hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
消化管奇形における主要組織適合抗原系(HLA)の検討

そこで本年度はヒルシュスプルング病や肥厚性幽門狭窄症患者についてHLA検査を行った。方法:ヒルシュスプルング病と肥厚性幽門狭窄症の患者よりヘパソン採血10mlを行い、T cellとB cellを分離した後、補体とHLA抗体を加えてリンパ球細胞毒試験を行った。T cellはHLA-A、-B、-C抗原の検査に、B cellはHLA-DR、-DQ抗原の検査に用いた。結果は日本人健常者310名のHLA発現頻度と比較した。結果:1.ヒルシュスプルング病:同胞発症1家系で共通のハプロタイプを認めたが、遺伝性のない27例ではHLAとの関連は全く認められなかった。2.肥厚性幽門狭窄症:遺伝性のない16例ではA24の発現頻度が13例(81.2%,対照58.7%)と高かったが、統計的有意差は認められなかった。遺伝性の認められないヒルシュスプルング病ではHLAとの関連は認められず、肥厚性幽門狭窄症ではA24が高頻度であったが、症例数が少ないため未だ結論は出せなかった。来年度は、それぞれの症例数を増やす一方、対象疾患も食道閉鎖症、小腸閉鎖症、腸回転異常症にまで広げ検討したい。平成3年度の研究で、鎖肛や胆道閉鎖症、総胆管拡張症が主要組織適合抗原系(HLA)と関連することが認められた。平成4年度にはヒルシュスプルング病と肥厚性幽門狭窄症についてHLA検査を行ったが、ヒルシュスプルング病の同胞発症の1家系で発症者に共通のハプロタイプを認めた以外は、疾患とHLAの関連はみられなかった。平成5年度は、腸回転異常症、食道閉鎖症、小腸閉鎖症などの消化管奇形についてHLA検査を行った。対象と方法:腸回転異常症10例、食道閉鎖症9例、小腸閉鎖症6例についてリンパ球細胞毒試験によりHLA-A,-B,-C,-DR,-DQ抗原を検査した。1.腸回転異常症:A2(70%、対照44%)とDR52(80%、対照56%)の頻度が高かった。2.食道閉鎖症:A2(89%、対照44%)、DR4(67%、対照38%)、DR53(89%、対照63%)の頻度が高かった。3.小腸閉鎖症:A24(83%、対照59%)の頻度が高かった。いずれの疾患でも発現頻度の高い抗原がみられたが、症例数が少ないため統計的有意差は得られなかった。今後、これら疾患の症例数を増やして、疾患とHLAとの関連性を検討したい。
電解フッ素化法のスケ-ルアップに関する試験的研究

電解フッ素化反応の研究として、以下の3項目を実施した。1)新規電解フッ素化反応の開発トリフルオロ酢酸をアセトニトリルー水中で定電流電解し、高効率でトリフルオロメチルラジカルを生成する条件をつきとめた。次に、各種のペルフルオロアルカン酸に適用したところ、ペルフルオロオクタン酸、ブタン酸及びジフルオロ酢酸で、目的を達成した。電解二量化反応は5080mA/cm^2、アセトアミド化、又はヒドロキシ-トリフルオロメチル化は低電流密度で、また、ビストリフルオロメチル化は高電流密度(200mA/cm^2)で最適であり、電流密度が生成物選択性に大きな影響をおよぼすことを明らかにした。酸素共存下での電解ではアクリル酸メチルのβー位にCF_3基を、αー位にオキソヌはヒドロキシ基を同時に導入する電解オキシ-トリフルオロメチル化を見い出した。2)0.1Kgスケ-ルでのMAの電解スケ-ルアップを図る目的で、流動式電解槽でMAを電解した。MA240ml、TFA160mlをNaOH8gを含むMecNーH_2O(1200mlー84ml)で70mA/cm^2の電流密度で電解したところ、トリフルオロメチル2量化体を162g(50%)結晶として製取した。高い電流密度ではジュ-ル熱による発熱があり、TFAの電流効率が減少するので、冷却部分の改良が必要であることが判った。TFAがMAより10倍以上高価であるので、MAを1.21.5倍使用し、TFA基準で50%程度の収率が確保でき、スケ-ルアップの試験的研究は一応所期の目的を達成した。3)電解酸化による2ートリフルオロメチルベンズイミダゾ-ル合成N、N'ー置換トリフルオロアミジンをアセトニトリル中で電解酸化し、目的のベンズイミダゾ-ルを合成する方法を開発した。1.流動式電解槽による電解フッ素化流動式電解槽による電解のための予備実験として、内径8cm,高さ20cmの円筒状電解槽を用いて、生成物が100g程度合成できる容量でのバンチ式電解を実施した。アクリル酸メテル(120ml),TFA(80ml)、及び水酸化ナトリウム(4g)を、アセトニトリル(560ml),水(80ml)に溶かした溶液を、白金板電極(6×4cm^2)を用い、氷冷下で、定電流電解した。電流密度(83mA/cm^2)で16時間(1、2F/モル)通電した。常法により後処理後、蒸留すると、目的生成物(81g,収率50%)を結晶で得た。電流密度は50150mA/cm^2程度の範囲で実施できるので、大量合成法として十分な条件となっている。また、収率もミリモルスケ-ルからモルスケ-ルへ移行しても、平均して50%を確保できることが判かった。次に、大科工業製流動式電解槽の試運転を水溶媒で行なった。電極はスエ-デン製ElectroーMPーCellで面接100cm^2の白金メッキテタン材を用いた。ポンプ、流動計、冷却器の作動状態も、24時間運転で、正常であった。従って、上記のバッチシステムでの電解を100gスケ-ルで流動槽で実施し、運転条件と収率、生成物選択性の関係を挙握した後、0.51kgオ-ダ-でのTFA電解へと進む予定である。2.新規電解トリフルオロメテル化の開発

アクリル酸ブチルーTFA系で、電解槽に酸素ガスを通じて定電流電解すると、トリフルオロメチルーオキシ化反応が実現できた。トリフルオロメチルラジカルとオレフィンとの反応で生成した、中間体ラジカルが酸素と反応した後、過酸化物の脱離反応により、カルボニル基が導入されたと考えられる。本新規反応のスケ-ルアップも試みる。含フッ素化合物の電解酸化反応に関する研究として、以下の3課題を実施した。1.ペルフルオロアルカン酸の電解酸化によるペルフルオロアルキルラジカルの生成とオレフィンとの反応トリフルオロ酢酸(以下TFAと記す)の電解酸化と同じ、アセトニトリル-水系で、アクリル酸メチル並びにアクリロニトリル共存下で電解した。ペルフルオロアルカン酸RfCO_2HとしてRf=CHF_2,C_3F_7,C_5F_<11>及びC_7F_<15>について行った。生成物はRf・ラジカルがオレフィンと反応して生成するラジカルの2量化体が各々収率3060%で得られた。C_7F_<15>については、その2量化体C_<14>F_<30>がかなりの量生成した。収率に対する電流密度の効果はTFAの場合とほぼ同じで、20mA/cm^2程度で極大となった。以上の結果より、TFAと同じく、ペルフルオロアルカン酸より電解酸化で効率良く、Rf・ラジカルが生成することを明らかにした。2.TFA電解によるオキシ-トリフルオロメチル化反応酸素雰囲気下で、TFAを電解するとアクリル酸メチルのα-位にヒドロキシ又はオキシ基を、β-位にトリフルオロメチル基を同時に導入できた。CF_3・ラジカルがMAと反応して生じるラジカル中間体に酸素が反応し、ペルヒドロキシ化の後、カルボニル基の隣炭素上のメチン水素と水酸基が脱離し、ケトンが生成したと考えられる。収率は35%程度であるが、4,4,4-トリフルオロ-2-ケトブタン酸は、含トリフルオロメチル化合物の重要な出発物質となる。3.トリフルオロアセトアミジンの電解酸化による2-トリフルオロメチルベンズイミダゾ-ルの合成
土木図面の史料性に関する調査研究-鋼橋を対象として-

増田淳が昭和初期に設計した鋼橋のうち現存する7橋を選定して図面、計算書の分析を行なった。この分析をもって図面、計算書が、当時の橋梁建設技術を示す史料性をもつもの示すことを目的とした。分析には、7橋すべての現橋の調査結果も踏まえ、同時代の欧米橋梁図面などの対比を含めて実施した。この結果、昭和初期に増田淳事務所で実践された設計方法について、優れた図面作成手法が採用されていること、橋梁設計者、製図者の橋梁工事における所掌範囲が現在よりも広いこと、図面の表記方、図法が、同時代のアメリカ方式の影響を強くいることなどが明らかとなった。同時に、図面の構成などからアメリカとは異なる詳細設計志向の国内の設計図面の方向性も明らかとなった。これをもって過去の図面、設計計算書は同時代の技術の成立過程を示す史料性を有することを明らかとした。一方、このように史料価値を有する文書である過去に建設された橋梁を中心とする土木構造物の図面設計計算書等が、どのように保管されているかについて、イギリス、アメリカの海外関連機関を含み国内の公文書館、図書館などついて、アンケートおよび実地調査を実施した。この結果、土木図面の保管状況はイギリス、アメリカの図書館、関連学会での取り組みに比べて、国内の公文書館、図書館では極めて限定的で、通常は保管対象とはなっていない実態があることが分かった。国内では建築分野では、図面収集の取り組みがされているが、土木分野でも土木遺産の今後造花傾向にあることを鑑み、保管に向けてなんらかの対応策をとる必要性が明らかとなった。以上、昭和初期から前期に作成された増田淳の図面を対象として、図面の史料性を明らかにするととともに、橋梁を含む土木図面の保管の実態を海外との比較の視点から明らかとした。増田淳が昭和初期に設計した鋼橋図面,設計計算書のうち,現存橋梁で予定した6橋に1橋を追加し全7橋((1)十三大橋,(2)41D他2橋,(3)美々津橋,(4)荒川橋,(5)尾張大橋,(6)伊勢大橋,(7)常願寺川水路橋)について分析を行った.分析方法としては,図面,計算書の構城,準拠基準,設計方法,図面表現方法を現在の表現方法と対比し,あるいは現橋調査による現橋との対比によって実施した(継続中).この過程で図面,設計計算書のデジタル化処理を行った(図面:Zooma,設計計算書:PDF).これらは最終成果の一部として含めるものである.一方,7橋の図面,計算書の分析結果と対比をするために,同時代の海外事例としてイギリスにおける20世紀初頭の鋼橋に関する図面,製図法などに関する調査を行った(2006.8.7-11,イギリス土木学会アーカイブ,およびロンドンギルドホール図書館図面部門).昭和初期の鋼橋図面,設計計算法は欧米の影響を色濃く受けつつも,技術が確立されつつあることが分かった.なお,増田淳の設計した橋梁の背景として歴史的鋼橋の図面,設計計算書などに関し約300の関係機関を対象として保管状況に関する調査を実施した(2007.1,アンケート調査).今後の研究の展開としては,増田淳が設計した7橋の分析をさらに継続するとともに,欧米の鋼橋の図面との対比も実施する.この過程で同時代の海外図面についての調査をさらに追加をする可能性がある.また,アンケート調査の回答の整理・分析を行い,その結果を踏まえて国内主要機関(道路橋1,2箇所,鉄道橋1箇所)における鋼橋図面,計算書などの実地調査を行う.以上より昭和初期におけるわが国の橋梁実務技術の特徴を英米の影響を含めて考察を行い,土木図面が特定の構造物の土木行為の情報提供の役割を越え鋼橋技術全般の史料性をもつことを明らかにする.増田淳が昭和初期に設計した鋼橋のうち現存する7橋を選定して図面、計算書の分析を行なった。

この分析をもって、図面、計算書が、当時の橋梁建設技術を示す史料性をもつものを示すことを目的とした。分析には、7橋すべての現橋の調査結果も踏まえ、同時代の欧米橋梁図面などの対比を含めて実施した。この結果、昭和初期に増田淳事務所で実践された設計方法について、優れた図面作成手法が採用されていること、橋梁設計者、製図者の橋梁工事における所掌範囲が現在よりも広いこと、図面の表記方、図法が、同時代のアメリカ方式の影響を強くいることなどが明らかとなった。同時に、図面の構成などからアメリカとは異なる詳細設計志向の国内の設計図面の方向性も明らかとなった。これをもって過去の図面、設計計算書は同時代の技術の成立過程を示す史料性を有することを明らかとした。一方、このように史料価値を有する文書である過去に建設された橋梁な中心とする土木構造物の図面、設計計算書等が、どのように保管されているかについて、イギリス、アメリカの海外関連機関を含を国内の公文書館、図書館などついて、アンケートおよび実地調査を実施した。この結果、土木図面の保管状況はイギリス、アメリカの図書館、関連学会での取り組みに比べて、国内の公文書館、図書館では極めて限定的で、通常は保管対象とはなっていない実態があることが分かった。国内では建築分野では、図面収集の取り組みがされているが、土木分野でも土木遺産の今後造花傾向にあることを鑑み、保管に向けてなんらかの対応策をとる必要性が明らかとなった。以上、昭和初期から前期に作成された増田淳の図面を対象として、図面の史料性を明らかにするととともに、橋梁を含む土木図面の保管の実態を海外との比較の視点から明らかとした。
体軸形成過程におけるp53転写因子の機能解析

研究代表者は、発現クローニング法によって体軸形成の制御因子のスクリーニングをおこない、アフリカツメガエルのp53転写因子(xp53)を単離した。ツメガエル胚のアニマルキャップにおいてxp53を過剰発現させたところ、xp53は、中胚葉と内胚葉を誘導することが分かった。また、xp53によって誘導される遺伝子のうち、2つのホメオボックス遺伝子MixとXhox3がxp53の直接の標的遺伝子であることが分かった。中胚葉の誘導とパターニングはTGF-βファミリーによって制御されていることから、TGF-βファミリーに属するactivinおよびBMPのシグナルとxp53の相互作用を調べた。xp53アンチセンスモルフォリーノオリゴ(xp53-MO)の注入により、xp53の機能を阻害した胚のアニマルキャップでは、activinとBMPのシグナルに対する応答性が低下していた。ホメオボックス遺伝子Mixがxp53の直接の標的遺伝子であることから、転写制御領域の解析をおこなった。その結果、Mix.2遺伝子のゲノムDNA上にはactivinおよびBMP応答エレメントに加えてp53結合サイトが存在し、これがactivinとBMPシグナルによるMix.2遺伝子の発現誘導に必要であることが分かった。また、xp53はR-Smad(Smad1,2,3,5,8)には結合するが、Co-Smad(Smad4)とは結合しないことが明らかになった。xp53-MOを注入して内在のxp53機能を阻害したところ、胚の体幹部および後方領域が著しく縮小した表現型を示した。また、背側および腹側の中胚葉マーカーの発現が減少していた。したがって、xp53は中胚葉形成に必要であることが明らかになった。以上のことから、xp53はツメガエル初期胚において、TGF-βシグナルと相互作用し、ホメオボックス遺伝子の発現を直接制御することによって中胚葉と体軸の形成を制御していることが分かった。<研究目的>代表者は、前方神経を後方化させて、後方特異的なホメオボックス遺伝子の発現を誘導する遺伝子としてアフリカツメガエルのp53転写因子(xp53)を単離した。本研究では初期発生過程におけるxp53の機能を明らかにすることを目的として以下の解析をおこなった。<研究成果>(a)xp53は中胚葉と内胚葉を誘導する。xp53 mRNAをアフリカツメガエル胚に注入した後、アニマルキャップアッセイを行い、初期原腸胚および神経胚期における遺伝子発現をRT-PCR法によって調べたところ、xp53 mRNAの注入量に応じて中胚葉と内胚葉に特異的なマーカー遺伝子を誘導することが分かった。xp53によって腹側と背側の両方の中胚葉マーカーが誘導されており、xp53は背腹軸に沿った中胚葉の形成に関与すると考えられた。(b)xp53はホメオボックッス遺伝子の発現を直接誘導する。xp53は転写因子として機能することから、誘導される遺伝子群の中から、初期原腸胚期においてxp53が発現を直接制御する遺伝子(xp53の標的遺伝子)を同定することを試みた。その結果、少なくともホメオボックス遺伝子であるMix.1とXhox3がタンパク質合成を必要とせずに誘導され、これらの遺伝子がxp53の標的遺伝子であると考えられた。(c)xp53は腹側と後方領域の形成に必要である。胚に内在するxp53の機能を明らかにすることを目的として、xp53の機能阻害実験をおこなった。p53の機能を阻害するDominant negativexp53(dnxp53)を胚の腹側で発現させた時に高頻度で2次軸の形成と後方領域の欠失が認められた。2次軸を形成した胚の組織化学的な解析から、2次軸には神経組織と筋肉組織の形成が確認され、腹側中胚葉の背側化が示唆された。dnxp53を発現させた腹側中胚葉の外植体における遺伝子発現をRT-PCRにより解析したところ、腹側中胚葉マーカーXhox3の発現が著しく減少し、代わりに背側中胚葉マーカーgoosecoidの発現が検出され、初期原腸胚期において、すでに背側化が起きていることが確認された。以上の結果から、xp53は初期胚において、腹側と後方組織の形成に必要であることが明らかになった。

また、xp53はR-Smad(Smad1,2,3,5,8)には結合するが、Co-Smad(Smad4)とは結合しないことが明らかになった。xp53-MOを注入して内在のxp53機能を阻害したところ、胚の体幹部および後方領域が著しく縮小した表現型を示した。また、背側および腹側の中胚葉マーカーの発現が減少していた。したがって、xp53は中胚葉形成に必要であることが明らかになった。以上のことから、xp53はツメガエル初期胚において、TGF-βシグナルと相互作用し、ホメオボックス遺伝子の発現を直接制御することによって中胚葉と体軸の形成を制御していることが分かった。
栽培施設・植物工場における新防除殺菌システム

1.施設内無農薬化の一対策として,養液栽培での養液内病原菌に対するオゾンの殺菌効果とキウリ植物体のオゾン耐性につき検討した。キウリFusarium菌(つる割れ病菌)の内生胞子を種々のオゾン水濃度と種々の期間浸漬処理したところ,初期オゾン濃度0.40.15mg/lでは殺菌効果はあるが,0.1mg/lでは無効であった。処理時間の影響は,どの試験区間にも有意差はなかった。これらを電顕で観察し検証した。水耕キウリの根の一時的オゾン水浸漬で,0.30.2mg/l区は生育障害を起し,0.1mg/lでは障害はないが生育は劣った。以上はシャ-レ当りコロニ-数が100個の場合であるが,1万個と高濃度になると4mg/lで完全に死滅させ得る。2.内生胞子よりも細胞膜が厚い厚膜胞子に対するオゾン水の殺菌効果については,1万個のコロニ-に対して,0.40.6mg/lで無処理区に対し有意差があり、0.6mg/lで完全に死滅させ得る。3.トマト葉かび病菌(空気伝染性)の分生胞子に対するオゾン水噴霧による殺菌効果については,0.2mg/l以上で殺菌効果があり,0.5mg/lで死滅させ得た。オゾン水噴霧時の植物体に対するオゾン耐性については,2.0mg/l以下の噴霧では,トマトの場合は,茎葉表面に細毛があり,はつ水性を示すため全く影響を与えない。従って,オゾン水噴霧防除は,すでに細胞内に浸入し感染した場合は殺菌因難であるが,病気の予防や蔓延の防止には有効と考えられる。4.養液栽培では藻類繁茂が問題となっており,オゾン水による防除効果と,養液成分・イオンの変性についても目下実験中ないしデ-タ整理中である。今後は液中での強電界処理やストリ-マ放電処理による殺菌効果と養液の変性の有無などの研究を続行する予定である。
ハイブリッド量子科学の理論的研究

H29年度はまず、量子高精度測定で多角的に新しいスキームの提案を行った。特に、スピン間の相互作用を有効利用した量子高精度測定のスキームや、ノイズを利用するという発想による新しい量子計測のスキームを提案した。量子テレポーテーションを用いることでノイズの特性を活用した磁場センサの提案では、量子テレポートを頻繁に行うことで位相緩和が抑制できることを応用し、感度を向上させる手法を理論的に示した。従来の方法では磁場の推定精度は測定時間の平方根に比例するのに対し、本手法では磁場の推定精度は測定時間に比例する。測定時間が十分に長い場合は、従来手法よりも桁違いに高い感度の磁場センサを実現できる可能性が示された。また、ハイブリッド量子系におこる協同現象による特異な現象の解析を行い、数理的な構造が明らかになった。またその制御方法による量子情報機能の発現や実験系での検証ついても検討を行った。カーボンナノチューブのトポロジカル物性に関する理論研究を発展させた。すべての種類(chirality)のカーボンナノチューブに対してトポロジー数を解析的に求め、分類表を作成した。トポロジー数によってナノチューブの端状態の数が決定するが、その電気伝導測定による観測について議論した。また、電子フォノン結合によるFranck-Condon効果、THz光の照射によるフォトカレント特性について理論研究を進めた。材料選択・デバイス構造最適化に向けて、より高速に動作するよう、昨年度に開発した電子フォノン相互作用を考慮可能なフォノン輸送シミュレータを改良した。コードの見直しとともに、エネルギー積分の定式化を変更することにより高速化を達成した。また、グラフェン量子ドット・ハイブリッドトランジスタにおいて、量子ドットがドナーとして働く場合のモンテカルロ解析を行ない、観測された移動度向上のメカニズムを明らかにした。理論と実験の共同研究が順調に進展しはじめており、ダイヤモンドNVセンター、カーボンナノチューブ、半導体ナノワイヤ、スピンアンサンブルなどを中心にしたハイブリッド量子系での研究協力が順調に進められており、研究成果が出てきている。また、ハイブリッド量子系における新しい量子現象の予言や実現化方法の提案や、またこれらハイブリッド量子系の新しい物理を用いた技術応用についても新しいアイデアが出てきている。また、これらの数理的な構造の解析も進んでおり、ハイブリッド量子科学の理論的基礎の創成に向けて順調に研究が進んでいる。理論研究グループでは、ハイブリッド量子科学の基礎創成に向けて、理論の枠組みの構築と、ハイブリッド量子現象と応用の理論提案を強化していく。量子高感度測定や量子協同現象、新しい量子物性などを中心に新しいスキームや現象の提案を行い、ハイブリッド量子科学のもつ可能性をさらに発展させる。量子高感度測定ではエンタングルメントや熱浴環境の役割と応用を進め、より将来性のあるスキームの提案を目指すともに、その限界についても議論する。また、量子物性を中心として、複数の量子ドットと超伝導体のハイブリッド構造の特性や、スピン軌道相互作用に起因するアンドレーフ束縛状態の特性の解明を進める。また、輸送現象に着目し、カーボンナノチューブにおける電子フォノン相互作用について定量的な評価を通した輸送特性におけるFranck-Condon効果や、また輸送現象における量子的な効果や役割についても検討する。電子・フォノン相互作用を考慮したシミュレータにおいては、R行列理論や再帰グリーン関数法などを導入して高速化を図る。あわせて、引き続きハイブリッド量子系の測定結果の解析を行う一方、ハイブリッド量子科学の数理的な構造を解析することで、ハイブリッド量子科学の基礎理論を深める。グループ間交流、国際研究交流については順調に進んでおり、若手を中心に新しい共同研究も生まれている。今後さらに戦略的に研究協力を進める予定である。量子高感度計測における非古典的なプローブ状態の優位性を量子情報論的観点から解析し、計測感度の特性を示した。また、量子多体系において、ハイブリッド化を行うことでどのような非自明な量子現象が観測できるかを理論的に解析した。具体的には、超伝導磁束量子ビットの集団とマイクロ波共振器の結合系について検討を行った。特に、超伝導磁束量子ビットの不均一広がりが存在する状況下でも、量子ビットの構造を最適化することで、マイクロ波共振器との強結合が達成できることを理論的に予言した。実験グループと共同で、固体核スピン集団を扱い、ハイブリッド量子系の新しいモデル化とその解析を行った。また、非古典的な状態を効率的に生成について、特に巨視的重ね合わせ状態の新しい生成方法を具体的に示し、その優位性を数値的に示した。InAs, InSb等の狭ギャップ半導体ナノワイヤに微小なゲート電極を接合した系の輸送特性を理論的に調べた。強いスピン軌道相互作用によって、2次元系における量子ポイントコンタクトと同様の機構でスピン分極電流が生成されることを示した。次に、その系に超伝導体を接続したハイブリッド構造について調べ、アンドレーフ反射に伴う「ファブリ・ペロー共振器」の特性を指摘した。非平衡グリーン関数法に基づく半導体ナノワイヤにおけるフォノン輸送計算プログラムを作成した。R行列法を用いて高速化を図ったプログラムを用いて、1次元熱輸送の解析を行なった。その結果、(1)乱れた系における熱輸送において異常拡散が現れる、(2)チャネルおよび熱浴の境界条件を固定端に設定し低周波のモードを遮断すると、熱輸送の様相が異常拡散から局在へと変化することなどが分かった。平成27年度の研究計画は一部を平成28年度へ繰り越したが、現在までに研究は予定通りに進展した。ここで得られた研究成果、知見で、特に平成28年度の研究計画に必要な項目については、遅れなく平成28年度の研究計画へ統合され、全体として現在までに順調に進展していると判断できる。

コヒーレンス時間の長い量子メモリと、プローブ用の量子ビットとを結合させたハイブリッド系を用いた量子センサのスキームについての理論提案を行った。具体的には、プローブ量子ビットを磁場などの検出対象と相互作用させ、そこで得られた情報を量子メモリに転写することで、デコヒーレンスの影響を抑制して感度が向上できることを理論的に示した。また、量子的な状態をプローブとして用いる量子計測の評価に関して、プローブの準備時間も考慮し、統合的なスキームにおいて比較を行い、量子測定の優位性を数量的に明らかにした。また、非古典的な状態を効率的に表示、解析する新しい数理的方法の開発に成功した。カーボンナノチューブ(CNT)に2個の電極を接続したハイブリッド構造の基礎物性を研究した。多谷構造、スピン軌道相互作用、および電子間相互作用を取り入れて電子状態を計算し、「多谷人工原子」の性質を明らかにした。クーロンブロッケード領域におけるコトンネリング電流を計算し、実験結果を説明した。CNTの1次元トポロジカル絶縁体としての性質について調べ、磁場印加によるトポロジカル相転移を示した。電子フォオン間で物理量が量子論的に行き来する様子を計算できるよう、H27年度に作成したプログラムに電子フォノン相互作用を導入した。そのプログラムを用いて、フォノンドラッグ効果および電子ドラッグ効果が、半導体ナノワイヤのフォノン輸送や電子輸送に与える影響を調べた。その結果、電子流にのみ影響を及ぼす静電ポテンシャルを導入しても、フォノン流が阻害されることなどが分かった。理論と実験の共同研究が順調に進展しはじめており、ダイヤモンドNVセンター、カーボンナノチューブ、半導体ナノワイヤなどを中心にしたハイブリッド量子系での研究協力が順調に進められており、研究成果が出てきている。また、新しいハイブリッド量子系や制御方法の提案や、新しい量子現象の予言なども研究成果として出てきており、今後の発展がさらに期待できる。H29年度はまず、量子高精度測定で多角的に新しいスキームの提案を行った。特に、スピン間の相互作用を有効利用した量子高精度測定のスキームや、ノイズを利用するという発想による新しい量子計測のスキームを提案した。量子テレポーテーションを用いることでノイズの特性を活用した磁場センサの提案では、量子テレポートを頻繁に行うことで位相緩和が抑制できることを応用し、感度を向上させる手法を理論的に示した。従来の方法では磁場の推定精度は測定時間の平方根に比例するのに対し、本手法では磁場の推定精度は測定時間に比例する。測定時間が十分に長い場合は、従来手法よりも桁違いに高い感度の磁場センサを実現できる可能性が示された。また、ハイブリッド量子系におこる協同現象による特異な現象の解析を行い、数理的な構造が明らかになった。
走査プローブ顕微鏡による空間反転対称性の破れた表面超伝導体の特異な物性解明

本研究ではSrTiO3(001)基板(STO)の表面超構造と、その上に成長させた単一ユニットセルFeSeの超伝導特性の関係を走査トンネル顕微鏡/分光測定を用いて調べた。反射高速電子回折観察を行いながらSTO基板の加熱温度を変化させることで、STOの表面超構造を2×1と√2×√2に作り分けることに成功した。さらにこの表面超構造が、上に成長させたFeSeを介して観察できることがわかり、超伝導ギャップの大きさが超構造に依存している( 2×1上では10-15 meVで、√2×√2では15-17.5 meV)ことを世界で初めて観測した。この起源はSTO基板の終端面に関連していると思われる。研究初年度の平成27年度は高品質のFeSe超薄膜の作成に着手した。基板のSrTiO3を真空装置に入れた後、Se雰囲気下で950°Cで加熱することで平坦化した後、FeとSeを1:10の比で基板を520°Cに保ちながら蒸着し、さらに薄膜作成後も加熱することで高品質なFeSe超薄膜を作成する方法を発見した。膜厚は反射光速電子回折(RHEED)におけるスポット強度をモニターすることで判定した。走査トンネル顕微鏡(STM)でこの薄膜の表面を観察した所、100nmと大きなドメイン構造を持つ、高さの揃った高品質超薄膜が作成できていることが分かった。一方蒸着中の基板の温度が420°Cだと、薄膜のドメインの大きさが小さくなり、高さも不均一になっていることが分かった。走査トンネル分光(STS)測定を用いて1ユニットセルの厚さのFeSe薄膜を液体窒素温度(77K)まで試料を冷却したが、超伝導ギャップは観測されず、文献で報告されている100Kという転移温度は本実験では再現できなかった。今後薄膜試料の更なる高品質化を行い、これを再現できればと思っている。また角度分解光電子分光(ARPES)装置に新たに試料準備槽を設置し、STMのみならずARPES装置でもFeSeを高品質で作成できるように改良した。この装置は真空なども問題なく超高真空に到達し、FeSe薄膜試料を作成できることが分かった。今後バンド構造の面からもこの1ユニットセルFeSe薄膜の高い超伝導転移温度を解明し、さらにこれまでの報告よりも高い転移温度を実現することを目指す。目標としていた高品質FeSe超薄膜の作成には成功したのでこのような評価にした。本研究では走査トンネル顕微鏡(STM)を用いてSrTiO3(001)(STO)基板上の単一ユニットセルFeSe(1UC FeSe)薄膜の高い転移温度の起源の解明を目指している。初年度に高品質FeSe薄膜の作成方法を確立したのを受けて、2年目のH28年度は(i)1UC FeSeの超伝導ギャップを走査トンネル分光(STS)により測定する、(ii)STOの表面超構造を制御してFeSe薄膜を作成するの二つを目標に研究を進めた。(i)に関してはSTM装置を5Kに冷却して高分解能STS測定を行うことにより、STO2×1上の1UC FeSeに対して12-15meVの超伝導ギャップの観測に成功した。さらに測定温度を上昇させて超伝導ギャップがいつ閉じるかを検証したが、20K程度でSTM測定が安定して行えなくなり、最低温度以外での測定が難しいことが分かった。さらに表面上で局所的に超伝導ギャップの大きさが異なっていることが分かった。これは不純物などが特に表面上に存在するわけではなく、基板の局所的な電子状態が効いていることが推定される。(ii)に関してはSTO表面をSeの流速下でエッチングした後、710°Cで30分加熱すると√2×√2構造が、950°Cで30分加熱すると2×1構造が出現することを見出した。特に√2×√2構造はこれまでにほとんど報告例がなく、新しい発見と言える。そしてそれぞれの表面超構造の上に高品質の1UC FeSe薄膜を作成できることを確認した。今後は(ii)で作成した様々な表面超構造上の1UC FeSeに対して超伝導ギャップ測定を行い、1UC FeSeの超伝導特性がSTO表面に依存するのか否かを検証していく。目標としている1UC FeSe薄膜の超伝導特性のSTO基板表面超構造への依存性解明に向けた準備が進んでいるのでこのような評価とした。本研究では、SrTiO3(001)基板上の単層FeSeの高い超伝導転移温度の起源を解明することを目標に、走査トンネル顕微鏡/分光(STM/STS)を用いて超伝導特性を調べている。最終年度となった2017年度は前年度までに確立したSTO基板の表面超構造を作り分ける技術を元に実験を行った。STO(001)基板を超高真空槽に導入して1000°Cで30分セレンエッチングを行った後、700°Cで30分間加熱すると√2×√2超構造、950°Cで30分間加熱すると2×1超構造が反射高速電子回折(RHEED)で出現する。まずそれぞれの表面超構造を用意して、その上に高品質な単層FeSeを基板温度を480°Cに保って成長させた。

そして5KでSTM観察を行った結果、FeSe/√2×√2では通常のドメイン(ドメインA)に加えてFeSe/2×1では見られなかった200pm高さの異なるドメイン(ドメインB)が観察された。そしてより高分解能なSTM観察を行い基板表面の周期性を反映した原子像が得られた結果、ドメインAでは予想通り√2×√2周期だったのに対し、ドメインBでは2×1周期であることが分かった。さらに、STSで測定された超伝導ギャップはドメインAでは15-17.5mVであったのに対し、ドメインBおよびFeSe/2×1では10-15mVであり、系統的な差が存在した。これは単層FeSeの超伝導特性が基板の表面超構造に依存していることを明確に示した、世界で初めての結果である。なぜこのような差が出るのかについてはっきりと説明はできないが、恐らくSTO基板の終端面が√2×√2と2×1構造では異なっており、恐らく2×1の方はオーバードープされているのではないかと推測される。本研究ではSrTiO3(001)基板(STO)の表面超構造と、その上に成長させた単一ユニットセルFeSeの超伝導特性の関係を走査トンネル顕微鏡/分光測定を用いて調べた。反射高速電子回折観察を行いながらSTO基板の加熱温度を変化させることで、STOの表面超構造を2×1と√2×√2に作り分けることに成功した。さらにこの表面超構造が、上に成長させたFeSeを介して観察できることがわかり、超伝導ギャップの大きさが超構造に依存している( 2×1上では10-15 meVで、√2×√2では15-17.5 meV)ことを世界で初めて観測した。この起源はSTO基板の終端面に関連していると思われる。今後は作成した1ユニットセルの厚さのFeSe薄膜の超伝導の観測、そして様々な方法を用いてこれまでの報告よりも高い転移温度を示す試料の作成を目指す。今後は制御して作成できることが分かった様々な表面超構造上の1UC FeSeに対して超伝導ギャップ測定を行い、1UC FeSeの超伝導特性がSTO表面に依存するのか否かを検証していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。表面・ナノ物性29年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子改変植物を用いた細胞壁構築過程の解析

植物の細胞壁構築に係わる分子過程は植物の形態形成や環境に対する応答機構を理解する上で必須の基礎的知見である。植物細胞壁はセルロース微繊維と、その間を架橋するキシログルカンを主要成分とするネットワーク状の超分子構造から成ることは、すでに明らかにされていたが、その分子過程は多く不明のままであった。エンド型キシログルカン転移酵素(EXGT)はキシログルカン架橋の切断や繋ぎ換え反応を触媒する酵素として1992年にアズキより単離されたもので、細胞壁の超分子構造の構築に於いて主要な役割を演じていると考えられているが、その生理機能はまだ、直接的には実証されていない。本研究では、シロイヌナズナとタバコ培養細胞を用いてそれぞれの植物のEXGTの発現様式や酵素機能を手がかりにして細胞壁構築の動的過程の解析を行った。シロイヌナズナにはアズキのEXGTに類縁のタンパク質をコードする遺伝子が少なくとも11存在し、キシログルカン関連タンパク質(XRP)ファミリーを形成することが明らかとなった。XRPのクラス1サブファミリーに属するEXGT-A1遺伝子のゲノムDNAを単離し、そのプロモーター機能をGUS融合遺伝子を用いた形質転換法により解析した。GUS発現は形質転換シロイヌナズナ内のどの器官に於いても観察されたが、同一器官内では、特に細胞成長の停止した後に高い発現が観察された。次に、タバコ培養細胞BY-2よりEXGT-N1を単離し、その反応機構を解析した。EXGT-N1はキシログルカン分子の加水分解と繋ぎ換えの両反応を触媒し、その反応特異性が基質の分子量と濃度に依存することが明らかとなった。これらの結果は二次細胞壁の構築などを含めた細胞壁構築の基本過程の一つが、XRPのクラス1サブファミリーにより触媒されている可能性を強く示唆している。植物細胞壁は形態形成や細胞間情報伝達などの様々な役割を担う、植物独自の細胞構造であることから、その分子構造や構築過程は植物の諸機能を理解する上で最も基本的な基礎知見の一つである。植物細胞壁がセルロース微繊維とキシログルカン架橋を主要成分とするネットワーク状の超分子構造から成ることは、すでに明らかにされてはいたが、その構築機構や、構造と生理機能との関連については未だ不明のままであった。本研究では、申請者が1992年に発見したキシログルカン架橋のつなぎ替え反応を触媒する酵素、エンド型キシログルカン転移酵素遺伝子の働きに焦点を当て、タバコ培養細胞BY-2をモデル細胞系に用いて、細胞壁構築における同遺伝子の働きの解析を進め以下の結果を得た。1)タバコ培養細胞では増殖期初期にEXGT-mRNA、EXGT-蛋白質の高い発現がみられ、蛋白質は細胞壁中に分泌されることが確認された。2)シロイヌナズナより単離したEXGT-A1遺伝子の翻訳開始点よりのDNA断片にGUS遺伝子繋いだ融合遺伝子を培養細胞に導入し、GUS発現を指標にしてEXGT-A1遺伝子のプロモーター活性を解析し、EXGT-A1がタバコ培養細胞内でプロモーター機能を持つ領域を特定した。3)EXGT-A1プロモーターにセンス、およびアンチセンスEXGT-cDNAを繋いだ融合遺伝子をタバコ培養細胞BY-2に導入し、安定な形質転換細胞を単離した。本年度の研究によって、EXGT改変遺伝子を導入した形質転換タバコ培養細胞と調製する方法が確立することができた。この方法を用いて、目下、細胞壁構築過程におけるEXGT遺伝子の機能を解析を進めている段階である。

植物細胞壁はセルロース微繊維と、その間を架橋するキシログルカンを主要成分とするネットワーク状の超分子構造から成ることは、すでに明らかにされていたが、その分子過程は多く不明のままであった。エンド型キシログルカン転移酵素(EXGT)はキシログルカン架橋の切断や繋ぎ換え反応を触媒する酵素として1992年にアズキより単離されたもので、細胞壁の超分子構造の構築に於いて主要な役割を演じていると考えられているが、その生理機能はまだ、直接的には実証されていない。本研究では、シロイヌナズナとタバコ培養細胞を用いてそれぞれの植物のEXGTの発現様式や酵素機能を手がかりにして細胞壁構築の動的過程の解析を行った。シロイヌナズナにはアズキのEXGTに類縁のタンパク質をコードする遺伝子が少なくとも11存在し、キシログルカン関連タンパク質(XRP)ファミリーを形成することが明らかとなった。XRPのクラス1サブファミリーに属するEXGT-A1遺伝子のゲノムDNAを単離し、そのプロモーター機能をGUS融合遺伝子を用いた形質転換法により解析した。GUS発現は形質転換シロイヌナズナ内のどの器官に於いても観察されたが、同一器官内では、特に細胞成長の停止した後に高い発現が観察された。次に、タバコ培養細胞BY-2よりEXGT-N1を単離し、その反応機構を解析した。EXGT-N1はキシログルカン分子の加水分解と繋ぎ換えの両反応を触媒し、その反応特異性が基質の分子量と濃度に依存することが明らかとなった。これらの結果は二次細胞壁の構築などを含めた細胞壁構築の基本過程の一つが、XRPのクラス1サブファミリーにより触媒されている可能性を強く示唆している。
15世紀東方キリスト教諸教会の連携と東西教会合同運動への反応に関する研究

15世紀、ヨーロッパにおいて東西教会合同運動が盛り上がっていた頃、中東においても、反カルケドン派の東方キリスト教諸教会は互いの連携を強化し、カトリック教会による呼びかけにも積極的に対応していた。本研究は、迫害やペストの影響により弱体化しながらも、中東各地の東方キリスト教諸教会が互助しあうことで生き残っていった様相を、コプト教会を中心に研究する。平成30年度は、十字軍時代を中心に東方キリスト教諸教会とローマ・カトリック教会との歴史的関係を考察した。十字軍時代の中東における東方教会の状況については研究がさほど存在しないため、当時の情勢を明らかすることはその後の両教会間の関係を理解するために重要である。文献収集や史料の読解につとめ、1コプトと十字軍諸勢力との交流、2東方キリスト教諸教会の対ラテン教会(カトリック教会)観と交流の実態を中心に分析を行った。2017年に学会で報告した内容については、論文として成果発表をすることができた。また、今年度の研究の成果については2019年3月にレバノンのバラマンド大学で開催されたシンポジウムで報告し、現地の研究者と意見交換をした。これを踏まえ、現在新たな史料を収集、そして分析中である。なお、今年度後半は産休と育休を取得していたため、海外調査を行うことができなかった。ただし、先行研究の整理や史料の分析は概ね予定どおり進めることができたため、その成果を来年度以降発信していきたいと考えている。平成30年度後半は産休と育休を取得していたため、海外調査を行うことができなかった。しかしその分、今までに収集した文献の内容整理や史料の読解に時間を割くことができた。その成果については海外のシンポジウムでの報告という形で発信し、さらには次年度以降の成果発表に向けての準備をすることができた。次年度以降も史料調査・収集、その読解や分析、そして海外調査を行っていく。2020年の春にはエジプトまたはレバノンに渡航し、現地における史料収集と研究者との情報交換や交流につとめたい。カトリック教会の合同運動への対応や、各教会と政権や信徒との関係を検討し、時代の要請に応じて新たな教会の姿を模索していった東方キリスト教諸教会の姿を考察する。今年度は、東方キリスト教諸教会とローマ・カトリック教会との歴史的関係を考察するために、時代を十字軍時代に遡り研究を進めた。まずはこの時代に関する研究文献を収集し、先行研究の整理や史料の分析を行った。十字軍時代の中東における東方教会の状況については研究がさほど存在しないため、当時の情勢を明らかすることは、その後の両教会間の関係を理解するために重要である。この研究については2018年3月にベイルートで、そして2017年12月に東京で開催されたシンポジウムで報告した。また、15世紀におけるコプト教会と他の東方教会との関係についても、2017年9月にベイルートで開催された研究会で報告し、現地の研究者から様々な情報を得ることができた。国内の図書館には本研究に関連する文献がほとんど所蔵されていないため、今年度は文献収集に力を入れたが、入手した文献からは随時情報の整理を行っている。今後も情報交換をしながら資料の収集や分析を進めたい所存である。資料収集や情報分析、成果の発表をバランスよく推進できたと考えている。

文献や資料の収集を行いながら、成果として発表できるよう情報の整理や分析、現地の研究者との情報交換を進める。次年度以降も史料調査・収集、その読解や分析、そして海外調査を行っていく。2020年の春にはエジプトまたはレバノンに渡航し、現地における史料収集と研究者との情報交換や交流につとめたい。2018年度の後半は産休と育休を取得しており、海外出張や科研費を使用した文献収集を行うことができなかった。当初予定していた海外調査は2019年度に行い、また文献収集は2019年度に2018年度後半分も含めて行いたい。
局所性大脳機能障害児に関する訓練方法別の訓練効果

成人の失語症研究においては、訓練法の違いによる訓練効果の研究に関して、数少ないが行動反応を指標としたものが報告されてはいる。しかし、小児については訓練効果について複数の訓練方法を科学的に比較した研究や、訓練による大脳機能における変化を局所脳血流量にて測定した研究は報告がほとんどないと思われる。本研究の目的は、障害児にとって効果的な訓練方法を、行動反応を指標として科学的に検討すること、および訓練効果と大脳機能の活動性の変化について機能的画像により検討することであった。対象は発達性難読症児4例と後天性視覚失認小児1例である。発達性難読症例においては、かなや英語の書字に関して、聴覚的記憶を活用した聴覚法と通常の学習方法とを比較した。視覚失認例においても、かな書字訓練に関して運動感覚を活用した運動法と通常の方法とを比較した。その結果、訓練の方法によって訓練効果が有意に異なることがわかった。すなわち、著者らが開発した訓練方法が現行の古典的に行われている訓練方法と比べて、科学的に効果があることが行動反応して示された。また、そのうちの1例について脳血流量を測定したところ、訓練の方法によって大脳の賦活部位が異なること、および障害例では賦活部位が、元来の局所血流量低下部位を囲む領域であるように思われた。本研究によって、訓練方法による訓練効果の違いが行動学的指標と機能画像的手法の双方によって示されたのではないかと考えられる。
内皮細胞由来過分極因子（EDHF）およびその標的イオンチャネルの同定

本研究は、血管内皮細胞由来弛緩因子の一つである内皮細胞由来過分極因子(EDHF)の本体およびその標的イオンチャネルの同定を目的に開始した。まず、EDHFの標的イオンチャネルに関しては、EDHFによる膜電位過分極反応が高K^+溶液により減弱し、低K^+溶液により増強したことから、K^+ channelであることが推定され、また非特異的なK^+channel阻害薬であるtetrabutylammoniumがEDHF反応を抑制することからもこの事が裏付けられた。ATP sensitive K^+ channel阻害薬であるgkibenclamideはEDHF反応に影響を与えず、また、large conductance Ca^<2+>-activated K^+ channelの阻害薬であるtetraethylammoniumないしcharybdotoxinおよびNa^+/K^+-ATPase阻害薬であるouabainもEDHF反応に影響を与えなかった。唯一阻害作用を示したのはsmall conductance Ca^<2+>-activated K^+ channel(SK)の阻害薬であるapaminであった。則ち、ラット腸間膜動脈におけるEDHFの標的イオンチャネルとしては、SKあるいはそれに類似したK^+ channelであることが推定された。更に、EDHFの標的イオンチャネルをより明確に検討するために、EDHFのbioassay系の確立を試みた。ビーズに培養した血管内皮細胞(ヒト臍帯内皮細胞ならびにウシ大動脈内皮細胞)をbradykininなどにより刺激しEDHFを放出させ、下流の血管平滑筋細胞の膜電位変化を指標にEDHFのbioassayを試みたが、非常に不安定で、再現性ある結果を得るのは困難であった。また、血管の弛緩反応と膜電位変化を同一の血管で同時に測定する実験を試みたが、技術的に非常に困難で、安定した実験結果を得るのは困難であった。
フォーカス・グループ・インタビューによる難病児親の会の組織論的課題の解明

この研究の目的は日本の難病児親の会の組織的課題、特にリーダーシップの問題を探求することであった。そのために21の親の会に関与し、6回のフォーカス・グループ・インタビューを含む質的インタビューで得たデータを分析した。この調査は参加的アクション・リサーチとして行われたために、親の会によって形成され、承認を受けた調査班とともに行われた。これによって明らかになったことは、リーダーたちは親の会のもっとも深刻な問題は、会の外部にあるのではなく、会の内部にあると考えており、特に役員のなり手不足の問題は深刻であった。このなり手不足は3つの異なったパターンで説明されていた。それはそれぞれ「正当化」「非難」「暴露」と呼ぶことができる。すなわち「役員になれないのは子どもの病気のためである」と役員のなり手不足を「正当化」するか、あるいは、「みんな自分勝手だ」と「非難」するか、それとも、「古い役員が新しい会員が役員になるのを妨げている」と「暴露」するかという3つのパターンである。この3種の説明について認知図を使って表現してみた。さらに、この問題をfree-rider problemとsocial loafingという二つの理論を用い、またleadership trapの概念、あるいはattribution theoryの理論を用いてこの結果を理解しようと試みた。実践の課題としてグループ・リーダーに対するコンサルテーション的援助を検討した。特にセルフヘルプグループの役員と会員の関係を理解するために「泉の中の島」モデルを提唱し、会員に対してorganisational socialisationを活発にすることを提言した。最後に研究調査論の課題として、日本の文化や参加的アクション・リサーチの倫理的問題を検討した。難病児親の会24団体に親の会の相談活動をテーマにフォーカスグループを行うことを通知し、相談活動に従事する会員の参加者を募集した。7団体は無回答または参加を辞退し、残り17団体より26人の参加の申し出があった。2は日程調整不調または児童の体調不良のため参加できず、残りの24人が参加した。平均4人のフォーカスグループ(2時間)を6回行った。インタビューは録音し、逐語記録をとった。相談活動の難しさについて以下の点が認識されていることが明らかになった。(1)多くの人は自宅で相談を受けており、日常生活のなかで深刻な相談を受けているため、気持ちの切り換えができず、その心理的負担が大きい。また電話が早朝、深夜を問わず、長時間に及ぶことが多いため、児童のケアや、家事の遂行にも支障が生じている。難病にかかわる相談への応答を、ときには自分自身の在宅の児童の目の前で行わなければならず、児童の情緒を不安定にすることもある。(2)医療の専門家ではないのに医療の相談を受ける負担が大きい。遺伝疾患について次子を産む・産まないの選択を支援する立場に置かれてしまい、専門的な遺伝カウンセリングの代替をさせられている。また、病院の紹介を頼まれるが、それは治療法の選択にもつながるので、事例だけを話すようにしている。しかし、それが結果として病院を紹介・推薦されたと考えられてしまっている。(3)治療不可能な病気、進行性の病気、児童の死につながる病気など、親が受け入れ難い状況を相談され、それに対して答える術がない難しさがある。(4)インターネットの普及によりEメール、メーリングリスト、BBSによる相談活動が増えたが、それによって間違った情報が安易に流される弊害が出ている。親の会の相談活動の支援としては、公共施設(福祉会館等)の一角を親の会の相談窓口にすることによって、自宅で電話相談を受けている状況を緩和することが考えられた。1999年度に行ったインタビュー・データの分析を行った。また関連の文献研究も行った。これにより組織論的課題はリーダーシップをもつメンバーの語る「物語」に注目するnarrative approachによって解明することが役立つことを明らかにできた。

本研究の場合justification stories(正当化ストーリー),accusation stories(非難ストーリー),exposure stories(暴露ストーリー)という3つのストーリーが組織論的課題について現れることがわかった。すなわち親の会の相談活動に依存するばかりでなんら貢献することがないメンバーに対して(the free-rider problem)、それを正当化するストーリー、非難するストーリー、またそのようなメンバーの態度を惹起させているのはリーダーの体質にあるとする暴露的ストーリーがリーダー層のメンバーから語られた。これらのストーリーは、インタビューを行った調査者と被調査者の関係にしたがって変わることが見られた。すなわち、調査者が外部の人と見られた場合には正当化ストーリーが、調査者が内部の人と見られた場合には非難ストーリーが、また調査者が複数のリーダーのグループの中間者と見られた場合には暴露ストーリーが語られたのである。なお、これまでの研究成果をまとめ、親の会の協力者に配布することができた。また米国New Orleansで開かれるAssociation for Research on Nonprofit Organizations and Voluntary Actionで研究成果の中間発表を行った。フォーカス・グループ・インタビューのデータに、個別的な半構造化質的インタビューのデータを加えて分析し、さらに組織的社会化(organizational socialization)の理論を適用することによって難病児親の会の新たな組織論課題を明らかにすることができた。それは「会員意識と仲間意識のパラドックス」と呼ぶべきもので、要するに、親の会のメンバーは同様の体験を保持することによって強烈な仲間意識をもつのであるが、そのため組織的社会化の必要性が顕在化しにくく、実際にその過程は進められていない。結果として強い仲間意識をもつ集団でありながら、組織活動に積極的に参加する会員が極めて少ないというパラドクシカルな事態を招いている。それが親の会の「役員のなり手不足」の問題を発生させているのではないかという仮説を提出した。またSchein(1971)のinclusion boundarymodelを応用し、親の会の「リング状中空モデル」(the circle-with-a-ring-hole model)を提出した。それによれば親の会には会の周辺で受身的に参加している会員層と、献身的に活動に自我を投入している役員層があり、両者の間には「中空」(void)が存在し、円滑な組織運営には欠かせない中間層(積極的に活動する非役員層)が不在なのである。