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読経道の復元的研究-中世における宗教・芸能・文学の関係を視座として-

日本中世における宗教と芸道および文学との関係について、〈読経道〉を中心として考究し、特にその音楽的側面について明らかにした。読経道の口伝書における「読経音曲」に関わる言説を翻刻し、解読を行った。読経音曲の骨格が明らかとなり、唱導や平曲と密接な関わりが認められるに至った。また、新たな読経道テキストが見いだされ、併せて書写山や四天王寺などの、口伝継承・伝承生成の場の存在が具体的に確かめられた。本申請研究は、日本中世における宗教と芸道および文学との関係について、<読経道>を中心として考究するものである。一次資料の収集と解読を通じて<読経音曲>の解明を目指し、文学・宗教・芸能における読経道の文化史的意義を明らかにすることを目的とする。上記に基づき、本年度は、中世における読経のメッカであった書写山円教寺への複数回にわたる調査を行った。開山性空上人への信仰について、新たな、かつ重要な発見があり(開山堂より性空にまつわる遺物が発見された)、それについて周辺資料を参照しつつ考察を進めた。また、書写山信仰にも関わる慶政について、博物館における資料展示を熟覧したり、関連資料を収集したりすることを通じて、論考「慶政と園城寺-慶政『三井寺興乗院等事』『大師御作霊像日記』を読む-」を纏めた。さらに、読経道の根幹資料である『読経口伝明鏡集』の、学界未紹介の一本を見出し、調査および紹介を行った(「六所家本『読経口伝明鏡集』について」)。本書は、富士市立博物館所蔵の六所家資料中の一書であり、その特色について考察も行った。読経音曲の解明については、上記資料の調査研究とともに、京都市立芸術大学における「フシ」の共同研究に加わり、他分野の研究者と意見を交わしながら研究を進めている。なお、調査研究においては、初年度たる本年度に備えたパソコン及びビデオカメラ、図書を活用した。以上、本年度は、(1)読経道の新出資料の調査研究と紹介、(2)読経道の中心たる書写山に関する考察、(3)読経音曲解明に向けての作業、この3点を中心に研究を進め、それぞれ成果の一部を公表している。本申請研究は、日本中世における宗教と芸道および文学との関係について、〈読経道〉を中心として考究するものである。一次資料の収集と解読を通じて〈読経音曲〉の解明を目指し、文学・宗教・芸能における読経道の文化史的意義を明らかにすることを目的とする。本年度は、読経音曲の解明に取りかかり、『読経口伝明鏡集』を主軸に複数の読経道文献の読解作業を通じて、具体的な歌唱に関わる2本の論文を執筆した。「読経道と読経音曲-読経音曲の復元に向けて-」(『京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター研究報告書』、近刊)と、「平曲と読経道-書写山をめぐって-」(磯水絵還暦記念論集、近刊)である。両論文とも、中世における読経のメッカであった書写山円教寺への複数回にわたる調査による成果を含むものである。読経のみならず、平曲との連関を考察することによって、読経道の文化史的位置づけを図った。また、説話分野に関しては、論文「『沙石集』の道命和泉式部説話-読経道伝承から読み解く-」(無住研究会編『沙石集論集(仮題)』近刊)をまとめた。伝承の基盤や内容について、無住を軸に考察したものである。読経道伝承がいかなる場でどのように伝わっていくのかの一つの事例と位置づけられる。さらに、読経道の根幹資料である『読経口伝明鏡集』の、学界未紹介の一本を見出し、調査を行った。弥勒寺への調査の成果である。本書については、次年度に詳細な報告を行う予定である。以上、本年度は、(1)読経音曲解明に向けての作業、(2)読経道の中心である書写山に関する考察、(3)読経道の新出資料の調査研究、この3点を中心に研究を進めた。本年度は、読経音曲の解明に関して、次のような成果を得た。まず、論文として、「読経道と読経音曲一読経音曲の復元に向けて-」(『京都市立芸術大学日本伝統音楽研究センター研究報告書』近刊)を著した。読経道に関わる諸本の内容を読解する作業を重ねて読経音曲の特徴をまとめ、その要点のうち、読経音曲の詞章(すなわち、法華経のどこが音曲となるか)に主眼を置いて論じたものである。

研究発表としては、巡礼記研究会(第8回研究集会、2011年10月23日、於神奈川県立金沢文庫)にて、「読経道の音曲について」と題して発表を行った。読経口伝書の音曲条を整理、解読し、同時代の仏教芸能である唱導の言説と対比して考察したものである。また、読経道の根幹資料である『読経口伝明鏡集』の、学界未紹介の一本を調査研究し、「弥勒寺蔵『読経口伝明鏡集』『法華経声事』解題と翻刻-書写山伝来と円空書写をめぐって-」(千葉大学『人文研究』41号)として活字化した。さらに、読経道の文学的・文化的位相を明らかにするために、「『沙石集』の道命和泉式部説話一読経道伝承から読み解く-」(『無住-研究と資料』<共著>、あるむ刊)を著し、読経道の展開期たる鎌倉後期に成立した無住『沙石集』の記述について解読を試みた。以上、読経音曲の具体相や、読経口伝書について調査研究した成果、ならびに隣接する諸文化における読経道との関連についての成果を公にした。本申請研究は、日本中世における宗教と芸道および文学との関係について、〈読経道〉を中心として考究するものである。一次資料の収集と解読を通じて〈読経音曲〉の解明を目指し、文学・宗教・芸能における読経道の文化史的意義を明らかにすることを目的とする。本年度は、読経音曲の解明に関して、次のような成果を得た。まず、口頭発表・講演として、以下の2件を行った。「読経道と書写山」(書写山円教寺開山堂落慶法要記念講演会、2012年4月10日、於書写山円教寺)では、読経道が隆盛に及んだ播磨の書写山円教寺における文化的・芸能的様相について講演した。また、「読経の音曲ーその芸態と歴史的展開ー」(名古屋大学大学院比較人文学先端研究特別演習公開研究集会、2012年12月22日)では、これまでに解明した「読経音曲」の形態と特色について公にした。また、論文としては、柴佳世乃「平曲と読経道ー書写山をめぐってー」(磯水絵還暦記念論集、和泉書院、2013年5月予定)、柴佳世乃「読経道の音曲ー法会における音曲の解明に向けてー」(『巡礼記研究』第九集、近刊)において、読経音曲の芸能的・音楽的特色について、一歩踏み込んで論じ、本研究で成し得た、最新の成果を盛り込んだ。読経道の口伝書の嚆矢であり、かつ後のカノンともなる『読経口伝明鏡集』の「読経音曲」条の全文を解読することに努め、その結果、読経音曲の骨格と時代による変化変容が浮かび上がり、法会において行われた説経の音楽的変容やその形態(芸態)とも連動するものであることが明らかとなった。読経道の復元的研究として、読経音曲の復元に向けての基礎作業を重ねている。その成果は、これまで発表・論文(共著を含む)のかたちで公にし、継続的に、達成すべき方向に向けて進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、読経道の復元に向けて、基礎作業を固め、ある程度纏める段階に入る。おそらく音声による読経音曲の復元を具体的に実現するのは難しいだろうが(専門家との十分な検討が必要なため)、実現可能なところまでこぎつけたい。少なくとも、本研究を通じて、その基礎作業を着実に推進する。それと併行して、声明・音楽の専門家と連携する態勢作りに取りかかる。
エイジング・イン・プレイスとインフォーマル・サポートの意義に関する国際比較研究

本研究では、日本・オランダ・デンマークの高齢者領域におけるインフォーマルサポート(IS)の実態を整理し、介護看護の領域でどのように機能して効果を上げているかを概念整理し、量的調査(日本)で検証することを目的としている。平成30年度は、日本において専門職インタビューを行い「意義・効果」に関する質的調査を行い、海外ではオランダを対象として同様の調査を行うことを目的とした。日本においては定期巡回サービス事業所(10事業所14人)に限定することなく、ISを活用する総合事業の現場訪問(3自治体)で得たデータも分析に加えた。「インフォーマル資源活用の位置づけと課題・可能性」をテーマに絶えざる比較法で分析した結果、「インフォーマル評価の乖離(損する/ラクになる)」「ISで絆強化・まちづくり」「多様な資源・なじみの店も上手に活用」「これまでどう生きてきたかが影響する」など4つのコアカテゴリーが生成された。オランダ調査は2018年8月と2019年2月に行い、ボランティア(VL)を擁して自治体の社会サービスを提供している福祉組織(4)、自治体の総合相談窓口ソーシャル・バイク・チーム(SWT)(3)を訪ねて、ISの実態を調査した。介護保険事業所(4)を訪問して専門職のIS観も加えてその特徴を分析した結果、1インフォーマルだからこそできる価値を専門職が認めている、2サービス基盤としてのVL、3BLを戦力として研修のシステム化、4専門職との明確な切り分け、5自治体の統治、などが特徴として抽出された。地域の資源をアセットと表現する文献も見られた。高齢者に限定(日本)、普遍的(オランダ)など対象が異なるなどの相違があるが、日本では、1専門職によってVL価値が認められておらず、2VLが基盤ではなく補完、3研修も未整備、5自治体の統治が弱い(自治体間格差が大きい)、などの違いが明らかとなった。日本国内調査では2018年は専門職インタビューを行なって、インフォーマル・サポートの意義・効果に関する「概念・カテゴリー」を抽出することを目的した。これは、2019年度に向けた準備であったが、ほぼ目標を達成できたと考えられる。が、さらに調査を継続したいと計画している。オランダ調査については、インフォーマル・サポートの実態や意義についての調査は目標に達している。日本との比較において介護保険事業所の専門職者へのインタビューがやや不足している感がある。しかし、オランダの実態や理念を介護保険事業者からの情報のみで理解するのは狭隘な偏りを生む危険性があるので、より広く福祉組織を対象とした調査としたので、機会があれば補足調査を行いたい。2019年度は定期巡回サービス事業者を対象としたアンケート調査を予定している。2019年度前半に日本の専門職インタビューを継続したのち後半にアンケート調査をするのか、量的調査を2020年度に持ち越すのか、前半の進捗状況を見て判断する予定にしている。さらに、2019年度計画では海外の調査対象をデンマークとしている。しかし、デンマークではボランティアは公共がなすべき領域とは一線を画している、自由選択ができるとはいえ、介護・看護については自治体が独占的にサービス提供しており介護保険は存在していないため日本とは大きく異なる。しかし、ボランティア活動はさかんでさまざまに行われていることは事実である。対象国をイギリスに変更する可能性があるため、2019年度はイギリスのインフォーマル・サポート調査のフィジビリティを考慮しながら最終決断をする。デンマーク、イギリスの両国において行う可能性もある。本研究では、インフォーマル・サービス(IS)の位置づけについての日本・オランダ・デンマークの違いを明確化することを目的としている。オランダでは「マントルケア(インフォーマルケア)」という言葉が古くから存在し、2015年の介護保険・医療保険の大改革を経て「インフォーマル・ファースト」の制度改革がドラスチックに進められている。2017年度のオランダ調査では現地調査やその後のメール交信によって、A:ISを提供する組織は社会に幅広く存在し、大きく三類型ある。B:ISの担い手にもしっかりと研修が授けられ、予算も潤沢でその基盤が保証されている。C:FCとISの棲み分けでは、FCで提供されるべきことと、ISで支えあう内容の区別が明確で、インフォーマル・ファーストと言えども、FCが行うべきことをISで代替しているわけではなかった。三類型とは、1ボランティア専門福祉組織からの提供、2ボランティア組織を擁する大規模な介護サービス組織からの提供、3住民主体で介護組合を作って助け合いを行なっているケースの三つである(A)。どの組織にも管理部にベテランの専門職がいて、財政とサービス内容をマネジメントできていた(B)。FCとISの棲み分けについては「SWT(社会福祉近隣チーム」という、「市民の何でも相談窓口」が多くの自治体で設けられており、ここでISの優先度を高めた上でのスクリーニングと総合的な支援プランが立てられていた(C)。オランダではIS活用が進み、それを支える組織も重層的に存在して、自治体が責任をもってマネジメントしている。日本の先進地調査では、IS組織が多様に存在しておらず、研修制度や予算の保証があるわけでもなく、FCとISの切り分けも明確でない。オランダは「インフォーマル優先型重層的社会資源国」、日本は「フォーマル優先、インフォーマル補完国」と仮説的に整理できる。オランダにおいて、インフォーマル・サービスを提供している組織を5組織訪問することができたので、オランダ調査については順調に進んでいると評価できる。しかし、文献レビューによる理論研究が進んでおらず、「やや遅れている」という評価とした。また、日本の先進的IS取組の現場を訪問する点についても、さらに継続したいと考えている。

本研究では、日本・オランダ・デンマークの高齢者領域におけるインフォーマルサポート(IS)の実態を整理し、介護看護の領域でどのように機能して効果を上げているかを概念整理し、量的調査(日本)で検証することを目的としている。平成30年度は、日本において専門職インタビューを行い「意義・効果」に関する質的調査を行い、海外ではオランダを対象として同様の調査を行うことを目的とした。日本においては定期巡回サービス事業所(10事業所14人)に限定することなく、ISを活用する総合事業の現場訪問(3自治体)で得たデータも分析に加えた。「インフォーマル資源活用の位置づけと課題・可能性」をテーマに絶えざる比較法で分析した結果、「インフォーマル評価の乖離(損する/ラクになる)」「ISで絆強化・まちづくり」「多様な資源・なじみの店も上手に活用」「これまでどう生きてきたかが影響する」など4つのコアカテゴリーが生成された。オランダ調査は2018年8月と2019年2月に行い、ボランティア(VL)を擁して自治体の社会サービスを提供している福祉組織(4)、自治体の総合相談窓口ソーシャル・バイク・チーム(SWT)(3)を訪ねて、ISの実態を調査した。介護保険事業所(4)を訪問して専門職のIS観も加えてその特徴を分析した結果、1インフォーマルだからこそできる価値を専門職が認めている、2サービス基盤としてのVL、3BLを戦力として研修のシステム化、4専門職との明確な切り分け、5自治体の統治、などが特徴として抽出された。地域の資源をアセットと表現する文献も見られた。高齢者に限定(日本)、普遍的(オランダ)など対象が異なるなどの相違があるが、日本では、1専門職によってVL価値が認められておらず、2VLが基盤ではなく補完、3研修も未整備、5自治体の統治が弱い(自治体間格差が大きい)、などの違いが明らかとなった。日本国内調査では2018年は専門職インタビューを行なって、インフォーマル・サポートの意義・効果に関する「概念・カテゴリー」を抽出することを目的した。これは、2019年度に向けた準備であったが、ほぼ目標を達成できたと考えられる。が、さらに調査を継続したいと計画している。オランダ調査については、インフォーマル・サポートの実態や意義についての調査は目標に達している。日本との比較において介護保険事業所の専門職者へのインタビューがやや不足している感がある。しかし、オランダの実態や理念を介護保険事業者からの情報のみで理解するのは狭隘な偏りを生む危険性があるので、より広く福祉組織を対象とした調査としたので、機会があれば補足調査を行いたい。来年度の目標として以下の3点を挙げる。1)予定どおり、オランダの専門職組織を訪問して、インフォーマルサービスをどのように位置付け、実際の制度的サービス提供との組み合わせについてインタビューを行う予定である。IS提供団体はかなり広いことが判明したので、訪問先としてIS提供団体も加える。
高性能小形磁性流体継手の開発研究

前年度に引き続いて標記の研究を行った。(1)縦軸磁性流体継手の開発研究直径110mm、厚さ2mmおよび3mmのアルミ円板を直径120mm、高さ6mmの円筒容器内で回転させ、隙間部に磁性流体を注入し、回転軸方向に磁場をかけた場合とかけない場合における発生トルクの変化を実験的に調べた。その結果以下の成果が得られた。(a)外部から磁場変化を与えることによりトルク伝達量の制御が可能である。(b)低粘度の磁性流体を使用すると、磁場をかけたときに発生するトルクは小さいが、磁性流体が移動しやすいため、粘度μに対する比トルクT/μは大きい。(c)円板にスリットを設けると、磁場の変化に対し流体の移動が容易になり、トルクの制御がしやすくなる。(d)ケーシング内壁に磁性流体の溜るスペースを設けることにより、磁場の変化に対するトルク変化の応答を向上させることができる。(2)横軸磁性流体継手の開発研究上記(1)と同じサイズの円板を横軸周りに回転させ、磁場とトルク変化との関係を調べ、以下の結果を得た。(a)磁場が無い場合に大きな液溜りを設けないと、円板と流体との接触が起こり、トルクが十分に低下しない。(b)高速回転では遠心力および重力のために流体を隙間に保持できず、半径方向外側に離散してトルクの減少が生じる。(c)磁場の変化に対するトルク変化の応答は縦軸の場合より良い。磁性流体は磁界に強く引き付けられる特殊な流体であり,回転軸の防塵用シ-ルとしてコンピュ-タ磁気ディスク装置や真空装置などに使用されているが,トルク伝達用としての応用は少ない.一方従来から,トルク伝達用として電磁クラッチや油を用いた流体継手,粘性流体を利用したビスカスカップリングが知られている.しかし,電磁クラッチには摩耗のため耐久性が悪く,ビスカスカップリングではトルクの伝達の有無を制御できない等の問題点がある.本研究は,作動流体に磁性流体を使用し,外部からの信号によって磁場を変化させ,トルク特性を制御させることのできるトルク伝達可変機構を試作し,その基本特性を解明することを目的とした.直径110mm,厚さ2mmのアルミ円板を円筒内に入れ,そのケ-シングとの隙間を6mmにして隙間には磁性流体を封入し,外部から磁場をかけた.磁場は,電磁コイルに1.5Aの電流を通じて発生させた.隙間内の磁性流体はその分量を変化させ,磁場の強度と遠心力のバランスから隙間内を自由に流動できるようにしてある.また円板とケ-シングとの隙間は16mmに変化させた.以上の装置により,以下の成果が得られた.1.外部からの信号によって磁場を変化させ,トルクの制御が可能であることがわかった.2.磁性流体の量が少ないと,磁場によるトルク発生は小さいが,磁場の有無による変化割合は大きい.3.磁性流体の量が増すと,磁場によるトルク発生は増すが,磁場によるトルクの変化割合は減少する.前年度に引き続いて標記の研究を行った。(1)縦軸磁性流体継手の開発研究直径110mm,厚さ2mmおよび3mmのアルミ円板を直径120mm,高さ6mmの円筒容器内で回転させ,隙間部に磁性流体を注入し、回転軸方向に磁場をかけた場合とかけない場合における発生トルクの変化を実験的に調べた。(2)横軸

磁性流体継手の開発研究上記(1)と同じサイズの円板を横軸周りに回転させ、磁場とトルク変化との関係を調べ、以下の結果を得た。(a)磁場が無い場合に大きな液溜りを設けないと、円板と流体との接触が起こり、トルクが十分に低下しない。(b)高速回転では遠心力および重力のために流体を隙間に保持できず、半径方向外則に離散してトルクの減少が生じる。(c)磁場の変化に対するトルク変化の応答は縦軸の場合より良い。
電子をプローブとする界面機能の単一微粒子分光とフェムト秒近赤外分光による研究

本研究では積極的に電子移動をプローブに用い,Auナノ微粒子の接合したCdSeナノロッド(NRs)やCdTe量子ドット(QDs)-メチルビオローゲン(MV^<2+>)系の単一微粒子分光を行うと共に,電子移動反応によりBlinkingがどのような影響を受けるのか解析した。さらにDNA cdTe QDsを吸着させ,1次元系の励起エネルギー移動ダイナミクスを顕微分光で解析した。半導体NRsの単一微粒子分光CdSe NRsの単一微粒子測定から,集団よりバンド幅の狭い発光が観測された。CdSe NRsは金ナノ微粒子の接合により発光強度が著しく減少し,単一微粒子測定を行うとパルス応答に近い寿命が主に観測された。単一微粒子でも寿命は単一指数関数ではなく,CdSe NRsの長軸サイズと励起子拡散の効果が寄与しているものと考えられた。また金を接合したCdSe NRsのON状態だけでなくOFF状態(イオン化状態)からの電子移動ダイナミクスとその単一微粒子特性を明らかにした。CdTbQDs-MV^<2+>系の電子移動と単一微粒子分光アニオン性CdTe QDsに消光剤としてMV^<2+>を加えると,吸着と電子移動により極低濃度で消光が起こる。その電子移動ダイナミクスをフェムト秒レーザー分光で解析し,1S状態から電子移動とMV^+の生成過程を観測した。単一微粒子分光の結果,ON状態の確率分布関数の指数αは電子移動によって著しく大きな値を持つことが分かった。DNA-CdTe QDs系の励起エネルギー移動と顕微分光カチオン性CdTe QDsとλ-DNAからDNA-QDs結合体をガラス基板上に調整し,単一微粒子分光による蛍光像,発光スペクトル,蛍光寿命測定を行った。その結果,10μm以上の長さを持つDNA-QDsをガラス基板上に伸張固定化できる事を見いだし,時間分解スペクトルの解析から,QDs間の励起エネルギー移動を解明した。単一微粒子分光に関する研究は順調に進んでいるが,OPA装置の問題もあり,水素結合ダイナミクスのフェムト秒近赤外分光による解析が遅れている。界面の機能の観点から,引き続き半導体量子ドットの単一微粒子分光の研究展開を積極的に行う。本研究は、オージェ再結合ないしオージェイオン化をプローブとして量子ドット(QDs)界面や固/気界面等の特性を解析しようとするものである。一方、界面層では水素結合が重要な寄与をしているので、近赤外領域における倍音ダイナミクスを時間分解して解析し、水素結合の変化を解析することを試みた。半導体QDsの単一微粒子分光:QDsの欠陥発光は界面の影響を強く受けると考えられるが、発光量子収率が低く単一微粒子分光による研究がなかった。そこで、欠陥発光を主発光とする2種類のQDs、L-グルタチオンキャップCdS QDsおよびCdSe QDsの単一微粒子分光から欠陥準位由来の発光のメカニズムを解明した。その結果、1.欠陥発光を主発光とする単一QDsの発光ブリンキングは強度分布が広いという特徴を持っていること、2.単一QDsの発光スペクトルはバンド幅が狭く、複数の欠陥発光準位が存在し、その間を時間的に拡散している事などが分かった。半導体QDsのオージェ効果の界面依存性:オージェ再結合の界面依存性を解析するためにCdS QDsを種々の保護剤で保護し、固有発光とトラップ発光が同時に観測されるQDsを合成すると共に、時間分解分光でオージェ再結合を評価した。その結果、界面保護剤に関係無くτ_<Auger>D^<6.0>の関係を示した。以前の結果を考慮すると、オージェ再結合は1分子層程度の界面(欠陥)状態には依存せず、界面層に勾配を持つような電子状態変化が重要であることがわかった。倍音ダイナミクスのフェムト秒近赤外分光:H_2OおよびD_2Oをフェムト秒パスルで励起し比較すると、OH水素結合が光電場で強くなりその後緩和する様子が近赤外領域の時間分解スペクトルから明らかになった。

その電子移動ダイナミクスをフェムト秒レーザー分光で解析し,1S状態から電子移動とMV^+の生成過程を観測した。単一微粒子分光の結果,ON状態の確率分布関数の指数αは電子移動によって著しく大きな値を持つことが分かった。DNA-CdTe QDs系の励起エネルギー移動と顕微分光カチオン性CdTe QDsとλ-DNAからDNA-QDs結合体をガラス基板上に調整し,単一微粒子分光による蛍光像,発光スペクトル,蛍光寿命測定を行った。その結果,10μm以上の長さを持つDNA-QDsをガラス基板上に伸張固定化できる事を見いだし,時間分解スペクトルの解析から,QDs間の励起エネルギー移動を解明した。単一微粒子分光に関する研究は順調に進んでいるが,OPA装置の問題もあり,水素結合ダイナミクスのフェムト秒近赤外分光による解析が遅れている。界面の機能の観点から,引き続き半導体量子ドットの単一微粒子分光の研究展開を積極的に行う。
金属錯体の関与する酵素反応過程の理論的研究

平成7年度の成果は以下の通りである。(1)全年度までに検討した密度汎関数法と情報科学の手法を用いてADの成果を得た。A.通常のワークステーション上で120残基のグリシンペプチド鎖の全電子波動関数計算を実行した。B.独自に大規模計算のためのアルゴリズムを工夫することによって、計算時間はグリシン残基数の1.7乗の依存性を達成した。ガウス型基底関数を用いた密度汎関数法を採用しているため、計算量では数式の上ではアミノ酸残基数の3乗であったが、これを大幅に改善することができた。C.積分計算のカットオフ法による高速化を検討した。この手法により、CPU時間のみならず、計算に使用するディスク容量も大幅に節約できることができる。D.積分計算およびSCFルーチンのパラレル化を検討した。パラレル化にもオブジェクト指向の技術を採用することで、従来までのプログラミング手法では困難であった、計算モデルと実行プログラム間のセマンティックギャップの解消、並列処理部と計算実行部との明示的な分離が達成されることが明らかとなった。(2)ファインマンの経路積分法のオブジェクト化を試みた。(3)酵素反応経路のシミュレーションの方法を精密化させたことによって、チトクロムc_3の電子受容定常状態における状態間の遷移には4つのヘム間の内部ホッピングが重要な因子であることが明らかになった。(4)独自のオブジェクト指向プログラム解析システムとタンパク質構造解析システムをグラフィックスツールAVS(Application Visual System)とツールキットOSF/Motifを用いて作成した。
チロシンキナーゼと放射線防護

放射線に対する細胞の感受性を調べる目的で以下の実験を行った。1.細胞:使用した細胞は、放射線や紫外線に対し高い感受性を有するヒトAtaxia telangiectasia(AT細胞)細胞株3株および対照として正常ヒト線維芽細胞IMR90である。3.結果:正常細胞と比較してAT細胞は以下の点で細胞周期調節が異なっていた。1)cyclin D_2の発現および放射線照射による誘導が認められなかった。2)3種のcyclinEのうち、ある1つの特定の大きさのcyclin(48kd)の発現が低かった。3)細胞周期抑制に働くp21waf1/cip1/sdi1の発現誘導が遅延していた。(20hr)4)不活性型であるリン酸化pRbの発現が異常に強かった。4.考察:以上の結果、特にpRbのリン酸化状態の違い、更にはp21の発現遅延は放射線感受性と細胞周期調節との密接な関係を示唆するものである。この解明のためには更なる研究が必要と考えた。
乳蛋白質,α-ラクトアルブミンの異種細胞での発現系の確立

昨年度クローニングしたヤギプレα-ラクトアルブミン(α-LA)cDNAクローン(pGLA-1)は、5 ́-非翻訳領域15塩基対を持ち、mRNAのほぼ全長にあたる構造を含んでいる。本研究ではこのcDNAクローンを利用して主に酵母細胞での発現系の確立を行なった。1)酵母での発現:pGLA-1のcDNA部分を酵母発現プラスミッドであるpAM82の酸性ホスファターゼプロモーターの下流に挿入し、酵母Saccha-romyces cerevisiae pep5C株に導入した。この酵母形質転換体を低リン酸合成培地中で培養しα-LAの発現の有無を、α-LA特異抗体を用いる酵素抗体法で検討した。発現したα-LAは、培地、ペリプラズム分画及び細胞内にほぼ等量づつ存在し、全体で約400μs/lの発現量であった。培地及びペリプラズム分画に分泌されていたことより、動物細胞由来のプレα-LAのシグナルプペチドが酵母においても認識されることが示唆された。発現したα-LAは、培地及びペリプラズム分画から、α-LA特異抗体を固定化した抗体カラムにより、ほぼ均一なまでに精製できた。精製標品はSDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動で標準α-LAとほぼ同じ移動度を示し、このα-LAが酵母より分泌される時に正しいプロセシングが起っていることが示唆された。2)大腸菌での発現:大量発現の系として大腸菌での発現系の確立を目指した。pGLA-1のcDNA部分を大腸菌発現ベクターであるpKK-223-3のtacプロモーターの下流に挿入した。合成DNAを用いる欠失変異により、cDNAの5 ́-非翻訳領域及びシグナルペプチド部分を除き、tacプロモーターのリボソーム結合部位から翻訳開始コドンATGまでの距離を8塩基に調節した発現プラスミッドを構築した。現在このプラスミッドを用いて大腸菌での発現を試みている。
コスタメア特異的機能阻害による心筋収縮帯形成

心筋が虚血後に再灌流障害を受けると、アクチン・ミオシンの過収縮からなる収縮帯を伴う特徴的な壊死が生じる。本研究では、コスタメア構成分子であるβジストログリカン(β-DG)の局所的機能破綻が収縮帯形成の重要な役割を演じているとの仮説を立て、これを検証するためにβ-DG-EGFPとアクチン-RFPとを同時に発現させたラット初代培養心筋細胞を作成、心筋細胞膜上のEGFP蛍光に対して近赤外超短パルスレーザーによる多光子励起分子機能阻害を施した。これにより細胞膜上に発現するβ-DGの選択的破綻が、心筋細胞の収縮帯の形成に寄与することが明らかになった。サルコメアと細胞外基質をつなぐコスタメアは、収縮タンパクであるアクチンと細胞外基質の機械的連結を担うことから、カルシウム過負荷と相まってコスタメアが破綻すれば、サルコメア単位での収縮帯の形成が説明できる。私は、コスタメア構成分子であるβジストログリカン(β-DG)の局所的機能破綻が収縮帯形成の鍵を果たしているとの仮説を立て、以下の実験を行った。新生仔Wistarラット(2日齢)から得られた初代培養心筋細胞に、β-DG cDNAにEGFP-cDNAを融合させた遺伝子およびLifeAct cDNAにRFP-cDNAを融合させた遺伝子を同時に導入することにより、β-DG-EGFPとアクチン-RFPを発現した心筋細胞を作成した。心筋細胞膜上のEGFP蛍光に対して近赤外超短パルスレーザー(波長850 nm、パルス幅80 fs、82 MHz)を用いて多光子励起分子機能阻害法(多光子CALI法)を施した。その結果、1.11±0.11 mJの照射により、局所的に収縮帯が形成することがアクチン-RFPの観察によって明らかとなった。この照射エネルギーを超えると細胞膜傷害により心筋細胞の構造が破綻した。一方、EGFP-cDNAのみを発現させた心筋細胞では、上記と同等の1.10±0.08 mJの照射により蛍光の退色は認められたが、収縮帯の形成は観察されなかった。細胞膜上に発現するβ-DGを選択的に破綻させることにより、心筋細胞に収縮帯を形成することができた。本研究の結果は、心筋の収縮帯形成の機序としてこれまで広く受け入れられてきたカルシウム過負荷に加えて、アクチンと細胞外基質をつなぐコスタメアの関与を示唆するものであり、心筋の収縮帯壊死の発生機構を考える上で重要な知見が得られたと考える。この成因として、ナトリウムーカルシウム交換機構を介する細胞内のカルシウム過負荷が考えられている。サルコメアと細胞外基質をつなぐコスタメアは、収縮タンパクであるアクチンと細胞外基質の機械的連結を担うことから、カルシウム過負荷と相まってコスタメアが破綻し過収縮すれば、サルコメア単位での収縮帯の形成が説明できる。この収縮帯形成の本質として、コスタメアの構成タンパクの脱落あるいは破綻すると仮説を立てた。実際免疫組織化学的検索を行ったところ、収縮帯部に細胞膜上のβジストログリカン(β-DG)の脱落を観察している。そこでβ-DG分子の局所的機能破綻が収縮帯形成の原因になるとの仮説を検証するために、多光子励起分子機能阻害法(CALI法)を用いてβ-DGの特異的機能阻害による収縮帯形成の再現を試みることを目的とした。当該年度は、新生仔Wistarラット(2日齢)から心臓を摘出し、コラゲナーゼにより心筋細胞を単離することによって、初代培養心筋細胞を作製し、培養2日後心筋細胞にβ-DG cDNAのC末端にオワンクラゲ由来のEGFP-cDNAを融合させた遺伝子を導入させることによって、EGFP-βDG発現心筋細胞を作製した。心筋細胞膜上のEGFP蛍光に対して多光子レーザ(MaiTai、Spectra-Physics社、波長850 nm、パルス幅80 fs、82 MHz)を用いてCALIを施した。CALIにおける最適条件検討を行うために、CALI後、ファロイジン染色を行い、収縮帯の形成を観察した結果、レーザーパワー5.5 MW/cm2において、収縮帯が最も形成されやすく、このレーザーパワーを超えると心筋細胞全体が破壊されることが明らかとなった。EGFP-βDGの発現培養心筋の確立とCALIの指摘条件の検討がおおむね終了し、今後の定量解析のための基礎的実験環境が整ったと判断されるため。初年度に確立した培養心筋とCALIの条件を元に、βDGの局所の機能阻害・破壊が収縮帯を形成するか否かにつき定量的に解析を行う。

併せてカルシウム動態の解析により、収縮帯の形成がβDGの局所の機能阻害・破壊のみで生じるのか、カルシウム過負荷の関与が必要か否かを明らかにする。さらにウイルスベクターを用いて成獣心にEGFP-βDG発現させ、実際の心臓にCALIを施し、収縮帯形成機構を明らかにする。上記の次年度研究推進方策に則って、次年度は、研究費を実験動物およびその飼育に係る費用、カルシウム蛍光指示薬などの薬品や培養皿など実験に用いる消耗品の費用、研究成果の発表のための学会発表旅費ならびに英語論文の校正費用に充てる。
ブラックホール・中性子星連星合体からの高精度重力波波形の計算

ブラックホール・中性子星連星合体の低離心率初期条件を、質量比・スピンおよびその傾き、さらに中性子星の状態方程式について、当初計画よりも広範囲なパラメータ領域で導出した。質量比についてはブラックホールが中性子星の1倍から7倍、スピンは無次元化したKerrパラメータが0から0.75、状態方程式は2段階ポリトロープおよび4段階ポリトロープを用いた。当初はもっと限られたパラメータ領域での長時間計算による重力波導出を行う予定だったが、連星中性子星合体GW170817発見後の進展に伴う知見の蓄積を取り入れ、同時にいくつかの計算上の困難に対処するため、計画を変更した。この研究と並行して、重力波観測プロジェクトLIGOに所属する研究者らとの共同により、ブラックホール・中性子星連星合体に伴う重力波を観測できたとき、中性子星の性質をどの程度正確に制限できるかを調べた。具体的には自分およびアメリカのグループによって独立な手法・コードで計算された2種類の波形を、各々について複数の解像度で用意し、重力波波形から抜き取られる潮汐変形率の誤差をFisher解析によって推定した。その結果、ブラックホールが重い場合について系統誤差が大きくなる傾向があることが、定量的に明らかになった。特に現状の波形を用いて実際の重力波を解析する場合、悪い場合では潮汐変形率測定の統計誤差にとどまらず値そのものよりも系統誤差が大きく、潮汐変形率の有意義な決定が事実上不可能でありさえすることを突き止めた。この結果はさらなる高精度波形計算の重要性を裏付けると同時に、近未来的に解決すべき課題に取り組むための当初計画の変更を後押しした。概要に記載の通り、当初計画していたよりも多くのパラメータで低離心率の初期条件を導出できたことは予想を上回る進展である。一方、当初の期待と異なり、低質量比や高スピンなどの(多少なりとも)極限的なパラメータ領域では離心率の低減が難しくなることを突き止めたため、シミュレーションの遂行および重力波波形の導出は後回しになっている。この点については、ブラックホールの半径が小さいために十分な解像度を確保することが通常よりも難しくなっているなど、理由の解明ととも解決の目処もある程度立っており、今後まとめてシミュレーションを進めていく予定である。同時に、状態方程式を変えると予想以上に低離心率の初期条件を実現するパラメータが変わってしまうこともわかった。これは物理的に妥当な振る舞いとは考えづらく、パラメータの与え方に再考が必要であることが示唆される。連星中性子星の場合との比較は進んでいることから、全体的には少々の遅れと判断した。昨年度に引き続き様々なパラメータにおいて離心率を減らした初期条件を計算しつつ、得られた連星の準平衡形状の詳細な性質を調べ、パラメータの与え方あるいは計算手法自体も再検討する。重力波の導出については、パラメータ領域が極端でなく計算が比較的容易な場合について優先的にシミュレーションを進め、計算上の課題がある極限的なパラメータ領域では困難の解決に応じて順次計算を進める。低質量比や高スピンなど興味深い場合について、ブラックホールの半径が小さくなることによって必要な計算機資源が大きくならざるを得ないことがわかったため、長時間・高精度計算するモデルは厳選する。

連星中性子星の場合との比較は進んでいることから、全体的には少々の遅れと判断した。昨年度に引き続き様々なパラメータにおいて離心率を減らした初期条件を計算しつつ、得られた連星の準平衡形状の詳細な性質を調べ、パラメータの与え方あるいは計算手法自体も再検討する。重力波の導出については、パラメータ領域が極端でなく計算が比較的容易な場合について優先的にシミュレーションを進め、計算上の課題がある極限的なパラメータ領域では困難の解決に応じて順次計算を進める。低質量比や高スピンなど興味深い場合について、ブラックホールの半径が小さくなることによって必要な計算機資源が大きくならざるを得ないことがわかったため、長時間・高精度計算するモデルは厳選する。
量子論における様相解釈について

量子力学の非局所的相関(EPR相関)における因果関係についての研究を行った。これまで、EPR相関に対し、「共通原因の原理」(screen-off条件)に従う、相関の原因を要請すると、クラウザー・ホーンの不等式が導出され、その不等式は、スピン測定軸の然るべき設定のもとで、量子力学が与える予測と一致しない、といわれてきた。しかし、従来の見解には、二つの問題点がある。一つは、従来の見解が、量子的確率そのものをもつ事象が、古典確率空間の中に存在する、としていることである。もう一つは、スピン測定軸を変えることで得られる様々な相関全てに共通する、いわば共通の共通原因を、「相関の共通原因」として要請していることである。では、この二つの問題に適切に対処すると、EPR相関についての局所的共通原因モデルが構成されうるのだろうか。ます、一つ目の問題点に関しては、量子的確率を「スピンの...成分を測定する」という事象に条件付けられた確率として考えることによって、古典確率空間の中で表現することは可能である。では、そのような古典確率空間の中で、各々の相関それぞれについての共通原因を考えることはできるのだろうか。この問題について、次の結果を得た。どのスピンオブザーバブルを測定するのかと統計的に独立な共通原因(共通の共通原因ではない)さえ存在しない。実際、そのような非常に弱い意味での共通原因の存在を仮定したときでさえ、量子力学の予測と一致するモデルが存在しえないことが数学的に示される。その結果を、科学基礎論学会「秋の研究例会」において研究発表した。現在論文発表準備中である。量子力学の解釈・測定問題についての一解答、様相解釈について研究した。なかでも、P. Vermaas、G. Bacciagaluppiらにより考案された、この解釈へのダイナミックス導入の試みを主要な研究テーマとした。P. Vermaasは、測定過程をある特殊な形式を満たすものと想定し、その想定のもとでは、被測定物理量が「縮退」している場合であれ、彼を含む人々により考案されたダイナミックスを用いると、測定装置が測定相互作用後にもつべき望ましい性質を装置に帰属させることができる、と論じた。このテーマについて「科学基礎論夏のセミナー」(2002年8月)(北海道大学)、及び「日本科学哲学会」(2002年11月)(新潟大学)において、研究発表を行い、まず次のことを明らかにした。・Vermaasが与えた測定過程の形式は、測定における因果的連鎖を考慮に入れていない。すなわち、まず測定対象と測定装置の一部分が相互作用し、次にその測定装置の一部分とポインター(あるいは、ポインターにより「近い」装置の一部)とが相互作用するといった、測定過程における因果的連鎖がVermaasの「形式」において無視されている。では、因果的連鎖をも考慮に入れた場合には、ダイナミックスを用いたいかなる解答を与えることができないのだろうか。この問いに対し、次のことを明らかにした。・測定過程がみたすことが自然と思われる数学的形式の条件を明示的に提示し、その条件のもとでは、因果的連鎖を取り込んだ解答を与えうることを数学的に示した。なお、上述の結果について論文作成中であり、雑誌発表する予定である。1.様相解釈を始めとする量子論の諸解釈において、ベルの不等式が破れることは、重要な概念的、哲学的問題である。だが、通常のベルの不等式の議論は非相対論的文脈のもとで行われ、結論のみ、あたかもその議論が相対論的文脈でなされたかのように、空間的に離れた二つの事象間の相関に適用される。だが、厳密には、議論のすべてを相対論的舞台設定のもとで再構成し、それでもベルの不等式が破れることを導出するのが好ましい。そこで、非相対論的文脈におけるベルの不等式の諸前提が相対論的ケースにおいてどのように再定式化されうるのか、及びそれらの諸前提間の論理的関係を明示的にし、研究報告した。(科学基礎論夏のセミナー9月於北海道大学)2.様相解釈は量子力学という理論についての解釈である。だが、解釈以前に「相対論的粒子の量子力学は可能か?」という問いに対するno-go定理がある。その定理は、相対論的に自然ないくつかの要請(並進共変性、等)を仮定すると、超平面上のどの有界な領域においても粒子を検出する確率が0になる、という定理である。だが、この定理が具体的な相対論的量子力学にどのように適用され、そしてそれが何を意味するのかは明らかではない。その定理をディラック自由粒子に適用してみると、次の結果が得られる。ディラック自由粒子を正のエネルギー解に制限すると、空間的に離れた領域に対応する二つの射影作用素が可換でないことがありうる。このことは、ある領域と空間的に離れた領域で、測定を行うか否かに応じて、元の領域での統計が変化することを意味する。以上のことを研究報告した。(科学基礎論春のセミナー3月於東北大学)量子力学の非局所的相関(EPR相関)における因果関係についての研究を行った。

一つは、従来の見解が、量子的確率そのものをもつ事象が、古典確率空間の中に存在する、としていることである。もう一つは、スピン測定軸を変えることで得られる様々な相関全てに共通する、いわば共通の共通原因を、「相関の共通原因」として要請していることである。では、この二つの問題に適切に対処すると、EPR相関についての局所的共通原因モデルが構成されうるのだろうか。ます、一つ目の問題点に関しては、量子的確率を「スピンの...成分を測定する」という事象に条件付けられた確率として考えることによって、古典確率空間の中で表現することは可能である。では、そのような古典確率空間の中で、各々の相関それぞれについての共通原因を考えることはできるのだろうか。この問題について、次の結果を得た。どのスピンオブザーバブルを測定するのかと統計的に独立な共通原因(共通の共通原因ではない)さえ存在しない。実際、そのような非常に弱い意味での共通原因の存在を仮定したときでさえ、量子力学の予測と一致するモデルが存在しえないことが数学的に示される。その結果を、科学基礎論学会「秋の研究例会」において研究発表した。現在論文発表準備中である。
熱中症の発症要因を突きとめ予防につなげる研究

熱中症は様々なところで起こっている。暑い時期でのマラソン大会での発生、高齢者の室内熱中症、9月の運動会練習中の生徒児童の熱中症。いずれも気付けば、中等症もしくは重症熱中症の症状が出現し、救急搬送される事例が増加傾向にある。また、暑熱環境に長時間いたことが明らかな状況で死亡発見されることも少なくない。本年度は、大阪市における熱中症が発生する気象条件について検討した。まず、疫学研究では、大阪市内で熱中症により救急搬送された匿名化された患者のデータを入手し、大阪市の時間ごとの気象データと照らし合わせたところ、労作時熱中症、屋外熱中症、室内熱中症を問わず、風速が強いほど熱中症患者が多くなることが明らかになった。また、予想通りではあるが、暑さ指数(以下、WBGT)が高いほど加速度的に熱中症患者が増えることが明らかになった。次に市民マラソン大会での研究調査もスタートさせ、NAHAマラソンで地点ごとのWBGT測定などを行った。この研究については、救急搬送データが得られておらず、フィールドワークだけにとどまっているものの、場所によってはWBGTが26まで上昇し、陸上競技場内のトラックの表面温度と芝の表面温度は5°Cの差が見られる地点もあった。これまでの熱中症研究は、病態研究が中心となっているが、疫学研究であっても、気温・湿度などの気象条件以外に、深部体温にも注目したことで、今まで明確でなかった病態が明らかになってきた。外的要因による体温上昇の手段としてサウナがあるが、サウナ自体が熱中症のモデルになると考えられ、体温と症状との関係、サウナに関する疫学調査が熱中症の病態解明に新たな展開を来すことが期待できる。疫学調査及び、市民マラソン大会での研究調査とも、ほぼ計画通りに進展しているのに加え、また、サウナ自体が熱中症のモデルになりうることが判明し、研究をさらに深化、発展させることができることを見いだせたから。基本的には、研究計画に基づき、推進させていくが、今、研究を通して、新たに発見した熱中症のモデルとなる、サウナに関する疫学研究や実証研究を追加する予定である。初年度に行った研究、フィールドワークに必要とした研究費が、予想より下回ったため。次年度により多くの研究調査を行い、順調に研究費を使用したい。
南極大陸下の地殻・上部マントル構造から探る大陸プレートの形成と進化

大陸プレートの構造は複雑で、生成・発達過程を含めて不明な点が多い。南極大陸は、その中でも最も未知な大陸プレートである。本研究は、ここ十数年間にようやく蓄積されてきた南極大陸の広帯域地震計の波形データから、東南極大陸プレートに関する重要な知見を得ることに成功した。東南極大陸下を伝播するP波・S波群(震央距離25・60度)の波形の特徴を調べ、その波形をモデリングすることによりP・S波速度両方の上部マントル地震波速度構造を推定、その速度構造からマントルの温度構造を見積もり、東南極大陸プレートが下部のマントルにくらべて枯渇した化学組成をもつ可能性を示した。本研究のポイントは、ニュージーランド南方の浅発地震から東南極大陸下を伝播し南極点に達するP波とS波に後続して観測される顕著な地震波の発見である。この特徴的な地震波は、過去にカナダ楯状地を伝播するP波やS波に後続してみつかった地震波に類似し、古い大陸固有なものである可能性がある。この特徴的な地震波を含むP・S波の観測波形は、深さ約200kmに達する高速度プレートをもつカナダ楯状地の速度モデルを、わずかに修正するだけでうまく説明できる。観測されたP波波形の特徴は、プレートと下部のマントルのP波速度の違いがS波にくらべて小さいことを支持し、P波とS波の速度構造が異なることを示唆する。本研究で得た高速度プレートをもつ地震波速度モデルは、マントルの温度に換算すると、プレート底部に大きな温度勾配をもたらす。しかし、その原因となるような熱源は安定大陸マントル内では考えにくい。一方、枯渇した古大陸マントル組成をプレート内に仮定すると、プレート内の温度は相対的に高く推測され、プレート内外でなめらかな温度変化となる。このとき、プレート底部の地震波速度の変化は、P波にくらべてS波で大きくなる。本研究の速度構造の特徴と調和する。南極大陸東部下を通るP、PP、S、SS波の波形の特徴の検出本年度は、ニュージランド南方・海嶺-トランスフォーム断層の浅発地震のP波からPP波、S波からSS波の地震波形記録を収集し、その特長を明らかにした。この地域の地震は、震央距離30-60度程度で南極大陸の広帯域地震計に記録される。これらのデータはここ数年で蓄積できたものである。南極点では、これらの地震を震央距離26-40度で観測できる。観測されるP波は、ほぼIASP91の理論走時に到達し、単純な波形を示す。その一方で、PP波の理論走時の約40秒前に大振幅をもった地震波が観測できる。この波は、震央距離28から34度ぐらいまでみることができる。みかけ速度は、P波よりも遅い。SH波にも、同じようにSS波の理論到達時刻に先行して、大きな振幅の地震波が、SH波よりも遅いみかけ速度で現れる昭和基地では、PP波の波形に次のような特徴が確認できた。(1)震央距離41-42度付近で観測されるPP波は、形が単純で継続時間の短いパルスであり、振幅はP波の数倍と大きい。(2)震央距離43-44度あたりから、継続時間が長くなり振動回数が増え、更に距離が46度程度より遠くなると、波形が複雑で、振幅もP波と同程度になる。さまざまな速度モデルから計算される理論波形との比較から、これらの観測された地震波の特徴は、南極大陸東部の地殻および上部マントル構造に依存していることが明らかになった。

特に、SPAで観測されるPP波あるいはSS波の先行波は、高速度最上部マントルによって生じている可能性が高い。また、P波とS波の両方の波形で調査できる見通しが立ったことは、次年度、この構造の生成要因の解明に意味がある。これらの研究成果は、2002年12月アメリカ地球物理学連合秋季大会で成果報告した。本研究では、南極大陸の広帯域地震計に記録された波形(震央距離25-60度程)から、P・S波について上部マントル地震波速度構造を推定、地震波速度と温度の関係から大陸プレートの構造について考察を行った。その結果、大陸プレートが周囲のマントルにくらべて枯渇したマントル組成であることを示唆する貴重な結果を得た。更に、マントル組成と温度構造を背景にする、P波、S波の波形を一貫して説明できるモデルを、どこの大陸にも先駆けて、東南極大陸で構築した。ニュージーランド南方の浅発地震に対する波形では、IASP91のPP(SS)波理論走時に先行して、顕著な地震波が観測される。地震波形と走時の理論計算をもとに、この地震波が、410km不連続上部を最深点とするP(S)波、地表とモホで各々反射するPP(SS)波で構成され、深さ約200kmまでの高速度リッドをもつ速度モデルで説明できることを明らかにした。また、観測されたP波波形は、リッドの深さ方向のP波速度変化が小さいことを示し、P波とS波の速度構造が異なることがわかった。推定された速度モデルを、有限ひずみ理論をもとに、温度に換算した。マントルが一様な組成であると仮定すると、約600°Cのリッドが約1300°Cのマントル上にあることになる。リッド底部に、大きな温度勾配を予想する。しかし、安定大陸マントル内では考えにくい。一方、枯渇した古大陸マントル組成モデルをリッド内に仮定すると、リッドの温度は高く予想され、よりなめらかな温度変化となる。リッドで700-1100°C、その下のマントルでは1200-1500°Cとなる。温度は、VpとVsの両者で一致する。1つの温度モデルがP波、S波をともに説明することを示唆する。*2003年目本地震学会秋季大会および2003年アメリカ地球物理学連合秋季大会で成果を発表した。