hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
毛沢東カルトに関する文化人類学的研究

16年度の一年間、実施計画の通り、二つの研究計画を実施してきた。まず、毛沢東の記憶との比較を行うために、ベトナムでホーチミンの記憶と神格化について現地調査を行った。8月30日から9月14日までの15日間、ホーチミンがかつて足跡を残したベトナムの北部Tan Trao、ハノイと中部のゲアン省Vinhの町と農村部でホーチミンの死去35周年の祭祀活動に参加し、ホーチミン陵、ホー博物館、ホーの家、ホーの両親の村、ホーの父系親族集団が建てたホーチミン廟、ホーチミンが他の神々と一緒に祀られている道教的施設である廟、仏教中心の寺、母教を中心とする殿などの宗教的施設、十五軒ぐらいを調査し、ホーチミンの神格について調べた。また、10代から104歳までの100人以上のベトナムの人びとをインタビューした。彼らは学者、作家、高校生、大学院生、農民、労働者、軍人、商売人、宗教的聖職者、ホーの父系親族集団とダイという少数民族の人たちである。調査を通して、ベトナム国家と民衆による、二通りのホーチミンカルトの実態を明らかにした。また、中国調査の資料を分析し、「毛沢東の記憶と神格化--中国陝西省北部の三老廟の事例研究にもとづいて」というタイトルの論文を完成した。1990年代に陝西省北部に現れた三つの毛沢東・周恩来・朱徳を祭る施設である「三老廟」の形成過程に焦点を置いて、毛沢東の二元性、及び陝北の民衆による毛沢東の神格化のプロセスとメカニズムのモデルを提起した。筆者は「三老廟」の出現の原因について,陝北の革命根拠地の歴史記憶,中国宗教の基盤を成しているアニミズムと儒教的「慎終追遠」の倫理観・宗教観,改革開放後に新たに生じた社会問題と関連して分析し,毛沢東の神格化に関する人類学的研究の可能性を提起した。上記の研究活動を通して今後の毛沢東とホーチミンのカルトを比較するために基本的研究を行った。15年度の一年間、主に資料収集と現地調査を通じて、中国における毛沢東カルトの実態及びそのメカニズムを調べた。具体的に地域格差や産業構造のバリエーション、民族の違いなどの要素を考慮して、五つの調査地を選び、2003年12月5日から29日までに調査を行った。まず、毛沢東彫刻で有名な町、瀋陽では毛沢東生誕110周年の今年に、政府は投資して文革時代にできた毛沢東彫刻を塗りなおし、都市文化のシンボル、歴史のモニュメントとして位置づけている。彫刻を創作した専門家や彫刻見学者へのインタビューを通して、彫刻創作の過程、毛沢東死後の彫刻の撤廃をめぐる議論、現代における文革彫刻の意味について聞き取り調査を行った。国営重工業の街である瀋陽では、社会主義市場経済への移動の中、多くの国営企業の労働者がリストラされている。これは毛沢東及び計画経済の時代へのノスタルジアにつながる原因の一つである。一方、他の都市にある毛沢東彫刻とは違って、(1)瀋陽の毛沢東彫像は毛沢東彫像と1921年から1969年までの歴史を現す30人の群像によって構成され、(2)2年半にわたって、当時の一流の彫刻専門家によって作られたため、今でも歴史教育の場、芸術の傑作として民間及び彫刻界で高く評価されている。また、北京の毛沢東の遺体の安置してある記念堂で、48人の見学者にインタビューを行い、彼らの年齢、職業、出身地、歴史の記憶、毛沢東廟に訪れる目的と感想について聞いた。1935-1948年まで革命根拠地であった陝西省楡林市と農村地域では、1993-1995年の間、三つの廟--毛沢東・周恩来・朱徳を祭る「毛沢東廟」が立てられた。廟の会長や廟関係者、政府の宗教局の幹部と地元の民俗学者にインタビューし、聞き取り調査を行った。つづいて、四川省の丹巴県チベット族が集中する村で、彼らの歴史の中の毛沢東及び彼らの居住空間における毛沢東像の意味について聞き取り調査を行った。2003年12月26日は毛沢東生誕110周年の記念日であるので毛沢東の生誕の地である湖南省韶山では大規模な記念イベントが企画された。そこで村人、村民委員会、観光エージェンシー、観光客、政府の幹部、合わせて100名以上の人々にインタビューした。こうして、異なる地域、都市部と農村部、漢族地域と少数民族地域での調査を行うことによって、毛沢東現カルトの実態、毛沢東の意味の多様化をより明らかに把握することができた。

彼らは学者、作家、高校生、大学院生、農民、労働者、軍人、商売人、宗教的聖職者、ホーの父系親族集団とダイという少数民族の人たちである。調査を通して、ベトナム国家と民衆による、二通りのホーチミンカルトの実態を明らかにした。また、中国調査の資料を分析し、「毛沢東の記憶と神格化--中国陝西省北部の三老廟の事例研究にもとづいて」というタイトルの論文を完成した。1990年代に陝西省北部に現れた三つの毛沢東・周恩来・朱徳を祭る施設である「三老廟」の形成過程に焦点を置いて、毛沢東の二元性、及び陝北の民衆による毛沢東の神格化のプロセスとメカニズムのモデルを提起した。筆者は「三老廟」の出現の原因について,陝北の革命根拠地の歴史記憶,中国宗教の基盤を成しているアニミズムと儒教的「慎終追遠」の倫理観・宗教観,改革開放後に新たに生じた社会問題と関連して分析し,毛沢東の神格化に関する人類学的研究の可能性を提起した。上記の研究活動を通して今後の毛沢東とホーチミンのカルトを比較するために基本的研究を行った。
地域労働市場改革に向けたコミュニティ経済開発政策の構築に関する総合研究

本研究の目的は、深刻化する雇用問題に対処が迫られる地域労働市場において、地域資源の再編成、柔軟な労働市場形成に向けた地域外との連携強化を通じた起業を含む新たな仕事の創造などを企図するコミュニティ経済開発政策(CED)の構築を行うことにある。CED政策とは、コミュニティをベースとした経済メカニズムを起動し、働く場の確保・創出を核に地域の労働市場改革を促すことで地域社会の発展を企図する地域政策で、起業、まちづくり、教育といった側面をも包摂した統合的アプローチである。本研究では、欧州での経験を分析・検討を行うとともに、わが国地域経済が直面する地域労働市場改革に向けた具体的な政策提案をおこなった。2014年度の成果は以下の通りである。1.コミュニティ経済開発政策(CED: Community Economic Development)に関わる理論・政策研究。わが国においてコミュニティレベルからの地域経済展開を核とする地域政策について、研究蓄積はなく、実際の政策としての検討も行われたことはない。EUでは、コミュニティレベルの局地的課題として深刻化する社会的排除問題への対応、構想・計画段階からの市民参加、中・長期的視点などをその軸としながら、コミュニティへの統合的支援を行なってきた。本研究では、こうしたEUにおける経験を展望すると同時に、日本における地方再生への示唆についても議論を行なった。2.コミュニティ経済政策構築に向けた実態把握。日本型CED制度設計において、地域労働市場の視点から現状把握することは必須である。本研究では、阪神淡路大震災を経験した古くからのニュータウン(明舞団地)居住者にたいし「働く」ことに関するインタビュー調査を実施してきた(次年度への継続調査)。ここでは、非労働力と規定されることで労働市場から実質的に排除された人々の存在、またかかる領域へのアプローチの重要性を明らかにしつつある。3.海外におけるCED政策の現状と課題。本年はCED政策に民間からアプローチしていることで知られるカナダを取り上げ、バンクーバーにおける都市再生との連関性について調査研究を実施した。2015年度の研究成果は以下の通りである。1.地域労働市場における社会的企業家の役割と育成に関する研究。コミュニティ経済開発政策構築において、地域中間労働市場に関わる点検は不可避である。ここでは、カナダ・バンクーバー市における先進的CED政策調査を踏まえ、地域中間労働市場の形成について農村部における可能性について検討を行った。2.コミュニティ経済開発政策展開における「負のロックイン」解除に関わる研究。CED政策は、地域の自立的な発展を加速することにある。ここで言う負のロックインとは、過去の都市・地域システムが環境変化に適切に呼応せず、都市・地域の調整が硬直化した状況を指す。CED政策の展開をめぐって、自治体の首長・幹部、商工会議所会等・金融機関会長などとのセミナーを開催し、現場でのCED政策の可能性について検討を行った。3.オールド・ニュータウンにおけるCED政策。兵庫県神戸市・明石市に所在する明石舞子団地は50年の歴史を有する。住民の高齢化率は40%をこえ、現在、コミュニティの再生に向けた様々な試みが展開している。ここでは、コミュニティの実態把握、住民の生活圏やまちづくりの動きを点検し、社会的企業の存立基盤を検討した。実際、ここではNPOや社会的企業が団地圏域を越えた重層的ネットワークを形成しながら、地域コミュニティを支える構図が明らかになった。わが国において、いまだ萌芽段階にある地域中間労働市場について、海外事例調査の成果を踏まえた学会報告・論文執筆、こうした調査から明らかになったCED政策実施における「負のロックイン」に関わる理論的検討や地域リーダーらとの地域に根ざした検討、さらにはオールドニュータウンでのコミュニティ政策の検討など、CED政策分析に関わる理論・実証面からの検討を行い成果を得た。2016年度の研究成果は、以下の通りである。1.巨大災害からの復興におけるCEDの果たした役割と機能の検討。コミュニティ経済開発は、これまでにも、こうした突然条件不利に陥った巨大災害被災地の再生において重要な役割を果たしてきた。本年度は、2016年4月に発生した熊本地震における地域産業経済再生に向けた調査を実施し、その被災実態を明らかにしたところである。この基礎調査をベースに、今後、熊本被災地再生に向けたCEDの可能性にについて検討を行う予定である。また、クライスト・チャーチ大震災(2011年、ニュージーランド)からの復興過程についても、現地インタビューなど調査を実施した。2.オールド・ニュータウン再生においてCEDの果たした役割。兵庫県明石舞子団地(明舞団地)は「まちびらき」ら50年が経過した古いニュータウンである。高齢化が加速する明舞団地再生にむけて、自治体、地域自治組織、NPOらとともに、そのプラットフォームでの議論を含め、CED的視点からのアプローチを検討した。3.CED研究の最終とりまとめ。ここでは、CEDアプローチにおける、コーディネーション・オプションの役割について検討を行った。「地域からの視角」を核とするABIs(Area Based Initiative)は、CEDのいわば哲学である。その実際の展開において、従来の個別・分断型縦割り型施策から離脱したコーディネーション・オプションは、地域政策における核心部を形成している。CED研究における今後の課題である。

CED政策とは、コミュニティをベースとした経済メカニズムを起動し、働く場の確保・創出を核に地域の労働市場改革を促すことで地域社会の発展を企図する地域政策で、起業、まちづくり、教育といった側面をも包摂した統合的アプローチである。本研究では、欧州での経験を分析・検討を行うとともに、わが国地域経済が直面する地域労働市場改革に向けた具体的な政策提案をおこなった。当初予定していた、1.CEDに関わる理論研究、2.国内実態調査、3.海外事例研究、のいずれも実施ないし実施中であり、研究の目的は十分に達成している。これまで蓄積してきた国内外のCED政策に関わる知見・データ等をもとに、オールドニュータウンである明石舞子団地を事例に、関連自治体やNPOらとの協働調査研究を実施し、CED政策の構築を試みる。地域政策国内労働市場調査は、2015年度から2016年度にまたがる継続研究となっており、2016年度の分析に向けて鋭意進めていく必要がある。2017年度は、CEDを実質的に機動させる社会的企業の役割に焦点を当てた研究を推進する予定である。外部専門家委託「地域労働市場の時系列分析基礎調査」が2016年度9月に終了し、その分析にかかる研究会・セミナー等の実施により、社会的企業の実態分析に遅れが生じたため翌年度請求とした。本年度では、同実態調査について国内外での政策の実際を展望し、最終成果としてとりまとめる予定である。地域労働市場調査については、2015年度から2016年度(委託期間2015年2月-2015年9月)にかけての継続調査となっており、既に「地域労働市場の時系列分析のための基礎調査」として外部専門家に委託している。国内外調査旅費(熊本地震での社会的企業の動向調査を含む)および最終取りまとめのための研究会の実施経費。2016年度予算については、当初計画どおり執行予定である。
吸入麻酔薬が肝単核球免疫能に与える影響

セボフルラン吸入は、濃度、時間依存性に、敗血症モデルマウスの生命予後を改善した。その作用機序としては、HO-1/一酸化炭素経路の活性化の関与が示唆される。セボフルランの吸入は、敗血症導入後でも生命予後を改善した。このことから、集中治療の領域でもセボフルランの吸入が敗血症患者の予後改善に寄与すると考えられた。敗血症性ショックは周術期を含め、集中治療領域において致死的な病態であり、有効な治療戦略の構築が求められながらも、なお確立された治療法がないのが現状である。過去、過大な輸液療法やカテコラミンによる循環動態のサポートが行われてきたが、病態的には細菌感染と全身性の炎症が混在したものであり、細菌感染治療と全身性炎症反応の制御が根本治療となる。LPSを用いた全身性炎症反応モデルの報告では、炎症性サイトカイン抑制により生存率の改善が認められ、多数の薬剤が研究対象となってきたが、臨床の現場では有効性を認めていない。これは、敗血症性ショックが、炎症性サイトカインの抑制のみでは救命できない病態である可能性を示唆している。他方、集中治療領域では患者の鎮静は欠くことのできない処置であり、その方法の良しあしにより患者の予後を決定する可能性がある。具体的には、全身性の炎症反応を抑制するのみならず、未知の経路を刺激もしくは抑制することにより、生命予後を改善できる可能性がある。現在、研究中の吸入麻酔薬による検討では、LPSモデルにおいて、炎症性サイトカインの抑制と生存率改善といった、過去の報告にある内容のみならず、晩期致死的リガンドであるHMGB1の抑制をも認め、更にその新たな作用機序の解明に成功した。現在、論文投稿中であるが、今回解明された作用機序を有効に刺激する麻酔薬を選定すれば、敗血症性ショックの治療に大いに寄与できるものと考える。過去の報告では、吸入麻酔薬は臓器保護効果を有し、その投与によりLPS起因性ショックの短期生命予後を改善すると報告されてきた。そして、その作用機序は炎症性サイトカインの産生抑制にあるとされてきた。しかしながら、動物を用いた検討では、LPS投与後の6時間から8時間程度の超急性期に限定された検討であったため、長期予後に関する報告はなかった。臨床現場で遭遇する敗血症では、超急性期のショックに対する循環動態管理を行うと共に、炎症反応・感染制御が重要となり、その目的は長期生命予後を改善することである。我々は、麻酔に一般的に用いられているセボフルラン・デスフルラン吸入が、LPS投与後の長期生命予後を改善できるか否か、また、改善できるならば、その至適な最低暴露濃度・時間について検討することとした。今回の研究結果で得られた濃度は、過去の報告と比較すると低濃度ではあるが、至適な時間の暴露を行うことにより、セボフルラン・デスフルラン共に、LPS投与後の炎症性サイトカイン産生を抑制し、長期生命予後を改善することが確認できた。併せて、LPS投与数時間後から吸入麻酔薬を暴露モデルを作成することにより、炎症性サイトカインを産生した後でさえも、長期予後を改善することが、今回初めて確認できた。よって、吸入麻酔薬によるLPS投与モデルにおける生命予後改善には、急性期を司る炎症性サイトカインの制御とは別の作用機序が存在することが想定された。そこで、晩期致死因子であるHMGB-1を制御する機序を検討した。今回、発見した長期予後改善機序を現在、論文投稿準備中である。更に詳細な検討を加えることにより、敗血症患者の治療戦略の一助となるものと考える。敗血症性ショックは周術期を含め、集中治療領域において致死的な病態であり、有効な治療戦略の構築が求められながらも、なお決定的な標準治療法が確立されていない。過去、大量輸液療法や循環作動薬による循環動態のサポートが有効とされてきたが、病態としては細菌感染と全身性の炎症が混在したものであり、細菌感染の制御と全身性の炎症反応の抑制を行うことが必要である。LPSを用いた全身性炎症反応モデルの研究では、炎症性サイトカイン抑制により生存率の改善が認められ、多数の薬剤が研究対象となってきたが、ヒトを対象とした臨床では有効性が確認できていない。これより敗血症は、炎症性サイトカインの抑制のみでは、生命予後を改善できない病態であることが示唆される。また、これまでの動物研究ではLPS投与に先だって抗炎症作用を有する薬剤を投与されていたが、実際の敗血症では炎症反応が惹起された後に介入し、効力を発揮することが求められるという現実がある。そこで、LPSにより炎症性サイトカイン分泌が行われた後に、吸入麻酔薬を投与する研究を行った。その結果、早期リガンドであるTNFがピークアウトした後に介入した場合でも生命予後を改善できることが確認できた。晩期致死的リガンドであるHMGB1を抑制することが、生命予後の改善につながったと考えられた。HMGB1を抑制する機序については、吸入麻酔薬投与が一酸化炭素を誘導することがその原因であると考えられた。その機序を有効に刺激する薬剤の選定が求められる。敗血症性ショックは周術期を含め、集中治療領域において致死的な病態であり、有効な治療戦略が求められながらも、なお決定的な標準治療法が確立されていない。過去、大量輸液療法や循環作動薬による循環動態のサポート、人工呼吸器を用いたオープンラングストラテジー等による肺保護戦略の有効性が検討されてきた。

しかしながら、敗血症性ショックは、重症細菌感染と全身性の炎症が混在した病態であり、細菌感染の制御と炎症反応の制御を行う必要がある。LPSを用いた全身性炎症反応モデルの研究では、炎症性サイトカインの制御により生存率の改善が認められ、多数の薬剤が研究対象となってきた。しかし、実際の敗血症では炎症反応が惹起された後に介入し、効力を発揮することが求められるという現実がある。そこでLPSにより炎症反応を惹起した後に、吸入麻酔薬を投与したところ、生存率を改善させることに成功した。作用機序を検討したところ、吸入麻酔薬が生体内で一酸化炭素を誘導し、HMGB1の分泌を抑制していることが確認できた。セボフルラン吸入は、濃度、時間依存性に、敗血症モデルマウスの生命予後を改善した。その作用機序としては、HO-1/一酸化炭素経路の活性化の関与が示唆される。セボフルランの吸入は、敗血症導入後でも生命予後を改善した。このことから、集中治療の領域でもセボフルランの吸入が敗血症患者の予後改善に寄与すると考えられた。当初想定していなかった新たな機序を発見し論文投稿を行ったが、更なる追加検討に想定外の時間を要している。麻酔現在の研究では成獣マウスを用いて行っているが、実際の敗血症患者は老人であることが大部分である。追加研究と併行して、老齢マウスでも同様の検討を行い、同様の保護効果が発揮できるかどうかにつき、現在検討中である。当初予定していなかった新たな作用機序を発見できたため、その検討に多大な時間がかかり、論文受理に想定外の時間を要している。当初の計画では、LPS投与後の長期予後を改善できるか否かを検討し、その至適濃度・時間を決定した後に、肝臓の細菌クリアランスに及ぼす影響を検討する予定であった。しかし、長期予後に係る新たな機序を発見できたことにより、その詳細な検討を行ったため、当初の計画にはない研究を追加検討したため、当初の予定よりもやや遅れる結果となった。しかし、新たな知見を得られたため、その研究価値自体は、むしろ高まるものと考えて追加検討を行っている。臨床業務に従事する時間が増えたことにより研究業務に従事する時間が減り、追加研究の進捗状況が芳しくなく、試薬を追加購入しなかったため。現在は生体保護効果の作用機序検討のため、成獣マウスを用いて検討している。しかし、敗血症患者は、臨床の現場では老齢患者に多く見られる。今後は老齢マウスを用いて同様に検討を行い、更に有効な方法がないかにつき検討を行う。現在投稿準備中の論文が受理され次第、吸入麻酔薬が生体に及ぼす影響は、マウスの週齢により左右されるか否かについて検討する予定である。敗血症は圧倒的に、高齢者に多い。細菌感染への抵抗性の低下・炎症への過剰反応・炎症反応への耐久性の低下が原因と考えられている。高齢マウスに吸入麻酔薬を投与することにより、上記の主たる3要素に対し、吸入麻酔薬がそれぞれどのような影響を与えるかを検討し、高齢敗血症患者への吸入麻酔薬投与が治療の一助となりえるかについて検討する。研究試薬購入が主たる使用額となるため、本年度と大きな差異はないと考える。追加実験における進捗状況が芳しくなかったため、新たな試薬購入額が少なくなったため研究試薬購入が主たる使用額となるため、本年度と大きな差異は認めないと考える研究試薬を含む物品費が主たる研究費となり、本年度と大きな差異はないと考える。
スピントランスポートデバイスに関する研究

トンネルスピン磁気抵抗効果を用いたデバイスを作製するため,過去3年間にトンネル接合の基礎物性,接合素子の評価のための装置の作製並びにデバイス化に直接かかわる微細加工プロセスの確立に関して研究を行なってきた.それぞれについて主な成果をまとめる.1.トンネル接合の基礎物性に関してトンネル磁気抵抗(TMR)変化率は両磁性層のスピン分極率,絶縁障壁の高さおよび幅に依存する.これらの点について実験的に明らかにし,その間に報告された理論的研究の比較検討も併せて行なった.また,TMR比の温度並びに印加電圧依存性はデバイス化にとって重要である.種々の接合についてこれらの依存性を調べその原因を明らかにした.更に,強磁性層の一つをFeMn又はIrMn反強磁性層でピンすることにより,温度変化が少なく,V_<1/2>が0.5Vと印加電圧依存性の少ない接合を作製することができた.2.評価装置の製作トンネル接合素子の絶縁層(アルミナ)は約13Åと非常に薄く,その絶縁性は酸化の状態により著しく変わる.また,絶縁層は強磁性層と接しているため両者の界面構造がTMR比の温度依存性等に大きく影響する.これらの点を解明する非弾性電子トンネル分光(IETS)装置の開発を行ない,界面状態の構造と分光スペクトルとの対応を明らかにした.また,カー効果を利用して40×40μm^2の微小接合部のカーヒステリシスを測定できる装置を製作し,接合部の磁化と接合の磁気抵抗曲線が対応することを明らかにした.3.微細加工プロセスの検討と微小トンネル接合素子の作製フォトリソグラフィーおよびArイオンミリングを用いて,微小トンネル接合を作製するプロセスを検討した.プロセス中の再付着が接合をショートし,電磁気特性が劣化するが,Arイオンのミリング入射角度,ミリングの深さを最適化することにより,再付着フリーの接合を作製できることを明らかにした.また,リード電極内の電気的絶縁に用いたSiO_2膜にコンタクトホールを作製するプロセスとして,CF_4ガスを用いたプラズマエッチング法が適していることを明らかにした.確立したプロセスにより,最少接合面積3×3μm^2,トンネル抵抗値500Ω,TMR比の15%の微小トンネル接合素子ができ,これらの特性を有する素子は再生磁気ヘッド,MRAM等のデバイスとして非常に有望であることを示した.トンネルスピン磁気抵抗効果を用いたデバイスを作製するため,過去3年間にトンネル接合の基礎物性,接合素子の評価のための装置の作製並びにデバイス化に直接かかわる微細加工プロセスの確立に関して研究を行なってきた.それぞれについて主な成果をまとめる.1.トンネル接合の基礎物性に関してトンネル磁気抵抗(TMR)変化率は両磁性層のスピン分極率,絶縁障壁の高さおよび幅に依存する.これらの点について実験的に明らかにし,その間に報告された理論的研究の比較検討も併せて行なった.また,TMR比の温度並びに印加電圧依存性はデバイス化にとって重要である.種々の接合についてこれらの依存性を調べその原因を明らかにした.更に,強磁性層の一つをFeMn又はIrMn反強磁性層でピンすることにより,温度変化が少なく,V_<1/2>が0.5Vと印加電圧依存性の少ない接合を作製することができた.2.評価装置の製作トンネル接合素子の絶縁層(アルミナ)は約13Åと非常に薄く,その絶縁性は酸化の状態により著しく変わる.また,絶縁層は強磁性層と接しているため両者の界面構造がTMR比の温度依存性等に大きく影響する.これらの点を解明する非弾性電子トンネル分光(IETS)装置の開発を行ない,界面状態の構造と分光スペクトルとの対応を明らかにした.また,カー効果を利用して40×40μm^2の微小接合部のカーヒステリシスを測定できる装置を製作し,接合部の磁化と接合の磁気抵抗曲線が対応することを明らかにした.3.微細加工プロセスの検討と微小トンネル接合素子の作製フォトリソグラフィーおよびArイオンミリングを用いて,微小トンネル接合を作製するプロセスを検討した.プロセス中の再付着が接合をショートし,電磁気特性が劣化するが,Arイオンのミリング入射角度,ミリングの深さを最適化することにより,再付着フリーの接合を作製できることを明らかにした.また,リード電極内の電気的絶縁に用いたSiO_2膜にコンタクトホールを作製するプロセスとして,CF_4ガスを用いたプラズマエッチング法が適していることを明らかにした.確立したプロセスにより,最少接合面積3×3μm^2,トンネル抵抗値500Ω,TMR比の15%の微小トンネル接合素子ができ,これらの特性を有する素子は再生磁気ヘッド,MRAM等のデバイスとして非常に有望であることを示した.概要大きな磁気抵抗比を得るには強磁性体/絶縁体/強磁性体のトンネル接合に於いて,両電極としての強磁性体の組み合わせが重要である。そこで,絶縁体として約25ÅのAlを自然酸化させたもので固定し,強磁性体として1000ÅのFe,Co,Fe-Co合金の種々の組み合わせた接合について,トンネル磁気抵抗(TMR)比と強磁性体の分極率の関係を調べた.その結果,分極率の大きい磁性体を用いることによりTMR比が大きくなり,これまで理論的に示されている傾向を示した.しかしながら,同じ磁性体を用いた接合でもTMR比がばらついた.TMR比のバラツキの原因として,酸化アルミの障壁の高さが影響していると考えられるため,Fe/酸化アルミ/Feの接合に於いて,アルミの酸化条件を変えることにより,障壁の高さを変化させ,TMR比に及ぼす影響を調べた.

その結果,障壁の高さが0.51eVでTMR比が小さくなり,それよりも小さいか大きいとTMR比が大きくなることが明らかとなった.この実験は現在も引き続き行われており,理論的結果と対比させながら考察している.また,いずれの組み合わせの接合に於いてもTMR比は印加電圧の増加に伴って著しく減少することが明らかとなった.その他,絶縁層の評価に関して(1)フーリエ反感赤外分光による酸化状態の解析,(2)酸化の状態を更に詳しく調べるための非弾性トンネル分光装置の開発を行った.また,将来の微細加工プロセス化を考慮し,Alの自然酸化法に加えてプラズマ酸化による実験を開始した.今後,デバイス化して研究を発展するためには,(1)トンネル抵抗及びTMR比のバラツキを極力小さくするためのトンネル障壁の生成技術の確立,(2)印加電圧の増加に伴うTMR比の減少の原因の究明,(3)メモリー,センサとしての応用を考えた場合のミクロンサイズの接合生成プロセスの確立と,ミクロンサイズでのトンネル抵抗及びTMR曲線の形状の制御が重要となるので,これらについて研究していく.トンネルスピン磁気抵抗効果をデバイス化するために必要な基礎的研究を多角的に行い多くの重要な成果を得た。以下に主な成果を箇条書きに記す。1.スピンバルブタイプの接合を作製し、デバイスとしての特性評価を行った。接合の構成は3000Å酸化Si/NiFe(188Å)/Co(33Å)/酸化Al/(1018Å)/Co(26Å)/NiFe(188Å)/FeMn(450Å)/Ta(200Å)で、メタルマスクを用いて接合面積を100×100500×500μm^2とした。この接合について以下の点が明らかとなった。(1)磁気抵抗変化率(TMR比)はいずれも10%以上と大きく最大で28%であった。(2)TMR比は熱処理によって変化し、約250°Cでの磁界中熱処理がデバイスとして最適であることが明らかとなった。(3)再生磁気ヘッドデバイスに必要な磁気抵抗曲線の線形化に関し、2段の磁界中熱処理が有効であることを明らかにした。2.Fe/Al-oxide/FeおよびNiFe/Al-oxide/Co接合のTMRの温度依存性、印加電圧依存性を系統的に調べ、理論的にその後指摘された界面の磁性不純物による効果で実験結果をほぼ説明できることを示した。3.Al/Al-oside/Co/Al(Co:2500Å)接合の界面状態を非弾性電子トンネル分光で解析し、低バイアス側に不純物による励起モードを、数10150mVにマグノンによる励起モードを観測し、非弾性電子トンネル分光法は接合界面の状態を調べるのに有効な手段であることを示した。5.カ一効果を利用して、約50×50μm^2の微小接合部のカ-ヒステリシスを測定できる装置を製作し、接合部の磁化と接合の磁気抵抗曲線が対応していることを明らかにした。スピントンネル磁気抵抗効果をデバイス化するために必要な微小トンネル素子作製プロセスの検討を行った.以下に主な検討項目と成果を記す.1.微細加工プロセスの検討
リンパ管腔形成と維持におけるＡｓｐｐ１の役割と分子機構

リンパ管形成の初期過程では、既存の静脈を構成する内皮細胞が極性を失って遊走した後に再集合・極性化して管腔形成し初期リンパ嚢が形成され、その後リンパ管が伸長する。これらの過程で、内皮細胞は運動能や細胞間接着能について精巧な制御を受けていると考えられるが、それらの分子機構についてほとんど明らかにされていない。我々は、内皮細胞特異的に発現する分子Aspp1がリンパ管内皮細胞の細胞運動や細胞間接着などを制御して管腔の形成と維持に寄与する可能性を見出している。本研究では、生体内における初期リンパ嚢の形成とリンパ管伸長についての解析ならびに発生過程にある内皮細胞の培養系を用いた解析で、リンパ管内皮細胞においてAspp1が果たす役割を細胞レベル・分子レベルで明らかにすることを目的とする。マウス胎仔における初期リンパ嚢形成とリンパ管伸長が起こる胎生9.512.5日目の野生型とAspp1-/-マウス胎仔を採取して、血管およびリンパ管内皮細胞のマーカー等でホールマウント染色し、共焦点レーザー顕微鏡で三次元的に解析した。Aspp1-/-マウス胎仔の一部において、静脈角で見られる生理的なリンパ管・静脈吻合形成に異常があることを明らかにした。ショウジョウバエASPPとの機能的関連が報告されている分子Cskのリンパ管内皮細胞における役割を解析するために、リンパ管内皮細胞特異的Cskノックアウトマウスを解析した。この変異マウスにおいて、初期リンパ嚢形成および皮膚リンパ管ネットワーク形成が異常であることを明らかにした。25年度が最終年度であるため、記入しない。Aspp1-/-マウス胎仔において、リンパ管内皮細胞が頸部静脈で分化して遊走する過程は正常であるが、小リンパ嚢同士の融合に異常があることが明らかになった。これまでに樹立した野生型とAspp1-/-ES細胞をOP9フィーダー細胞上で低密度培養して分化させて得られる内皮細胞を解析したところ、分化後8日目頃から野生型内皮細胞ではシート状から網状へとコロニー形態が変化するが、Aspp1-/-内皮細胞ではシート状構造が維持される傾向が明らかになった。特に問題なく、順調に進展しているといえる。これまでの解析で、野生型と比較してAspp1-/-ES細胞に由来する内皮細胞では、シート状から網状へのコロニー変化が起こらずシート状構造が維持される傾向が明らかになった。これらの形態変化の違いに関わる細胞現象(細胞間接着能および細胞運動能)とAspp1が関与する分子経路について解析する。
遺伝性神経変性疾患の分子機構の解析

近年、ハンチントン舞踏病(HD)、ケネデイ-病(SBMA)、SCA1などの遺伝性神経変性疾患の原因遺伝子が次々と固定され、患者の遺伝子では、CAGの繰り返し数が正常人に比べ異常に多いことが明らかとなってきた。一方、ほかの遺伝性神経変性疾患であるマシャド-・ジョゼフ病(MJD),SCA2等では、DNAマーカーを用いた連鎖の分析により染色体上の原因遺伝子の存在部位は報告されているが、その原因遺伝子の同定には至っていない。これらの疾患もHD、SCA1等と同様の遺伝子形式及び臨床経過をたどることから、MJD等においても、CAGリピートの異常な増幅によって発症していると想定された。そこで、新たな遺伝性神経変性疾患の原因遺伝子の同定を以下の方法で試みた。まず、CAGリピートをもつ合成オリゴヌクレオチドをプローブとして、CAGリピートを含むクローンのスクリーニングを行い、ヒト脳cDNAライブラリー及び遺伝子ライブラリーから複数個のクローンを得た。FISH法による染色体マッピングの結果、そのうちの一つが、14番染色体q32.1の位置にマップされた。これはまさしく連鎖解析によるマシャド-・ジョゼフ病(MJD)の原因遺伝子の存在部位であり、このクローンがMJD原因遺伝子である可能性が極めて高いと考えられた。次に、臨床的にMJDと診断された患者末梢血および病理解剖で得られた脳からDNAを抽出し、PCRによる遺伝子診断を行なった。予想されたように、患者の遺伝子では、正常者ボランティアの遺伝子と比較して、40から60個のCAGリピートの増幅が確認され、この遺伝子がMJDの原因遺伝子であると結論された。今後、CAGリピートの増幅による発症の分子機構を解析するための系の開発、さまざまなCAGリピートをもつMJD原因遺伝子を導入した神経系培養細胞やトランジスジェニックマウスの作製を試みる。このようなモデルを解析することによって遺伝性神経変性疾患の分子レベルでの病態生理の解明、有効な治療法の開発を目指していく。
世界文明の交流から見た日本近世の数学

中央アジアもしくは南アジアが起源と考えられる「格子乗算」が東西へ伝播していった過程を中国数学書や朝鮮復刻本、和算書を調査することで解明した。日本では、二つの数学が江戸時代に伝わっていた。和算家は、その一方だけを受容し、用語も異なっていた。ここから、江戸時代後期の数学者集団は、一つではなく、西洋数学を受け入れようとする医学者、兵学者といった城下士を中心とする集団と地方にあってソロバン(上級になると算木)以来の中国伝統的数学を受容、発展させた郷士や豪農を中心とする集団があったということである。両者の交流はあまりなく、この時期の数学は「地方和算期と紅毛算期」が並立するということが実証された。格子乗算は、関流和算の集大成とも言える『大成算経』(関孝和・建部賢明・建部賢弘、1710年)にも「鋪地錦」として記述があり、「勘定方和算期」(1674年-1780年)にも勘定方の武士である和算家たちに用いられた計算法である。格子乗算は、西アジアもしくはインドが起源と考えられ、また、江戸時代には、ネイピアの骨(または計算尺、1617年)としても日本へも伝わっている。そのため、伝記に謎の多い関孝和(1642/5?-1708)は西洋数学を何らかの方法で学習していたのではないかという異論も現れたほどである。そこで、関孝和が学習したであろう中国数学のなかに格子乗算が伝わっていないかを検証した。その際、関孝和の業績の一つである高次方程式を立てる方法、すなわち点竄術へと続く『周髀算経』『九章算術』以来の北中国数学の系譜と高次方程式の解の数値を求める方法、すなわち開方術も含めた計算法に強みを持つ南中国数学の系譜に分けて考察することとした。その結果、北中国数学には格子乗法が使われていないことが分かった。これは、西アジアで格子乗算が生まれた年代(9世紀頃?、ヨーロッパへは12世紀に伝播)にもよるものと考えられる。南中国数学が優勢となった明代(1368年-1644年)には中国に伝わったようである。中国には元々、九九があるためあまり重視されなかったという面もあったと考えられる。『九章算法比類大全』(呉敬、1450年)に「写算」として記述されていた。これが、「鋪地錦」として『算法統宗』(程大位、1592年)を通じてもたらされていたのである。このように、格子乗算は、関孝和へは西回りではなく、東回りで伝わっていたことが、格子乗算の図を追跡することによって実証できた。本研究は、世界文明の交流から見た日本近世の数学という広範なものなので、西アジアもしくは南アジアが発祥と考えられる格子算法の日本伝来を通じて、その経路や受容の仕方を現存する古書から実証的に解明することにある。日本伝来は、地球を東廻りに伝わったものと西廻りに伝わったものが中国で邂逅し、それが朝鮮半島や台湾といった南西諸島方面を経由したものである。今年度は、この二つの経路について具体的な調査を行った。格子算法を調査するために、アジアの中央から東廻りで直接中国へ伝わったもののうち、その起源となる『楊輝算法』(楊輝、1275年)の朝鮮復刻本を調査した。これは、書名が「算法通変本末」となっていたため、知られていなかったものである。高麗大学校図書館の協力を得てを調査した。その結果、高麗大学校本は、筑波大学A本(同B本は近世期の復刻本)と内容はもちろん、同じ木版の可能性が高いことが分かった。なお、この調査結果は、2015年8月開催(京都大学数理解析研究所、代表者:城地茂)する学術会議において発表予定である。一方、西廻りでイギリスに伝わり、ネイピアの骨となったものが中国に伝わったものが「籌」である。これは、本研究および科研費、基(C)課題番号22500962(代表:城地茂)により術数書である『三才発秘』(陳Wen、1697年)であることが解明され、城地茂・張耀祖・劉伯wen・張Hao(2015出版予定)「東西の格子乗法から見た近世日本数学」として、投稿・受理されている。さらに、兵学者・医者という上士と地方(じかた)との格子算法の受容の違いについても本研究で明らかになり、城地茂・張耀祖・張Hao・劉伯wen(2015出版予定)「格子乗法の日本への影響」も投稿済である。こうした実証的研究を積み上げた結果、城地茂(2014)『和算の再発見』化学同人として刊行することができた。本研究期間、3年間を通して、7編の著作、論文を発表し、世界文明交流史上における日本近世数学が複層的であることを漢訳版西洋数学書や朝鮮復刻本も含む中国、日本の数学書、注釈書の蔵書調査、内容調査を通じ解明した。2015年度は、研究の最終年度であり、5回の学会発表(うち2回は国際学会)に参加し、中央アジアもしくは南アジアで発祥したと考えられる「格子乗算」が、地球を東回りで中国から日本へ直接伝播した数学と西回りで西欧経由で伝播した数学が、中国を経て伝わったものの2つに分類されることを論議した。

同じ中国から伝播した数学でも、和算家の異なる階層に受容されたことを用語の違いから筆者の仮説は受け入れられた。仮説段階での城地茂(2014)『和算の再発見』化学同人。も、日本経済新聞全国版2014年7月6日25面、2014年8月20日夕刊6面に二度に渡って紹介された。この「格子乗算」は、従来の中国数学の暦算(天文学を支える数学)ではなく、13世紀にモンゴル帝国によって東西の交流が盛んになり、商業が発展したが、それを支える新しい数学が発展した。ここから、13世紀の中国数学の新潮流が世界文明よりみた数学史として重要な地位を占めることが分かり、今後の研究へと続ける予定である。また、2015年8月3日から8月6日にかけて、京都大学数理解析研究所において「数学史の集会@RIMS」を主催し、ドイツ、中国の研究者も招き、世界文明の交流としての数学史研究のあり方を国際的に討論することができた。中央アジアもしくは南アジアが起源と考えられる「格子乗算」が東西へ伝播していった過程を中国数学書や朝鮮復刻本、和算書を調査することで解明した。日本では、二つの数学が江戸時代に伝わっていた。和算家は、その一方だけを受容し、用語も異なっていた。ここから、江戸時代後期の数学者集団は、一つではなく、西洋数学を受け入れようとする医学者、兵学者といった城下士を中心とする集団と地方にあってソロバン(上級になると算木)以来の中国伝統的数学を受容、発展させた郷士や豪農を中心とする集団があったということである。両者の交流はあまりなく、この時期の数学は「地方和算期と紅毛算期」が並立するということが実証された。格子算法に関係する雑誌論文を2本、それらを元に格子算法の伝来を元に中国数学書を時代区分した結果、13世紀の中国数学書群が『釈鎖算書』(賈憲、11世紀)のものより明代万暦数学書群(たとえば『算法統宗』(程大位、1592年))の方へ分類すべき存在であることが分かった。これを城地茂(2014.6)『和算の再発見』京都:化学同人.として発信するとともに、京阪奈3教育大学の双方向授業「日本科学技術史概論」として、将来の教員への発信に勤めたため。科学技術史格子算法の東廻りルートについては、2015年8月3日-6日に開催(京都大学数理解析研究所、代表者:城地茂)する学術会議において意見交換を行い、韓国経由の中国数学が近世日本に伝来経過を再検討する。前2年の研究により、李氏朝鮮では、算盤は用いられず、籌策が伝わっていたことが判明している。南西諸島北部、琉球王国においても算盤の伝来は、近代以降である。この籌策には、日本のもののように蘇州号碼が付されていないようであるが、さらに調査を進める必要がある。西廻りルートについては、14th ICHSEA(PARIS, 6-10 JULY 2015)に参加し、西アジアからヨーロッパ、ブリテンへの伝播について意見交換を行う予定である。ネイピアの計算尺(あるいは骨=籌策)の成立過程を地中海沿岸の状況と対比、研究を進める予定である。格子乗算の伝播を通じて世界文明と日本近世数学の伝播、影響を解明することについては、以下の点により、おおむね順調に進展していると自己評価した。1平成25年5月に、日本科学史学会年会において、「格子なき格子乗算」と題して口頭発表を行い、科学史の各分野の専門家と世界的な伝播について意見交換ができたこと。2平成25年7月に英国・マンチェスターで開かれた第24回国際科学史学会に参加し、北中国数学の基本的な資料としての『周髀算経』を題材に、The application of Zhoubi Suanjing in Japan,Open Square Root Method in Ancient Chinaと題して口頭発表し、北中国数学の基本的性格について中国など世界各地の数学史家と意見交換し、その性格について意見を共有することができた。
HTLV-1感染による血液眼関門の破綻機構の解析と分子標的療法の開発

ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)はHTLV-1ぶどう膜炎、成人T細胞白血病(ATL)関連眼病変眼の原因となる。HTLV-1感染細胞が眼内に浸潤すると眼内で様々な反応を引き起こすことによって、特徴的な眼所見を呈する。HTLV-1感染細胞が浸潤する際に、血液眼関門を形成する眼組織との関わりを中心に解析した。ぶどう膜炎を起きる際(血液眼関門が破綻する際)に眼組織側で重要な役割を果たすのが網膜色素上皮細胞であるため、末梢血由来のHTLV-1感染細胞株(MT-2)と眼組織の由来の網膜色素上皮細胞株(HRPE)を用いて感染実験を行ったところ、網膜色素上皮細胞株にHTLV-1ウイルスが感染することが示唆された。血液眼関門に関与する眼組織に感染することで重要な役割を果たすサイトカイン・ケモカインはIL-6、CCL2、CCL5、CXCL8であることが網羅的サイトカイン測定によって明らかになった。また、HTLV-1ぶどう膜炎には続発して緑内障が起きる頻度が高いため、眼内に浸潤したHTLV-1感染細胞が線維柱帯においてどのような役割を果たすか検討した。HTLV-1感染細胞株(MT-2)と線維柱帯細胞株(HTMC)を用いて感染実験をおこなったところ、線維柱帯にHTLV-1ウイルスが感染することが示唆された。さらに、その感染によって線維柱帯細胞の膨大と増殖がみられることが明らかになった。隅角局所で重要な役割を果たすサイトカイン・ケモカインはIL-6、MCP-1、CXCL8、IP-10であることが明らかになった。このように、眼組織にHTLV-1が感染することによる破綻機構の一端を解明することができた。HTLV-1が眼組織に感染するという観点、つまり眼組織側から血液眼関門の破綻メカニズム解析を進めることができたため、これまでの眼内に浸潤したHTLV-1感染細胞の機能解析だけではなく、より一歩踏み込んだ違う角度からの研究を遂行することができた。また、HTLV-1感染者に起こるぶどう膜炎以外の眼合併症に関しても、眼組織側からの検討によって、その発症メカニズムに新たな知見を加えることができた。これらの研究によって治療に繋がる分子標的が明らかになりつつあり、研究の進捗状況としては概ね順調に進展していると考えられる。現在、HTLV-1感染による血液眼関門の破綻機構について、1)眼内浸潤したHTLV-1感染細胞側からの検討、2)眼組織側からの検討、の両方面から取り組んでおり、順調に進んでいると考えられる。これらの検討を更に進め、HTLV-1感染細胞側/眼組織側の双方にとって共通に重要である分子について網羅的・統合的に解析を進め、分子標的薬の開発を推進していく。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)はHTLV-1ぶどう膜炎、成人T細胞白血病(ATL)関連眼病変など眼疾患を引き起こす。HTLV-1ぶどう膜炎では硝子体混濁、またATL関連眼病変では眼浸潤が最も多い眼病変であることが明らかとなっており、HTLV-1関連眼病変においては、HTLV-1感染細胞による血液眼関門の破綻が眼病変の病態に関与することが示唆される。今年度は、末梢血由来のHTLV-1感染細胞株(MT-2)とATL細胞株(Tlom-1)を眼組織の由来の網膜色素上皮細胞株(HRPE)、線維柱帯細胞株(HTMC)を用いて共培養実験を行い、HTLV-1感染細胞が眼組織と接触することで生じるサイトカイン、ケモカインの変化、細胞形態変化、発現分子の発現を中心に解析した。MT2・Tlom1とHRPEの接触では、細胞間の直接接触によっておこる炎症性サイトカインIL-6で有意な産生上昇がみられた。細胞間の直接接触によってIL-10に変化はみられなかった。細胞間の直接接触によっておこるケモカインCCL5, CXCL8, CXCL10, CXCL9の上昇がみられた。分子標的薬の候補である抗CCR4抗体はATL細胞由来のサイトカインIL-6とケモカインIL-8を抑制したが、ATL細胞とRPE細胞間接触で産生されたIL-6とIL-8を抑制する作用はなかった。MT2とHTMCの接触では、直接接触においてHTLV-1の線維柱帯への感染が成立するとともに、CCL2、CXCL8、CXCL-10 ,IL-6の明らかな上昇がみられた。間接接触においては、CCL2、CXCL8(IL-8)の上昇が明らかになった。また、線維柱帯とMT2は接触によりそれぞれ細胞数の増加がみられるとともに、線維柱帯細胞においては、細胞の伸張とフィブロネクチン発現量の増加がみられることが明らかとなった。HTLV-1感染が関与する眼疾患であるぶどう膜炎、ATL関連眼浸潤における血液眼関門の破綻に関与するケモカイン・サイトカインの同定を進めることができたとともに、血液眼関門の破綻によって続発して生じる緑内障のメカニズムの解析にまで研究を進展することができた。異なる眼組織を用いて研究を遂行することにより、HTLV-1関連眼疾患に共通するサイトカイン・ケモカインが同定できたことで、今後、分子標的療法を行う際の対象となる候補を明らかにすることができた。また、血液眼関門の破綻に関与すると考えれられるHTLV-

1感染細胞と眼組織の形態変化や発現分子の同定も順調に進んでおり、今後の分子標的療法を行う際に、それぞれにおける対象分子も明らかになりつつある。他にもHTLV-1関連眼疾患の分子標的薬の候補と考えられる薬剤の効果について検討を進めることができた。以上により、研究の進捗状況としては概ね順調に進展していると考えられる。ヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)はHTLV-1ぶどう膜炎、成人T細胞白血病(ATL)関連眼病変眼の原因となる。HTLV-1感染細胞が眼内に浸潤すると眼内で様々な反応を引き起こすことによって、特徴的な眼所見を呈する。HTLV-1感染細胞が浸潤する際に、血液眼関門を形成する眼組織との関わりを中心に解析した。ぶどう膜炎を起きる際(血液眼関門が破綻する際)に眼組織側で重要な役割を果たすのが網膜色素上皮細胞であるため、末梢血由来のHTLV-1感染細胞株(MT-2)と眼組織の由来の網膜色素上皮細胞株(HRPE)を用いて感染実験を行ったところ、網膜色素上皮細胞株にHTLV-1ウイルスが感染することが示唆された。血液眼関門に関与する眼組織に感染することで重要な役割を果たすサイトカイン・ケモカインはIL-6、CCL2、CCL5、CXCL8であることが網羅的サイトカイン測定によって明らかになった。また、HTLV-1ぶどう膜炎には続発して緑内障が起きる頻度が高いため、眼内に浸潤したHTLV-1感染細胞が線維柱帯においてどのような役割を果たすか検討した。HTLV-1感染細胞株(MT-2)と線維柱帯細胞株(HTMC)を用いて感染実験をおこなったところ、線維柱帯にHTLV-1ウイルスが感染することが示唆された。さらに、その感染によって線維柱帯細胞の膨大と増殖がみられることが明らかになった。隅角局所で重要な役割を果たすサイトカイン・ケモカインはIL-6、MCP-1、CXCL8、IP-10であることが明らかになった。このように、眼組織にHTLV-1が感染することによる破綻機構の一端を解明することができた。HTLV-1が眼組織に感染するという観点、つまり眼組織側から血液眼関門の破綻メカニズム解析を進めることができたため、これまでの眼内に浸潤したHTLV-1感染細胞の機能解析だけではなく、より一歩踏み込んだ違う角度からの研究を遂行することができた。また、HTLV-1感染者に起こるぶどう膜炎以外の眼合併症に関しても、眼組織側からの検討によって、その発症メカニズムに新たな知見を加えることができた。これらの研究によって治療に繋がる分子標的が明らかになりつつあり、研究の進捗状況としては概ね順調に進展していると考えられる。HTLV-1感染による眼組織の変化について、引き続き結膜線維芽細胞株(HConF)など他の眼組織においてケモカイン・サイトカインの測定を行い、各眼組織がHTLV-1感染によって産生するケモカイン・サイトカインの相違をを解析する。感染による眼組織に発現する分子の特定や形態の変化について詳細な分析を進めていく。また、HTLV-1感染細胞、ATL細胞が眼組織に浸潤する能力の相違をMigration assayを用いて測定を行い、比較検討する。
C-11 標識薬剤合成における最適合成法および最適合成条件の検討

本研究において、申請者は炭素11標識PET用薬剤の合成方法について検討を行った。合成法は、気相法と液相法、バブリング法と液相法およびバブリング法とオンカラム法の合成を比較し、最終的に得られる放射能量、比放射能、合成時間等を比較し、それぞれの合成方法の特徴を明らかにした申請者は、有用性が高いと期待されている4つの放射性医薬品(11C-PBR28, 11C-donepezil, 11C-DPA713, 11C-flumazenil)について、複数の方法で合成を行い、どの合成方法で合成すれば最良の結果になるかを検討することを計画した。これまでの研究では前述の4つの薬剤について、3つの合成法の全てに共通するHPLC分離条件について検討を行い、所期の目標である安全(毒性が低い)なものを使用するという事に対して、塩類などを含まず、留去が容易な有機溶剤での分離に成功した。この条件では、溶出時間も全て10分以内であり、短時間での分離が可能であった。さらに合成方法についても検討を行った。合成法はC-11導入基質であるメチルトリフレートの合成方法について、気相法による合成と液相法による合成を比較検討した。また、前駆体と標識基質の反応においては、それぞれの化合物でオンカラム法と液相法およびループ法と液相法について検討し、それぞれの放射化学的収率、比放射能、合成の簡便性などを比較した。合成法は、気相法と液相法、バブリング法と液相法およびバブリング法とオンカラム法の合成を比較し、最終的に得られる放射能量、比放射能、合成時間等を比較し、それぞれの合成方法の特徴を明らかにした申請者は、有用性が高いと期待されている4つの放射性医薬品(11C-PBR28, 11C-donepezil, 11C-DPA713, 11C-flumazenil)について、複数の方法で合成を行い、どの合成方法で合成すれば最良の結果になるかを検討することを計画している。これら4つの薬剤で既に合成方法が報告されているものでも、同じ合成方法で使用する前駆体量を減らすことが出来れば経済的に有用であると考えており、精製に用いるHPLC分離条件(溶媒やカラムの選択など)を工夫することにより、溶出時間の短縮や溶媒留去時間を短縮することにより、合成時間を短縮できる可能性がある。さらには臨床使用を考慮した際には、反応溶媒やHPLC分離溶媒を安全(毒性が低い)なものを使う、また、使用量を少なくすることでより安全な最終製剤が得られる。このように既に報告されている合成方法でも、さらに詳細な合成条件の最適化を行い、良好な結果が得られるかを検討する事としていた。また合成方法についても液相法、ループ法およびオンカラム法について検討を行う事を計画していた。これまでの研究では、前述の4つの薬剤について、3つの合成法の全てに共通するHPLC分離条件について検討を行い、所期の目標である安全(毒性が低い)なものを使用するという事に対して、塩類などを含まず、留去が容易な有機溶剤での分離に成功した。また、4つの薬剤に対して液相法での合成について検討を行い、良好な放射化学的収率で合成することが可能であった。研究期間内に予定している4つの放射性医薬品(11C-PBR28, 11C-donepezil, 11C-DPA713, 11C-flumazenil)に対して、3つの合成法を検討するという内容であるが、これまでに3つの合成方法に全てに共通する項目である、分離精製の条件を開発できており、また4つの薬剤全てに対して液相法での合成について検討が終了しているため。今後は、4つの放射性医薬品(11C-PBR28, 11C-donepezil, 11C-DPA713, 11C-flumazenil)に対して、ループ法およびオンカラム法での合成について検討を行う。また、それぞれの合成法で合成した薬剤に対して、臨床使用に耐えうる品質を確保できているかを確認する。確保できていない場合は改善を行う。次年度はHPLC分離溶媒や合成用消耗品などの購入および品質試験用の試薬、カラムおよび消耗品などの購入を予定している。また、DPA713の前駆体や標品の購入も予定している。