hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト制御性T細胞の生物学的機能と特性:新たな分子経路の発見とその作用機序の解明

さらにレトロウィルスベクターを用いてナイーブCD4^+T細胞にこれらの遺伝子を導入し、その細胞にリンパ球抑制活性を誘導する遺伝子を検索した。最終的にこれら全ての条件を満たし、Zinc fingerドメインを持つ遺伝子を同定し、TF-HTR(transcription factor-human Treg)と名付けた。TF-HTR遺伝子の発現は、健常人15人のnatural Tregでも見られるが、特にinduced Tregで高発現する傾向にあり、他のCD4^+T細胞サブセットでの発現は殆ど認められなかった。ナイーブCD4^+T細胞に遺伝子導入した細胞のリンパ球増殖抑制活性を見ると、FOXP3遺伝子を導入した際よりもTF-HTR遺伝子導入時の方が強い抑制活性を認めた。TF-HTRに対するモノクローナル抗体を作成し、約200例の膵がんについて免疫組織化学により検討した。膵がん組織に浸潤するTF-HTR^+TregとCD4^+T細胞の比が高いと生命予後が有意に短くなり、多変量解析からこの比は独立した予後因子と考えられた。Treg形質・機能発現におけるTF-HTRの役割ならびに、Tregのリンパ球抑制活性発現に関わるTF-HTRの下流遺伝子について、さらに検討を続けている。
微小重力環境を模擬した高温低酸素環境における浮き上がりプール火災に関する研究

高温低酸素条件により微小重力環境の火災現象を模擬する技術を確立する目的で,高温低酸素気流中でのプール火災実験を行った.燃料にはPMMA丸棒を用い,溶融したPMMAがプール火炎を形成するようにした.このプール火炎の周囲を同軸状に高温低酸素気流が流れる.酸素濃度と気流速度を変化させながら限界酸素濃度と同軸流速の関係をマッピングしたところ,T'ienらが数値計算により求めた微小重力環境下におけるU字型の燃焼限界に近い燃焼限界マップが得られた.また,対照データとして実験室内に6m級の落下実験装置を作成し,低重力環境下の燃え拡がり火炎の観察実験を行った.さらに,NISTの開発したFDS(Fire Dynamics Simulator) ver.5を用いた数値計算を行い,実験と同様の現象が数値計算でも見られることを確認した.高温低酸素条件により微小重力環境の火災現象を模擬する技術を確立する目的で,高温低酸素気流中でのプール火災実験を行った.燃料にはPMMA丸棒を用い,溶融したPMMAがプール火炎を形成するようにした.このプール火炎の周囲を同軸状に高温低酸素気流が流れる.酸素濃度と気流速度を変化させながら限界酸素濃度と同軸流速の関係をマッピングしたところ,T'ienらが数値計算により求めた微小重力環境下におけるU字型の燃焼限界に近い燃焼限界マップが得られた.また,対照データとして実験室内に6m級の落下実験装置を作成し,低重力環境下の燃え拡がり火炎の観察実験を行った.さらに,NISTの開発したFDS(Fire Dynamics Simulator) ver.5を用いた数値計算を行い,実験と同様の現象が数値計算でも見られることを確認した.今年度は微小重力環境における火炎を模擬するための高温減酸素同軸流実験装置の構築と可視化測定装置の構築を行った.高温減酸素同軸流実験装置は,減酸素気流を作成するためのフローコントローラおよび高温気流を作成するためのヒータで構成される.ヒータは浮き上がり火炎に近い同軸流実験装置の出口にニクロム線ヒータを設置することとし,その性能試験を行った結果,既往の研究より浮力の影響を十分小さくできる気流温度である250°C程度の高温気流を生じさせることができた.可視化測定装置は小型のDPSS方式半導体レーザを用いることにより,全長300mm程度のコンパクトな光学系を構築し,実験装置近傍で測定することができるものを開発した.これらの実験装置を用いて,来年度浮き上がり火炎近傍の詳細な流れ場測定を実施する.また,対照データとなる微小重力環境での燃え拡がりおよび燃え拡がり限界酸素濃度に関する実験を行った.この実験では,通常重力下では対向気流速度に関わらず17vol.%の酸素濃度で燃え拡がり限界となったが,微小重力環境下では対向流速によって燃え拡がり限界酸素濃度は変化し,通常重力下より低い酸素濃度でも燃え拡がることが示された.これにより,T'ienらが数値計算により示した微小重力環境における燃え拡がり限界酸素濃度の変化を実験的に証明することができた.今年度は昨年度作成した高温減酸素同軸流実験装置を用いた燃焼実験を行った.高温減酸素同軸流実験装置は,減酸素気流を作成するためのフローコントローラおよび高温気流を作成するためのヒータで構成される.燃料にはPMMA棒を用い,溶融したPMMAがプール火炎を形成するようにした.このプール火炎の周囲を同軸状に高温低酸素気流が流れる.酸素濃度と気流速度を変化させながら限界酸素濃度と同軸流速の関係をマッピングしたところ, T'ienらが数値計算により求めた微小重力環境下におけるU字型の燃焼限界に近い燃焼限界マップが得られた.しかし,実験点がすくなかったため,その燃焼限界マップを微小重力環境下における燃え拡がり実験結果と比較することはできなかった.PTLS法により流れ場測定については,輝炎放射による影響で昨年度構築した可視化装置ではうまく可視化ができなかった.よって近紫外域での可視化測定を次年度実施する.また,対照データとなる微小重力環境下での燃え拡がり実験については, MGLAB落下塔による実験を実施し,低流速範囲でのより詳細な燃え拡がり酸素濃度限界の測定と燃え拡がり速度が速いセルロース系燃料での燃え拡がり限界の測定を行った.実験結果より, T'ienらの数値計算結果と異なり低流速領域での急激な燃え拡がり酸素濃度限界の上昇は見られず,また燃え拡がり速度の速いセルロース系燃料では最も低い酸素濃度限界が低流速側に移動し,その酸素濃度も上昇した.これらの傾向と高温減酸素同軸流プール火災との比較を数値計算と組み合わせて次年度実施する.最終年度である平成21年度は,数値計算による浮き上がり火炎と実験結果の比較を行った.数値計算には,米国NISTが開発した火災シミュレーターであるFDS (Fire Dynamics Simulator) ver.5を使用した.座標系には軸対象を仮定して円筒座標系を使用し,格子間隔0.5mm,格子数10,800とした.有限燃焼速度を持つ総括一段反応の燃焼モデルを採用し,計算方法は直接計算(DNS)とした.着火は燃料液面に設置したヒータに2秒間,800°Cを与えることにより行った.計算は実時間相当で20秒まで行った.着火時の挙動を観察すると,ヒータ周囲の燃料液面に着火した後,火炎が液面を約5秒間かけて拡がっていった.

これはFDSが燃料の液内対流,特に表面張力流を考慮していないため,燃料表面の温度上昇を実際に比べ低く見積もっているためと考えられる.また,燃焼反応モデルには燃料濃度および酸素濃度に対し,経験的に決定される次数が含まれているが,この次数を最適に設定することで,実験と同様に浮き上がり火炎を数値計算上で得ることができた.この結果から,浮き上がり火炎のように消炎限界に近い状態での火炎を適切に再現できるように経験的次数を設定することで,適切な燃焼反応モデルを設定することができる.以上の結果より,酸素供給に関して消炎限界に近い微小重力環境での火災シミュレーションや浮き上がり火炎のシミュレーションを行う上で必要な燃焼反応モデルの適切な設定を得ることができた.
ニホンナシACC合成酵素遺伝子(PPACS2)の品種特異的発現機構の解明

これまでにニホンナシ成熟果実のエチレン生成量を調査した結果、品種によって著しい差があり、その生成能力が貯蔵性と密接に関わっていることが明らかになっている。ニホンナシACC合成酵素遺伝子PPACS2は、現在の栽培品種の中で、クライマクテリック型の'幸水'、'新水'、その親の'菊水'などのエチレン生成が中程度にみられる品種に特異的に発現する遺伝子で、この遺伝子の発現により貯蔵性が悪化すると考えられている。本研究では、PPACS2遺伝子の発現機構を解明することを目的として、まずPPACS2遺伝子のプロモーター領域の配列の解析を行った。その結果、TATA box配列の40bp上流に、発現がみられる品種においては、GAで繰り返される反復配列が14回存在した。一方、発現がみられない品種においては、この反復が5回であることが明らかとなった。チュウゴクナシ、ニホンナシ約80品種のこの反復の回数を調査したところ、発現がみられる品種においては、GAで繰り返される反復配列が10回以上であり、発現がみられない品種においては、すべて5回であった。このことよりこの遺伝子の転写には、少なくとも10回以上のGAが存在する必要があると考えられた。さらに、この領域に結合する転写因子の存在を明らかにするため、サウスウエスタン法により転写因子のクローニングを試み、1つの転写因子PPRTF1の単離に成功した。この遺伝子は、これまでに単離されているRNA/DNAバインディングタンパク質と相同性をもつ新規遺伝子であった。今後この遺伝子の解析を進め、PPACS2遺伝子転写機構を解明する必要があると思われる。PPACS2遺伝子は、現在の栽培品種の中で、エチレン生成が中程度にみられる品種に特異的に発現する遺伝子で、この遺伝子の発現により貯蔵性が悪くなるものと思われる。そこでPPACS2遺伝子がどうしてエチレン生成量が中程度の品種にのみみられるかを明らかにするべく、まずPPACS2遺伝子のプロモーター領域の配列の解析を行った。方、発現がみられない品種においては、この反復が5回であることが明らかとなった。
静電力を利用するマイクロ粒子のマニピュレーション技術

本研究は、電子材料、セラミックス、プリンタ、医薬品、化粧品、再生医療などの分野で用いられるマイクロ粒子を、静電力によって搬送、分別、分離、混合など自在に操作する技術を開発することを目的とした。本研究の結果、以下の成果が得られた。(1)粒子のミクロな運動を計算し、各種因子の影響を調べるために、個別要素法に電磁力を付加した数値シミュレーションモデルを構築した。個別要素法は従来のCundallモデルにもとづく軟体球モデルのほかに、計算速度が格段に速い剛体球モデルによるものも開発した。これらの計算手法は、下記の各分野のほかに、電子写真技術の研究開発に役立てられている。(2)進行波電界によって粒子群を搬送、分散、集中、混合する技術を開発した。この技術は、2008年度以降、NASAとのコラボレーションによる、月面活動時に障害となるダストのクリーニング技術の開発に発展させる計画である。(3)特殊な電極を用いることによって、粒径などの異なる粒子が混在する粒子群から、特定の粒子を分離・分別する技術を開発した。(4)静電ピンセットによる単体粒子のマニピュレーション技術を開発した。この技術も、2008年度以降、NASAとのコラボレーションによる月面上のダストのハンドリング技術の開発や再生医療のための細胞ハンドリング技術に発展させる計画である。(5)本研究の一部は国内外企業や医学分野などとの共同研究に発展しており、現在鋭意実用化研究を行っている。電子材料、セラミックス、プリンタ、医薬品、化粧品などの分野において、大きさや形状、純度、物理的・化学的性質などが高度に制御されたマイクロ粒子に対する要請が高い。また、液滴や軟体もマイクロ粒子とみなせば、その利用範囲は化学や生命科学にまで拡がる。本研究はこのようなマイクロ粒子を、静電力によって搬送、分別、分離、混合など自在に操作する技術を開発することを目的とした。粉体をハンドリングするには機械的な方法をはじめとしてさまざまな方法があるが、静電気を利用する方法は、機器に大きな振動が発生しない、粒子に大きな熱や力が加わらない、可動部がないため潤滑油などの不純物が混入するおそれがない、微少量あるいは粒子一つ一つの操作が可能であるなどの利点があり、上述のような高度材料のハンドリング技術として適している。このような静電力を利用するマイクロ粒子のマニピュレーション技術として、本研究では以下のことを明らかにした。(1)電界中における粒子群のダイナミクス解析:帯電や衝突を繰り返しながら、粒子群が電界中でさまざまな機械的・電気的力を受けて運動する詳細なメカニズムを、解析・シミュレーションと実験の両面から解明した。粒子群全体を連続体として扱うのではなく、ミクロな視点から粒子一つ一つの運動を追跡することによって全体の挙動を明らかにした。(2)進行波電界による粒子の搬送:上記の応用として、進行波電界によって粒子群を搬送、分散、集中、混合する技術を開発した。固体粒子だけでなく、液滴や軟体も対象とした。(3)進行波電界による粒子の分別:粒径の異なる粒子が混在する粒子群から、進行波電界によって特定の粒子を分離・分別する技術を開発した。(4)静電ピンセットによる単体粒子のマニピュレーション:マイクロ電極によって単体のマイクロ粒子を把持し、さらに移動、分離する技術を開発した。

この技術は、2008年度以降、NASAとのコラボレーションによる、月面活動時に障害となるダストのクリーニング技術の開発に発展させる計画である。(3)特殊な電極を用いることによって、粒径などの異なる粒子が混在する粒子群から、特定の粒子を分離・分別する技術を開発した。(4)静電ピンセットによる単体粒子のマニピュレーション技術を開発した。この技術も、2008年度以降、NASAとのコラボレーションによる月面上のダストのハンドリング技術の開発や再生医療のための細胞ハンドリング技術に発展させる計画である。(5)本研究の一部は国内外企業や医学分野などとの共同研究に発展しており、現在鋭意実用化研究を行っている。
東日本大震災からの復興まちづくりにおける空間形成計画及びその実現に関する研究

東日本大震災からの復興まちづくりの計画段階においては、「コンパクトなまちづくり」が推進されてきており、それに基づいた空間形成も進んできている。一方で、この計画やその実現に伴い実態的に形成されてきた空間に対しては、さまざまな課題が指摘されている。しかし、この点は印象的評価にとどまり、実証的には十分には検証・評価されていない。そこで本研究は、東日本大震災からの復興まちづくりにおいて目標とした空間構造に関する計画及び実態的に形成されてきた空間の状況とその課題を実証的に明らかにすると共に、その解決策を提示した。本研究は、東日本大震災の後の復興プロセスにおける被災地の空間構造の形成に関して、「集落集約化」「移転地等需給バランス」「中心市街地計画」「空地計画・利用」「開発実態」に分けて明らかにすることを目的とする。本年度は、前期に基礎的情報の収集を行った後、後期にそれぞれのグループにおいてマクロレベルのスタディを行った。具体的には、「集落集約化」に関しては、漁港を漁村集落の単位とし、岩手県内の漁業の実態を把握し、漁港の類型化を行うとともに、復興事業内容の特色としての漁集事業の積極的活用実態を明らかにした。「移転地等需給バランス」に関しては、被災地全体の防災集団移転促進事業に関して多変量解析を用いて不均衡発生要因として「世帯当たりの人員」「複合型移転パターン」「自治体復興負担度」があることを明らかにした。「中心市街地計画」に関しては、各地のまちなか再生計画等の収集を行うとともに、石巻市中心部の土地所有者の意向調査とその結果としての土地利用実態の変遷を明らかにし、空き地化が進行している一方で、土地所有者の一部に積極的活用意向があることを明らかにした。「空地計画・利用」に関しては、現地再建が許容されている被災地において空き地・空き家が相当数発生している状況を明らかにした。「開発実態」に関しては、住宅地図等を基にした開発状況データベースを4自治体について作成するとともに、農地転用の実態についても調査し、被災地の一部で市街地の高密化が進行している一方で、壊滅的被害を受けた地域や緩規制の郊外部を中心に低密な市街地化が進行していることを明らかにした。これらを通じて、被災地における空間形成の実態が実証的に示されつつあるといえる。当初の計画では、初年度は「集落集約化」「移転地等需給バランス」「中心市街地計画」「空地計画・利用」「開発実態」のそれぞれのグループにおいて、マクロレベルの情報の収集と整理を行うことを目標としていた。このうち、集落集約化Gについては、マクロレベルの条件の整理までほぼ終了しており、ほぼ計画通りの進展を見せている。移転地等需給バランスGについては、その不均衡の実態整理を行うとともに、多変量解析等を用いたそのマクロレベルでの特質の分析に取り掛かっており、計画以上の進展を見せているといえる。中心市街地計画Gについては、石巻市をはじめとした各地の復興計画の策定状況の整理を行うとともに、それと関連した土地利用の実態把握まで進んでおり、計画以上の進展を見せているといえる。空地計画・利用Gについては、空地の発生状況についての整理をケーススタディを通じて行っており、ほぼ計画通りに進展しているといえる。また、開発実態Gについても、農地転用や住宅地図を基にした開発データベースをほぼ完成させており、おおむね計画通りに進展しているといえる。また、現地調査を兼ねた被災地におけるミーティングも、当初予定の通り2回開催しており、これらが研究参画者間の情報共有とディベロップメントに寄与しているものと考えられる。以上の点から、本研究はおおむね順調に進展していると評価できる。東日本大震災の津波で被災したエリアの復興過程について、開発許可制度に着目し、被災地における開発許可件数・面積の地域的増減傾向について明らかにした。ここでは特に、計画規制上の区域によって空間的に差異が見られること、また用途によって時間的に差異が見られることを明らかにした。これにより、被災後の都市空間変容の一端とその制度的要因が明らかになった。また、特に土地利用の需要の少ない低平地の土地利用の方向性について、参与観察も組み込みながら検討を行った。また、先行的に土地利用が行われると考えられる公共施設として公立小中学校に着目し、被災後の土地利用の分析を行った。さらに、漁業及び漁業集落の復興に関して、岩手県沿岸で漁協の合併実績のある地域を対象に、行政および漁協にヒアリング調査を行い、被災および復興状況のデータから翌年には養殖設備の敷設が終了したこと、それにより漁業再開が早かったことなど漁協合併が漁業再開に影響していることを明らかにした。一方で、漁業権の区分については未だに解決されていないことも判明した。中心市街地の再生に関しては、各地で中心市街地再生の中心的な担い手として設立が進められているまちづくり会社の実態と課題について、被災自治体を比較しつつ明らかにした。以上のように、復興過程における空間変容の実態とその背景の一端を、中心部、市街地、低平地、漁業集落の各地域について明らかにした。本年度の研究を通じて、以下の点が明らかになった。被災後の開発は、都市計画白地地域を中心に大幅に増加していることなど、計画制度的条件から地域的に差異が見られること、また当初商業施設が増加し、その後に住宅系の開発が増加しているなど、用途によって開発時期に差異が見られることが明らかになった。また、災害危険区域に指定されている漁村の中心部の土地利用について、管理の負荷も含めて緑地による土地利用のバリエーションに関するスタディに取り組んだ。

公共施設の跡地利用については、そもそもの立地の課題が明らかになったと同時に、復興計画策定と同時に跡地利用を検討した場合、浸水エリアであっても有効な土地利用が実現されていることが明らかになった。漁業センサスで定義する漁業集落および背後集落の区分が集落カード等の区分と一致しないことが多いこと、統計情報の整合性を図る基準がないことから、データの信頼性確認に時間を要している。しかし、行政も漁協のデータを基本とすること、震災後は漁協が低地利用の仲介をしている事例が多いことから、漁協対象にヒアリング調査を展開している。まちづくり会社については、地域によって出資比率、事業内容、人員構成等に大きな差異が見られた。この点が、復興自体にどのように影響を与えるのかについては、今後のさらなる研究課題である。第一に、被災初動期の開発実態と規制内容との関係性について調査・分析した。その結果、各自治体が規制を強める方向にも弱める方向にもさまざまにフレキシブルに運用していること、都市計画にとどまらない総合的な復興初動期の土地利用コントロール制度が求められていること、規制権限を自治体に下ろす必要があること、等を明らかにした。また、復興事業整備協議会の効果と課題についても調査・分析を行い、実質的な協議調整は協議会の前に終了していること、時間短縮効果はあったものの作業量減少には必ずしも結びついていないこと、等が明らかになった。第二に、宮城県石巻市中心市街地における復興事業の経過について定点観測を行う一方で、民間主導型で進められた復興まちづくりの取り組みについて、その発動要因や活動内容などに関する詳細な調査を行った。その結果、震災以降設立された市民団体を中心とした取り組みが増加していること、低未利用地や復興事業により整備された公共空間での活動を核に、それぞれの主体がネットワークを形成し情報共有を行っている可能性がうかがえた。第三に、漁業集落に関するヒアリング調査を行い、低地利用については、被災前から水産加工施設が立地していた場合以外では未利用地が多い状況であること、通勤漁業による影響はないこと、地域振興を視野に入れた6次産業化については小規模漁村が複数で地区を形成している場合には個別の活動が展開していないこと等が明らかになった。第四に、被災した公立小中学校を対象に、学校跡地の土地利用の方針及び実態について明らかにした。また、釜石市の住宅市街地を対象として、被災住民の居住地選択の傾向を明らかにし、被災土地区画整理事業地の空地発生に関する示唆を得た東日本大震災からの復興まちづくりの計画段階においては、「コンパクトなまちづくり」が推進されてきており、それに基づいた空間形成も進んできている。一方で、この計画やその実現に伴い実態的に形成されてきた空間に対しては、さまざまな課題が指摘されている。しかし、この点は印象的評価にとどまり、実証的には十分には検証・評価されていない。そこで本研究は、東日本大震災からの復興まちづくりにおいて目標とした空間構造に関する計画及び実態的に形成されてきた空間の状況とその課題を実証的に明らかにすると共に、その解決策を提示した。前述の通り、研究はおおむね計画通り順調に進んでいるため、本年度も当初の予定通り進めていくこととする。
心不全患者の評価、治療におけるwave intensityの有用性の検討

我々は,今まで様々な動物実験を行い,wave intensityの生理学的性質を明らかにしてきた.今回の研究では,その臨床応用として,超音波装置を用いて非侵襲的に計測するシステムを完成させ,心不全症例において,心不全の病態把握,治療効果の判定に用いてその有用性を検討することを目的とした。(1)計測システムの完成いくつかの試作機にシステムを組み込んできたが,今回の研究で市販機に応用した.市販機用のソフトはいろいろな制約を受けるため,ソフトの改良に多くの時間を要したが,最終的に新型市販超音波装置SSD6500(アロカ社製)に計測システムを組み込んで完成させた.(2)臨床応用この装置を用いて、健常人で検査を行い、正常値の検討を行った。また拡張型心筋症を含む種々の心疾患症例で計測を開始した。拡張型心筋症におけるwave intensity波形の特徴は駆出早期の正のピーク(First peak)が低いことである。しかし興味深いことに、若年の拡張型心筋症例では、心エコー上著明な心拡大と収縮低下を示しながらもFirst peakが正常と変わらない症例が認められた。このような症例では頚動脈の血管スティッフネスが低く血流速度が速いことが多かった。一方、中高年で発症した拡張型心筋症例では、血管スティッフネスが高く、wave intensityのFirst peakが低いことが特徴であり、心不全発症に血管系の硬化による後負荷が影響していることが推測された。このように心不全発症年齢により駆出様式が異なることは、心エコーでは捉え難く、wave intensityによる評価が有効であると考えられた。さらに,多くの症例で検討した結果,拡張型心筋症では心エコー検査での左室収縮率よりNYHAとの相関が高く,予後判定に有用であることが判った,また,肥大型心筋症では拡張能の指標として有用であることが示された,さらに虚血性心疾患のイベント発生のリスク評価に有用であることが示された.これらの結果を各学会で報告した.我々は,今まで様々な動物実験を行い,wave intensityの生理学的性質を明らかにしてきた.今回の研究では,その臨床応用として,超音波装置を用いて非侵襲的に計測するシステムを完成させ,心不全症例において,心不全の病態把握,治療効果の判定に用いてその有用性を検討することを目的とした。さらに,多くの症例で検討した結果,拡張型心筋症では心エコー検査での左室収縮率よりNYHAとの相関が高く,予後判定に有用であることが判った,また,肥大型心筋症では拡張能の指標として有用であることが示された,さらに虚血性心疾患のイベント発生のリスク評価に有用であることが示された.これらの結果を各学会で報告した.本年度は新型市販機SSD6500に計測システムを組み込んだ。市販機用のソフトは試作機に対するものと異なり、いろいろな制約を受けるため、ソフトの改良に多くの時間を要した。この装置を用いて、健常人で検査を行い、正常値の検討を行った。拡張型心筋症におけるWave intensity波形の特徴は駆出早期の正のピーク(First peak)が低いことである。しかし興味深いことに若年の拡張型心筋症例では、心エコー上著明な心拡大と収縮低下を示しながらもFirst peakが正常と変わらない症例が認められた。今後は症例を増やすとともに、薬物治療の効果を検討していく予定である。また、拡張障害による心不全をきたす肥大型心筋症においても検討を行った。拡張機能の指標としてwave intensityのSecond peakが有用であると考えられているが、肥大型心筋症ではSecond peakが低下しているものが多く、特に年齢と相関してSecond peakが下がることは健常例では認められないことである。今後はさらに症例を増やして検討を重ねていく予定である。

本年は市販の装置に組み込んだシステムにいくつかの不具合が見つかり,修正するのに,多大な時間を費やさなければならなかった.試作機と異なり様々な制約を受けるため,修正ソフトを装着するのにも多くの時間を要した.Wave intensityの概念がまだ広く理解されていないため,学会や研究会で,wave intensity計測の重要性について講演した.来年度は研究最終年度であり,システムを一般に普及させるため,より計測しやすシステムを完成させる.また,いままで計測してきた症例をまとめ研究の総括を行う.Wave intensityの研究は様々な動物実験を行い,生理学的性質を明らかにしてきた.
豪雨・地震複合災害に対する斜面安定性の評価方法と地盤の強靭化対策の開発

2018年度は,次の三項目,すなわち,1複合型盛土崩壊遠心載荷振動模型実験,2排水パイプを有する蛇篭工法の斜面降雨実験,および3ソイルセメントを用いた斜面侵食実験,を実施した。項目1では,雨と地震による複合型盛土崩壊として,盛土内の含水比の違いによる振動特性および崩壊への影響を検討した。実験は6号珪砂(含水比3と5%の2ケース)とDLクレー(2ケース)を用いて行った。遠心加速度を30g載荷することによって,重力場換算で6mの高さの盛土を用いた。実験中は,加速度,変位,間隙水圧および間隙空気圧(一部の実験で設置)を測定した。珪砂模型では,両ケースにおいて模型全体が丸みを帯びるように変形し,天端が沈下した。天端で亀甲状のクラックが発生した。損傷および天端沈下量は含水比の高い方が大きかった。模型中央での加速度応答は,加振加速度レベルが小さいうちは盛土高さとともに増加したが,加速度レベルが増加すると入力動よりも小さくなった。含水比の大きな方がこの減少は顕著であった。間隙水圧は,今回の実験が低い含水比にもかかわらず,場所によって大きな応答を示したが,間隙空気圧の応答はそれに比べてかなり小さなレベルで推移した。DLクレー模型についても同様な性状を示した。項目2については,法先に蛇篭と排水パイプを組み合わせて設置する工法を検討した。模型斜面に対してパイプの径と長さを変えて降雨実験を実施した。その結果,斜面表層の半分程度の深さまでパイプを挿入することによって,斜面の安定性は飛躍的に増大することがわかった。項目3では,ソイルセメントで表面を被覆した斜面モデルを用いて侵食実験を行い,そのメカニズムを検討した。その結果,セメントを混合していない斜面表層では,侵食は急速に進行したが,セメントを混合した場合は、わずかな剥離が生じた。ソイルセメントが降雨と表面流により生じる力に抵抗することがわかった。遠心載荷振動実験装置の故障もあったが,ほぼ目標通りに進行している。2019年度以降は,研究項目1複合型盛土崩壊遠心載荷振動模型実験,2排水パイプを有する蛇篭工法の斜面降雨実験,および3ソイルセメントを用いた斜面侵食実験の続きの実験,および4模型実験のシミュレーション,5室内要素試験,さらに6各種安定工法と7総合検討による安全性検討手法の構築,を行う。項目4については,解析システム構築のために,このシミュレーションを行い,システムの改善を行う。項目5は弾塑性解析向上のために,繰り返し三軸圧縮試験を行って,塑性ひずみの定量化を向上させること,およびソイルセメントの水理学的特性を明らかにするために水分特性および透水試験を実施する。項目6では,排水パイプを有する蛇篭およびソイルセメントの工法をまとめる。項目7では,上記1から6の研究項目を総合的に検討して,安全性検討手法を構築する。これらの成果をとりまとめ公表する。

項目4については,解析システム構築のために,このシミュレーションを行い,システムの改善を行う。項目5は弾塑性解析向上のために,繰り返し三軸圧縮試験を行って,塑性ひずみの定量化を向上させること,およびソイルセメントの水理学的特性を明らかにするために水分特性および透水試験を実施する。項目6では,排水パイプを有する蛇篭およびソイルセメントの工法をまとめる。項目7では,上記1から6の研究項目を総合的に検討して,安全性検討手法を構築する。これらの成果をとりまとめ公表する。
電子スペクトルの高精度予測のための基礎研究

有機機能性色素の電子吸収スペクトルを計算化学的に予測する方法の精度を向上させるため、New-γと呼ばれる新しい二中心反発積分の見積り方をとり入れた半経験分子軌道法(MO)計算について研究した。まず、new-γをとり入れた新しいPariser-Parr-Pople(PPP)MO法プログラムを開発した。つづいて、INDO/S(吸収スペクトルのintermediate neglect of differential overlap)-MO法についてもnew-γをとり入れた計算プログラムを作成した。これらの新しいプログラムを縮合多環芳香族化合物、シアニン類、アントラキノン類、ジアリールメタン類、フルオラン類、フェノキサジン類、フェナジン類などに適用した。それぞれの化合物に対して、新しいパラメーターの決定方法を詳細に検討した。その結果、new-γを用いて計算した電子吸収スペクトルの吸収極大の計算値は実測の値と良く合致し、その程度はこれまでのパラメーター(西本・叉賀-γ)を用いたときよりも良好であることを統計的手法により確かめることができた。新しい2中心電子反発積分としてnew-γを用いるPPP分子軌道法計算より、電子スペクトルの実測値の再現性の高精度化を目的として以下の研究を行った。非交互炭化水素であるfluoranthene誘導体、acenaphthylene誘導体について、Huckel MO法により求めたHOMOの係数分布から電子スペクトルに主に寄与する部分を判断し、その部分(spectroactive portion(SP))の環数(l)に基づきk値を見積もる方法を検討した。この方法は、交互炭化水素の場合と同様に適切なSPを選択することにより、吸収エネルギーの実測値を良く再現できる計算値を与えることがわかった。なお、PPP MO計算によるacenaphthyleneの結合長は、6-31G^*レベルのab initio計算結果よりも実測値を良く再現していることがわかった。このようなSpectroactive Portion(SP)を用いる計算では、SPと規定した部分とその他の部分で異なるkの値を用いるのがより正しい方法である。そこで、SPの部分とその他の部分で異なるkを割り振るために、region kという新しい概念を導入した計算プログラムを開発した。ベンゼン環が縮環したポリアセン誘導体を対象とし、region kの有用性の検討を行った。Kの割り振りは、SPの部分にはそれぞれのSPに応じた値を割り振り、残ったベンゼン環のbutadiene部分にはベンゼン環の値を割り振った。また、異なるkが割り振られた炭素間の積分にはそれぞれのk値の平均値を割り振ることとした。その結果、得られた計算値は、全体的にみて、SPを用いたnew-γ法よりも良く実測値を再現することがわかった。また、得られた結合長は、ab initio法(6-31G^*)よりも良く実測値を再現した。PPP分子軌道法は、色素の吸収エネルギー予測に対して高い信頼性を有する。予測の精度をさらに向上させるために創出されたNew-γ法におけるパラメータκの導出方法として,spectroactive portion(SP)及び、それを発展させたregion softness(region κ)を用い、種々の化合物について吸収エネルギーの実測値の予測について検討した。様々なシアニン系色素に対してSPを用いて見積もったκ値を用いたPPP計算を行い、吸収波長を求めた。従来法より格段に優れた吸収スペクトルの実測値の再現が見られた。一方、region κの適用範囲を広げることを試みた。ジアリールポリエン類に関して、実測値をよく再現する系と、ポリエン鎖長の増加と吸収波長の増加の関係が実測値と異なる結果が得られた。アリール部とポリエン部に捻れが存在するためであると考えられる。ジアリールポリエン類よりregion間の違いが小さいと考えられる非交互炭化水素であるフルオランテンやアセナフチレン類縁化合物や、カルボニル部位と芳香環部位で区別されるアセノキノン類についてもregion κの適用を検討した。従来法では多少見積もり過ぎていた低エネルギーシフトが是正されるケースがあることがわかった。また、region間を連結する結合に関するκ値の見積もりついて考察するため、全ての結合に対して異なったκの値が導入できるようにソフトウェアの改良を行い、region間を連結する部分に独立のκ値を代入することも検討した。Region間を連結する部分のκの値は便宜的に平均値を用いてきたが、フルオランテン類縁体では、値を小さくすることにより実測値を再現するようになる。region κは、分子中に複数のregionを有する系において有用な手法であると考えられるため、region κを有効に適用できる化合物について広範に検討する必要がある。

一方、計算によって求めたHOMO-LUMOのエネルギー差からabsolute hardness(η)を求めて、これに基づいて分子全体のκの値を算出する方法を用いれば、同一の色素骨格をもつ化合物についての置換基効果をκの値に反映させることができると考えて計算を行った。その結果、クマリン系ではあまり有効に反映しないが、アントラキノン系では、吸収スペクトルに対する置換基効果をよく説明できることがわかった。昨年に引き続き,置換基の導入による色素化合物の電子スペクトルの変化をnew-γ法におけるパラメータkにより記述することの有用性を検討した。アントラキノン類、シアニン類、ジアリールメタン類、及び、フルオラン色素の発色部位であるピロニン類の各色素化合物について、absolute hardness(h)より導出されたk_<ηPPP>,k_<ηHMO>を用いたnew-γによるPPP計算を行い、電子スペクトルの高精度予測を行った。アントラキノン類については、k_<ηHMO>は置換基の違いによる変化が小さく、1に近い値(1.10-1.19)となったのに対し、k_<ηPPP>は置換基により1.16-1.74と大幅な変化を示した。k_<ηPPP>を用いて計算した励起エネルギーは、k_<ηHMO>を用いた場合より実測値により近い値を与えた。ジアリールメタン類やピロニン類、シアニン類に対しては、k_<ηPPP>,k_<ηHMO>を用いた計算に加え、前年度検討したSpectroactive Portion(SP)によるk_<SP>を用いた場合との比較も行った。ジアリールメタン類については、k_<ηPPP>=2.15-2.67で、SPによるkの値、k_<SP>=2.13と同等か若干大きな値となり、ピロニン類、シアニン類については、k_<ηPPP>=1.88-2.11とSPでの値(k_<SP>=2.13)と同等か若干小さな値となった。励起エネルギーの計算値の実測値の再現性は、SPとの比較においてもk_<ηPPP>を用いた場合が良いことがわかった。k_<ηHMO>は、どちらの化合物に対しても、0.99-1.54、1.38-1.58とk_<SP>よりかなり小さな値を示し、励起エネルギーの実測値の再現性も低かった。さらに、2種のシアニンを用いて、それぞれ異なる5種の置換位置に電子供与性から求引性の8種の置換基を導入した計42種のシアニン類について吸収極大の検討を行った。new-γを用いることにより、最長吸収極大波長の計算値は従来法と比較し、それぞれ、1.3eV(23nm),1.6eV(47nm)低エネルギーに移動し、他の置換体でも類似の傾向がみられた。以上の計算をふまえシアニン類縁体であるチアジン系化合物の合成を行い、γ線照射に対して応答を示す新規化合物を開発し、工業所有権を申請中である。
韓日両国民の食嗜好に関する食品科学的研究

研究代表者らは1987年から過去5回に渡り、科学研究費補助金(国際学術研究-大学間協力研究)の交付を受け、韓国と日本の食文化の係わりに関して研究を続けてきた。当初は宗教や風俗いわゆる文化人類学的方向での研究であったが、次第に食品科学的観点からの研究に移行していった。こうした変遷は、日韓の食文化を食品科学的観点から論じた報告がみられないことと、韓国人が好むある種の食品(例えば、ス-プ類など)には日本人に好まれないものがあることなどに主要因がある。具体的な研究方法としては、日韓で共通な調味料である、味噌・醤油や塩辛などの呈味成分の分析とその結果に基づいた呈味特性の究明であった。その結果、それら日韓食品の呈味特性には明らかな差異のあることを学会誌に論文として報告した(日本および韓国産塩辛の遊離糖,5'-リボヌクレオチド、遊離アミノ酸、オリゴペプチドについて:日本食品工業学会誌、39、1069(1992)。、日本及び韓国産味噌・醤油の有機酸、遊離糖、遊離アミノ酸、オリゴペブチド:日本食品工業学会誌、41,148(1994)、蕃椒醤の有機酸、遊離糖、遊離アミノ酸、オリゴペプチド:日本食品工業学会誌、41、568(1994)など)。こうした差異はそれら調味料の製造方法の違いにもよるが、基本的には日本人と韓国人の食嗜好の差異に起因すると考えられる。今年度は以上の結果をもとに、日本人と韓国人の食嗜好の差異を官能検査により検討した。また、日本の神せんと韓国古代食の関係についても調査を引き続き行った。さらに韓国特有の調味料である蕃椒醤の呈味性についてもさらに検討を加えた。1.抽出エキスの凍結乾燥物を試料とした官能検査官能検査の概略は次のようである。パネラ-:韓国漢陽女子専門大学学生50人、同教員30人。郡山女子大学短期大学部学生50人、同教員及び職員30人、官能検査試料:研究室製鰹だしの凍結乾燥物、研究室製昆布だしの凍結乾燥物、研究室製合わせだし、研究室製塩辛エキスの凍結乾燥物、研究室製塩辛ペプチドの凍結乾燥物、その他。官能検査の方法:順位法官能検査試料を水に溶解し塩分濃度0.8%、T-Nを5.0%に調整した。日本人女子学生は鰹だし、塩辛エキス、合わせだしの順で嗜好度が高く、塩辛ペプチドは最も好まれなかった。韓国人女子学生は塩辛エキス、鰹だし、塩辛ペプチドの順で嗜好度が高かった。したがって、日本人女子学生は鰹だしの味を最も好むが、韓国人女子学生は塩辛エキスの味を最も好みまた塩辛ペプチドの味も好むといえる。以上の結果と各官能検査試料の分析値から考え、日本人女子学生はグルタミン酸やイノシン酸の呈するうま味を好むが韓国人女子学生はそれらのうま味の他にペプチドの呈する味も好む考えられる。このことは、我々が提唱していた日本人と韓国人の食嗜好の差異を裏付ける結果である。しかし、本結果はいわゆる調味料的要素の試料に対する結果であるので、今後は日常的食品のス-プ類やそのエキスを試料として同様な官能検査をする必要がある。こうしたことについては次年度の研究課題としたい。また、調理法の差異とその際に生成するペプチドなど呈味成分に関しても検討し、日本人と韓国人の食嗜好の差異と類似性を究明したい。2.日韓両国の醤油を試料とした官能検査パネラ-、方法は上記1と同様である。供試した試料は日本製市販醤油、韓国製市販醤油、韓国自家製醤油の3品とした。その結果、日本人女子学生は日本製市販醤油>韓国製市販醤油>韓国自家製醤油の順で嗜好度が高く、韓国人女子学生は韓国製市販醤油>日本製市販醤油>韓国自家製醤油の順で嗜好度が高かった。以上の結果と各醤油の成分分析の結果から上記1の場合と同様、日本人女子学生はうま味、韓国人女子学生はうま味とペプチドの味を好むと考えた。3.蕃椒醤の呈味特性韓国特有の調味料の蕃椒醤(日本人にも好まれる)の呈味特性を自家製蕃椒醤と市販蕃椒醤について検討中である。自家製蕃椒醤は韓国の共同研究者が収集した、製造年月日、、原料配合比率の明確な蕃椒醤である。市販蕃椒醤はソウルで購入した代表的な蕃椒醤5検体である。これらについて、うま味成分の変化の動向を経月的に分析中である。4.日本の神せんと韓国古代食に係わる調査研究韓国と関係のあると考えられる神社には韓国古代食が色濃く残っていることを明らかにした。

その結果、それら日韓食品の呈味特性には明らかな差異のあることを学会誌に論文として報告した(日本および韓国産塩辛の遊離糖,5'-リボヌクレオチド、遊離アミノ酸、オリゴペプチドについて:日本食品工業学会誌、39、1069(1992)。、日本及び韓国産味噌・醤油の有機酸、遊離糖、遊離アミノ酸、オリゴペブチド:日本食品工業学会誌、41,148(1994)、蕃椒醤の有機酸、遊離糖、遊離アミノ酸、オリゴペプチド:日本食品工業学会誌、41、568(1994)など)。こうした差異はそれら調味料の製造方法の違いにもよるが、基本的には日本人と韓国人の食嗜好の差異に起因すると考えられる。今年度は以上の結果をもとに、日本人と韓国人の食嗜好の差異を官能検査により検討した。また、日本の神せんと韓国古代食の関係についても調査を引き続き行った。さらに韓国特有の調味料である蕃椒醤の呈味性についてもさらに検討を加えた。1.抽出エキスの凍結乾燥物を試料とした官能検査官能検査の概略は次のようである。パネラ-:韓国漢陽女子専門大学学生50人、同教員30人。郡山女子大学短期大学部学生50人、同教員及び職員30人、官能検査試料:研究室製鰹だしの凍結乾燥物、研究室製昆布だしの凍結乾燥物、研究室製合わせだし、研究室製塩辛エキスの凍結乾燥物、研究室製塩辛ペプチドの凍結乾燥物、その他。官能検査の方法:順位法官能検査試料を水に溶解し塩分濃度0.8%、T-Nを5.0%に調整した。日本人女子学生は鰹だし、塩辛エキス、合わせだしの順で嗜好度が高く、塩辛ペプチドは最も好まれなかった。韓国人女子学生は塩辛エキス、鰹だし、塩辛ペプチドの順で嗜好度が高かった。したがって、日本人女子学生は鰹だしの味を最も好むが、韓国人女子学生は塩辛エキスの味を最も好みまた塩辛ペプチドの味も好むといえる。以上の結果と各官能検査試料の分析値から考え、日本人女子学生はグルタミン酸やイノシン酸の呈するうま味を好むが韓国人女子学生はそれらのうま味の他にペプチドの呈する味も好む考えられる。このことは、我々が提唱していた日本人と韓国人の食嗜好の差異を裏付ける結果である。しかし、本結果はいわゆる調味料的要素の試料に対する結果であるので、今後は日常的食品のス-プ類やそのエキスを試料として同様な官能検査をする必要がある。こうしたことについては次年度の研究課題としたい。また、調理法の差異とその際に生成するペプチドなど呈味成分に関しても検討し、日本人と韓国人の食嗜好の差異と類似性を究明したい。2.日韓両国の醤油を試料とした官能検査パネラ-、方法は上記1と同様である。供試した試料は日本製市販醤油、韓国製市販醤油、韓国自家製醤油の3品とした。その結果、日本人女子学生は日本製市販醤油>韓国製市販醤油>韓国自家製醤油の順で嗜好度が高く、韓国人女子学生は韓国製市販醤油>日本製市販醤油>韓国自家製醤油の順で嗜好度が高かった。以上の結果と各醤油の成分分析の結果から上記1の場合と同様、日本人女子学生はうま味、韓国人女子学生はうま味とペプチドの味を好むと考えた。3.蕃椒醤の呈味特性韓国特有の調味料の蕃椒醤(日本人にも好まれる)の呈味特性を自家製蕃椒醤と市販蕃椒醤について検討中である。自家製蕃椒醤は韓国の共同研究者が収集した、製造年月日、、原料配合比率の明確な蕃椒醤である。市販蕃椒醤はソウルで購入した代表的な蕃椒醤5検体である。これらについて、うま味成分の変化の動向を経月的に分析中である。
生体内レドックス状態を反映する各種8位酸化グアノシンの選択的捕捉分子の開発

2'-Deoxyguanosineから生じる8-oxo-dGや8-nitro-dGは代表的な損傷塩基であり、酸化ストレスや疾患リスクのマーカーである。一方ではROSやRNSにより8-thio-dGや8-halo-dGなどが生じる。本研究では、レドックス異常を反映する8位酸化グアノシン体の認識構造の違いを識別する分子の開発を目指した。その結果、水中8-oxo-dGを検出できるシリカゲルデバイスを開発した。また、水中で8-oxo-dGトリリン酸体を選択的に認識する人工レセプターの開発にせいこうした。さらに、8ーニトログアノシン、8ーチオグアノシンと共有結合的に捕捉する分子の開発に成功した。DNAは生体内で定常的に活性酸素(ROS)や活性窒素(RNS)に曝され損傷を受け、2'- 8-oxo-dGや8-nitro-dGなどの損傷塩基を生成する。これらは、酸化ストレスや疾患リスクのマーカーとして簡便な検出法の開発が望まれている。一方ではROSやRNSはレドックスシグナル系を構成し、その結果8-thio-dGや8-halo-dGなど様々な8位酸化グアノシン体を生じる。そこで本研究では、8位酸化グアノシン体の認識構造の違い、さらには8位置換基の求核性や求電子性の違いを識別し共有結合的に捕捉する分子を開発し、複数の酸化ストレスマーカー構成比を容易に検出する手法への展開を目指す。平成26年度は、phenoxazine骨格にurea型リンカー介して、共有結合的に捕捉するための反応基を導入した。8位ニトロ基置換の目的でプロパンチオール基以外の長さの種々のチオールを導入し、プロパンチオール基がもっとも高い効率を示すことを確認した。さらに効率向上のため、リンカー部分のコンフォーメーションを固定した分子を合成し、水系溶媒中で高い反応性を示す可能性を確認した。また、8位チオグアノシンを捕捉する目的では、リンカー末端に塩素脱離基を導入した分子を合成し、効率的に捕捉できることを確認した。また、リン酸認識部としてphenoxazine骨格に直接サレン亜鉛錯体を結合したoxo-dG clampを合成し、8-oxo-GTPと選択的錯体を形成できることを確認した。サレン錯体以外にモノリン酸を認識するカチオンユニットの合成を開始し、鍵中間体の合成に成功した。DNAは生体内で定常的に活性酸素(ROS)や活性窒素(RNS)に曝され損傷を受けている。2'-Deoxyguanosine (dG)から生じる8-oxo-dGや8-nitro-dGは代表的な損傷塩基であり、強い変異原性を有しているため、酸化ストレスや疾患リスクのマーカーとして簡便な検出法の開発が望まれている。これらの生成比は疾患のレドックス異常を反映していることが示唆されている。そこで本研究では、8位酸化グアノシン体の認識構造の違い、さらには8位置換基の求核性や求電子性の違いを識別し共有結合的に捕捉する分子を開発し、複数の酸化ストレスマーカー構成比を容易に検出する手法への展開を目指した。Phenoxazine骨格にurea型リンカーを結合することによって8位酸化グアノシン7位窒素への水素結合供与により安定な錯体を形成させ、共有結合的に捕捉するため、末端に反応基を導入する。すでにプロパンチオール基を導入していたが、反応性向上のため、種々のスペーサーを検討し、ベンジルチオールおよび1,3ージオキサンスペーサーが高い反応性を有することを見出した。さらに、8ーオキソグアノシントリリン酸体の検出のため、トリリン酸基結合部位としてサレン亜鉛錯体を結合したoxo-dG clampを合成した。引き続き2'-deoxyriboseの代わり直接アセチレンを結合した分子を合成し、短いスペーサーによるカチオン部を導入し、水中で8ーオキソグアノシントリリン酸体の選択的な認識に成功した。水中の8ーオキソグアノシンを検出するためシリカナノ粒子上にアセチレン結合phenoxazine体を用いて導入し、好感度で8ーオキソグアノシンの選択的な検出に成功した。本研究計画では、2'ーデオキシ-8ーオキソグアノシン、8ーニトログアノシン、8ーチオグアノシン、およびそれらのリン酸体を選択的に認識したり、共有結合的に捕捉する分子の開発を目指し、平成26年度は基礎的な成果を得るための計画を立案した。その結果、2'ーデオキシ-8ーオキソグアノシン3リン酸体を水中で検出する分子を決定することができ、論文発表の準備も整っている。また、8ーニトログアノシン捕捉分子については化学的性質を明らかにすることができ、国際誌に論文が掲載された。

引き続き、機能を向上させた分子の開発も達成され、現在論文執筆中である。8ーチオグアノシン捕捉分子も開発することができ、国際誌に掲載された。このように、当初の計画以上に研究が進展している。化学系薬学平成27年度は、開発したプローブ分子の水溶液中サンプルへの適用を検討する。2'ーデオキシ-8ーオキソグアノシン3リン酸体を認識する分子は、予備的な検討から細胞内への移行性が確認されたので、細胞の酸化ストレス付加による2'ーデオキシ-8ーオキソグアノシン3リン酸体生成の検出を検討する。8ーニトログアノシン捕捉分子は、水中で効率的な反応を示す分子構造を決定することができたので、リン酸認識部位を付加し、水中での8ーニトログアノシン環状モノリン酸体の捕捉を検討する。ニトログアノシンは捕捉分子の蛍光に対して強い消光作用を示し、捕捉反応によって蛍光共同は比較的に回復する。生体内での反応を検出するため、蛍光強度の変化による反応追跡の可能性を検討する。8ーチオグアノシン捕捉分子における課題は、捕捉反応により蛍光強度が増強するOFF-ON型分子への展開である。そのために、まず、8ーチオグアノシン捕捉分子に蛍光消光性の脱離基を結合させ、蛍光消光した分子を開発する。さらに、チオグアノシンによってこの消光団を脱離する反応を検討する。支出は、消耗品費はほぼ予定どおりで、旅費の支出がやや超過となり、その他の執行が少なく、結果として本年度未執行額が533円となっている。学会出張が年度末となったため、未執行予算が生じることになった。平成26年度の未執行額は消耗品に使用し、平成27年度は計画にそって執行する予定である。