当て有効に活用する順序アクセス制御技術.これら3つの技術から成る不揮発性ネットワーク機構の試作・評価を通じて,利用者端末からの送信だけでなく,安否情報や避難情報など,サーバから利用者端末への円滑な情報伝達を可能とし,災害時の通信要求を満たす円滑な通信を実現する,不揮発性ネットワーキング技術を確立した.26年度が最終年度であるため、記入しない。計算機システム・ネットワーク26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,不揮発性ネットワーキングアーキテクチャと,これを構成する主要の基本設計を完了し,当初計画通り順調に進展している.平成25年度は,不揮発性ネットワーキングアーキテクチャの問題点の抽出,およびこれを構成する主要3技術の実現可能性を評価するプロトタイプシステムの設計を完了し,当初計画通り順調に進展している.26年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策については,研究計画調書に記載のとおり,災害時の円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術を実現する基礎技術の詳細設計と評価用プロトタイプシステムの設計・実装を行い,最終年度の評価に向けた準備を進める予定である.今後の推進方策については,研究計画調書に記載のとおり,災害時の円滑な通信を実現する不揮発性ネットワーキング技術を実現する具体的な仕組みとしての不揮発性ネットワーク機構の試作と,これを用いた評価実験を通じ,本研究開発全体の総合評価を進める予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度に購入予定であったOpenFlow対応スイッチについて,当初予定していた機種より安価な製品が入手できたことにより,直接経費次年度使用額が発生した.次年度は,当該助成金を評価用プロトタイプシステムの設計・実装用の開発システムに充当し,より円滑な研究推進環境を構築する予定である.平成25年度に購入予定であった疑似アクセス生成用仮想サーバとサーバ仮想化ソフトウェアについて,連携研究者が所有する既存設備を活用することができたため,直接経費次年度使用額が発生した.次年度は,当該次年度使用額を評価実験用システムに充当し,総合評価に向けたより円滑な研究推進環境を構築する予定である.
脳血管障害患者の食事体位保持に関する実証研究

脳血管障害患者の食事行動のための体位保持方法ついて、安全な摂食・嚥下、姿勢の安定、褥瘡の原因となる体圧の観点から分析し、効果的な援助方法について明らかにした。研究方法は文献検討、臨床研修、実証研究、事例研究である。結果、急性期・回復期の時期を見極めて、早期に患者の頸部角度と体幹角度を調整・安定保持することで、摂食・嚥下機能の回復、座位の長時間保持が可能になり、患者の食事摂取量の増加、セルフケアの拡大、早期退院へと導いた。平成22年度は、脳血管障害患者の食事体位保持に関するスーパーバイズ授受と現状把握のために三思会東名厚木病院において、摂食嚥下ケアのエキスパートである小山珠美氏と芳村直美氏のもとで計11日間の研修を行った。そこでは脳血管障害患者の摂食嚥下機能訓練は、発症後数日以内に開始され各患者の摂食嚥下機能に応じて姿勢・体位を、看護師を含むチームで検討し、その姿勢・体位のもとで根拠を持って摂食嚥下訓練が開始されていることが分かった。このことは他の病院のそれとはまったく異なる早さ、取り組み状況であった。実際の姿勢・体位保持方法については、ヘッドアップ30゚、45゚、60゚端座位、車椅子座位、体位の固定方法について、経験および先行研究結果を根拠として採用していた。そこには看護領域に留まらず様々な領域の知識が必要と考えられた。そこで看護領域に限らず広範囲な文献検討を行い(医学中央雑誌により検索された原著論文33文献と摂食・嚥下リハビリテーションのテキスト5冊)について内容分析を行い、著者背景、研究方法、姿勢・体位、その影響・効果、援助方法について整理した。その結果、摂食嚥下に関わる19種類の姿勢・体位について嚥下造影、表面筋電図、ビデオカメラ、体圧分布装置などを用いて実証研究がなされていたが、そのほとんどは看護師が携わっておらず、また、実証データを得ているものもあるが、未だ実証に乏しいものが多かった。なによりも健常者、模擬患者を用いての研究が多く、その限界が感じられた。そこで実際の患者の協力を得て臨床研究を行うことの必要性が挙げられた。一方、我々は、無線で簡易な表面筋電図システムを購入し、模擬患者で各食事体位保持した際の摂食嚥下の筋活動を測定した。模擬患者の場合では、各体位による筋活動差は大きくはないものの、評価指標としては活用できそうと分かり、次年度以降の臨床研究へとつなげたいと考えた。23年度は、まず22年度に引き続き、三思会東名厚木病院の摂食嚥下療法部にて研修を行い、脳血管障害患者の食事体位保持に関する姿勢・体位の特徴を観察した。さらに摂食嚥下ケアの第一人者である小山珠美摂食嚥下療法部課長から臨床講義を受けて、脳血管障害患者の食事時姿勢保持の問題について把握した。それらは嚥下機能低下、麻痺による姿勢保持困難、注意障害、半側空間無視である。そして、嚥下機能に応じた身体および頭頚部角度、長時間の姿勢保持でも崩れにくい身体体幹、腰部膝部角度、上肢と足底部の固定、正面位、食事が見える角度、上肢が楽に食事に届く角度調整が重要であることが分かった。これらを実証するために模擬患者を対象として、前述の角度等を踏まえて、食事時にとってよい姿勢と臨床場面で起こりやすい悪い姿勢の場合での比較研究を行った。比較データとして、身体角度、筋力測定には筋電図および角度計(H22購入)、電子聴診器を用いての嚥下音、ビデオカメラおよび主観、体圧分布測定システムを用いて得た。詳細の結果はここでは省略するが、概ね全般的によい姿勢として整えた姿勢の方が、臨床でよく見かける姿勢(悪い姿勢)よりも食事に集中し長時間座っており、食事行動ができることが分かった。上記で得られた脳血管障害患者の食事体位保持に関する知識および実証データをもとに、前述の小山氏の助言を得ながら食事体位保持プログラムを作成し、かつ、プログラム内容を根拠とともに解説しているデモンストレーションビデオを作成した。本ビデオを、日本看護技術学会学術集会の交流セッションにて紹介し、参加者より意見をいただいた。結果、概ね好評であったものの、患者に半側空間無視がある場合の姿勢保持や援助者の立ち位置についての質問が多く挙げられ、この点が従来の文献での記述内容とは異なっていたため、より明確に検証すべき点であることが分かり、次年度の研究につなげる必要性が分かった。本研究の目的は、脳血管障害患者の食事(摂食・嚥下)行動を支える体位保持方法について、実証データを得て援助方法の効果を実証し、これらをメカニズムとともに有効な援助方法として明らかにすることである。平成24年度(最終年)は、前年度検討、作成した食事体位保持プログラムを脳血管障害患者3名に許可を得て適用し、その有効性を検討した。