hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
センチネルリンパ節を標的とした新たな頭頸部癌機能温存治療の開発

uPA活性依存的に細胞膜融合を誘導するBioKnifeが、舌癌頸部リンパ節転移マウスモデルにおいて頸部リンパ節へ移行し、微小転移巣に感染し、抗腫瘍効果を発揮するかどうか検討した。重要な実験結果としては、1原発巣に注入したrSeVはセンチネル理論に従って頸部リンパ節へ移行し、頸部リンパ節内でレポーター遺伝子であるGFP遺伝子を発現したこと、2BioKnifeが頚部リンパ節転移(LNM)に感染し、LNMを抑制したこと、3BioKnifeが感染したLNM内でアポトーシスが誘導されていたこと、が挙げられる。BioKnifeはセンチネル理論に従って頸部リンパ節に移行し、頸部リンパ節転移に感染することによって頸部リンパ節転移を抑制することが示された。臨床的N0症例であっても、最初に転移をきたすSNに対するリンパ節特異的な予防的治療を行うことができ、後発リンパ節転移の予防効果が期待できる。臨床的N0症例ではしばしば予防的頸部リンパ節郭清術を行う場合があり、7ー8割の症例では結果的に不要な侵襲となる。本研究結果からは、標準治療との併用によりリンパ節制御が期待でき、低侵襲化に寄与することが期待できる。BioKnifeによる腫瘍溶解性ウイルス療法は、治療の低侵襲化による患者のQOL向上のみならず、頭頸部癌の予後向上を目指した新たな治療戦略を展開できるものと考えている。本研究は、臨床応用が容易な手法を用いており、ウイルスベクターの安全性も高いことから、BioKnifeの臨床応用による新たな頭頸部癌低侵襲治療の礎となることが期待される。uPA活性依存的に抗腫瘍効果を発揮する腫瘍溶解性センダイウイルスBioKnifeのセンチネルリンパ節転移標的治療について舌扁平上皮癌頸部リンパ節マウスモデルにおいて検討した。主な研究成果は、1原発巣に注入したベクターの頸部リンパ節へ移行、レポーター遺伝子発現の確認、2BioKnifeが頚部リンパ節転移(LNM)に感染、LNMを抑制、3LNM内でアポトーシスの誘導、が挙げられる。BioKnifeはセンチネル理論に従って頸部リンパ節に移行し、転移を抑制することが示された。本研究結果から、BioKnifeの臨床応用による新たな頭頸部癌低侵襲治療の礎となることが期待された。研究環境の整備に時間を要し、当初計画より進行はやや遅れてはいるものの、SNにおけるベクターによる遺伝子発現などはその有用性についての結果も得られ始めている。Photodynamic therapyによるSN標的治療についての検討も開始予定であり、初年度としては次年度以降への発展できる研究の基礎作りができたものと考えている。耳鼻咽喉科頭頸部外科当初計画のIn vivo imaging転移モデルの作成に取り組み、治療効果の評価系を確立させる。またPhotodynamic therapyや治療遺伝子を搭載したベクターによるSN標的治療効果の検討を開始する予定であり、できる限り迅速に進めてゆく予定である。物品等は既に当科で購入したもの等を使用し、新たに購入する必要性がなかったため。
抗うつ薬長期投与による細胞内信号伝達系蛋白発現の変動

抗うつ薬長期投与、電気痙攣療法が、中枢神経細胞内信号伝達系に及ぼす影響を調査する目的で、実験動物としてラットを用いて以下の研究を施行した。2)急性および慢性電気痙攣・イミプラミン投与によるこれらアイソザイムの転写調節の観察をin situ hybridizationおよびノザンブロットを使用して行った。3)急性および慢性電気痙攣・イミプラミン投与によるPDE IV活性の変動を液体クロマトグラフィーを使用して行った。以上の研究によって以下の事実が明らかとなった。1)急性電気痙攣誘発によってラット脳内で広くPDE-IV転写が亢進するが、翻訳量の亢進は観察されない。2)慢性電気痙攣あるいは慢性イミプラミン投与によって、ラット前頭部位での翻訳量の亢進が観察される。3)上記翻訳量の亢進は、長期にわたるPDE IV-Bの転写亢進と相関していた。なお、研究には都立保健科学大学教授須田治彦、自治医科大学教授石黒健夫、同レジデント須田史朗が脇力し、研究成果は連名でJournal of Neurochmistry誌に発表した.抗うつ薬長期投与、電気痙攣療法が、中枢神経細胞内信号伝達系に及ぼす影響を調査する目的で、実験動物としてラットを用いて以下の研究を施行した。なお、研究には都立保健科学大学教授須田治彦、自治医科大学教授石黒健夫、同レジデント須田史朗が脇力し、研究成果は連名でJournal of Neurochmistry誌に発表した.
受容体結合蛋白によるエンドセリンA型およびB型受容体発現レベル調節と病態的意義

エンドセリン受容体(ET_ARおよびET_BR)のC末端領域に結合する蛋白質としてJab1を同定し、Jab1がエンドセリン(ET)刺激のない状態でユビキチン化を介して受容体の代謝回転を調節することを見出した。さらに、ET刺激によりET_BRのユビキチン化レベルが上昇すること、その上昇がET刺激によるET_BRの急速な細胞内移行に必要であることを明らかにした。以上のことより、エンドセリン受容体レベルの調節にはユビキチン化が重要な役割をもつことが示された。我々は、酵母ツーハイブリッド法を用いて成人ヒト心臓cDNAライブラリーから新規エンドリンA型受容体C末端領域(ET_AR C-tail)結合蛋白質としてJab1を単離・同定した。Jab1はET_ARCのユビキチン化、リソソームでの蛋白質分解を亢進させてET_ARレベルを調節していることを明らかにした。さらに、アゴニストであるET-1でET_ARを刺激するとアゴニスト誘導性の蛋白質分解が引き起こされ、ET_ARレベルは時間依存的に減少していく一方,ET_ARに結合しているJab1量が増加すること、またET_ARより代謝回転が速いエンドセリンB型受容体(ET_BR)では、ET_ARに比べて、ユビキチン化が亢進しているとともに、より多くのJab1と結合していることを明らかにした。これらの結果より、Jab1のET受容体への結合量がET受容体のユビキチン化レベルを変動させ、ET受容体の蛋白質分解速度を制御し、その結果、ET受容体レベルが変動することが明らかになった(Nishimoto A.et al., Biochem Biophys Res Commun., 391, p1616-22, 2010)。ET受容体などのG蛋白質共役型受容体(GPCR)の細胞内移行及び蛋白質分解には、GPCRのリン酸化及びユビキチン化が関与していることが知られている。ET受容体の分解におけるリン酸化とユビキチン化の役割を明らかにするためにET受容体、C-tailに存在するセリン、スレオニンをアラニンに変異させたリン酸化されない変異ET受容体及びリジンをアラニンに変異させたコビキチン化されない変異ET受容体を作製しな。現在、これらの変異ET受容体を用いて、Jab1のET受容体への結合、ET受容の細胞内移行、ET受容体のユビキチン化レベル、ET受容体の蛋白質分解速度、ET受容体レベルがどのように変化するか検討している。我々は、酵母ツーハイブリッド法を用いて、エンドセリンA型受容体(ET_AR)C末端に結合する蛋白質の一つとしてJab1を新規に単離・同定した。Jab1は、ET_ARのユビキチン化とそれに続くリソソームでの蛋白質分解を亢進させることにより、ET_ARレベルを調節していることを明らかにした。また、ET_ARより代謝回転が速いエンドセリンB型受容体(ET_BR)では、ET_ARに比べて、ユビキチン化が亢進しているとともに、より多くのJab1が結合していることを明らかにした(Nishimoto A., et al.,Biochem Biophys Res Commun 391:1616-22,2010)。ET受容体などのG蛋白質共役型受容体(GPCR)の細胞内移行及び蛋白質分解には、GPCRのユビキチン化に加えて、リン酸化が関与していることがよく知られている。ET受容体の分解におけるリン酸化とユビキチン化の役割を明らかにするためにET受容体C末端に存在するセリン、スレオニンをアラニンに変異させたリン酸化されない変異ET_ARおよびET_BR受容体を作製した。また、リジンをアラニンに変異させたユビキチン化されない変異ET_ARおよびET_BR受容体も作製した。ユビキチン化されない変異ET受容体を、アゴニストであるエンドセリンで刺激すると、予想に反して、ユビキチン化が起こっていないにもかかわらず、リソソームでの蛋白質分解が起こることがわかった。このことから、受容体の蛋白質分解には化依存性経路とユビキチン非依存性経路が関与すると考えられた。現在、リン酸化されない変異ET受容体について同様な検討を加えるとともに、受容体のユビキチン化とリン酸化の関係の解析を行っている。我々は、酵母ツーハイブリッド法を用いて、エンドセリンA型受容体(ET_AR)C末端領域に結合する蛋白質の一つとしてJab1を新規に単離・同定した。また、ET_ARより代謝回転が速いエンドセリンB型受容体(ET_BR)では、エンドセリン刺激のない状態において、ET_ARに比べてより多くのJab1が結合し、かつユビキチン化か亢進していることを明らかにした(Nishimoto et al., Biochem Biophys Res Commun 391 : 1616-22, 2010)。

一部のG蛋白質共役型受容体(GPCR)のリガンド刺激依存的な細胞内移行や蛋白質分解には、ユビキチン化が関与していることが知られている。しかし、ET_BRがエンドセリン刺激によりユビキチン化されるかどうか明らかにされていなかった。我々は、ET_BRがエンドセリン刺激によりユビキチン化されることを見出した。さらに、リジン残基をアルギニンに変異させたET_BRを作製し、それを用いた実験から、細胞内C末端領域のリジン残基がユビキチン化されることを明らかにした。そして、その変異ET_BRでは刺激依存的な細胞内移行が認められなかったことから、エンドセリン刺激によるET_BRの細胞内移行にはユビキチン化か必要であることも明らかとなった。以上のことより、我々の研究から、ET受容体レベルの調節にはユビキチン化が重要な役割をもつことが示された。
炎症性マクロファージを介したエストロゲンによる神経障害性疼痛増悪機序の解明

疫学調査によると、神経障害性疼痛患者の約2/3が女性である。このような性差が生じる原因として、女性ホルモンであるエストロゲンが症状を増悪することが示唆されている。しかし、そのメカニズムについては未解明な点が多い。例えば近年、一次感覚神経において、マクロファージの活性化を介した神経炎症が神経障害性疼痛の増強を導くことが報告されているが、マクロファージに対するエストロゲンの作用については明らかとなっていない。本研究ではエストロゲンが炎症性マクロファージの発現と炎症性サイトカインの増加を促進し、神経障害性疼痛を増悪するのか?を検討する。
日・豪・米のコンプライアンスを軸とした消費者法システムについての比較法政策的研究

本研究は、消費者政策における市場機能が重視されている現在、消費者の利益増進のためになる事業者による自主規制、とりわけ、事業者団体による行動規範やADRスキームを取り上げ、海外の状況を調査・研究し、21世紀型のコンプライアンスを軸とした消費者法政策モデルの提示を目指したものである。比較の対象としては、効果的な自主規制の実例が多く存在しているオーストラリアを選んだ。その中心になっているのは、事業者団体による行動規範である。行動規範のいわゆる「グッド・プラクティス」の実例を数度の現地調査を含め詳しく検討した。そこで、オーストラリアのモデルでは、消費者・消費者団体および行政が連携していることと、コンプライアンスメカニズムの一環として、ADRスキームが機能していることが、行動規範の有効性を担保しているということがわかった。また、アメリカの場合、法令順守を促進するための量刑ガイドラインは、コンプライアンス・プログラムの策定を普及させたことで、法令順守の改善へ貢献していることも本研究で分かった。自主規制についても、量刑ガイドライン的な考え方を導入すれば、行動規範の一層の効果が期待できる。一方、日本では、自主行動基準策定によるコンプライアンス・メカニズムが強調されている。しかし、市場の機能を重視する現在の消費者政策においては、消費者団体と並び、事業者によるコンプライアンス経営、およびそれを支援するための事業者団体の積極的な取組が期待されており、これらの責務は昨年改正された消費者基本法の中にはじめて明記された。こういった背景もあり、日本の今後の消費者政策にとって、オーストラリアの自主規制のあり方、およびアメリカの量刑ガイドラインは、大変参考になると思われる。本研究は、日本・オーストラリア・アメリカを対象に、コンプライアンス及びコンプライアンス経営(法令遵守及び法の政策目標を実現するための企業の社内体制)の理論を明らかにした上で、行政規制および民事ルールと自主規制の関係、自主行動基準(code of conduct)・規格(standard)・憲章(charter)の特徴と現状、オーストラリアのコンプライアンス規格の運用状況、企業内のコンプライアンス・システムの現状と私法との関係、コンプライアンスを軸とした消費者法システムにおける行政・企業・消費者の役割を調査した上、コンプライアンスを軸とした消費者法システムのモデルを提示し、21世紀における消費者重視時代に相応しい日本型システムを提案することを図るものである。平成14年度において、オーストラリアとアメリカのコンプライアンス理論構成、コンプライアンス経営の現状、自主規制としての自主行動基準・規格・憲章を全体的に把握するための資料収集を行った。具体的には、まずは論文等の資料やインターネット上の情報を収集・分析をした。海外調査では、オーストラリアを中心に消費者行政機関、事業者団体、学識者、コンプライアンス・オフィサーに対して、第一回目のヒヤリングを行い、コンプライアンス・メカニズムとしての自主行動基準及び規格の現状にりいて調査・分析をした。その結果、オーストラリアの場合は、ADRスキームがコンプライアンス・メカニズムとして、大きな役割を果たしていることが究明できたが、今後消費者政策におけるADRの役割あるいはADRと法ないし他の自主行動基準(例:code of conduct)との連携を理論及び実務から、さらに研究する必要がある。本研究の代表であるタンは、業界団体が運用するADRスキームについての論文を発表した。また、この論文を参考にし、オーストラリアのADRスキーム及びオーストラリアの規格の運用状況について、日本規格協会主催の委員会で報告をした。本研究の分担者である松本も、ここまでの研究実績を基にコンプライアンス経営についての論文を発表した。平成15年4月に、ギリシアのアテナで国際消費者法学会で、開かれた国際消費者法学会で、松本とタンは研究成果の共同報告を行った。この発表は、本研究の成果を元に、自主行動基準、業界団体運用型の行動規範およびADRをコンプライアンス・メカニズムとして注目し、国内外の現状を報告したものであった。当報告は、様々な報告の中から選定され、本年度中に出版される予定である。タンは、豪州が推進している業界団体運用型の行動規範およびADRについて、法令とのリンクという観点から注目した。そこで、行動規範およびADR期間は、様々な形で法令とリンクをされており、その有効性を確保されていることが分かった。

中で、共同規制(co-regulation)のスキームが注目されるべきである。共同規制におけるステークホルダーである行政・企業・消費者の役割を突き止めることができた。豪州の場合、それぞれの役割は、行政のモニタリングや報告義務、消費者の行動規範への参加などの具体的なものである。それぞれの制度について情報を収集し、分析した。そこで、共同規制のあり方を検討している日本にとって、参考となる点は多いことが分かった。また、内部通報者保護の制度について、国内外の資料を収集し、分析を試みた。松本は、最近の食品関連の不祥事に注目をし、この分野における自主行動基準のあり方について、これまでの研究成果を参考にして、コンプライアンスを軸とした食品安全システムについて提案を行った。現在、ISOでは、自主行動基準・行動規範およびADRにつき、国際的な規格を作成する作業は始まったところである。日本はISOの重要なメンバーとして、意見を求められている。本研究から得た情報は、2003年度中に国内の関連委員会で発表をされた。この情報は、日本の今後のISO対応に役立つと思われる。今後、これまでの研究成果を整理し、欧米に続いて日本も推進しようとしている自主行動基準、および検討中の業界運用型行動規範・ADR機関のあり方とコンプライアンスを軸とした消費者法システムについて提案を行う予定である。本研究の3年目に入った平成16年年度に、これまでの研究成果を参考にして、内外のシンポなどでコンプライアンスと自主規制のあり方について提案をした。(研究報告)(1)10月に豪州でSOCAP(Society of Consumer Affairs Professionals)主催の国際会議で、日本で行った企業へのヒヤリングを参考にして、企業内の苦情対応システムとコンプライアンスについての研究成果を報告した。(2)また、12月に国民生活センター主催の消費者フォーラムで、これまでの研究業績を参考にして、オーストラリアの民間型ADR機関とコンプライアンスについて発表をした。(論文)以下の通りである。(その他)ISO規格の国内対応を検討する委員会で、消費者重視の経営と消費者向けのADRのあり方について、提案を行った。また、消費者団体主催の研究会で規格のコンプライアンス機能と消費者団体の役割について、意見を述べた。最近、日本では企業の社会的責任(CSR)とコンプライアンス経営についての議論は盛んになっている。本年度中に、ISOでのCSR規格作りが決定され、その作業の進行に注視した。
間質性膀胱炎に関する自己抗体の研究

間質性膀胱炎ではウロプラキン(UP)III遺伝子のエクソン4を欠失した選択的スプライシングバリアントが重要である。この遺伝子ではエクソン4欠失部分以降のフレームシフトにより、正常には存在しないアミノ酸配列の蛋白質になる。この「異物蛋白質」に対する自己抗体の有無を調べるため、遺伝子操作により変異UPIII蛋白質を作製した。患者血清を一次抗体とし、作製された遺伝子組み換えUPIII蛋白質を試料にしたウェスタンブロットで、一部の患者血清で反応性があった。これまでの研究から,間質性膀胱炎ではウロプラキン(UP)III遺伝子のエクソン4を欠失した選択的スプライシングバリアントが非常に重要であることが明らかになっている。このバリアントUPIII遺伝子ではエクソン4欠失部分以降でフレームシフトが起きる結果,正常には存在しないアミノ酸配列の蛋白質になる。このような「異物蛋白質」に対して自己抗体が産生されても不思議ではないため、検証材料として,まず当該変UPIII蛋白質を作製することとした。この異常蛋白質を調製すべく,NM_006953 cds1-864(864bp)をヒト成人正常膀胱組織由来cDNAをtemplateとしてPCR反応を行い,目的のUPIII遺伝手を含むフラグメントを調製した。増幅したPCRフラグメントは,末端に付加した制限酵素による切断を行い,同様の制限酵素で処理したpET28aベクター(novagen)にクローニングし,ワンパスシークエンス解析によりクローニング領域に関して,配列情報と同一であることを確認した。完成したpET28a-UP3 plasmidDNAをtemplateに,エクソン4部分(489-571)を除くべく,reverse-primer(488-460),forward-primer(572-600)を用いてinversePCRを行うことでエクソン4欠損pET28a-UP3delta4ができた。配列確認されたクローンをBL21(DE3)RILにtransformし少量培養およびバッチ精製した。大量培養後,Niカラムで精製し,SDS-PAGEにより精製度合いを確認した。患者血清を一次抗体とし,作製された遺伝子組み換えUPIII蛋白質を対象にウェスタンブロットを実施したところ,一部の患者血清で反応性が認められた。これまでの研究から、間質性膀胱炎ではウロプラキン(UP)III遺伝子のエクソン4を欠失した選択的スプライシングバリアントが非常に重要であることが明らかになっている。このバリアントUP III遺伝子ではエクソン4欠失部分以降でフレームシフトが起きる結果、正常には存在しないアミノ酸配列の蛋白質になる。このような「異物蛋白質」に対して自己抗体が産生されても不思議ではないため、検証材料として、まず当該変異UP III蛋白質を作製することとした。この異常蛋白質を調製すべく、NM_006953cdsl-864(864bp)をヒト成人正常膀胱組織由来cDNAをtemplateとしてPCR反応を行い,目的のUP III遺伝子を含むフラグメントを調製した。増幅したPCRフラグメントは,末端に付加した制限酵素による切断を行い,同様の制限酵素で処理したpET28aベクター(novagen)にクローニングし、ワンパスシークエンス解析によりクローニング領域に関して,配列情報と同一であることを確認した。完成したpET28a-UP3 plasmidDNAをtemplateに、エクソン4部分(489-571)を除くべく、reverse-primer(488-460)、forward-primer(572-600)を用いてinversePCRを行うことでエクソン4欠損pET28a-UP3delta4ができた。大量培養後、Niカラムで精製し、SDS-PAGEにより精製度合いを確認した。患者血清を一次抗体とし、作製された遺伝子組み換えUP III蛋白質を対象にウェスタンブロットを実施したところ、一部の患者血清で反応性が認められた。
染色体ホモ欠失領域及び候補遺伝子の解析による新規がん関連遺伝子の同定

1.肺がんにおけるホモ欠失領域からの候補がん抑制遺伝子の単離肺がんにおける18q欠失の共通領域である18q21に見い出したホモ欠失(両相同染色体完全欠失)領域の解析を行った。ホモ欠失領域から、近年、遺伝性前立腺がんの原因遺伝子として単離されたELAC2遺伝子と新たな遺伝子ファミリーを構成するELAC1遺伝子を単離した。また、ELAC1遺伝子は、肺がんの一部(5%)で変異していることを見い出した。2.肺がんにおけるWntシグナル経路遺伝子群の異常の解析肺腺がんの一部(5%)にβ-catenin遺伝子の活性化変異を見い出した。そこで、Tcfの転写活性化について検討したところ、調べた15例の肺がん細胞株のうち、β-catenin変異の検出された細胞株でのみ、転写活性化がみられた。よって、腺がんの一部でのみβ-catenin変異によりWntシグナル経路の活性化が生じていることが示された。3.肺がんにおける8-OHG修復関連遺伝子の解析8-ヒドロキシグアニン(8-OHG)を取り込ませたプラスミドDNAをヒト細胞内で複製させることによる変異誘発実験系を確立し、塩基除去修復酵素OGG1がヒト細胞内で8-OHGによるGT変異に対する抑制活性を持つことを明らかにした。また、肺がん細胞では8-OHG修復関連遺伝子OGG1、MYH、APEXの変異、ホモ欠失等のゲノム異常は稀であることを明らかにした。
COPDにおけるネクロプトーシスによるミトコンドリアDNA放出と気道炎症の解明

本研究では、COPDの病態を明らかにするために、タバコ煙暴露による肺上皮細胞からのミトコンドリアDNAの細胞外放出のメカニズムと気道炎症への関与を解明し、診断・治療応用への研究基盤を確立することを目的としている。本研究グループは、予備実験として、タバコ煙抽出液処理により肺上皮細胞株Beas 2B細胞内でミトコンドリアDNAがミトコンドリアから細胞質に放出されることを確認しているが、今回、細胞質に放出されたミトコンドリアDNAが細胞外に放出されるかを検討した。肺上皮細胞株Beas 2B細胞にタバコ煙抽出液5%を6時間処理すると、細胞上清中のミトコンドリアDNAが有意に上昇し、タバコ煙暴露は肺上皮細胞からのミトコンドリアDNA放出を誘導することが示唆された。以前、本研究グループは、タバコ煙暴露によるネクロプトーシス誘導にミトコンドリア損傷が関与していることを報告しているが、タバコ煙がミトコンドリア損傷を起こすメカニズムは明らかではなかった。本研究では、タバコ煙によるミトコンドリア損傷への鉄代謝機構の関与を検討した。鉄キレート剤DFO(Deferoxamine)存在下では、肺上皮細胞株Beas 2B細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリア膜電位の低下やミトコンドリアROSの放出は抑制され、鉄代謝はタバコ煙によるミトコンドリア損傷を制御している可能性が示唆された。さらに鉄代謝が、ミトコンドリアDNAの細胞外放出に関与するかを検討した。鉄キレート剤DFOは、タバコ煙抽出液刺激による肺上皮細胞外へのミトコンドリアDNA放出を抑制し、タバコ煙によるミトコンドリアDNAの細胞外放出にも鉄代謝が関与していることが示唆された。本年度以降は、ミトコンドリアDNAの細胞外放出メカニズムとして鉄代謝がネクロプトーシスに関与するかを検討していく予定である。本研究では、研究期間内に、I.肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズム、II.タバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞外放出とネクロプトーシスについて、III.ミトコンドリアDNAの肺胞上皮細胞での炎症メカニズムの解析、IV.ミトコンドリアDNAのマウス経気道投与と気道炎症メカニズムの解析、V. COPD患者の血清中ミトコンドリアDNAと臨床経過・呼吸機能検査との比較検討、を行うこと目標としている。初年度は、主に、I.肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズムを中心に検討を行い、以下の研究結果を得た。a.肺上皮細胞株Beas 2B細胞にタバコ煙抽出液5%を6時間処理すると、細胞上清中のミトコンドリアDNAが有意に上昇し、タバコ煙暴露は肺上皮細胞からのミトコンドリアDNA放出を誘導することが示唆された、b.鉄キレート剤DFO(Deferoxamine)存在下では、肺上皮細胞株Beas 2B細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリア膜電位の低下やミトコンドリアROSの放出は抑制され、鉄代謝はタバコ煙によるミトコンドリア損傷を制御している可能性が示唆された、c.鉄キレート剤DFOは、タバコ煙抽出液刺激による肺上皮細胞外へのミトコンドリアDNA放出を抑制し、タバコ煙によるミトコンドリアDNAの細胞外放出にも鉄代謝が関与していることが示唆された。これらの結果は、肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズムについて新たな知見を与えるものであり、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。初年度に得た研究成果を元に、ミトコンドリアDNAの細胞外放出メカニズムとして鉄代謝がネクロプトーシスに関与するかを検討していく予定である。具体的には、ネクロプトーシス阻害薬を中心に細胞実験や動物実験を計画していたが、鉄キレート剤DFOも併用して実験を行うことを予定している。特にマウスモデルに関しては、エラスターゼ誘発COPDモデルマウスも用いることを考えている。エラスターゼ誘発COPDモデルマウスに鉄キレート剤DFOを投与し、マウスの気管支肺胞洗浄液(BALF)、肺組織(ホルマリン固定)を採取する。BALF中のミトコンドリアDNA量を定量し、肺組織では肺の気腫化を平均肺胞間距離を測定することにより定量化する予定である。鉄キレート剤DFO(Deferoxamine)存在下では、肺上皮細胞株Beas 2B

細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリア膜電位の低下やミトコンドリアROSの放出は抑制され、鉄代謝はタバコ煙によるミトコンドリア損傷を制御している可能性が示唆された。さらに鉄代謝が、ミトコンドリアDNAの細胞外放出に関与するかを検討した。鉄キレート剤DFOは、タバコ煙抽出液刺激による肺上皮細胞外へのミトコンドリアDNA放出を抑制し、タバコ煙によるミトコンドリアDNAの細胞外放出にも鉄代謝が関与していることが示唆された。本年度以降は、ミトコンドリアDNAの細胞外放出メカニズムとして鉄代謝がネクロプトーシスに関与するかを検討していく予定である。本研究では、研究期間内に、I.肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズム、II.タバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞外放出とネクロプトーシスについて、III.ミトコンドリアDNAの肺胞上皮細胞での炎症メカニズムの解析、IV.ミトコンドリアDNAのマウス経気道投与と気道炎症メカニズムの解析、V. COPD患者の血清中ミトコンドリアDNAと臨床経過・呼吸機能検査との比較検討、を行うこと目標としている。初年度は、主に、I.肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズムを中心に検討を行い、以下の研究結果を得た。a.肺上皮細胞株Beas 2B細胞にタバコ煙抽出液5%を6時間処理すると、細胞上清中のミトコンドリアDNAが有意に上昇し、タバコ煙暴露は肺上皮細胞からのミトコンドリアDNA放出を誘導することが示唆された、b.鉄キレート剤DFO(Deferoxamine)存在下では、肺上皮細胞株Beas 2B細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリア膜電位の低下やミトコンドリアROSの放出は抑制され、鉄代謝はタバコ煙によるミトコンドリア損傷を制御している可能性が示唆された、c.鉄キレート剤DFOは、タバコ煙抽出液刺激による肺上皮細胞外へのミトコンドリアDNA放出を抑制し、タバコ煙によるミトコンドリアDNAの細胞外放出にも鉄代謝が関与していることが示唆された。これらの結果は、肺胞上皮細胞におけるタバコ煙抽出液によるミトコンドリアDNAの細胞質放出メカニズムについて新たな知見を与えるものであり、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。初年度に得た研究成果を元に、ミトコンドリアDNAの細胞外放出メカニズムとして鉄代謝がネクロプトーシスに関与するかを検討していく予定である。具体的には、ネクロプトーシス阻害薬を中心に細胞実験や動物実験を計画していたが、鉄キレート剤DFOも併用して実験を行うことを予定している。特にマウスモデルに関しては、エラスターゼ誘発COPDモデルマウスも用いることを考えている。エラスターゼ誘発COPDモデルマウスに鉄キレート剤DFOを投与し、マウスの気管支肺胞洗浄液(BALF)、肺組織(ホルマリン固定)を採取する。BALF中のミトコンドリアDNA量を定量し、肺組織では肺の気腫化を平均肺胞間距離を測定することにより定量化する予定である。
らせん高分子ボラン触媒を用いた光学活性アミンの触媒的不斉合成

受入研究室では、ジイソニトリルを金属触媒によりリビング重合して得られるらせん高分子ポリ(キノキサリン-2,3,-ジイル)(以下ポリキノキサリン)について研究を行っている。前年度までの研究においては、ABA型配列を有するテルキノキサリンの合成とこのテルキノキサリンを開始剤としたポリキノキサリン合成法を開発し、ポリマー主鎖の中央部に特定の配列を有するポリキノキサリンを合成することに成功した。今年度はこの方法をもとにより複雑な配列を有するポリキノキサリンの合成を目標とした。ポリキノキサリンが5つのモノマーユニットで2回転するらせんを形成することに着目し、まず、ペンタキノキサリンの合成を検討した。検討の結果、ABCBA型配列を有するペンタキノキサリン類の合成法の開発に成功した。このペンタキノキサリンを用いたポリキノキサリン合成を検討した。ペンタキノキサリン-パラジウム二核錯体を開始剤として用いてジイソニトリルモノマーの重合を行うことで、ポリマー主鎖の中央にABCBA型の配列を持つポリキノキサリンを得た。また、ペンタキノキサリンのホモカップリング反応を利用した重縮合によって、ABCBA型の繰り返し配列を有するポリキノキサリンが得られた。本研究で開発したポリキノキサリンの合成法によって、モノマーの配列を制御することで新たな機能性らせん高分子の開発につながることが期待できる。また、従来のジイソニトリルの重合とは異なるルートでポリキノキサリンを合成できることで、従来では導入困難なモノマー構造を持つポリキノキサリンの合成も可能になると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。受入研究室では、ジイソニトリルを金属触媒によりリビング重合して得られるポリ(キノキサリン-2,3,-ジイル)について研究を行っている。特にキラルな側鎖を持ち、かつキノキサリン環の5位にホスフィン部位を導入したポリキノキサリン配位子PQXphosがPdやNi触媒を用いた不斉反応に有効な不斉配位子であることを既に発見している。しかしながら、これまでのポリキノキサリンはランダム共重合により合成しているため単一のモノマーユニットのみが触媒サイトとして働いており、複数のモノマーユニットが共同的に作用する触媒系の開発は達成されていなかった。この課題のために、モノマー配列を制御したポリキノキサリンの合成に取り組むこととした。一般的な連鎖重合では伸長反応は同一の反応の連続であり。モノマーの伸長を一つで制御することは非常に困難である。本研究では、先にコアとなるオリゴキノキサリンを精密合成し、これを起点に重合を行うことで形式的に配列制御したポリキノキサリンの合成を検討した。本年度はモデルとして5,8-ジ(トリル)キノキサリン部位をもつポリキノキサリンの合成を検討した。このキノキサリン3量体を配位子として持つ二核パラジウム錯体を合成した。この錯体を開始剤に用いて(S)-2-ブトキシメチル基を有するモノマーを重合させることで、中央に3個の5,8-ジ(トリル)キノキサリンが連続した構造を持つポリキノキサリンが得られた。これは従来の重合法では合成できない特異な構造であり、新たな機能を有していることが期待できる。今年度は高分子の精密合成において極めて挑戦的な課題であるモノマーの配列制御に関しての研究に取り組んだ。この課題に対し、配列制御したオリゴマーを別途合成しこのオリゴマーを起点に重合を行うという手法により検討を行った。結果として、従来では合成できなかった配列を持つポリキノキサリンの精密合成に成功した。この結果は、当初のボラン部位を有する高分子触媒だけでなく、より高度な触媒設計に繋がる新たな高分子合成法の開発に成功したといえる。さらに、得られた高分子は従来では合成できない構造を有しているため、触媒以外の機能分子開発にも役立つ知見であるといえる。所属研究室では、らせん高分子ポリ(キノキサリン-2,3,-ジイル)について研究を行っており、キラル側鎖を持つポリキノキサリンが、溶媒によって主鎖のらせんの右巻き・左巻きを完全に切り替え可能であることを見出している。これを利用したキラリティスイッチング可能な高分子不斉配位子や、円偏光蛍光材料の開発に成功している。ポリキノキサリンのモノマー配列を精密に制御することで、新たな機能性ポリキノキサリンの開発が可能になると考えられる。そこで新規不斉配位子および蛍光材料開発を志向し、モノマー配列を制御したポリキノキサリンの合成に前年度から引き続き取り組むこととした。前年度開発した方法に従いABA型配列を持つテルキノキサリン-パラジウム錯体Iを合成した。中央のBユニットとして様々なアリール基やキラル側鎖を持つキノキサリンを導入可能であった。この錯体Iを開始剤に用いて(S)-2-ブトキシメチル基を有するモノマーを重合させることで、様々な重合度を持つポリキノキサリンP1を得た。円二色性スペクトルの結果から、P1がクロロホルム中では左巻き、1,1,2-トリクロロエタン中では右巻き構造をとり、60量体以上で完全な一方向巻きらせんを有することが明らかとなった。続いてBユニットにジアリールキノキサリンを持つ重合度60のP1について蛍光測定を行った。P1は導入するアリール基によって青色から黄色発光を示し、良好な量子収率も示した。

円偏光蛍光測定を行ったところ、これら一連のP1はクロロホルム中て負の、1,1,2-トリクロロエタン中で正の円偏光蛍光を示した。P1の円偏光蛍光の非対称性因子glum値の絶対値は、以前に研究室で開発した円偏光蛍光を示すランダムポリマーP2の値より大きく、円偏光蛍光特性が向上していることが明らかとなった。現在までに様々なABA型配列を持つテルキノキサリンをポリキノキサリンのコア部に導入することに成功した。そのコア部が主鎖のらせん誘起・反転に与える影響について詳細に検討することで右巻き・左巻きの完全な切替に成功した。これは今後の不斉触媒・材料開発に対して重要な知見である。また、蛍光部位を導入したポリキノキサリンが、従来のポリキノキサリンより優れた円偏光蛍光特性を示したことは、本合成法によって優れた不斉材料を合成できることを示したものである。さらに開発した合成法を応用することで様々な機能をポリキノキサリンに付与できると考えられる。受入研究室では、ジイソニトリルを金属触媒によりリビング重合して得られるらせん高分子ポリ(キノキサリン-2,3,-ジイル)(以下ポリキノキサリン)について研究を行っている。前年度までの研究においては、ABA型配列を有するテルキノキサリンの合成とこのテルキノキサリンを開始剤としたポリキノキサリン合成法を開発し、ポリマー主鎖の中央部に特定の配列を有するポリキノキサリンを合成することに成功した。今年度はこの方法をもとにより複雑な配列を有するポリキノキサリンの合成を目標とした。ポリキノキサリンが5つのモノマーユニットで2回転するらせんを形成することに着目し、まず、ペンタキノキサリンの合成を検討した。検討の結果、ABCBA型配列を有するペンタキノキサリン類の合成法の開発に成功した。このペンタキノキサリンを用いたポリキノキサリン合成を検討した。ペンタキノキサリン-パラジウム二核錯体を開始剤として用いてジイソニトリルモノマーの重合を行うことで、ポリマー主鎖の中央にABCBA型の配列を持つポリキノキサリンを得た。また、ペンタキノキサリンのホモカップリング反応を利用した重縮合によって、ABCBA型の繰り返し配列を有するポリキノキサリンが得られた。本研究で開発したポリキノキサリンの合成法によって、モノマーの配列を制御することで新たな機能性らせん高分子の開発につながることが期待できる。また、従来のジイソニトリルの重合とは異なるルートでポリキノキサリンを合成できることで、従来では導入困難なモノマー構造を持つポリキノキサリンの合成も可能になると考えられる。翌年度からは得られた高分子の物性の評価、および新たな高分子触媒の設計・合成を行う予定である。ポリキノキサリンは主鎖がらせん構造を有しており、そのキラリティが溶媒などの外部刺激に依存して右巻き・左巻き間で完全に反転できることが明らかになっている。このらせん構造の反転挙動が配列に依存してどう変化するのかを詳細に検討する。新規高分子触媒に関しては、高分子の高次構造を利用し触媒を目標として研究を行う予定である。触媒部位となる官能基を有するキノキサリンを配列を制御して高分子主鎖に組み込むことができれば、複数のモノマーユニットが共同的に働く多座配位子や共同触媒としてふるまうことが期待できる。今年度はこのような新規高分子触媒開発を検討する。
英語の第一音節の聴取精度がリスニング能力に及ぼす影響の音響心理学的観点からの考察

(1)研究課題に関する学会論文発表3件,学術講演1件,学会口頭発表2件の合計6件の発表を行った。特に,日本教育心理学会第37回総会で,研究代表者は座長に任命され,研究課題に関連のあるセクションで任務を果たした。また,同時に本研究課題に関し,フロアから多くの関心が寄せられた。(2)松下電器産業(株)マルチメディア開発センター音響グループ及び光ディスク事業部の研究者から,呈示する音声刺激の作成について研究協力が得られた。(3)申請時点では,ミニディスクにより実験音源を作成する予定であったが,このメディアには音声圧縮技術が用いられており,聴感覚上はあまり問題はないと考えられてはいるが,聴覚が検知できるのは顕在意識上での判断であり,潜在意識下ではまだ未解明で,例えばα波の出力が変わる可能性等が否定できないため,現有のDATを刺激作成に使用した。(4)仮説「英語の多音節語の聴取精度は,第一音節の聴取精度に依存する」については,現有の設備を使用して作成した刺激を用いた実験からは,この仮説を支持するデータが得られている。しかし,英語の第一音節のセグメントをより正確に強調処理(増幅,時間軸伸長など)を行うためには,コンピューターと連動させたテキストジェネレーターを使用することが必要であることがわかった。この機器を入手して研究を進展させることで,より精度の高い実験刺激を作成して実験を行い,研究成果をAssociation Internationale de Linguistique Appliquee(AILA)等の国際学会等で発表することを計画している。
EBNに基づくロコモティブシンドローム予防のライフスタイル変容教育効果の検討

ロコモ度測定項目の検討のため、ロコモ予備群の女子大学生124名・女子高校生90名を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析した。九州地域の研究協力者と、佐賀地域住民高齢男女91名を対象にアウトカム評価に骨密度測定と転倒経験問診票を加え測定を実施した。健康教育受講後の測定でロコモ度が高く不安定症候群を示した群は、たんぱく質摂取が低値で食品では魚介類の摂取が少なかった。世田谷地域ではロコモ予備群女子大学生を対象にロコモ度と食生活と血中・尿中フリーラジカル測定を加え検討した結果、ロコモ度が高い群では、月経周期の未成熟が多くストレス度が高かったが、抗酸化力には差がみられなかった。1.目的:ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ、以下に焦点を当て、研究を遂行する。ロコモ予備軍地域住民を対象に、「ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモ関連項目の低下を予防できる。また、その診断基準の個別のリスクファクターの低下に改善が認められる。」という研究仮説を、無作為化比較試験により検証することを目的とする。2、研究経緯:ロコモ予備軍住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontology/ Health Sciences、Ecss)また、食生活については、東京大学佐々木敏教授との研究に携わり、本学でも身体計測、血液検査、畜尿と身体活動・食生活調査等実施(大木・清水)し、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきている(Nutrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Nutr etc)。3.介入及びアウトカムの定義:介入は、自記式食事記録DHQに基づく食教育とライフスタイル改善教育の有無である。アウトカムとしての評価指標は1に自己点検7項目。2に新たに発表されたロコモ度テスト(ロコチェック25該当数・片脚起立可能cm・2ステップテスト)によるロコモ度からの改善率で、3に食生活、臨床検査データの改善率。4.今年度:・4月-6月:ロコモ度について、ロコチェックの診断基準であった定義に加え2013年3月発表の新たなロコモ度テストを追加し、測定項目の検討を行った。・7月ー10月:活動量計を客観的測定項目に加え、ロコモ度と日ごろの活動量、食生活状況の食・ライフスタイル行動変容教育プログラムの検討をし、11月から西九州大学老人大学通学生の実態調査を開始し現在継続中である。1目的:ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ以下に焦点を当て研究を遂行した。またその診断基準の個別のリスクファクターの低下に改善が認められる。」という研究仮説を、検証することを目的とした。2研究経緯:ロコモ予備軍住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容教育の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontrogy/Nutr Sciences/Ecss)また、食生活については、佐々木敏教授との研究に携わり、身体計測、血液生化学検査、身体活動量、蓄尿による尿中排泄量からの食生活調査等実施(大木・清水)して、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきた(Ntrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Ntr etc)。3アウトカム評価:アウトカムとしての評価指標は1ロコチェック7項目。2新開発されたロコモ度テスト(ロコチェック25得点・片脚起立可能cm・2ステップ値)によるロコモ度からの改善率。3食生活・臨床検査データの改善率。4研究実施:14月ー7月・測定項目の検討のため、ロコモ予備軍大学生を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析。29-11月九州地域の研究協力者と打ち合わせを重ね、佐賀地域住民を対象にアウトカム評価に骨密度測定と転倒経験問診票を加え実施。9月長崎の体力医学会の機会に、佐賀で研究会議を実施し、その後検討を重ね、11月に測定実施。3地域住民対象に研究を進めるため、世田谷区体操グループNPOに参加し打ち合わせ中。また世田谷ではロコモ予備軍大学生を対象に食生活と血中・尿中フリーラジカル測定を加え検討。1.目的:ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ以下に焦点を当て研究を遂行した。ロコモ予備群を対象に、「ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモ関連項目の低下を予防できる。2.研究経緯:ロコモ予備群住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容教育の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontrogy/Nutr Sciences/Ecss)また、食生活については、佐々木敏教授との研究に携わり、身体計測、血液生化学検査、身体活動量、蓄尿による尿中排泄量からの食生活調査等を実施(大木・清水)して、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきた(Ntrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Ntr etc)。3.アウトカム評価:アウトカムとしての評価指標は1ロコチェック7項目。

2ロコモ度テスト(ロコチェック25得点・片脚起立可能cm・2ステップ値)によるロコモ度からの改善率。3食生活・臨床検査データの改善率。4.研究実施:15月ー7月・測定項目の検討のため、若年女性136名を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析。ロコモ度1は、6.8%、ロコモ度2は、0.8%であった。25-11月九州地域の研究協力者と打ち合わせを重ね、佐賀地域住民を対象にアウトカム評価に骨密度測定と転倒経験問診票を加え実施。その後検討を重ね、7月・11月に高齢男女62名に測定実施しその出現率を分析。ロコモ度1は、25.8%、ロコモ度2は、12.9%であった。ロコモティブシンドロームの評価について、2013年3月にロコモ度テスト(ロコチェック25得点・片脚起立可能cm・2ステップ値)が発表された。更に予防的に評価できるのでロコモ予備群である若年者にも使用できることから、検討を重ねる必要が生じたため。結果変数にロコモティブシンドローム状態からの改善率やその診断基準の個別のリスクファクターである骨粗鬆症、変形性関節症、神経根障害のベースラインからの変化量とするには、地域住民においては該当者が少なかった実態から、新たな予防的観点も加わったロコモ度テスト追加し、更なる予防的観点からの測定項目の検討を行い、データを蓄積した。食生活・ライフスタイル行動行動変容教育プログラムの再構築も行ったためやや遅れていると判断した。1目的:ロコモティブシンドローム予防のためのライフスタイル行動変容教育効果の評価に関する成果をふまえ以下に焦点を当て研究を遂行した。ロコモ予備群を対象に、「ライフスタイル行動変容教育を行った群は、それを行わなかった対照群に比べて、ロコモ関連項目の低下を予防できる。またその診断基準の個別のリスクファクターの低下に改善が認められる。」という研究仮説を、検証することを目的とした。2研究経緯:ロコモ予備群住民の身体活動・栄養状態についてライフスタイル行動変容教育の有効性を示してきた。(大木・木村、Gerontrogy/Nutr Sciences/Ecss)また、食生活については、佐々木敏教授との研究に携わり、身体計測、血液生化学検査、身体活動量、蓄尿による尿中排泄量からの食生活調査等実施(大木・清水)して、自記式食事歴調査DHQを開発し、論文でその妥当性と再現性を検討してきた(Ntrition/Nutr Sci Vitaminol/Am J Clin Ntr etc)。3アウトカム評価:アウトカムとしての評価指標は1ロコチェック7項目。2ロコモ度テスト(ロコチェック25・片脚起立可能cm・2ステップ値)によるロコモ度からの改善率。4研究実施:15月ー7月・測定項目の検討のため、ロコモ予備軍若年女性226名を対象にアウトカム評価項目を実施しその出現率を分析。
インドネシアにおける土地所有権と泥炭地回復

今日、インドネシア熱帯泥炭地のほとんどは政府指定の森林地域であるが、この事実は、アブラヤシや林業プランテーションの大規模開発を容易にし、泥炭荒廃化や泥炭地火災をもたらしている。また住民は土地権や存在が脅かされている。この問題に、本研究は、世帯社会経済慣習法調査をベースに、泥炭地域における住民の土地に対する権利の強化のための社会実装である社会林業や、ため池の建設・植栽による泥炭地回復と住民参加による土地マップ作成を実施を通して、政府指定の森林地域に暮らす人々の慣習的土地権を中心とする土地権に関連する諸問題を明らかにし、もって現代インドネシア土地・慣習法研究に革新をもたらす。
溶融アルカリハライドの放射線分解機構に関する研究

パルスラジオリシス法により,被照射アルカリハライド融体中に生成する放射線分解初期生成物を調べ以下の結果を得た.1)溶融塩パルスラジオリシス体系の作製:既存のパルスラジオリシス体系を溶融塩に適用できるように改良し,現在700°Cまでの実験が可能となった.マイクロコンピュータの導入により,データの取得・解析を自動化した.2)Licl-Kcl系のパルスラジオリシス:紫外部と可視部に極大を有する過渡的考吸収スペクトルを見い出した.これ等のスペクトルの組成依存性・温度依存性を調べ,更に添加物効果を研究した.その結果,可視部の吸収バンドは溶媒和電子l_s^-に,紫外部の吸収バンドはCl<-(1)2>に帰属された.さらに, l_s^-及びCl<-(1)2>がほとんど減衰した後に紫外部にわずかな吸収の残存を観測した.この吸収はCl<-(1)3>に帰属させることができる.溶媒和電子の吸収極大波長から求めた遷移エネルギーと融体中の平均イオン間距離との関係を調べ,吸収スペクトルの組成依存性,温度依存性に対して妥当な説明を与えた.しかし,電子が局在化しているサイトに関する,より詳細な理解のためには,さらに実験が必要である.3)LiBr-KBr系のパルスラジオリシス:LiBr-KBr共融混合物融体の時間依存スペクトルの測定から,紫外部領域にBr_2^-の他にBr_3^-に帰属させ得る新たなスペクトルを見い出した.この実験はCl<-(1)3>の存在を確証するものである.4)LiBr-NaF-KF系のパルスラジオリシス:この実験ではl_s^-に帰属しうる可視部の吸収バンドの他に, 300μm以下にも吸収バンドを観測した.このバンドは塩化物,臭化物系におけるパルスラジオリシスの結果との比較によりF_2^-イオンに帰属させ得る.以上,アルカリハライド融体のパルスラジオリシス実験の結果,放射線分解で生成される初期生成物として, ls^-, X_2^-, X_3^-の存在が観測され,実験結果をよく説明しうる反応機構について議論することができた.パルスラジオリシス法により,被照射アルカリハライド融体中に生成する放射線分解初期生成物を調べ以下の結果を得た.1)溶融塩パルスラジオリシス体系の作製:既存のパルスラジオリシス体系を溶融塩に適用できるように改良し,現在700°Cまでの実験が可能となった.マイクロコンピュータの導入により,データの取得・解析を自動化した.2)Licl-Kcl系のパルスラジオリシス:紫外部と可視部に極大を有する過渡的考吸収スペクトルを見い出した.これ等のスペクトルの組成依存性・温度依存性を調べ,更に添加物効果を研究した.その結果,可視部の吸収バンドは溶媒和電子l_s^-に,紫外部の吸収バンドはCl<-(1)2>に帰属された.さらに, l_s^-及びCl<-(1)2>がほとんど減衰した後に紫外部にわずかな吸収の残存を観測した.この吸収はCl<-(1)3>に帰属させることができる.溶媒和電子の吸収極大波長から求めた遷移エネルギーと融体中の平均イオン間距離との関係を調べ,吸収スペクトルの組成依存性,温度依存性に対して妥当な説明を与えた.しかし,電子が局在化しているサイトに関する,より詳細な理解のためには,さらに実験が必要である.3)LiBr-KBr系のパルスラジオリシス:LiBr-KBr共融混合物融体の時間依存スペクトルの測定から,紫外部領域にBr_2^-の他にBr_3^-に帰属させ得る新たなスペクトルを見い出した.この実験はCl<-(1)3>の存在を確証するものである.4)LiBr-NaF-KF系のパルスラジオリシス:この実験ではl_s^-に帰属しうる可視部の吸収バンドの他に, 300μm以下にも吸収バンドを観測した.このバンドは塩化物,臭化物系におけるパルスラジオリシスの結果との比較によりF_2^-イオンに帰属させ得る.以上,アルカリハライド融体のパルスラジオリシス実験の結果,放射線分解で生成される初期生成物として, ls^-, X_2^-, X_3^-の存在が観測され,実験結果をよく説明しうる反応機構について議論することができた.1.溶融塩パルスラジオリシス法の確立とコンピュータコントロールドパルスラジンオリシス体系の作製:(1)タンマン管にニクロム線を巻き、耐火レンガで熱しゃへいされた窓付き電気炉を自作した。現在、700°Cまで実験可能。それ以上の温度ではタンマン管の赤熱による近赤外部の測定への影響を検討する必要あり。(2)16ビットマイコンにより制御された溶融塩パルスラジオリシス体系を作製した。この体系により、吸収減衰波形の取得・処理・解析(吸収減衰波形のS/N比改善、時間依存スペクトルの測定(10nsー2s)、動力学的解析、吸収減衰波形シミュレーション)等が自動的に実行しうる。これらに必要なプログラムを自作した。(3)LiCl、KClは所定の組成に秤量後、円筒型石英アンプル(12mmφ×100mm)に入れられる。高温下で長時間(約2日)脱気された後、1×【10^(-5)】torr以下で封じられたものを試料とした。2.LiCl-KCl混合物融体のパルスラジオリシス:

(1)時間依存スペクトルの測定:波長280900nm,照射後100ns8usにわたる時間依存スペクトルが測定された。その結果、吸収バンドの位置及び寿命の差違から、【e(^-_s)】,【Cl(^-_2)】,【Cl(^-_3)】に帰属される3種類の過渡的光吸収種の存在が見い出された。(2)吸収スペクトルの温度・組成依存性:【e(^-_s)】に帰属された可視-近赤外部のスペクトルは顕著な温度・組成依存性を示した。塩化物融体におけるこの温度・組成変化は融体の巨視的密度から計算された平均イオン間距離の変化として概略説明され得る事を示した。(3)捕捉剤添加効果:0.05MのCd【Cl_2】,Zn【Cl_2】を添加した融体中に於て、【Cd^(2+)】,【Zn^(2+)】による【e(^-_s)】の捕捉剤効果を確認した。((1),(2),(3)の実験結果を総合的に判断して吸収バンドの帰属が決定された。)3.LiCl-KCl融体の放射線分解機構:【Cl^】w→Cl+【e(^-_s)】を開始反応とするpikaev等の反応機構は本体系に於てもほぼ妥当である事が示された。さらに、【Cl(^-_3)】の存在がスペクトル的にも新らたに示された。