hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳グリア・ニューロン受容体シグナリング系応答の解析と機能探索分子の設計

脳において各種ストレス(虚血、細菌感染など)に伴い産生されるNOが、各種の病態の発症に関わると示唆されている。脳NOの産生とそのニューロン毒作用を薬理学的に制御することを目的として、脳組織におけるNO産生機構とNOのニューロン死惹起機構を検討した。ラット初代培養グリア細胞にLPSを作用させると誘導型NO合成酵素(iNOS)が誘導され、NOを産生することが分かった。つぎに、二層式ディッシュの上層に初代培養グリア細胞を、下層にNG108-15細胞を培養し、培養液にLPSを加えて作用させたところ、NG108-15細胞においてのみDNA断片化を起こした。sodium nitroprusside(SNP,NO供給薬)もまたNG108-15細胞に対し、DNA断片化を引き起こし、また、そのGAPDH活性を抑制した。NOはグアニル酸シクラーゼを活性化する他に、glyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase(GAPDH)などの蛋白質に対し修飾反応(ADP-リボシル化)を亢進させることが知られている。つぎに、このGAPDH活性低下がニューロン死に関与しているかを選択的GAPDH阻害薬koningicacid(KA)を用いて検討した。KAはGAPDHへの〔^<32>P〕NAD結合、〔^<32>P〕ADP-リボシル化を促進し、また、KAはSNPによるGAPDHへの修飾反応を抑制したことから、KAはNOと同じ作用部位、あるいは極めて近傍に作用することが推定された。さらに、KAをNG108-15細胞に作用させたところ、GAPDH活性を抑制するとともにクロマチンの凝縮とDNA断片化を引き起こした。このことから、GAPDHへの作用(活性低下、あるいは修飾反応)がNOによる細胞死惹起機構の一部に関与していることが示唆された。これらの結果から、1)脳ニューロン死にNOが関与すること、2)脳でのNOの産生抑制とNOのニューロン死を制御する薬物が脳神経変性疾患に有効であること、さらに、3)GAPDHがニューロン死制御薬創製の標的分子として可能性があること、などが示唆された。
国立公園特別保護地区上高地の自然環境保全と適正利用のためのゾーニングの研究

上高地の河童橋から横尾までの歩道沿いの地形・地質露頭・河川・池沼・植生の自然度は,マッピング・地形学的調査・生態学的調査によって,原生自然の状態がほぼ保たれていることが明らかになった.しかし,防災や利用施設改善のための土木工事によって自然状態が脅かされている状況もある.利用状況について,上高地駐車場・ビジターセンター周辺で利用者約300名からの聞き取り調査をおこなった結果,利用者の動態が明らかになり,ビジターセンター・明神橋がゾーニングのための境界となることが明らかとなった.上高地の河童橋から横尾までの歩道沿いの地形・地質露頭・河川・池沼・植生の自然度は,マッピング・地形学的調査・生態学的調査によって,原生自然の状態がほぼ保たれていることが明らかになった.しかし,防災や利用施設改善のための土木工事によって自然状態が脅かされている状況もある.利用状況について,上高地駐車場・ビジターセンター周辺で利用者約300名からの聞き取り調査をおこなった結果,利用者の動態が明らかになり,ビジターセンター・明神橋がゾーニングのための境界となることが明らかとなった.1.ゾーニングのための基礎調査:上高地の河童橋から横尾までの歩道沿いの地形・地質露頭・河川・池沼・植生・人工物などのマッピングをおこない,その自然度の評価をおこなった。明神の3地点で通行量(歩行者数)調査と利用者のタイプを調べた。それに加えて利用者からの聞き取り調査をおこなった。2.地形自然度の評価調査:継続観察を行っている明神-徳沢間の梓川河床において簡易測量を行い,微地形と植生の分布を1:1,000縮尺で地図化した。氾濫原において先駆樹種の定着年代を年輪解析から求めた。その結果,およそ100年前の河道の大規模移動後,1520年程度は河道跡に土砂が流入し続けたが,その後は氾濫原内にある小さな溝を通って土砂が流入し,溝周辺に氾濫したことが明らかになった。3.植生自然度の評価調査:上高地梓川の河畔林の変遷を長期観察するため,1994年に徳沢-明神間の左岸河畔林に,ベルトトランゼクトを設置し,1994年に生育するすべての木本個体の樹高,胸高直径を測定し,位置を記録した,2007年に同様の調査を行い,13年間の変化を解析した。1994年には亜高木であったハルニレが高木層にまで成長し,ケショウヤナギードロノキ林がハルニレ林に遷移している場所が広い範囲で認められた。洪水によって攪乱された林床で密度の高かったヤチダモの低木は,個体数を減少させていたものの,生残していた多くの個体の成長は良好で,今後上層まで成長してヤチダモ優占群落を形成する可能性があることが示唆された。以上のように,上高地梓川の河畔林の遷移を,実際の林分における追跡調査によって実証的に確かめることができた。1.ゾーニングのための基礎調査:上高地の河童橋から横尾までの歩道沿いの地形・地質露頭・河川・池沼・植生・人工物などのマッピングをおこない,その自然度の評価をおこなった.明神の3地点で通行量(歩行者数)調査と利用者のタイプを調べた.それに加えて上高地駐車場・ビジターセンター周辺で利用者からの聞き取り調査をおこなった.その結果,利用者の動態がかなり明らかになった.2.地形自然度の評価調査:さまざまな時空間スケールで生じる梓川の洪水・氾濫現象について,100年10年スケールの氾濫史,河道内での地形変化を引き起こす降雨現象の規模,氾濫が引き起こす自然への影響について調査・解析を行った.その結果,10年20年間隔で大規模な氾濫が生じて氾濫原の地形,植物に影響をおよぼすこと,河道内の地形変化を引き起こすのは上高地において6月7月下旬に日雨量120mmを超える降雨であること,氾濫原への土砂と水の流入がさまざまな空間スケールの氾濫原の地形,植物多様性をつくり出していることが明らかになった.3.植生自然度の評価調査:上高地梓川の明神-徳沢間の河床に発達する先駆樹種パッチの動態を調査した.河床の中でもっとも撹乱頻度が高い河床砂礫部には,ケショウヤナギ,オオバヤナギ,ドロノキ,エゾヤナギなどのヤナギ科植物に加え,タニガワハンノキ,ダケカンバ,カラマツなどの先駆樹種パッチが発達する.1994年から5年おきにこれらのパッチの大きさと群落高及び全個体の胸高直径(1.3m以下の個体は樹高)を測定しており,2008年8月に4度目の測定を行った.その結果,特にドロノキ群落の増加が著しく,それは洪水の影響の小さな発達した河畔林に近い部分で顕著であった.ドロノキ群落の増加には人工構造物(調査地の上流に設置された布団篭)が影響していることが示唆された.1.ゾーニングのための基礎調査:上高地の河童橋から横尾までの歩道沿いの地形・地質露頭・河川・池沼・植生・人工物などのマッピングをおこない,その自然度の評価をおこなった.上高地駐車場・ビジターセンター周辺で利用者約300名からの聞き取り調査をおこなった.その結果,利用者の動態が明らかになり,ゾーニングのための基礎資料となった.2.地形自然度の評価

調査:さまざまな時空間スケールで生じる梓川の洪水・氾濫現象について,100年10年スケールの氾濫史,河道内での地形変化を引き起こす降雨現象の規模,氾濫が引き起こす自然への影響について調査・解析を引き続きおこなった.その結果,10年20年間隔で大規模な氾濫が生じて氾濫原の地形,植物に影響をおよぼすこと,河道内の地形変化を引き起こすのは上高地において6月7月下旬に日雨量120mmを超える降雨であること,氾濫原への土砂と水の流入がさまざまな空間スケールの氾濫原の地形,植物多様性をつくり出していることが確実になった.ほかに重力地形の調査もおこなった.3.下宮川谷沖積錐は1998年に発生した土石流の沖積錐上に新たに侵入した稚樹の11年間の成長を追跡した結果,林床の相対照度の高低によって侵入した樹種に大きな違いがあり,最も明るい場所ではサワグルミの稚樹が優占し,約3mまで成長した.林冠ギャップの多くはウラジロモミの枯死によって形成された.破壊作用の比較的弱い土石流が発生した場所では,ウラジロモミからサワグルミなどの広葉樹へ遷移していくと考えられた.しかし,土石流の破壊作用がさらに強かった場合には多くの樹種が倒伏することも想定され,その時の林床植生の回復過程は,陽樹的な性格の強い樹種(タニガワハンノキなど)や,多様な立地に対応した多様な樹種の侵入の可能性も高く,今回調査した場所とは異なることが予想された.
レーザースペックル皮膚血流計の試作研究

本研究では皮膚血流によって形成されるレーザースペックル信号の時間的変動の速さを測定することによって、皮膚の血行状態を判別する技術を開発し、実際に臨床で使用するための携帯用皮膚血流計の設計、試作を行なった。当初立てた計画に従って、以下のような研究成果を得た。1.種々の光ファイバーを組合わせた二芯ファイバープローブを試作し、その特性を調べた結果、照射用にマルチモード、検出用にシングルモードファイバーを組合わせたものが、照射効率、S/N比信号安定性、再現性などの点で最適であることが判明した。3.人体各部位から得られるスペックル信号の特徴を分析した結果、信号のパワースペクトルの勾配、もしくは高周波成分の低周波成分に対する比の値が、血流値に比例することを確認した。4.半導体レーザーを光源とする携帯型レーザースペックル血流計を設計、試作した。さらに、信号をデジタル化し、ワンチップマイクロコンピューターを用いて、上述した高周波/低周波の値を演算する回路の製作と、ソフトウエアの開発を行った。5.ファイバープローブ先端の構造と、皮膚面との幾何学的位置関係にスペックル信号がどのように依存するかを研究し、被測定血管層の深さについての考察を行った。6.現在最も信頼性の高い血流測定法として知られているゼノンクリアランス法との比較実験を行った。健康成人4人、32点について測定した結果、0.85という高い相関が得られ、臨床使用への十分な信頼性が確認された。さらに実験動物を用い、胃粘膜や肝臓表面から得られるスペックル信号を解析し、皮膚と同様に、本血流計による測定値が、実際の血流の変化に対応する事を示した。
気孔細胞に特徴的な脂質代謝フラックスの生理学的意義の解明

気孔の孔辺細胞には葉緑体が存在するが、その機能や形成メカニズムに関しては不明な点が多い。そこで我々は葉肉細胞の葉緑体は正常だが、孔辺細胞の葉緑体形成に異常をもつgles1変異体をシロイヌナズナから単離した。チラコイド膜に含まれる脂質は葉緑体形成に必須であり、葉緑体内で作られる色素体経路(原核型経路)と、小胞体を経由して作られる小胞体経路(真核型経路)の2つの脂質代謝経路を介して合成される。gles1変異の原因遺伝子は、葉緑体の包膜に存在し、小胞体経路において小胞体から葉緑体に脂質を輸送するTGD複合体のサブユニットの1つであるTGD5をコードしていた。実際に、gles1変異体では、小胞体経路由来の葉緑体脂質が減少していた。また、リピドミクス解析から、孔辺細胞は葉肉細胞と比較してユニークな脂質代謝特性を示し、色素体の脂質代謝経路が退化しており、小胞体を介した脂質代謝経路が発達していることを明らかにした。gles1変異体では、光およびCO2による気孔開閉応答が阻害され、気孔閉鎖を駆動するS型陰イオンチャネルのCO2による活性制御が損なわれていた。これらの結果は、小胞体を介した脂質代謝経路は孔辺細胞の葉緑体形成および光やCO2による気孔開閉応答に必須であることを示している。シロイヌナズナは色素体経路と小胞体経路が同程度に機能する16:3植物であるが、孔辺細胞という特殊な細胞では小胞体経路優位の18:3植物のように振る舞うことがわかった。孔辺細胞における脂質代謝バランス制御は、気孔が開閉機能を調節する上で重要な意味を持っているのかもしれない。孔辺細胞の葉緑体が独自の脂質代謝バランスを発達させており、植物のCO2感知機構に重要な働きをしていることを初めて明らかにすることができたから。孔辺細胞が小胞体を介した脂質代謝経路を発達させた生理学的意義は不明である。気孔機能を果たす上で積極的な意味があるのかもしれない。そこで、1孔辺細胞の脂質代謝を人為的に改変する2気孔機能に直結する脂質種を絞り込む3非光合成組織である根組織との比較解析という3つのアプローチから、孔辺細胞が特徴的な脂質代謝を発達させた生理学的意義にせまりたい。本年度は形質転換植物の作成や脂質解析のための質量分析機器の調整などが主な研究内容であったため、研究費を抑えることができた。その分、次年度以降におこなう質量分析の解析費用などにあてていきたい。
ES細胞からの樹状細胞分化誘導法とジーントラップ法を用いた樹状細胞機能分子の解析

我々は、遺伝子改変により樹状細胞に抗原と種々の免疫制御分子を同時に発現させ、これを生体に投与することにより、抗原特異的に免疫応答を制御する方法の開発をめざしている。遺伝子改変の方法としては、ES細胞に対して遺伝子導入を行い、これをin vitroで樹状細胞へ分化させる方法を用いる。この方法には、ES細胞が遺伝子の発現を不活性化する(ジーンサイレンシング)強い活性を持つために、外来遺伝子を染色体DNAにランダムに挿入した場合、遺伝子導入ES細胞を未分化状態で維持している間に導入遺伝子の発現が不活化されてしまう、という問題がある。そこで、遺伝子トラップES細胞クローンへの遺伝子標的導入により、この問題を解決することを試みた。LacZ遺伝子をマーカー遺伝子として遺伝子トラップを行ったES細胞クローンのライブラリーにおいて、分化前のES細胞と分化後の樹状細胞のLacZ活性を測定し、樹状細胞において高いレベルのLacZ活性を発現するES細胞クローンを選択した。遺伝子トラップES細胞クローンには、マーカー遺伝子であるLacZ-Neoの前後にlox配列が挿入されており、Cre-Loxシステムを用いることにより、ES細胞の段階でLacZ-Neo-Rを任意の遺伝子に容易かつ高い効率で置換することが可能であった。このシステムを用いた遺伝子標的導入により、樹状細胞に分化した後に、導入遺伝子を高いレベルで発現する遺伝子導入ES細胞クローンを効率よく作製する手法を確立した。今後、この方法を利用して、細胞傷害性を誘導する分子、あるいは種々のサイトカインや転写因子など、ES細胞から樹状細胞への分化に影響を及ぼす可能性のある分子を発現させた樹状細胞を作製することが可能になり、これを基礎および応用免疫学研究に利用できると期待される。我々は、これまでにマウスES細胞をin vitroにおいて樹状細胞に分化させる方法を開発している。本研究は、この手法を応用して遺伝子トラップES細胞ライブラリーを用いて、樹状細胞において機能発現する遺伝子群を同定すること、および、遺伝子トラップES細胞への遺伝子の標的導入により、任意の遺伝子を樹状細胞において発現する遺伝子座へ挿入し、樹状細胞に分化した後に導入した遺伝子を発現するES細胞クローンを作製することを目的する。遺伝子トラップライブラリーからの樹状細胞発現遺伝子トラップES細胞の同定共同研究者である山村研一博士(熊本大学・発生医学研究センター)らのグループでは、数千種類におよぶ遺伝子トラップES細胞クローンの作製が進められており、その遺伝子トラップES細胞においては、染色体上の様々な遺伝子座にlox配列にはさまれたGeo (LacZ-Neo-R)がマーカー遺伝子として挿入されている。申請者らは、今回、遺伝子トラップES細胞ライブラリーについてCPRG法を用いることにより、ES細胞、樹状細胞およびその途中の各分化段階において効率的にLacZ活性を測定するシステムを開発した。遺伝子トラップES細胞クローンに対するCre-Lox遺伝子置換法を用いた遺伝子導入:上記の方法により、樹状細胞に分化した後に高いレベルでLacZ活性を発現するES細胞クローンを同定した。このES細胞クローンに対し、置換ベクター(p6SEFPPF)およびCre発現ベクター(pCAGGSCre)を用いてOVA(ニワトリ卵白アルブミン)の遺伝子の標的導入を行ない、樹状細胞に分化後にOVA抗原を高発現するES細胞を作製した。さらに、OVA抗原を高発現する樹状細胞が、in vivoおよびin vitroにおいてOVA特異的な細胞傷害性T細胞を感作できることを確認した。
周術期における呼吸器感染予防対策マニュアル作成のための起炎微生物の動態検索

方法:気管挿管麻酔下で口腔・顔面手術予定の患者32例をロ腔内洗浄群(n=16)、口腔内非洗浄群(n=16)に無作為に割り付け、PCR(polymerase chain reaction)法および培養法によって病原微生物を検出した。口腔内洗浄群では術前に、電動歯ブラシ装置により自動的にポピドンヨード液を供給しながら、歯磨き、歯周組織・頬粘膜・舌のスクラブを行った。また、術後は1日2回、ポピドンヨード液によるすすぎ洗浄を行った。なお、手術後、32例全例にセファゾリン(3g/日)を5日間投与した。結果:まず、口腔内洗浄前32例のうがい標本から病原微生物を検出した。PCR法では肺炎球菌が87.5%,インフルエンザ菌が68.8%,緑膿菌が53.3%,Porphyromonas gigivalisが40.6%で検出された。一方、培養法では黄色ブドウ球菌が34.4%,MRSAが9.4%,表皮ブドウ球菌が56.3%,MRSEが15.6%で検出された。手術前後の病原微生物の変動を測定した結果、口腔内洗浄群では、PCR法による検討で、肺炎球菌、インフルエンザ菌の有意な減少が確認された。また、培養法による検討では、黄色ブドウ球菌および表皮ブドウ球菌の有意な減少が認められた。一方口腔非洗浄群では、PCR法による検討で、肺炎球菌、インフルエンザ菌の減少は認めず、また、培養法では表皮ブドウ球菌の減少は認めたものの、緑膿菌やカンジダの検出率はむしろ増加した。考察:今回、気管挿管麻酔例に対して、ポピドンヨード液を用いて機械的および化学的にロ腔衛生処置を行ったところ,呼吸器感染症の主要原因微生物が減少することが明らかになった。方法:気管挿管麻酔下で口腔・顔面手術予定の患者32例を口腔内洗浄群(n=16)、口腔内非洗浄群(n=16)に無作為に割り付け、PCR(polymerase chain reaction)法および培養法によって病原微生物を検出した。口腔内洗浄群では術前に、電動歯ブラシ装置により自動的にポピドンヨード液を供給しながら、歯磨き・歯周組織・頬粘膜・舌のスクラブを行った。PCR法では肺炎球菌が87.5%,インフルエンザ菌が68.8%,緑膿菌が53.3%,Porphyromonas gingivalisが40.6%で検出された。考察:今回、気管挿管麻酔例に対して、ポピドンヨード液を用いて機械的および化学的に口腔衛生処置を行ったところ,呼吸器感染症の主要原因微生物が減少することが明らかになった。
遺伝子欠損による不妊発症機構と卵子活性化に至る精子準備に関する細胞生物学的解析

次のことを明らかにした。1.遺伝子欠損マウスにおける不妊発症機構。1)GOPC-/-型不妊:先体を持たず球形化を示すホモ精子のうち、1-2%存在する扁平化ホモ精子を選んでICSIすると白然な活性化成功率が上昇することから、MN 13の存在が重要であることが判明した。また、ホモ精子に見られる先体後部形成不全は、核クロマチン断裂とは相関しないことが判明した。2)gcl-/-型不妊:この型の奇形精子の形態異常と卵子活性化能には直接的な関係がないことが判明した。3)Cnot7/caf-1-/-型不妊:Cnot7ホモマウスの形態異常精子はセルトリ細胞の機能障害により惹起されることが判明した。4)BREK-/-型不妊:アポトーシスが精母細胞と精子細胞の時期に起こり、伸長期精子細胞に強い障害が出現して乏精子化することが判明した。セルトリ細胞との特殊結合装置形成障害も乏精子化の原因であった。2.卵子活性化に至る精子準備。1)赤道部タンパク質MN9/equatorkm : MS質量分析により侯補タンパク質2つを絞り込んだ。2)卵子CD9との相互作用を検索ずる過程で、精子にCD9が存在することを同定した。3)先体後部タンパク質MNI3の効果的な精製法を検討した。3.イムノグロブリンスーパーファミリータンパク質basiginとMC31/CE9。先体反応過程で起こるベイシジンとMC31/CE9の分子修飾は糖鎖切断によることが判明した。ベイシジンC末にGFPをノックインしたTGマウスの産仔を得た。4.sgp54(T21)タンパク質。鞭毛膜タンパクT21(sgp54)はWGAで特異的に分離されることが判明した。また、sgp54は別に作成した単クローン抗体MCI21と共通抗原を有することが判明した。5.カルニチン依存性精子成熟。遺伝子00TN2mRNAとタンパク質OCTN2は精巣上体体部から遠位部に発現しており、カルニチン欠損マウスの精巣上体内閉塞は、00TN2遺伝子発現と連動していることが判明した。今年度得た結果と主な進行状況を記す。1.癌関連遺伝子GOPC、gclおよびcaf-1遺伝子欠損による不妊発症機構:1)GOPC欠損ホモ雄マウスは精子形成中に先体を欠損するとともに、卵子活性化物質を含む精子核周囲物質を蓄積できなくなり、鞭毛形態も精巣上体通過中に異常となることを見出した(Ito et al.,2004,Suzuki-Toyota et al.,2004)。2)Gcl欠損ホモ雄マウスは核内と核膜に存在するgclが機能障害されることによって多形な奇形精子を産生し、不妊となることを見出した(Maekawa et al.,2004)。3)精細胞を欠損させたCnot7ホモマウス精巣に、GFP標識した正常マウスの生殖幹細胞を移植すると多形な形態異常精子ができた。このことから、Cnot7ホモマウスの形態異常精子はセルトリ細胞の機能障害により惹起されることが判明した(Ogawa et al.,2004)。

2.カルニチン遺伝子OCTN2 mRNAは精巣上体体部に最も多く発現し、そのタンパク質OCTN2も体部から遠位部に発現していた。このことから、カルニチン欠損マウスに起こる精巣上体管内閉塞は、OCTN2遺伝子発現と連動していることが明らかになった(投稿中)。3.種々のプローブを用いて受精卵における精子挙動を検索し、体内受精条件において卵子発生と標識成分の挙動に関する基礎データを蓄積した(投稿準備中)。4.卵子に到達した精子の抗原を検索した結果、sgp54(T21)タンパク質は体内受精条件において局在が変化し、受精過程において機能する可能性があることが示唆された。現在アミノ酸配列解析中である。5.イムノグロブリンスーパーファミリータンパク質basiginのプロテオミクス解析と受精過程の変化の解析をもとに、受精に関わるアミノ酸配列に対する特異抗体を作製中である。結果と主な進行状況を記す。1】GOPC遺伝子欠損と不妊症の関係:1)特異抗体MN7(先体)とMN13(先体後部鞘)を用いた免疫組織細胞化学的検索の結果、先体後部形成不全に差異のある精子が混在していることが判った。2)精巣上体精子の鞭毛形態と運動性の相関を検索した結果、先体後部形成不全精子では運動能が悪く、奇形率も高いことが判った。3)卵子活性化能の程度をICSI法にて検索した結果においても、MN13の存在すなわち先体後部形成が重要であることが判明した。2】caf-1(Cnot7)遺伝子欠損と不妊症の関係:円形頭部/多形精子の発生過程と成熟過程を解析した結果、形態異常と卵子活性化能には直接的な関係がないことが判った。3】赤道部タンパク質MN9/エクアトリンと先体後部タンパク質MN13:1)MN9とMN13の精製→アミノ酸分析→質量分析を行った結果、幾つかの候補があったが確定までいかなかった(継続中)。4】鞭毛表面タンパク質ベイシジンとMC31/CE9の分子修飾:1)卵子と相互作用するIg-1ike V-typeドメインThr-154部(exon5)を認識する特異抗体を準備し、受精過程における挙動を追跡し、データを蓄積した。2)受精過程における挙動を直接追跡するため、ベイシジンのN末(red)とC末(GFP)を蛍光標識したベクター作成を行った。5】カルニチンと精子成熟/不妊症(閉塞性無精子症)の関係:1)OCTN2・DNAプローブ2種類を用いて、精巣と精巣上体におけるカルニチン・トランスポータ(CT)mRNA発現を比較し、ISH法によりCT遺伝子変動を解析した(Yakushiji et al.,2006)。1】GOPC遺伝子欠損(KO)と不妊症の関係:1)GOPC・KO精子は通常人工的に卵子を活性化しないと、卵子は活性化されない。しかし、.その中に12%存在する扁平化精子を選択してICSIすると、人工的に卵子を活性化しなくても活性化の成功率が上昇することが判明した。2)GOPC・KO精子核クロマチン断裂状況を「sperm chromatin dispersion (SCD) test」にて解析した結果、核クロマチンの断裂は上昇していなかった。したがって、GOPC・KO精子に見られる先体後部形成不全は、卵子活性化能と相関するが、核クロマチン断裂とは相関しないことが判明した。2】
構成主義的政治理論による先進諸国の政治変容分析:英日独の総選挙の比較を通じて

「構成主義的政治理論」に基づく具体的政治分析を進めるために、本研究ではまず国内研究会を重ね、その上で、2007年度日本政治学会研究大会において「構成主義的政治理論の可能性」分科会を組織した。これらの議論を踏まえ、2008年5月末には、この分野における先進的研究者を世界各国から招待して国際シンポジウムを開催した。これらの議論の成果は、研究代表者と研究分担者による個別論文の執筆に加え、小野が編集責任者となった『日本政治学会年報2006年度第2号』(2007年3月刊行)と、『比較政治叢書構成主義的政治理論の研究』(2009年10月刊行予定)という2冊の論文集となって結実した。この結果、構成主義的政治理論に基づく具体的政治現象分析は一定程度進展した。2005年9月に行われたドイツ連邦議会選挙の結果分析や、小泉政権分析などがその成果と言える。ただし理論の全体構造の点からすると、まだ理論的に探究するべき問題は残っており、それらの残された課題は、上記国際会議の中でも確認されている。本研究は、「構成主義的政治理論」の検討を「共通項」としながら、政治理論研究者と国際政治学者、そして日本やイギリスの各国政治分析を行う比較政治学者などが共同研究を行い、その成果を理論的レベルに止まらずに各国政治の経験的分析にまで具体化することをその目的としている。平成18年度は、3年間にわたるこの共同研究の初年次として、まず3回に及ぶ研究会を開催して、各自が現在有している問題意職と、それに関する知見とを披露し、それに基づく討論を行うことによって、今後の共同研究の方向性を明確化することを第1の目標にした。この点に関しては、全参加者がそれぞれ2回ずつ報告し、それを踏まえた討論を行うことによって十分に達成できたと考える。そしてその成果は、研究代表者が編者となった論文集『年報政治学2006-II政治学の新潮流-21世紀の政治学へ向けて-』(木鐸社、平成19年3月刊)へと結実した。この論文集には、4名の研究分担者がすべて本格的な研究論文を執筆している。その意味において、本研究は、その初年次から大きな成果を上げた、と確信している。しかし平成18年度における研究実績は、これだけに止まらない。本研究では、その第3年次に当たる平成20年度に、構成主義的政治理論の分野での著名な外国人研究者を日本に招待し、本格的な学術シンポジウムを開催することによって、国際的学術交流を図るとともに、日本における研究成果を海外に発信する、と言う目標をも掲げている。この点に関しても、本研究の参加者全員が少なくとも一度は外国出張を行うことにより、国際的研究交流を行うとともに国際シンポジウムへ向けた準備作業を行う、と言う作業を進めている。本年度は、3年次計画の2年目として、国内での研究会を積み重ねながら、日本政治学会研究大会での分科会を組織し実施することを第1の目標として掲げた。そして第2には、本研究プロジェクトの最終年度に当たる2008年春に、名古屋で開催する「国際研究会議」の準備を進めることが、第2日の目標であった。以下具体的に述べる。本研究グループ全員に加え、若手研究者を招待しての国内研究会は、本年度は以下のように3回実施した。開催時は2007年5月、同年8月、2008年3月、であり、いずれも名古屋大学法学研究科内の会議室で2日間に渡って討論を行った。その中で、政治学内の各研究分野(比較政治学・国際政治学・選挙研究など)で、構成主義的政治理論がどのように展開され、どのように評価されているか、という点について研究を深めてきた。このうち前2回の研究会での議論を踏まえ、2007年10月に明治学院大学で開催された「日本政治学会研究大会」において、本研究代表者が組織した分科会「構成主義的政治理論の可能性」が実施され、約60名の参加者を集めた。これらを踏まえ、年度末には総括的研究会を開催した。また、国際研究会議の準備のために、研究代表者は欧米に出張し、この分野で最先端の研究者と直接面談し討論しながら、国際会議への参加を依頼した。その結果、アメリカ・ボストン大学のV・シュミット教授や、デンマーク・コペンハーゲン大学のO・ペダーセン教授といった第一人者が参加し、本年5月31日から開催される国際研究会議で報告することが決定しており、この会議のための準備作業は着実に進められている。

本年度は3年次計画の最終年度であり、本研究プロジェクトの目的であった「構成主義的政治理論に関する国際研究会議」を2008年5月末に名古屋で開催した。その経緯を以下具体的に述べる。本研究プロジェクトでは、研究分担者に加え、若手研究者を招待しての国内研究会を、昨年度までに6回実施してきた。その中で、政治学内の各研究分野(比較政治学・国際政治学・選挙研究など)で、構成主義的政治理論がどのように展開され、どのように評価されているか、という点について研究を深めてきた。また、今回の国際研究会議の準備のために、研究代表者は欧米に出張し、この分野で最先端の研究者と直接面談し討論しながら、国際会議への準備を進めてきた。その結果、2008年5月31日から6月1日に開催された国際会議には、アメリカ・ボストン大学のV・シュミット教授やジョンス・ホプキンス大学のM・ブライス教授、それにデンマーク・コペンハーゲン大学のO・ペダーセン教授といった第一人者が参加し報告を行った。本科学研究費の研究代表者と研究分担者も全員英語でのペーパーを用意して報告を行った。全国から若手の政治学研究者も参加し、実り多い討論を行うことができた。それにより、現時点での構成主義理論の到達点と今後の理論的課題を明確にした。英文ペーパー集は2009年3月に刊行済みであり、またこの会議の成果を踏まえた『構成主義的政治理論の研究』と題する論文集も2009年秋に刊行の予定である。
ヒトＥＳ／ｉＰＳ細胞由来心筋細胞の腫瘍化克服のための革新的な高純度単離技術の開発

腫瘍化の完全阻止は、ヒト多能性幹細胞の再生医療の最重要課題の一つである。我々は直接腫瘍化阻止する独自ウイルスベクターの開発を行った。がん治療薬として我々が独自開発した制限増殖型アデノウイルスベクターm-CRAを再生医療に応用し、腫瘍化原因細胞である未分化多能性幹細胞を直接的かつ特異的に標的として殺傷することができることを示した。また異なるアプローチとして、腫瘍化原因細胞の同定と特異的殺傷を可能とするレンチウイルスベクターを開発し、その有効性を確証した。さらに、非増殖型アデノウイルスベクターによる目的分化細胞の同定・単離技術を用い、ヒト多能性幹細胞から誘導した心筋分化細胞の同定・単離に成功した。ヒトES/iPS細胞による再生医療実現化において、克服すべき最重要課題は「腫瘍化を完全に克服する技術の開発」である。我々は"腫瘍化原因細胞(残存未分化細胞)の除去"と"目的分化細胞の純単離"という2つのアプローチから、課題解決に向けて研究を進めている。1)腫瘍化原因細胞の除去方法:未分化ES細胞特異的遺伝子プロモータを用いた、未分化細胞可視化ウイルスベクターを産生し、未分化細胞へ感染させて可視化させた。プロモータの種類によっては蛍光強度が低く、可視化が難しいものもあったが、FACSでは陰性コントロールと比較して陽性画分にあることが判別できた。現在、可視化だけでなく薬剤感受性自殺遺伝子等を組み合わせ、より効果的な除去方法についてさらに検討を進めている。2)目的分化細胞(心筋系統細胞)の同定単離技術a1) ES/iPS細胞から心筋細胞への分化誘導系の確立:昨年度に引き続き分化効率の向上について検討を進めている。心筋分化の過程で発現する遺伝子を導入することで分化誘導に改善が見られた。さらに低分子化合物を組み合わせることでより高効率での心筋分化誘導を行うことができるかについて検討を進めている。a2)体細胞からの心筋細胞への分化誘導系の確立:a1)で得られた結果を基にしてiCM分化誘導効率の改善を行っているが、現在までに大幅な向上は見られなかった。b)心筋細胞単離のためのアデノウイルスベクターの検討:平成24年度に確認した[組織特異的プロモーター+Cre遺伝子]と[レポーターアデノウイルスベクター]の二種類のウイルスベクターを組み合わせて、分化心筋細胞の分取を行った。EGFP発現細胞(=心筋細胞)の数が少なかったが、細胞よりRNAを回収し、遺伝子解析を進めている。さらに、詳細な分化を解析するためのプロモーターについて検討を進めているところである。ヒトES/iPS細胞による再生医療の実現化において、克服すべき最重要課題は「腫瘍化を完全に克服する技術の開発」である。我々は、"腫瘍化原因細胞(残存未分化細胞)の除去"と"目的分化細胞の純単離"という二つのアプローチから、課題解決に向けて研究を進めている。1)腫瘍化原因細胞の除去方法の確立:未分化ES細胞特異的遺伝子プロモーターを用いて、未分化細胞を可視化するウイルスベクターを作製した。これまでに基本のウイルスベクター構築が終わり、未分化細胞の可視化を確認したところである。2)目的分化細胞(心筋系統細胞)の同定単離技術a1)ES/iPS細胞からの心筋細胞への分化誘導系の確立:心筋分化に必要な転写因子を経時的にES/iPS細胞へ導入し心筋細胞への分化への影響を確認したが、分化効率の大幅な向上はみられなかった。現在これまで報告されている論文を参考にさらなる分化誘導効率の検討を行っている。a2)体細胞(線維芽細胞)からの心筋細胞(iCM)への分化誘導系の確立:iCM分化条件を検討しているが、分化効率の大幅な向上はみられなかった。a1)で最適な分化条件が得られた後に、それを応用する方が計画全体として効率が良いと考え、次年度以降へ計画を延期している。b)心筋細胞単離のためのアデノウイルスベクターの作成:マウスNkx2.5プロモーター、マウスαMHCプロモーターの下流にCreリコンビナーゼ遺伝子をつないだ発現調節アデノウイルスベクターと、Creが発現したときのみCAプロモータによりEGFPが発現するレポーターアデノウイルスベクターを組み合わせたACT-SC法を用いて、ヒトES/iPS細胞から分化した心筋細胞の一部を可視化できることを確認した。しかしながらEGFP発現細胞数が少ないため、細胞分取にはいたっていない。分化誘導系の検討とあわせて今後細胞分取を行う予定である。ヒトES/iPS細胞による再生医療実現化において、克服すべき最重要課題は「腫瘍化を完全に克服する技術の開発」である、私達は"腫瘍化原因細胞である分化誘導中の目的細胞内に残存する未分化細胞の除去"と"目的分化細胞の純単離"という2つのアプローチから、課題解決に向けて研究を進めている。1)腫瘍化原因細胞の除去法:未分化細胞特異的プロモーターを用いた、未分化可視化/殺傷ウイルスベクターの開発を行った。可視化のための蛍光タンパク質に、薬剤感受性自殺遺伝子を組み合わせ、より効果的な除去方法についての検討を行った。プロモーターの種類によっては蛍光強度が低いものもあったが、薬剤投与による自殺遺伝子の働きはきちんと確認ができ、腫瘍化原因細胞の除去に効果があることを示すことができた。2)目的分化細胞(心筋系統細胞)の同定単離技術の確立と機能検証

a)ES/iPS細胞から心筋細胞への分化誘導系の確立:低分子化合物を組み合わせることにより、これまでに比べてより高効率での心筋分化誘導に成功した。b)ACT-SC法による心筋細胞単離:[組織特異的プロモーター+Cre遺伝子]と[レポーターベクター]の二種類のウイルスベクターを組み合わせ、分化心筋細胞の分取を行った。分化方法の改良と分取の際の細胞分散法の改良により、心筋分化細胞をこれまでより多く回収することできるようになった。得られた細胞を用いて、遺伝子解析を行った結果、心筋分化誘導に伴い、興味深い遺伝子発現変化が見られ、現在この遺伝子発現と細胞分化のとの関係性について検討を進めている。私達は、ヒトES/iPS細胞による再生医療の実現化において、克服すべき最重要課題である「腫瘍化」を克服するための技術開発を行っている。具体的には「腫瘍化原因細胞である分化誘導中の目的細胞内に残存する未分化細胞の除去」と「目的細胞の純単離」という2つのアプローチから、課題解決に向けた研究を進めた。1)腫瘍化原因細胞の除去方法:未分化細胞等特異的プロモーターを用いて、未分化可視化/殺傷ウイルスベクターの開発を行った。細胞を可視化するための蛍光タンパク質に薬剤感受性自殺遺伝子を組み合わせ、より効果的な除去方法について検討を行った。プロモーターの種類により蛍光強度に違いは見られたが、薬剤投与による自殺遺伝子の働きは確認でき、腫瘍化原因細胞の除去について、in vitro, in vivoともに効果があることを示すことができた。2)目的分化細胞(心筋系統細胞)の同定単離技術の確立と機能検証:a)ヒト多能性幹細胞から心筋細胞への分化誘導系の確立:低分子化合物を組み合わせた高効率での心筋分化方法を確立し、複数のCell lineによる分化効率の違いについて検証した。b)ACT-SC法による心筋細胞単離:発現調節ベクター[組織特異的プロモーター+Cre遺伝子]とレポーターベクター[CAプロモーター-loxP-neo耐性遺伝子-loxP-蛍光タンパク質]の二種類のウイルスベクターを組み合わせ、経時的に分化心筋細胞の分取を行った。分化方法の改良と分取時の細胞分散法の改良により、心筋分化細胞をこれまでより多く回収することができるようになった。得られた細胞を用いて遺伝子解析を行い、心筋分化誘導に伴い、興味深い遺伝子発現変化が見られ、この遺伝子発現と細胞分化との関連性について、検討を進めている。腫瘍化の完全阻止は、ヒト多能性幹細胞の再生医療の最重要課題の一つである。我々は直接腫瘍化阻止する独自ウイルスベクターの開発を行った。がん治療薬として我々が独自開発した制限増殖型アデノウイルスベクターm-CRAを再生医療に応用し、腫瘍化原因細胞である未分化多能性幹細胞を直接的かつ特異的に標的として殺傷することができることを示した。また異なるアプローチとして、腫瘍化原因細胞の同定と特異的殺傷を可能とするレンチウイルスベクターを開発し、その有効性を確証した。さらに、非増殖型アデノウイルスベクターによる目的分化細胞の同定・単離技術を用い、ヒト多能性幹細胞から誘導した心筋分化細胞の同定・単離に成功した。
小児看護における母親の参加に関する研究

小児看護への母親参加の一つの型である付添いについては,母親の疲労の研究として一部は昭和60年以前からの研究を継続する一方で,こどもが入院している病棟における母親参加の概況把握を目的とした調査を行なった.この結果,小児病棟における付添い率は096.4%の間に分布し,付添いに関する病棟の方針と付添いの現状との間には多くの不一致がみられた.上記の調査の中から,付添い率の高い小児病棟について付添う母親と付添われている小児の5AM9PMまでの生活行動を観察し,同時に母親と面接して母親参加についての意見を調査した.この結果,母親には休息・自由時間が多いのに小児のそばを離れず,特に乳幼児の母親は95%の時間を小児と密着して過し,本当の意味での自由な時間はないこと,母親の付添いにより家族も含めて生活に大きな変化があり,特に職業を持つ母親にはきびしいことがわかった.同様の調査を,付添いに関する姿勢の異なる病院において,面会者と付添い者の双方に対して行なった.付添なしを原則とする病棟では,面会者を対象として調査を行ない,面会者は抱く,あやすなど母親と小児の満足につながるかかわりが多く,一方処置や治療にかかわる世話は殆ど看護婦が行なっていた.面会は母親と家族の生活に影響を及ぼしていたが,付添いと比較すれば影響は小さかった.付添いを選択的につけていると思われる病院においては,母親と小児の背景の詳細な調査と小児の状態の観察を行なった.この結果,付添いの適応を決定していると思われる要因の第一は年令であり,付添い率は2才が最高で91.3%であった. 4才以後は40%以下となり,学童ではほゞ重症者と処置の多い小児に限定された.母親側の条件は殆ど考慮されていなかった.病棟看護婦の母親参加に関する意識を問う調査は範囲をひろげたため分析が遅れ,結果を公表するに至っていない.小児看護への母親参加の一つの型である付添いについては,母親の疲労の研究として一部は昭和60年以前からの研究を継続する一方で,こどもが入院している病棟における母親参加の概況把握を目的とした調査を行なった.この結果,小児病棟における付添い率は096.4%の間に分布し,付添いに関する病棟の方針と付添いの現状との間には多くの不一致がみられた.上記の調査の中から,付添い率の高い小児病棟について付添う母親と付添われている小児の5AM9PMまでの生活行動を観察し,同時に母親と面接して母親参加についての意見を調査した.この結果,母親には休息・自由時間が多いのに小児のそばを離れず,特に乳幼児の母親は95%の時間を小児と密着して過し,本当の意味での自由な時間はないこと,母親の付添いにより家族も含めて生活に大きな変化があり,特に職業を持つ母親にはきびしいことがわかった.同様の調査を,付添いに関する姿勢の異なる病院において,面会者と付添い者の双方に対して行なった.付添なしを原則とする病棟では,面会者を対象として調査を行ない,面会者は抱く,あやすなど母親と小児の満足につながるかかわりが多く,一方処置や治療にかかわる世話は殆ど看護婦が行なっていた.面会は母親と家族の生活に影響を及ぼしていたが,付添いと比較すれば影響は小さかった.付添いを選択的につけていると思われる病院においては,母親と小児の背景の詳細な調査と小児の状態の観察を行なった.この結果,付添いの適応を決定していると思われる要因の第一は年令であり,付添い率は2才が最高で91.3%であった. 4才以後は40%以下となり,学童ではほゞ重症者と処置の多い小児に限定された.母親側の条件は殆ど考慮されていなかった.病棟看護婦の母親参加に関する意識を問う調査は範囲をひろげたため分析が遅れ,結果を公表するに至っていない.小児看護における母親の参加について前年度3月に収集した資料を引きつづき分析し、同8月の資料と一括してまとめる作業を行った。資料収集の対象となつた病院は、ともに付添率の高い病院であり、地域特性も共通していた。朝5時から夜9時までの母親とこどもの行動の観察の結果は、母親もこどもも8月の資料と類似のパターンを示したが、病室にテレビがある病院とない病院では母親の自由時間の過し方が大きく異なっていた。母親の行動には自由時間・休息が最も多かったにも拘らず、母親は殆どこどものそばを離れず、特に乳児および年少幼児に付添う母親は、観察時間の殆ど95%を小児のそばで過していた。自由時間も休息も、本当の意味での自由な時間ではないことがわかった。母親との面接の結果、母親が小児に付添うことにより、母親と家族の生活に大きな変化があることが見出された。職業を持ちながら小児に付添う母親は約60%であり、特にフルタイムの責任ある職についている母親が、無理を重ねながら付添っている状況が明らかになった。小児が点滴をしている時、母親の睡眠がさまたげられるという訴えは、さきに行った疲労測定の結果とも一致していた。今年度も同様に8月と3月に、前回とは性格の異なる病院において資料収集を行った。今回は母親の付添いを必ずしも要請せず、面会をやや自由にしている病院、および原則として付添い不要の病院において、付添いの母親および面会の母親について同様の観察および面接(一部に質問紙を含む)を行ない、資料を比較するとともに一括してまとめる予定である。
膵島移植後の微少循環再構成機構の解明-長期機能維持のための非内分泌細胞の役割-

今回の研究の動機は、我が教室で行ってきた膵島移植が移植直後には比較的良好な血糖コントロールができているにもかかわらず年数と共に移植膵島の機能低下の為再びインスリン依存の生活に戻ってしまうという哀しい事実からである。これらの問題解決のため、「血行再建を行う臓器移植と異なり、細胞(塊)移植である膵島移植では、移植後の組織への血流・血管再構築がその長期生存に必須であるはずである」という立場から、移植組織(細胞塊)への微小血管再構築のメカニズムを明らかにすることを目的とした。(当初は19年度初頭より実験を開始する予定であったが申請者が膵移植研修のため海外出張のため実験の開始時期が大幅に遅れた。)実験計画書ではヌードラットを用いる予定であったが、当初マウスには径門脈的な膵島移植は困難であると判断した為である。しかしながら更なる文献検索にてマウスへの膵島移植が可能であるという文献(A new mouse model for intraportal islet transplantation with limited hepatic lobe as a graft site.Transplantation.2006Sep 15;82(5):712-5.)を見つけた。これは同一固体で異なる葉に移植できるという(ネガティブコントロールがとれる)という利点もあり、この手法を採用した。まずは手技的な訓練を数日間行った後に、インク注入にて葉別に注入されることを確認した。この際原著と異なり血管クリップを使用した。操作の簡便化により短時間で注入、再還流ができるからである。これらの操作で移植肝に形態的な変化が見られないかどうかも同時に調べた。現在膵島分離を行い膵島移植を行ったマウスの作成中であり、これら移植マウスを経時的に犠死せしめ、移植膵島の形態的な変化を血管新生を主眼に観察してゆく予定である。
非線形関数解析学および集合値解析学の手法を用いた変分不等式問題の研究

平成17年度以降の研究計画として挙げられていた項目として、集合値解析の基礎的な研究および変分不等式問題に関連する収束定理の研究をおこなうというものがあり、本年度は昨年度に引き続いてこれらの研究をおこなってきた。本年度はとくに変分不等式問題およびに関連する非拡大写像に対する不動点集合上の点への収束定理の研究が進み、有効な結果を得ることに成功した。その中でも非拡大写像の可算族に対する共通不動点への収束点列を得る方法については、応用上重要な写像族を広く含むような条件の導出に成功し、過去に得られている結果だけではなく、さらに一般的な写像族に対しても収束点列を得ることができるという結果が得られた。一方、変分不等式問題と密接な関わりをもつ極大単調作用素の零点への収束定理についても、既存の研究とは異なるアプローチでの研究を進めることができた。具体的には、一つの作用素をくりかえし用いて近似列を生成するという方法にかえて、作用素の列を用いることで、係数条件の取扱に対する新たな視点と与えたこと、さらに、作用素列の共通零点の存在を彼定せず、代わりにより弱い形の条件を加えることで、従来は作用素とは別に考える必要があった誤差項に対する議論をより包括的に取り扱えるようにしたこと等が主たる進展である。一方、変分不等式問題は均衡問題との関連が深いことも、本研究における今年度の研究計画に揚げられていた基礎的な研究の成果として解明されつつあり、これらの事実をもとに、さらなる計算機シミュレーション等の実験を組み合わせることで、今後のより実用的な研究につながっていくことが期待される。平成16年度における本研究の研究目標として、次のものが挙げられていた。第一に、増大作用素列に対する各点での弱収束に関する結果を得ること、第二に、これらの結果に対して変分不等式問題に関連する収束定理の検証をし,計算機での実装を視野に入れた上での改良点を模索すること、そして第三に、計算機による実験を試みることである。第一の目標については、Hilbert空間における増大作用素を、より一般なBanach空間上の作用素へと拡張した単調作用素に対する収束定理を得ることができた。とくに、Bregman関数を用いることにより既存のものを拡張した形で定義された射影およびリゾルベントについては、ノルムの凸性や微分可能性などが仮定されていない場合においても、別の関数を用意することにより定義が可能であり、より多くの場合について応用可能な命題を証明できたと言えよう。また、これらの一連の結果は、いずれも作用素列およびそれに付随する各作用素の零点集合の列に対する収束定理であり、ある種の近似定理とみなすこともできる。とくに、関数にある条件を加えることによって得られる強収束定理は、計算機への実装を可能にするものであると言える。一方、計算機による実験から得られる結果は、今回これらの数学的な命題を証明するための重要なヒントを与えることとなっており、集合値解析学的手法を用いた変分不等式問題の研究において一定の役割を果たしたと言える。本年度の研究計画として挙げられていた項目として、集合値解析の基礎的な研究および変分不等式問題に関連する収束定理の研究をおこなうというものがあるが、これらのうち特に後者についてはいくつかの有効な研究成果を得ることができた。これらの成果は今年度中に論文として発表されていたり、あるいは次年度の論文掲載が決定していたりするものもある。特に、Bregman関数を用いることによって得られた既存の定理の拡張や、この関数を用いて定義される点列の収束定理等の一連の結果については、変分不等式問題へのより直接的な応用が可能な結果であり、本研究の目標への進展があったと言えるものである。さらに、点列の収束のための必要十分条件についての研究も進み、強収束についてはその同値条件を得ることができた。この結果は、変分不等式問題を解く際の足掛かりとなるものであり、問題設定の妥当性や、解の近似列の性質を調べるのに有効な命題である。また、研究計画のもう一つの課題である、集合値解析の基礎的な研究についても研究は進められており、これに関連する論文として、本年度は増大作用素との関連が深い非拡大写像を一般化した漸近的非拡大写像に関する研究も進められた。こちらについては、弱収束定理および、ある種のコンパクト性を仮定した上での強収束定理が得られている。この結果にっいては、漸化式を用いた点列をあつかうことで、計算機によるシミュレーションをおこないやすい形の点列となっている。これらの事実は、本研究結果が今後の研究につながるものであることを裏付けており、現在執筆中の論文にも本結果からのアイディアが用いられている。以上のことから、本研究が順調に進み、一定の成果をあげていることが裏付けられていると言える。

一方、変分不等式問題と密接な関わりをもつ極大単調作用素の零点への収束定理についても、既存の研究とは異なるアプローチでの研究を進めることができた。具体的には、一つの作用素をくりかえし用いて近似列を生成するという方法にかえて、作用素の列を用いることで、係数条件の取扱に対する新たな視点と与えたこと、さらに、作用素列の共通零点の存在を彼定せず、代わりにより弱い形の条件を加えることで、従来は作用素とは別に考える必要があった誤差項に対する議論をより包括的に取り扱えるようにしたこと等が主たる進展である。一方、変分不等式問題は均衡問題との関連が深いことも、本研究における今年度の研究計画に揚げられていた基礎的な研究の成果として解明されつつあり、これらの事実をもとに、さらなる計算機シミュレーション等の実験を組み合わせることで、今後のより実用的な研究につながっていくことが期待される。
ジェンダー分析による働く女性の周経期症候群とその健康支援開発

1.月経障害における症状の実態や対処、生活背景を横断的に調べ、属性、生活要因、主観的健康観ならびに性役割平等意識、月経障害症状との関連を明らかにした。2.対象238名(回収率59.5%)の内訳は平均年齢37.3歳±10.3、有配偶者44.1%、そのうち結婚歴20年以上の者が32.3%で、仕事や社会活動に対する配偶者の理解が得られていると回答した者は21.9%であった。BMIは、18.5未満が18.5%、25以上が17.2%で、標準タイプは約半数であった。また、介護や看病の必要な家族がいる者が15.1%いた。3.月経障害に関しては、月経開始前または月経期間中に気分の変化が生じる者が約8割で、月経時の苦痛があると答えた者は56.3%であった。4.ジェンダー意識を伝統的な性役割意識とジェンダーフリーに分け、群別に月経障害をみた。過去の研究結果と異なり、ジェンダーフリーにあるほど月経障害が強いことが明らかになった。5.機縁法により被験者を抽出し、同意の得られた30名(自己申告により月経障害のある者)の唾液中クロモグラニンA検査法により生理学的指標に月経時のストレスを調べた。月経不順の者が多く、データ収集に時間を要したため、現在まだ分析中である。月経直前の方が苦痛・ストレスが高いことが明らかになった。6.働く女性の月経障害を有する者の多さと強さが明らかになったことから、健康支援の一環として職場の理解と支援方法に向けた更なる開発研究が必要である。過去の研究結果と異なり、ジェンダー意識が強くない、いわゆる伝統的な性役割意識を否定している者ほど月経障害が強いことが明らかになった。また、意識と現実のギャップからくるストレスが影響している可能性が示唆された。

2.対象238名(回収率59.5%)の内訳は平均年齢37.3歳±10.3、有配偶者44.1%、そのうち結婚歴20年以上の者が32.3%で、仕事や社会活動に対する配偶者の理解が得られていると回答した者は21.9%であった。BMIは、18.5未満が18.5%、25以上が17.2%で、標準タイプは約半数であった。また、介護や看病の必要な家族がいる者が15.1%いた。3.月経障害に関しては、月経開始前または月経期間中に気分の変化が生じる者が約8割で、月経時の苦痛があると答えた者は56.3%であった。4.ジェンダー意識を伝統的な性役割意識とジェンダーフリーに分け、群別に月経障害をみた。過去の研究結果と異なり、ジェンダーフリーにあるほど月経障害が強いことが明らかになった。5.機縁法により被験者を抽出し、同意の得られた30名(自己申告により月経障害のある者)の唾液中クロモグラニンA検査法により生理学的指標に月経時のストレスを調べた。月経不順の者が多く、データ収集に時間を要したため、現在まだ分析中である。月経直前の方が苦痛・ストレスが高いことが明らかになった。6.働く女性の月経障害を有する者の多さと強さが明らかになったことから、健康支援の一環として職場の理解と支援方法に向けた更なる開発研究が必要である。
保護剤と炭素担体表面の官能基を活用した白金系触媒の微粒子化と酸素還元性能への応用

炭素表面に存在する官能基とその上に担持される白金系ナノ粒子の構造と電子状態の相関を調べる。白金と炭素表面の相互作用を利用し、高担持量の白金を高分散化させるとともに酸素還元活性を高める。具体的には、ポリマーを熱処理することにより炭素担体を合成し、ポリマーの構造が熱処理後の炭素の構造や表面特性に与える影響を調べる。炭素担体の表面官能基が、その上に担持される白金の構造や電子状態、酸素還元活性に与える影響を調べ、触媒の高活性化に繋げる。白金上の特定の結晶面やサイトを一酸化炭素やカルボン酸等の吸着分子で被覆し、残ったサイトの酸素還元活性を測定する方法で、酸素の四電子還元に有効な白金サイトを明らかにする。