hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子多型は多嚢胞性卵巣症候群の疾患感受性、薬剤応答性を規定する

今年度の研究成果としては症例数の蓄積が主で、多嚢胞性卵巣症候群のサンプル数を約120例まで収集することができた。健常コントロールについては、約50例でサンプル採取を行うことができた。各サンプルについて、IRS-1、PC-1、アディポネクチン、レジスチン遺伝子型の決定、空腹時インスリン値と血糖値測定からHOMA-IR値の決定、総テストステロン、遊離テストステロン、アンドロステンジオン、DHEASといった各種アンドロゲン値、などにつき測定を行った。健常コントロールについては、症例数の蓄積が思うようにはかどらないこともあり、同意書を取得済みの妊婦よりコントロール検体の提供をいただき、同様に上記遺伝子型の決定を行った。多嚢胞性卵巣症候群のグループと妊婦コントロールグループとの間で遺伝子型を比較したところ、IRS-1、レジスチンに関して有意差が認められ、さらにレジスチンのホモ変異型保有者では野生型保有者に比較して空腹時インスリン値、HOMA-IR値が有意に高く、またアディポネクチン値が有意に低いことが判明した。インスリン抵抗性との関連が示唆されている。IRS-1やレジスチン遺伝子多型が、日本人における多嚢胞性卵巣症候群の疾患感受性遺伝子である可能性が示され、また遺伝子多型がインスリン抵抗性を惹起することが示唆されたことから、日本人においてもインスリン抵抗性改善薬を多嚢胞性卵巣症候群の治療に用いることの科学的な裏づけが得られたものと考えられる。今年度の研究成果としては症例数の蓄積が主で、多嚢胞性卵巣症候群のサンプル数を約150例まで収集することができた。健常コントロールについては、約80例でサンプル採取を行うごとができた。多嚢胞性卵巣症候群のグループと妊婦コントロールグループとの間で遺伝子型を比較したところ、レジスチンに関して有意差が認められ、さらにレジスチンのホモ変異型保有者では野生型保有者に比較して空腹時インスリン値、HOMA-IR値が有意に高く、またアディポネクチン値が有意に低いことが判明した。本研究が査読のある英文誌に掲載されたことは、学術的にある程度の評価と注目とを受けたことと判断する。本年度においては、多嚢胞性卵巣症候群とコントロールのそれぞれの症例を更にリクルートした。蓄積された症例の血液サンプルより、総テストステロン、遊離テストステロン、アンドロステンジオン、DHEASといった各種アンドロゲン値の測定を行った。また、空腹時インスリン値と血糖値を測定し、インスリン抵抗性の指標とされるHOMA-IR値の決定も行った。各症例において血液サンプルからDNAを抽出し、TaqMan PCR法によりIRS-1 Gly972Arg、PC-1 Lys121Arg、アディポネクチン-11377C/G、レジスチン-420C/Gの4つの一塩基多型(SNP)につき遺伝子型の決定を行った。以上の結果をもとに、多嚢胞性卵巣症候群のグループとコントロールグループとの間で遺伝子型頻度の比較、遺伝子型と各種測定パラメーターに与える影響を検討した。多嚢胞性卵巣症候群のグループにおいては、IRS-1 972Arg(変異型対立遺伝子)、もしくはレジスチン-420G/G(変異型ホモ接合体)遺伝子型を有する症例が有意に多いことが判明した(IRS-1:p=0.029,オッズ比3.31,レジスチン:p=0.035,オッズ比2.03)。更に、レジスチンの変異型ホモ遺伝子型症例では野生型接合体をもつ症例に比較して空腹時インスリン値、HOMA-IR値が有意に高く、またアディポネクチン値が有意に低いことが判明し、インスリン抵抗性との関連が示唆される結果であった。以上より、IRS-1やレジスチン遺伝子多型が日本人における多嚢胞性卵巣症候群の疾患感受性遺伝子である可能性が示され、また遺伝子多型がインスリン抵抗性を惹起することが示唆されたことから、日本人においてもインスリン抵抗性改善薬を多嚢胞性卵巣症候群の治療に用いる事の科学的な裏づけが得られたものと考えられる。
人工関節置換術後の関節破壊の成因と病態に関する実験的研究-遺伝子学的・免疫組織学的研究

1.血漿中NO_2^-,NO_3^-濃度正常人の血漿と再置換術前に採取した患者血漿との間で血中のNO_2^-,NO_3^-濃度に有意差を認めなかった。2.膜様組織におけるiNOSおよびmIL-6R RT-PCR法にては,全症例において272base pareにiNOS,17症例中12症例において307base pareにmIL6Rの各mRNAの発現を認めた。免疫組織学的には,マクロファージ様の明るい胞体を持った細胞,大型の多核細胞,および線維芽細胞様の紡錘形の細胞の大部分にiNOSの発現を認め,iNOSは胞体内にdiffuseに認められ,cytosolに一致していた。また,背景にある炎症像との関係では,炎症性変化が認められる部分では線維化優位の部分よりiNOS陽性細胞が多い傾向を認めた。尚、PBSを一次抗体として用いた対照試験ではiNOSは陰性であった。一方,抗ヒトmIL-6R抗体を用いて行った免疫染色でもマクロファージ様の明るい胞体を持った細胞,大型の多核細胞,および線維芽細胞様の紡錘形の細胞にmIL-6Rの発現を認めた。さらに,連続切片で比較すると,iNOSとmIL-6Rでは発現する細胞や染色性の程度が類似していた。またマクロファージ様の明るい胞体を持った細胞の一部と多数の多核細胞はTRAP陽性であり,ビトロネクチンレセプター抗体に対する反応も陽性であった。以上のことより,膜様組織においては,マクロファージと異物巨細胞に破骨細胞前駆細胞あるいは破骨細胞が混在しているものと考えられた。
ミドルマネジャーによる看護組織変革に向けたコミュニティシップ測定への挑戦

本研究では、ミドルマネジャーによる組織変革の鍵を握る、コミュニティ及びコミュニティシップの構成要素を看護組織という枠組みの中で明らかにし、コミュニティ及びコミュニティシップを測定する尺度を開発することを目指した。2018年度は、コミュニティシップ提唱者等による測定尺度開発への指摘にもとづいて研究方法全体を見直し、2017年度に開発に取り組んだ、コミュニティ及びコミュニティシップに関連する概念の測定尺度の公表に向けた取り組み等を行った。1フォロワーシップ測定尺度開発に関する研究の論文化に向けた準備:病院で働く看護職を対象とした調査の二次分析により開発を試みた、フォロワーシップ測定尺度の公表準備として、同尺度の質問項目が含まれる質問紙調査の全体像を示した英語論文を執筆した。2訪問看護組織における職場環境の特徴を把握する尺度の公表準備:2017年度の取り組みにもとづき、英語論文を執筆した。3マグネット病院特性を反映した既存の尺度(the Practice Environment Scale of the Nursing Work Index:PES-NWI)日本語版の信頼性と妥当性を検証して執筆した英語論文が、オープンアクセスジャーナルに掲載された。4コミュニティシップ提唱者の所属組織による、International Masters for Healthcare Leadership(IMHL)修了生及び在籍者と教員を構成員とする国際会議「Health Collective Conference」に参加し、コミュニティ及びコミュニティシップ、協働、マネジメントの本質等に関する討議や情報収集を行い、各概念について再確認した。5コミュニティシップを育むような職場環境の特徴に関わる概念について分析等を行い、学術集会等で発表した。本研究の目的は、ミドルマネジャーによる組織変革の鍵を握る、コミュニティ及びコミュニティシップの構成要素を看護組織という枠組みの中で明らかにし、コミュニティ及びコミュニティシップを測定する尺度を開発することである。平成28年度は、以下のように情報収集と整理を主軸に研究に取り組み、成果を得た。1先行研究や書籍を通じた情報収集と整理:コミュニティおよびコミュニティシップについて情報を収集し整理した。2コミュニティシップ醸成に関連する手法とその効果に関する情報収集と整理:国際会議に参加し、コミュニティシップを組織変革の主要概念の一つとして教授している国際大学院*において用いられている「内省と対話」に関する手法とその効果について、欧米の事例報告等を通じて情報を得た。3「内省と対話」の手法による看護師集団への介入効果に関する情報収集と整理:看護管理者集団に対し「内省と対話」の手法である「フレンドリーコンサルティング」を用いた介入を行い、看護管理者への影響について参与観察および当事者のコメントより情報を得た。「内省と対話」の手法は、自身を知る・他者を知る・両者の違いを知る機会となり、この手法の到達点である組織構成員同志が互いに尊敬し合うようになっていくことによって、コミュニティやコミュニティシップの醸成につながり得ることが期待された。4コミュニティシップを教授する大学院関係者(教育・研究者)からの情報収集と整理:コミュニティシップ測定尺度の開発等についてIMHLやIMPMの担当教員から情報・助言を得た。平成28年度は、当初計画していた、コミュニティ及びコミュニティシップの特性を表す質問項目案を用いたパイロットテストは実施していない。また、質問項目案作成を意図した、看護管理者および看護スタッフへのインタビュー調査、看護実践現場の参与観察についても、時間的制約および以下の理由から、実施の有無および実施方法を再検討中である。その理由とは、職場におけるコミュニティシップという概念が新しいものであり、存在は確認されているが既存の測定法が存在しないものであるため、概念整理と質問項目案の作成に至る研究過程・研究方法を慎重に選択する必要性があることである。カナダの経営学研究者でありコミュニティシップの提唱者等からは、“コミュニティシップ測定尺度の開発は可能だが注意を要する"といった指摘がなされ、研究方法について再検討する必要性が生じた。以上により、やや遅れていると評価した。しかしながら、研究目標達成に向けて、国際会議に参加し、コミュニティシップ醸成に必要となる「内省と対話」の手法による組織構成員への影響・効果について、看護職の事例を含む海外の事例を通じて情報を得ることができた。国際会議では、IMHLやIMPMの教員より「内省と対話」の手法である「フレンドリーコンサルティング」実施時の助言等も得ることができた。更に、この手法を看護管理者に応用し、看護管理者への影響・効果について参与観察および当事者のコメントより情報を得ることができた。これらは、本研究の目的達成において意義があると考えられる。研究の目的は、ミドルマネジャーによる組織変革の鍵を握る、コミュニティ及びコミュニティシップの構成要素を看護組織という枠組みの中で明らかにし、コミュニティ及びコミュニティシップを測定する尺度を開発することである。平成29年度は、平成28年度に収集・整理した内容、特にコミュニティシップ提唱者等の指摘を参考に、分析方法を含めた研究方法を全体的に見直しコミュニティ及びコミュニティシップに関連する概念の測定尺度の開発に取り組んだ。具体的には以下のとおりである。1フォロワーシップ測定尺度開発の可能性検討:病院で働く看護職への郵送調査への回答を用いた二次分析を行い、尺度開発の手順に沿った分析を通じて、看護スタッフのフォロワーシップ特性の測定尺度開発の可能性を検討した。2訪問看護組織における職場環境の特徴を把握する尺度の開発:訪問看護ステーションで働く看護職を対象とした質問紙調査への回答を用いた二次分析を行って、訪問看護ステーションにおけるコミュニティ及びコミュニティシップに関連する職場環境を測定する尺度を開発した。4学術集会における交流集会の実施:実践者の教育を通じて看護組織のコミュニティシップを醸成している看護研究者、「内省と対話」を通じて企業におけるコミュニティシップ醸成に成功している企業担当者とともに、病院組織におけるコミュニティシップの実態について看護実践者と意見交換を行った。

平成28年度に収集・整理した情報、特にコミュニティシップの提唱者であるカナダの経営学研究者等の指摘にもとづいて、コミュニティ及びコミュニティシップそのものの測定尺度ではなく、関連する概念の測定尺度開発へと研究目的を微修正した。コミュニティ及びコミュニティシップに関連する尺度として、病院および訪問看護組織に関する複数の尺度を開発し、外的基準となる尺度については、その妥当性と信頼性を検証し英文誌へ公表した。現在、開発した尺度の英文誌への公表に向けて論文執筆中である。実際に尺度開発できたこと、一部ではあるが成果を公表できたことから、おおむね順調に進展していると判断した。本研究では、ミドルマネジャーによる組織変革の鍵を握る、コミュニティ及びコミュニティシップの構成要素を看護組織という枠組みの中で明らかにし、コミュニティ及びコミュニティシップを測定する尺度を開発することを目指した。2018年度は、コミュニティシップ提唱者等による測定尺度開発への指摘にもとづいて研究方法全体を見直し、2017年度に開発に取り組んだ、コミュニティ及びコミュニティシップに関連する概念の測定尺度の公表に向けた取り組み等を行った。1フォロワーシップ測定尺度開発に関する研究の論文化に向けた準備:病院で働く看護職を対象とした調査の二次分析により開発を試みた、フォロワーシップ測定尺度の公表準備として、同尺度の質問項目が含まれる質問紙調査の全体像を示した英語論文を執筆した。2訪問看護組織における職場環境の特徴を把握する尺度の公表準備:2017年度の取り組みにもとづき、英語論文を執筆した。3マグネット病院特性を反映した既存の尺度(the Practice Environment Scale of the Nursing Work Index:PES-NWI)日本語版の信頼性と妥当性を検証して執筆した英語論文が、オープンアクセスジャーナルに掲載された。4コミュニティシップ提唱者の所属組織による、International Masters for Healthcare Leadership(IMHL)修了生及び在籍者と教員を構成員とする国際会議「Health Collective Conference」に参加し、コミュニティ及びコミュニティシップ、協働、マネジメントの本質等に関する討議や情報収集を行い、各概念について再確認した。5コミュニティシップを育むような職場環境の特徴に関わる概念について分析等を行い、学術集会等で発表した。
教育用画像再構成補助ツールキットの開発

本研究はトモシンセシスの諸特性を把握することが可能な画像再構成ツールを開発することが目的である。研究代表者がこれまで作成してきたシミュレーションツールは、数値ファントムを用いたシミュレーションにおいて、投影データは物質内の放射線の挙動を模擬したものではなく、単にX線管焦点から検出器までを直線でコーンビーム状に広げて作成した投影データを用いて行ってきた。本研究では実際の放射線あらゆる物質中での様々な放射線挙動を模擬することができるモンテカルロ計算コードPHITSを用いて投影データを作成して、トモシンセシスの画像再構成を実習することができる教育支援ツールを作成することを目的としている。このツールを適用することによってトモシンセシス装置がない教育施設においてもトモシンセシス画像再構成の教育効果の向上が期待できる。本研究の初年度はPHITS上でジオメトリの構築を行う際に必要となる装置の正確なジオメトリに関する情報を医療機器メーカーに依頼し情報収集を行った。年度当初からこの情報収集を開始したが、メーカーの情報開示の制約およびメーカーとのやり取り(研究代表者⇔営業⇔技術)に予想以上の時間を費やした。平成30年度は装置から出力されるX線スペクトルを模擬するため、X線TV装置のAl半価層の測定を行い、Al半価層のデータからシミュレーションに適用するX線スペクトルを推定した。また、別なモダリティとしてトモシンセシス撮影ができるマンモグラフ装置のシミュレーションモデルの構築も行った。現状はPHITSによるシミュレーションジオメトリがほぼ完成している状態である。しかし、シミュレーションで使用するファントムの作成および画像再構成の最適化および高速化の点で遅れが生じている。今年度の10月頃までに、この点を改善しシミュレーションツールを完成させる予定である。平成29年度はX線TV装置の正確なジオメトリに関する情報収集に予想以上の時間を費やし、結果として医療機器メーカーからX線管内部の詳細情報は開示していただけなかった。そこで装置から出力されるX線のスペクトルを模擬するため、半導体検出器を用いて、X線TV装置のAl半価層の測定を行った。Al半価層を測定するためにX線管の管電圧を45kVから100kVの範囲において変化させて、Al半価層の測定データからXCOMP5rソフトを用いてシミュレーションに適用するX線スペクトルを推定した。平成30年度は、別なモダリティとしてトモシンセシス撮影ができるマンモグラフ装置のシミュレーションモデルの構築も行った。今年度は10月頃までに画像再構成の最適化および高速化に目途を付けて、シミュレーションツールの検証を行う予定である。画像再構成の高速化にはMATLABのツールキットであるGPU Coderを用いて高速な処理が可能なプログラムに変更して画像再構成を行うことを考えている。この際に最新のGPUを備えたグラフィックカードの増設が必要になることが予想される。先ずは画像再構成の高速化に重点を置き作業を進める予定である。その後、再構成プログラムの有用性を検証する。また実用化のためには、可能限り画像再構成に要する計算時間を短縮する必要があるため、コンパイラの最適化も行う必要があると考えている。この点については、画像サイズを実際のものよりも縮小しシミュレーションを行うことを考えている。サイズを変更する点においては再構成画像のサイズが変わるだけでトモシンセシスの基本原理および諸特性に影響を与える訳ではないので問題がないと現状は考えている。結局、X線管の内部構造、付加フィルタの情報およびコリメータの形状等の情報は公開してもらえず、X線管焦点から検出器までの距離、X線管焦点から回転中心の距離、実際の検出器サイズ等の情報のみとなってしまった。そこで、装置から出力されるX線スペクトルを模擬するため、X線TV装置のAl半価層の測定を行い、Al半価層のデータからシミュレーションに適用するX線スペクトルを推定した。現在はPHITSによるジオメトリが80 %程度完成している。当初の研究計画から幾分遅れているが今年度の5月中旬までにはジオメトリを完成させる予定である。今後はシミュレーションで使用する数値ファントムの作成に取りかかる予定である。平成29年度の実施計画はPHITSを用いたジオメトリの構築およびシミュレーションの検証であったが、X線TV装置(SONIALVISION Safire)の正確なジオメトリに関する情報収集に予想以上の時間を費やし、結果として医療機器メーカーからX線管内部の詳細

情報は開示していただけなかった。そこで装置から出力されるX線のスペクトルを模擬するため、半導体検出器(ThinX RAD)を用いて、X線TV装置のAl半価層の測定を行った。Al半価層を測定するためにX線管の管電圧を45kVから100kVの範囲において変化させて測定を行った。Al半価層の測定データからXCOMP5rソフトを用いてシミュレーションに適用するX線スペクトルを推定した。現在は、PHITSによるジオメトリが80 %程度完成しており、当初の研究計画から幾分遅れているが、今年度の5月中旬までにジオメトリを完成させる予定である。今後はシミュレーションで使用する数値ファントムの作成に取りかかる予定である。本研究はトモシンセシスの諸特性を把握することが可能な画像再構成ツールを開発することが目的である。研究代表者がこれまで作成してきたシミュレーションツールは、数値ファントムを用いたシミュレーションにおいて、投影データは物質内の放射線の挙動を模擬したものではなく、単にX線管焦点から検出器までを直線でコーンビーム状に広げて作成した投影データを用いて行ってきた。本研究では実際の放射線あらゆる物質中での様々な放射線挙動を模擬することができるモンテカルロ計算コードPHITSを用いて投影データを作成して、トモシンセシスの画像再構成を実習することができる教育支援ツールを作成することを目的としている。このツールを適用することによってトモシンセシス装置がない教育施設においてもトモシンセシス画像再構成の教育効果の向上が期待できる。本研究の初年度はPHITS上でジオメトリの構築を行う際に必要となる装置の正確なジオメトリに関する情報を医療機器メーカーに依頼し情報収集を行った。年度当初からこの情報収集を開始したが、メーカーの情報開示の制約およびメーカーとのやり取り(研究代表者⇔営業⇔技術)に予想以上の時間を費やした。平成30年度は装置から出力されるX線スペクトルを模擬するため、X線TV装置のAl半価層の測定を行い、Al半価層のデータからシミュレーションに適用するX線スペクトルを推定した。また、別なモダリティとしてトモシンセシス撮影ができるマンモグラフ装置のシミュレーションモデルの構築も行った。現状はPHITSによるシミュレーションジオメトリがほぼ完成している状態である。しかし、シミュレーションで使用するファントムの作成および画像再構成の最適化および高速化の点で遅れが生じている。今年度の10月頃までに、この点を改善しシミュレーションツールを完成させる予定である。平成29年度はX線TV装置の正確なジオメトリに関する情報収集に予想以上の時間を費やし、結果として医療機器メーカーからX線管内部の詳細
衝撃圧縮実験に基づく圧力スケールの確立と地球内部構造への応用

本研究は最新の測定装置を用いて標準物質のユゴニオを精密に測定することによって、圧力スケールを根本的に再検討し、ひいては地球内部構造を見直すことを目的としている。衝撃実験は火薬衝撃銃と二段式軽ガス銃を用い、ユゴニオの測定には傾斜鏡法を用いた。ロングパルス色素レーザと国産最速の回転鏡式流しカメラと組み合わせることにより、時間分解能1ns以上で世界最高精度を達成し、衝撃銃の利点などから測定精度をロスアラモスデータに比べて一桁程度向上させた。本研究ではロスアラモスデータを全く使わずにユゴニオを決定するために、圧力校正物質でもあり、衝突板や駆動板に用いる銅(Cu)やタンタル(Ta)、タングステン(W)のユゴニオを100GPa以上まで測定した。金(Au)、および、Cu、Taでは、ロスアモスデータに比べて衝撃波速度が少し大きな結果を得た。Taではロスアモスデータと矛盾しない結果を得た。MgO単結晶についてユゴニオを測定した結果、塑性域のUp=1 km/s以上ではロスアラモスデータに比べて衝撃波速度が少し高い結果が得られた。この結果、これら圧力校正物質のユゴニオは書き換えられることになる。その他、ルビースケールの代わりに期待されているGd_3Ga_5O_<12>(GGG)のユゴニオを計測し、65GPaでの相転移と共に、170GPa以上でダイヤモンド以上のインピーダンスを持つことを見出した。学外の静的圧縮の共同研究では、岡山大学では圧力定点として期待されるGaNの相転移、東北大学では圧力スケールとして用いられるPt,Ir,Fe等の金属と水との反応性、兵庫県立大学ではMD法を用いてNaClの高信頼性のT-P-V状態方程式などの成果が得られた。現段階で、本研究で得られたユゴニオを用いて地球内部構造を議論するまでには至らなかったが、基本物質のユゴニオの再検討と状態方程式の議論を行うことができた。また、シンポジウムや高圧討論会での議論によって、今後の研究の方向性が得られた。本研究は最新の測定装置を駆使した圧力校正物質のユゴニオの精密な測定によって高温高圧下の標準物質の状態方程式と定点物質の転移点を見直し、圧力スケールを根本的に再検討し、ひいては地球内部構造を見直すことを目的としている。本年度は東北大金研から熊大衝撃センターに移管された二段式軽ガス銃(衝突速度4km/sまで)を実験室に設置し、これに現有のロングパルス色素レーザと流し速度が10mm/μs以上の回転鏡式流しカメラと組み合わせた傾斜鏡法によって、200GPaまでの圧力領域で精密なユゴニオ計測実験システムを整備した。予算の削減と価格上昇により三ビームのレーザ速度干渉計(VISAR)の購入を取り止め、高温下の測定を睨んでコヒーレンシーのすぐれた6Wの高出力の固体レーザを購入し、自作したVISARの光導入部を改良し、VISARシステムを整備した。実験では、火薬衝撃銃(衝突速度2km/sまで)と二段式軽ガス銃に組み合わせた傾斜鏡法によってルビースケールと関連するCr_2O_3、Gd_3Ga_5O_<12>(GGG)のユゴニオを計測し、相転移を見出した。また、物質・材料研究機構の大型二段式軽ガス銃(衝突速度6km/sまで)を用いて高圧相領域のユゴニオを計測した。

また、火薬衝撃銃を用いて金、MgO単結晶のユゴニオの計測を開始した。岡山大学ではフォトンファクトリーと組み合わせたマルチアンビル型静的圧縮装置を用いた60GPa以上までのX線回折実験に世界ではじめて成功し、GaNの相転移を確認した。東北大学では(MgFe)Oの100GPa以上の相転移を調べた。兵庫県立大学ではこれまでの圧力校正を用いてMg_2SiO_4などの状態方程式を議論した。本研究は最新の測定装置を駆使して圧力校正物質のユゴニオを精密に測定にすることによって高温高圧下の標準物質の状態方程式と定点物質の転移点を見直し、圧力スケールを根本的に再検討し、ひいては地球内部構造を見直すことを目的としている。本年度は東北大金研から熊大衝撃センターに移管された二段式軽ガス銃(衝突速度4km/sまで)を実験室に設置し、これに現有のロングパルス色素レーザと流し速度が10mm/μs以上の回転鏡式流しカメラと組み合わせた傾斜鏡法によるユゴニオ計測実験システムを整備した。高温下でのユゴニオの測定を行うために小型高周波誘導加熱装置を購入し、タングステン試料で800°Cまでの加熱を確認した。本研究ではロスアラモスデータを全く使わずに金、銅、MgOなどのユゴニオを決定することを目的としているが、そのために、火薬衝撃銃(衝突速度2km/sまで)に組み合わせた傾斜鏡法によって、衝突板や駆動板に用いる銅とタングステンのユゴニオを60GPaまで決定した。本実験では、衝撃波の傾きをこれまでの一方向だけでなくその垂直方向も計測し、精度を上げている。ルビースケールで用いられている銅では、ロスアラモスデータに比べて衝撃波速度が若干高い結果を得た。さらに、金についてユゴニオの計測を開始した。その他、ルビースケールの代わりに期待されているGd_3Ga_5O_<12>(GGG)のユゴニオを計測し、65GPaでの相転移と共に、ダイヤモンドに次ぐ弾性限界と170GPa以上でダイヤモンド以上のインピーダンスを持つことを見出した。また、TiB_2ではセラミックスにもかかわらず塑性域でも極めて大きな剛性を持つことを見出した。物質・材料研究機構では大型二段式軽ガス銃(衝突速度6km/sまで)を用いてルビースケールに関連するCr_2O_3のユゴニオを計測し、衝撃合成したスピネル型Si_3N_4の物性測定などを行った。岡山大学ではマルチアンビル型静的圧縮装置を用いた超音波測定システムを開発した。東北大学では超高圧力下の鉄-水反応や上部マントル含水メルトで特に成果があった。兵庫県立大学では地球深部の重要な構成相であるMgSiO_3アキモトアイトとCaSiO_3ペロフスカイトについて、MDシミュレーションを用いて状態方程式を高精度で再現した。これらの成果を基に3月20-21日に岡山大固体地球センターにおいて第1回の圧力スケール研究会を開催し、圧力スケールの現状と研究の今後の展開について議論した。本研究は最新の測定装置を駆使して圧力校正物質のユゴニオを精密に測定にすることによって高温高圧下の標準物質の状態方程式と定点物質の転移点を見直し、圧カスケールを根本的に再検討し、ひいては地球内部構造を見直すことを目的としている。
慢性閉塞性肺疾患による脳ペリサイトを起点とした血液脳関門病変化と薬剤中枢性副作用

慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者は、情動障害・認知機能障害などの中枢性合併症が易発症である。本申請者らは、COPDモデル動物において、肺組織障害や酸素分圧低下と並行して血液脳関門(blood-brain barrier; BBB)の機能障害が発現することを突き止めた。本研究では、COPD進展に伴うserum amyloid A (SSA)の変動及びその受容体を介した脳ペリサイトの機能変容に着眼し、COPD病態進行に連動したBBB障害機構の解明を企てた。前年度は、脳ペリサイトのSAA処理により、BBB障害因子(TNF-α, IL-1β, IL-6, MMP-9)のmRNA発現量が増加することを明らかにした。本年度も前年度に引き続き細胞実験を継続した。SAA刺激脳ペリサイトにおけるBBB障害因子の産生機構を解明するため、SAAとその受容体阻害剤を脳ペリサイトに処理し、BBB障害因子のmRNA量をRT-PCRを用いて定量した。その結果、脳ペリサイトにおけるSAA誘発性BBB障害因子の産生機構にTLR4が重要な受容体として関与することが判った。今後は、FPR2やTLR2など他のSAA受容体の役割を検討し、脳ペリサイトのSAAに対する免疫応答変容の全貌に迫る。また、in vitro BBBモデルを用いた脳血管内皮細胞の障壁能に対する影響についても検討した。SAAが脳血管内皮細胞の血管透過性亢進(TEER値の低下およびNa-F透過係数の増加)と密着結合関連タンパク質であるoccludinのタンパク質発現量を減少させることを明らかにし、SAAがBBB障害作用を有する可能性を提示した。今後は、COPD病態におけるSAA変動、BBB障害および脳ペリサイト病変化の関連について追究し、SAAを機軸にしたCOPD病態進行とBBB障害の連動機構を明らかにする。本申請者は、重症COPDモデル動物で血液脳関門(BBB)障害が発現することを突き止めた。このBBB機能低下は、脳神経障害および薬剤に対する脳脆弱化・中枢性副作用易発症の起因となる。本研究では、BBBを「COPD病態感受性機関」として捉え、COPDによる血液中serum amyloid A (SAA)とlipoxin A4の変動及びこれらの受容体であるALX/FPR(formyl peptide receptor)を介した脳ペリサイトの応答に着眼し、COPD病態進行に連動したBBB障害機構を明らかにする。これを基盤として、COPDの中枢性合併症・薬剤中枢性副作用の発現機序とその防御法を追究する。本年度は脳ペリサイトのSAAに対する応答性を明らかにするため、human SAAを6時間処理したヒト脳ペリサイトの遺伝子発現変動を、マイクロアレイを用いて網羅的に解析した。SAA処理によってケモカイン類(CCL26, CCL20, CXCL1, CXCL2, CXCL3, CCL2, CXCL6, CXCL8)およびcholecystokininの発現量が著しく上昇していた。また、IL-6, ICAM-1およびVEGFも増加していた。一方、SAAおよびlipoxin A4の受容体であるALX/FPR発現量に著明な変動は認められなかった。これらのSAAによって発現量が増加した分子群は、BBB機能低下を誘発する因子を多く含み、COPD病態下での脳ペリサイトのSAA応答によるBBB機能障害発現に寄与することが推察される。脳ペリサイトのSAA応答性を明らかにし、この応答の結果としてBBB機能障害発現に関わる候補分子を挙げることができた点で、順調に進展していると言える。本申請者らは、COPDモデル動物において、肺組織障害や酸素分圧低下と並行して、血液脳関門(blood-brain barrier; BBB)の機能障害が発現することを突き止めた。本研究では、COPD進展に伴うserum amyloid A (SSA)とLipoxin A4 (LXA4)の変動及びこれらの受容体ALX/FPR(formyl peptide receptor)を介した脳ペリサイトの機能変容に着眼し、COPD病態進行に連動したBBB障害機構の解明を企てた。前年度(H28年度)は、脳ペリサイトのSAAに対する応答性を明らかにするため、マイクロアレイを用いた網羅的解析を行った。その結果、SAA処理によって脳ペリサイトのサイトカイン/ケモカイン類及び血管新生因子等の発現量が上昇することが判った。本年度も、前年度に引き続き細胞実験を継続した。マイクロアレイ解析により同定したBBB機能調節因子のmRNA発現量の変化をRT-PCRを用いて、より詳細に定量した。ペリサイトのSAA処理により、BBB障害因子(TNF-α, IL-1β, IL-6, MMP-9)のmRNA発現量が有意に増加した。また、ペリサイトのBBB保護因子(TGF-β, HGF, artermin)も、SAA処理により有意に上昇することが判った。本年度からは、COPDモデル動物の行動実験も開始した。これまでの研究でCOPDモデル作製3週間後にBBB障害の発現が認められたので、COPD作製3及び6週後にオープンフィールド試験を実施した。COPD作製6週間後で、COPD群の自発運動量が対照群と比較して減少傾向を示した。これら行動学的変動とBBB破綻との相関性も含めた総合的解析が必要である。

マイクロアレイ解析の結果を基にBBB機能調節に関する候補分子の探索を完了した。また、COPDモデル動物の行動試験も開始した点で順調に進展していると言える。慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者は、情動障害・認知機能障害などの中枢性合併症が易発症である。本申請者らは、COPDモデル動物において、肺組織障害や酸素分圧低下と並行して血液脳関門(blood-brain barrier; BBB)の機能障害が発現することを突き止めた。本研究では、COPD進展に伴うserum amyloid A (SSA)の変動及びその受容体を介した脳ペリサイトの機能変容に着眼し、COPD病態進行に連動したBBB障害機構の解明を企てた。前年度は、脳ペリサイトのSAA処理により、BBB障害因子(TNF-α, IL-1β, IL-6, MMP-9)のmRNA発現量が増加することを明らかにした。本年度も前年度に引き続き細胞実験を継続した。SAA刺激脳ペリサイトにおけるBBB障害因子の産生機構を解明するため、SAAとその受容体阻害剤を脳ペリサイトに処理し、BBB障害因子のmRNA量をRT-PCRを用いて定量した。その結果、脳ペリサイトにおけるSAA誘発性BBB障害因子の産生機構にTLR4が重要な受容体として関与することが判った。今後は、FPR2やTLR2など他のSAA受容体の役割を検討し、脳ペリサイトのSAAに対する免疫応答変容の全貌に迫る。また、in vitro BBBモデルを用いた脳血管内皮細胞の障壁能に対する影響についても検討した。SAAが脳血管内皮細胞の血管透過性亢進(TEER値の低下およびNa-F透過係数の増加)と密着結合関連タンパク質であるoccludinのタンパク質発現量を減少させることを明らかにし、SAAがBBB障害作用を有する可能性を提示した。今後は、COPD病態におけるSAA変動、BBB障害および脳ペリサイト病変化の関連について追究し、SAAを機軸にしたCOPD病態進行とBBB障害の連動機構を明らかにする。SAA鼻腔内投与によるCOPD安定期・増悪期反復モデル動物を作製し、本モデル動物の神経症状・行動異常およびBBB機能障害発現(低脳移行性医薬品の脳移行増加)に、本年度に同定した候補分子が関与するかを明らかにしていく。また、これと並行して、脳ペリサイトのALX/FPRを介したSAAおよびLXA4応答によるBBB障害および修復について検討する。本年度は、SAAがペリサイトのBBB機能調節因子をmRNAレベルで上昇することを明らかにした。今後は、タンパク質レベルでも同様の実験を行うとともに、in vitro BBBモデルを用いてCOPD病態関連因子の脳血管内皮細胞障壁能に対する影響を検討する。また、in vitro BBBモデルから得た実験結果と本年度得られた実験証拠を総合的に判断し、SAA刺激脳ペリサイトー脳血管内皮細胞間の調節因子の同定を試みる。動物実験においては、本年度実施した行動実験を継続し、実験例数を追加する。
新規な活性リガンドを含む複合糖質誘導体による細胞接着の制御

これまでの研究で細胞接着に阻害・促進活性をもつ新規なリガンドの中から今年度はハインズ転位化合物(促進活性)、ベンジル基(阻害)、およびアルキニルプリン基(接着分子発現阻害)の3つを選び、これらのリガンドを高分子複合糖質に組み込んでその生理活性がどう変化するかを調べることにした。(1)ハインズ転位物含有糖化蛋白質の調製とその血管内皮細胞接着分子発現への影響フルクトースおよびリボースとHSAから糖化タンパク質を調製し、100μg/ml以下の濃度でELAM-1の発現促進作用を調べた結果、TNF-α非存在下、反応時間120時間のハインズ転位物にコントールに対して1.4倍の発現促進作用が認められた。この作用は、ICAM-1では認めたれなかった。構造類似の似グルコサミンのアマイド結含有糖化タンパク質も同様な作用を有することがわかっているので今後作用機構や構造活性相関および低分子アンタゴニストの探索の研究を行いたい(柏村分担課題)。(2)ベンジル基およびトリチリ基含有糖鎖のがん細胞接着・浸潤への特異的な影響と作用機構(小泉、谷本、東分担課題)トリチルシクロデキストリンががん転位阻害活性を示すかどうか調べるために、in vivoのがん転移自然モデル(マウス)およびin vitro血管新生阻害作用を測定した。前者では、がん移植時に薬剤を投与する場合、転移阻害効果が若干であるが認められたので現在血行転位モデル実験を行っている。後者の作用は、ウシ内皮細胞遊走試験では認められなかった。一方、ベンジル基を有するキシラン、フコイダンを調製し、その限定アセトリシスでトリベンジルキシロースの大量調整とオリゴベンジルキシランの分離精製を試みている。(3)アルキニルプリンリボサイド含有複合糖質の構築と血管新生阻害活性(柏村、西川分担課題)フェニルアルキニルプリンリボサイドが血管新生阻害作用を有することがわかったのでこのヌクレオシド5'位にビニル基を酵素法で導入し、そのラジカル重合で高分子合成を試みた。エステル化は予想に反して3'に起こり、また、重合は、アデノシンで起こったが、アルキニルプリンでは成功していない。生成物は血管内皮細胞接着分子促進作用とウシ動脈内皮細胞の遊走阻害作用を測定する予定である。
生態学の国際化のための企画・調査

1990年に横浜で開かれる第5回国際生態学会議をひかえ,これを成功裏に仕上げるため,生態学の広い分野について調査検討し,第4回大会の經過をも,ふまえて会議内容を学問的に検討した.さらに全体集会およびシンポジウムの大枠の構成ならびに個々のテーマについても検討を加えた.第5回会議の事務局は横浜国立大環境科学研究センターに設置され,それに近い大学の協力態勢をととのえると共に,プログラムのまとめ役である日生態学会事務局の九州大学理学部および国際生態学会議との連絡をとりながらプログラムの充実を図った.分担課題1では準備会において日本国内の関係分野の検討を行ない,関連諸学会へ宛てシンポジウム等への参加と組織上の協力を依頼した.また環境問題については生態学に関係深い分野を特に取〓選択した.分担課題2ではシラキウスで1986年に行なわれた第4回会議の資料にもとずき,その意図と傾向を検討し,我が国で大会を実施する際の特徴の出し方について討議し,あわせて国際本部との協力方法について検討を加えた.分担課題3では以上の検討をふまえ,第5回横浜大会の基本的性格を決定し,これを第1回目のサーキュラーとして昭和62年8月に印刷し,世界中の生態学会に配布した.その中には大会のテーマ,シンポジウムの大枠として, 1)生態学的原理の統一的展望, 2)人間活動に基ずく地球的規模の気候と生態系の変化,3)アジア地域の生態学の3つを決定して盛り込んだ.さらに海外を含め広くシンポジウムの企画を公募し,集まった提案に関して討議し,内容の検討,調整,世話人等の決定を行なった.なお,これを最終的に整理したものは,本年8月を目標として,第2回目のサーキュラーのアカデミックな部分の内容として出版する予定である.1990年に横浜で開かれる第5回国際生態学会議をひかえ,これを成功裏に仕上げるため,生態学の広い分野について調査検討し,第4回大会の經過をも,ふまえて会議内容を学問的に検討した.さらに全体集会およびシンポジウムの大枠の構成ならびに個々のテーマについても検討を加えた.第5回会議の事務局は横浜国立大環境科学研究センターに設置され,それに近い大学の協力態勢をととのえると共に,プログラムのまとめ役である日生態学会事務局の九州大学理学部および国際生態学会議との連絡をとりながらプログラムの充実を図った.分担課題1では準備会において日本国内の関係分野の検討を行ない,関連諸学会へ宛てシンポジウム等への参加と組織上の協力を依頼した.また環境問題については生態学に関係深い分野を特に取〓選択した.分担課題2ではシラキウスで1986年に行なわれた第4回会議の資料にもとずき,その意図と傾向を検討し,我が国で大会を実施する際の特徴の出し方について討議し,あわせて国際本部との協力方法について検討を加えた.分担課題3では以上の検討をふまえ,第5回横浜大会の基本的性格を決定し,これを第1回目のサーキュラーとして昭和62年8月に印刷し,世界中の生態学会に配布した.その中には大会のテーマ,シンポジウムの大枠として, 1)生態学的原理の統一的展望, 2)人間活動に基ずく地球的規模の気候と生態系の変化,3)アジア地域の生態学の3つを決定して盛り込んだ.さらに海外を含め広くシンポジウムの企画を公募し,集まった提案に関して討議し,内容の検討,調整,世話人等の決定を行なった.なお,これを最終的に整理したものは,本年8月を目標として,第2回目のサーキュラーのアカデミックな部分の内容として出版する予定である.
イソシアニド基配位子を用いた伝導性配位高分子の構築

一連の多座イソシアニド含有リンカーを確立された文献の方法論を用いて以下の配位子を合成した:1,4ージイソシアノベンゼン)、2,3,5,6ーテトラメチルー1,4ージイソシアノベンゼン、2ーニトロー1,4ージイソシアノベンゼンおよび9,10ージイソシアノアントラセン。さらに結晶材料を得る目的で、様々な条件下で異なる金属前駆体と反応させた。新規な気相合成手順を用いて、揮発性Cr(ビス-ベンゼン)前駆体からCr(0)系配位骨格の合成を試みた。これらの実験から、反応容器の壁に非晶質Crーイソシアニド薄膜の堆積が起こることがわかった。これらの膜は、SiおよびSiO2などの様々な基板上にうまく堆積させることができた。紫外可視吸収分光法および電気化学による分析により、フィルム内部の[Cr(0)(イソシアニド)6]構造モチーフの存在を証明した。さらに、Mo(0)ネットワークは、異なるイソシアニド配位子を有する[Mo2(OAc)4]前駆体の固相粉砕法により合成した。条件を最適化した後、一連の同構造の結晶材料を得た。これらのネットワーク錯体のXRPDはSPring-8で測定され、構造解析・精密化を行う予定である。最後に、Mn(II)ベースの配位フレームワークを二段階に分けて合成に成功した。第一段階で、MnI2とイソシアニド配位子を一緒に粉砕して中間相を得た。次に、過剰のイソシアニド蒸気の存在下でこの相を真空下で加熱すると結晶性物質が得られた。その初期構造を実験室の粉末データにより決定し、二次元層を形成するイソシアニドリンカーによって連結された一次元の[Mn(II)I2]鎖からなることを明らかにした。この骨格には空隙がないが、電子伝導経路となりうる一次元π積層のイソシアニドリンカーのカラム構造を有している。全体として、イソシアニドベースの配位フレームワークの合成に向けて著しい進歩が見られた。合成した骨格の初期キャラクタリゼーションと予備的構造解析を行った。次のステップでは、導電率測定を行い、これらの材料が抵抗センサデバイスとして機能する能力を評価する予定である。この研究の初期の成果は、ニュージーランドのオークランドで開催された第6回金属-有機骨格およびオープン骨格化合物に関する国際会議(MOF 2018)(2018年12月)で発表した。30年度でMnI2を用いて固相合成法によりイソシアニド基により架橋されたネットワーク錯体が狙い通り合成することができた。結晶性粉末として得られたので予備実験を実験室系の粉末回折装置で行い未知構造解析を行ったところ、2次元シート状ネットワーク構造であることを確認した。31年度は放射光を用いて本測定を行い投稿レベルのデータを収集し解析を行う。また、得られた構造の特性を、熱重量分析、ガス収着、UV-Vis-NIR分光法、サイクリックボルタンメトリー、最も重要な導電率測定のような幅広い技術により分析する。これらの材料の特性は、有機リンカーの官能基化によってさらに多様化することができる。特に、化学センサは、ゲスト分子と導電性骨格との相互作用に依存する。このような相互作用は、H-結合供与体および受容体、延長されたπ系または酸化還元活性種のような適切な官能基で有機配位子を修飾することによって増加させることができる。さらに、配位子や金属の欠陥は、配位不飽和金属を生成する合成における金属/配位子比を増加させることによって導入することができる。最良の性能を有するフレームワークを特定し、CVD技術を用いて様々な基板上へのそれらの薄膜化を検討する。得られたデバイスは、膜抵抗率の変化によって異なるガス分子を検出する能力について検討する。また、放射光施設でGIWAXや粉末X線回折装置を用いて薄膜の構造解析を検討する。

次に、過剰のイソシアニド蒸気の存在下でこの相を真空下で加熱すると結晶性物質が得られた。その初期構造を実験室の粉末データにより決定し、二次元層を形成するイソシアニドリンカーによって連結された一次元の[Mn(II)I2]鎖からなることを明らかにした。この骨格には空隙がないが、電子伝導経路となりうる一次元π積層のイソシアニドリンカーのカラム構造を有している。全体として、イソシアニドベースの配位フレームワークの合成に向けて著しい進歩が見られた。合成した骨格の初期キャラクタリゼーションと予備的構造解析を行った。次のステップでは、導電率測定を行い、これらの材料が抵抗センサデバイスとして機能する能力を評価する予定である。この研究の初期の成果は、ニュージーランドのオークランドで開催された第6回金属-有機骨格およびオープン骨格化合物に関する国際会議(MOF 2018)(2018年12月)で発表した。30年度でMnI2を用いて固相合成法によりイソシアニド基により架橋されたネットワーク錯体が狙い通り合成することができた。結晶性粉末として得られたので予備実験を実験室系の粉末回折装置で行い未知構造解析を行ったところ、2次元シート状ネットワーク構造であることを確認した。31年度は放射光を用いて本測定を行い投稿レベルのデータを収集し解析を行う。また、得られた構造の特性を、熱重量分析、ガス収着、UV-Vis-NIR分光法、サイクリックボルタンメトリー、最も重要な導電率測定のような幅広い技術により分析する。これらの材料の特性は、有機リンカーの官能基化によってさらに多様化することができる。特に、化学センサは、ゲスト分子と導電性骨格との相互作用に依存する。このような相互作用は、H-結合供与体および受容体、延長されたπ系または酸化還元活性種のような適切な官能基で有機配位子を修飾することによって増加させることができる。さらに、配位子や金属の欠陥は、配位不飽和金属を生成する合成における金属/配位子比を増加させることによって導入することができる。最良の性能を有するフレームワークを特定し、CVD技術を用いて様々な基板上へのそれらの薄膜化を検討する。得られたデバイスは、膜抵抗率の変化によって異なるガス分子を検出する能力について検討する。また、放射光施設でGIWAXや粉末X線回折装置を用いて薄膜の構造解析を検討する。
複数のカルコゲン-ハロゲン原子からなる長鎖状結合をもつ化合物の合成とその物性

カルコゲンとハロゲンによる長鎖直線状結合においては、それらの非共有電子対が関与する相互作用が重要な役割を果たすため、その長鎖直線状結合を設計・合成するためには、その相互作用の性質を詳細に検討する必要がある。この非共有電子対が関与する相互作用の典型例として、カルコゲンとハロゲンから生成する分子錯体(R_2Z---X-X(MC))におけるZ---X-X結合の安定性とその性質を詳細に検討した。例えば、セレナントレン(1)は、溶液中で臭素と反応してMCを与えることが知られているが、このMCはp-ニトロフェニルフェニルセレニドの臭素錯体(三方両錐構造:TB)よりも安定であることを証明した。この結果を出発として、R_2Z---X-X(MC)におけるZ---X-X結合は、TBにおけるX-Z-X結合と同様に3中心4電子結合(3c-4e)として記述できることを、Ab initio MO計算を用いて証明した。この研究に基づいて、1の臭素付加体の構造を詳しく検討した。すなわち臭素を含む1のクロロホルム溶液から、1の臭素付加体を析出させたところ、析出温度が、15°C以下の場合は、三斜晶系の結晶(T)が20°C以上の場合は、単斜晶系の結晶(M)が得られた。いずれの結晶も1:Br_2=4:5の組成であった。Tの構造をX線結晶構造解析法によって検討した結果、Tは、Br-Br-Br-Br型の4c-6e結合を持つことを明らかにした。Mの構造もX線結晶構造解析法を用いて検討を行ってる。TおよびMにおける長鎖直線状結合の性質、安定性、および生成要因につて、Ab initio MO計算を用いて詳しく検討している。
フランス「福祉国家」の再編の方向-貧困対策とくにアクティベーション策の行方

フランス流アクティベーション(ワークフェア)策の特徴および矛盾を纏め(・.雇用創出策・.失業者支援の個別化と参入過程・失業給付など)、リーマンショック後の施策の変容について検討した。失業の急増の中でアクティベーション策は維持されているが、失業保険においては不安定労働者のアクセス緩和策などが施行された。第三の失業給付であるRSA(扶助)の給付額は引き上げられ、受給者を増加させ続けている。その結果貧困率の上昇は僅かで、2013年には世帯の所得格差も縮小した。全労働者における非正規雇用率も15%と20年来変化なしである。フランス「福祉国家」体制は、新自由主義による全面的な浸食には至っていない。1)リーマンショック・ヨーロッパ金融危機後の失業および不安定雇用の動向と、失業・貧困対策における受給者動向を把握した。2)経済給付におけるアクティベーション策をめぐる論争の把握を行った(とくに積極的連帯所得(RSA)制度における「就労手当」、失業保険における個別支援について)。RSA評価の最終報告書や、「就労手当」の見直し提言文書、失業給付組織・全国理事会内での対立見解などを分析した。3)オランド大統領就任(2012年)後の社会政策の特質の分析に着手した。主な対象施策は「貧困に抗し社会的包摂の為の多年計画」と「雇用安定化法」である。社会党政権は、以前の右派政権と異なり、明確な新自由主義的傾向は示しておらず、失業者および貧困者の「名誉回復」と彼らの持つ「正当な権利」の再構築をうたっている。ただし、4)のインタビューを通じて、新施策は財政措置の不明確な「アドバルーン」的施策が多々ある、対貧困施策はグローバルなものではなく、効果という意味で「大会の中の1滴」という批判も把握できた。4)9月10月での現地調査において、研究者(J.RigaudiatおよびM.Angottiなど)および関連団体(全国保健福祉団体連合:uniopss、職業紹介所、失業給付組織:UNEDIC全国理事、失業者支援組織SNC、失業者団体Mncpなど)との交流・インタビューにおいて、現行政策への見解(施策の変容と課題)、(各団体の)行動予定を把握した。1)失業者の雇用再確保にむけたアクティベーションの具体策の把握。とくに「雇用安定化法」(2013年)、それらに基づく失業保険制度の2014年改正内容(・求職者登録中の就労所得と手当の併給cumul・手当受給期間の充電的権利droit rechargeable...)を分析した。新しい失業保険は、不安定就労の更なる認可(制度化)がある一方、不安定労働者の保護強化という、ネガティブとポジティブの両面性を確認した。2)失業者などを対象とする社会的ミニマム(扶助)、とくに積極的連帯手当(RSA)や失業扶助の受給動向の分析。社会党政権のEU指令に基づく「緊縮財政」策のもとでも、若干の給付引上げと、受給者増を確認した。ただし、従来の問題点、とくに40%弱という捕捉率の低いRSA「就労手当」についての根本的な制度改正は未着手状況である。3)緊縮政策による、地方自治体の再編成(地域圏regionsの統合、県行政の縮小など)、そして福祉・社会保護行政への影響について検討した。とくに県運営のRSAへの影響などを検討した。以上は、文献研究だけでなく、9月11日から10月8日のパリおよび近郊の現地調査で、雇用事務所(pole emploi)、福祉事務所、公務員組合などのインタビューによって研究を進めた。リーマンショック後ー大不況下のアクティベーション策の変容と効果について、現地調査(職業紹介所・参入支援アソシアシオン・失業者組織など)、および失業・貧困関連統計に基づき分析した。(1.雇用政策ー労働市場の規制緩和・労働コスト低下・国庫補助雇用2.失業の個別化策individualisation 3.所得保障・その他サービス)(再登場した)社会党政権はサプライサイド重視の税制・労働の規制緩和を特徴とする雇用創出策を継続しているが、貧困対策の複数年プログラム・不安定雇用の一定の防止策(「雇用安定化法」)も着手した。失業給付に関しても、求職活動の確認・個別コントロールは強化される一方、不安定労働者の給付へのアクセスが有利になる策がすすめられることになった。また、長年購買力が低下していた扶助額(とくに稼働年齢層のRSA)も継続的に引き上げられ、扶助受給世帯は360万世帯・人員扶助率は10.7%となった。国庫補助雇用の拡大も失業・貧困世帯の所得保障の(大きな)一助と考えらえる。求職者登録数600万人(2005年初頭)を超え、失業率は10%強は続いている。ただし貧困率(OECD/所得中央値)はリーマンショック後(2009年)7.1%から2014年8.1%へと上昇でしかない。国立統計局INSEEの所得調査(2013)によると下位10%の所得は、リーマンショック後に僅かだが上昇し、上位10%との所得格差も若干低下し、さらにジニー係数の低下もみられるなど「1996年以来、見たこともない動き」と評される。フランスのアクティベーション策は、「失業の権利」を無効にする、つまり「保障」を犠牲にした就労復帰策に専横されていない。「福祉国家」体制のネオ・リベ的変容はなしとげらえていないと結論した。