hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学科学教育における授業支援ソフトウェアの開発とミニ・データベースの形成

概念チャートDBと教育評価DBを統一したMY・DBのマニュアルを作成した.また, UNIXマシンのCシエルコマンドを利用した概念チャートDBを作成すると共にそのシステムの使用説明書を作成した.概念チャートDBを教育に活用し,その結果は,物理概念のDB,経営情報(処理)DBとそれぞれ別々に国際学会に報告する.教育評価DBについては,実際に教育に活用した結果をも報告する.上記マニュアル類,論文などを集めて別冊の報告書を作成したので,その詳細についてはこの別冊の報告書を参照されたい.概念チャートDBと教育評価DBを統一したMY・DBのマニュアルを作成した.また, UNIXマシンのCシエルコマンドを利用した概念チャートDBを作成すると共にそのシステムの使用説明書を作成した.概念チャートDBを教育に活用し,その結果は,物理概念のDB,経営情報(処理)DBとそれぞれ別々に国際学会に報告する.教育評価DBについては,実際に教育に活用した結果をも報告する.上記マニュアル類,論文などを集めて別冊の報告書を作成したので,その詳細についてはこの別冊の報告書を参照されたい.
猛禽類を指標とした生物多様性保全機能を高める水田利用の提案と検証

水田の作付形態による猛禽類を指標とした生物多様性の保全機能向上において,水田が耕作放棄等によりヨシ原になることでチュウヒの営巣地となること,ヨシ原は地上性哺乳類等の食害リスクが低くなるような水深が保たれた湿地が重要であることが示された。また,サシバの育雛期とサシバの餌動物であるカエル類の水田での出現時期の一致やトカゲ類の生息,サシバの巣立ち後のバッタの発生など稲作としての水田と畦畔の草地環境の重要性が示された。国内繁殖地、または繁殖数が減少傾向にあり絶滅が危惧されている猛禽類としてサシバとチュウヒを、また増加傾向にある猛禽類としてノスリをそれぞれ対象として、環境利用の違いを明らかにすることにより、保全上の課題を浮き彫りにできることを目的とした。今年度はチュウヒのおもに探餌行動に着目し、定点調査によって環境利用を記録した。調査地として、水田地帯に休耕田(ヨシ原)が点在する青森県十三湖周辺の農耕地と、ほとんど休耕田がない秋田県八郎潟干拓地の農耕地を選定した。青森県十三湖周辺の農耕地では、水田のなかに点在するヨシ原を狩場として利用している記録を得ることができた。また、秋田県八郎潟干拓地の農耕地では、狩場として水田を忌避しており、いっぽうで、採草地、ヨシ原、排水路沿いの土手などを選好していることが示された。また、選択的な狩り場環境は、ネズミの密度が高く、平均区画面積が大きく、営巣区画からの平均距離が短いことが示された。農耕地帯で繁殖するチュウヒの主食はネズミ類であることが知られている。したがって、ネズミの密度が高い農地が狩り場として選択的に利用されたのだろう。選択的な狩り場環境である牧草地やヨシ原は広大な四辺形の区画であり、幹線用水路や支線排水路は長く連続した帯状の区画である。飛びながら獲物を探索するチュウヒにとって、こうした形状の区画は広範囲の継続的な獲物の探索が可能であり、狩りの効率がよい場所と考えられる。そのため、平均区画面積が大きい農地は、選択的に利用されるのだと考えられる。営巣地の近隣に良好な狩り場があれば、営巣地と狩り場を往復するための飛行コストを縮減でき、効率よく給餌することが可能である。そのため、営巣区画からの距離が短い農地は、選択的に利用されるのだと考えられる。繁殖地として、ヨシ原、採草地等を利用し、農耕地の状態が生存条件に大きく関与するチュウヒを対象として、繁殖成績と営巣地周辺環境の関係を解析し、繁殖に成功するための環境条件について明らかにすることを目指した。今年度は、秋田県八郎潟干拓地の全域で15か所の営巣地を発見し、各営巣地で繁殖成否と巣立ち雛数を記録した。そして、常時巣が水に浸っている営巣地(冠水地)と、地上に水のない営巣地(乾燥地)で繁殖成否を比較した結果、冠水地のほうが、繁殖成績が良好である傾向が認められた。地上に営巣するチュウヒにとって、キツネ、タヌキ、イタチといった地上性の食肉類は巣内の卵や雛をねらう大きな脅威である。冠水地で繁殖成績が良好であるのは、巣を取り巻く水がこうした地上性捕食者の接近を防ぐからではないかと考えられた。水田を含む農耕地の耕作状況と農耕地を生息地とする生態系上位種である猛禽類2種の環境利用の関係性について考察した。谷津田を含む里山で繁殖する猛禽類サシバについては、繁殖北限域において繁殖の可否に影響をおよぼす食物動物の発生動態とサシバの育雛期との関係について詳細な調査を実施した。その結果、サシバの繁殖に必要な食物資源にかかわる要因は、1育雛期間中に大型カエル類が十分に発生し、2育雛期間の前半に大型カエル類の発生ピークがあり、35月下旬の育雛期間初期段階には既に大型カエル類が発生しており、4トカゲ類(ニホンカナヘビ)が生息しており、57月下旬以降に昆虫(バッタ類)の発生量が増加することであり、以上の項目のうちいずれかひとつでも満たしていない場合、食物資源という観点において個体群レベルでのサシバの繁殖には不適であり、繁殖地として選択されない可能性が考えられた。広大なヨシ原のある湿地で繁殖する猛禽類チュウヒについては、繁殖成績に影響する要因を把握するため、ヨシ原の湿地に作られた巣と乾地に作られた巣で繁殖成績を比較した。その結果、巣のビデオ監視では、チュウヒの雛がタヌキに捕食される実例が認められ、また、古巣を監視した実験では、半数以上の巣に捕食者となり得る獣類が出現した。したがって、捕食者による食害はチュウヒの繁殖成績に負の影響を与えていることが明らかとなった。しかし、湿地の巣は乾地の巣に比べて獣類の襲来リスクが低く、湿地の巣は乾地の巣に比べて繁殖成績が良好であることが示された。したがって、湿地草原を増やすことで、チュウヒの繁殖成績の向上が期待できる。獣類の襲来リスクの点では、ヨシの生育に負の影響の出ない範囲で、水深は深いほど良いと考えられる。以上のことから、耕作された水田はサシバが、耕作放棄されヨシ原となった湿地ではチュウヒが重要な生息地となっていることが示された。

水田の作付形態による猛禽類を指標とした生物多様性の保全機能向上において,水田が耕作放棄等によりヨシ原になることでチュウヒの営巣地となること,ヨシ原は地上性哺乳類等の食害リスクが低くなるような水深が保たれた湿地が重要であることが示された。また,サシバの育雛期とサシバの餌動物であるカエル類の水田での出現時期の一致やトカゲ類の生息,サシバの巣立ち後のバッタの発生など稲作としての水田と畦畔の草地環境の重要性が示された。本研究では、チュウヒ、サシバ、ノスリ3種についての農耕地利用の実態を明らかにすることを目的としているが、本年度もチュウヒ以外の猛禽類については、十分な調査を実施することができなかった。しかし、チュウヒについては、昨年度の水田の作付形態の違いと狩場としての環境利用の実態に続いて、繁殖地の環境条件(乾・湿)と繁殖成績との関係について明らかにできたことは大きな成果である。サシバとノスリについては、十分なデータを得ることができなかったが、来年度にむけた調査地の選定などを行うことができた。保全生物学チュウヒについては、昨年度の調査によって、巣の周囲に水のない乾燥地よりも冠水した営巣地のほうが繁殖成績が良好であることが示された。またその理由として、冠水地は繁殖阻害となる地上性捕食者が巣に接近しにくいことが考えられた。そこで今年度では、冠水地は本当に地上性捕食者が接近しにくいのかを実験によって検証する。鶏卵等の誘引餌を置いたチュウヒの古巣を自動撮影カメラによって24時間体制で監視し、地上性捕食者の来訪頻度を冠水地と乾燥地で比較する。また冠水地は、巣の周囲に存在する水および水があることで成長が促進される植物の日蔭によって、巣内の卵や雛に悪影響を及ぼす夏場の高温化を緩和する可能性が指摘されている。そこで、実際に気温、日照、水深、植生といった環境情報を収集し、冠水地と乾燥地で比較する。さらに、行動圏レベルでの土地利用配置といった広域的な環境情報も収集し、局所・広域の総合的なスケールで繁殖成績に影響する環境要因について考究する。ノスリについては、GPS-TXを用いた行動圏利用について調査を実施する予定である。また、サシバについては、営巣地として利用されているアカマツ林におけるアカマツのマツノザイゼンチュウによる枯死の影響について調査を行う予定である。チュウヒについては、水田の作付形態の違いと狩場としての環境利用の実態を野外での調査データを通して把握することができた。しかしながら、サシバ、ノスリについては、あまり芳しいデータを取得できなかった。その理由としては、今年から新たな調査地で研究をはじめたチュウヒについて、調査地点の設置や探餌行動の記録に想定よりも時間がかかってしまい、サシバとノスリの調査に十分な時間を確保できなかったためである。行動追跡のために購入を予定していたGPS-TXシステムでの調査ができなかったため、購入を次年度に繰越すことになったこと、それに伴う調査における補助員の必要がなかったため、謝金等が発生しなかったため。2年目以降に実施を予定しているGPS-TX送信機による行動追跡調査が、製品を作成している業者の都合(製品として販売を見合しているなど)で、実施が困難になる恐れが高い。送信機の装着なしでの目視による行動追跡は、サシバ、ノスリともかなり難しく、データの多くを欠損してしまう。そこで、行動追跡による環境利用ではなく、巣を中心とした想定行動圏内の土地利用と繁殖成績、ランダムポイントから想定行動圏のバッファ内の土地利用との比較において、水田の作付形態と環境利用との関係性を考察していくことを検討している。猛禽類における環境利用調査のための、センサカメラ等の購入、調査補助員への謝金や旅費としての使用を計画している。
子宮内化学物質暴露による誘発される脳発達障害の新しい評価法および臨界期の解析

本研究は、行動試験において容易に異常が検出できる多動性障害モデル(胎生期5-brom-2'-deoxyuridine, BrdU曝露)と、難易と考えられる自閉症モデル(胎生期バルプロ酸VPA曝露)を用いて、化学物質曝露直後の胎児脳への影響を組織形態学的に検討し、脳発達障害研究における胎児脳観察の評価法としての有用性を検討するとともに脳発達障害の臨界期の解析を目的とした。BrdU(50mg/kg)のラット妊娠9-15日投与により、出生児に多動性が観察されることを既に我々は報告していることから、本研究では、曝露時期を神経管閉鎖前後に分割し、多動発現の臨界期および胎児脳への影響を検討した。その結果・臨界期は神経管閉鎖後に存在したがその期間は比較的広く、行動への影響は総投与日数に依存することが明らかになった。また、曝露直後の胎齢16日の胎児脳観察では、生後に多動性障害が認められたBrdU曝露時期(妊娠11、12、13日投与および妊娠14、15日投与)において大脳皮質皮質板(CP)の形成異常が認められ、その障害は多動性発現の臨界期と一致していた。自閉症モデルとして、既報に基づき800mg/kgのVPAをラットの妊娠9あるいは11日に経口投与し、妊娠16日の胎児脳を観察した。その結果、妊娠9日投与により胚死亡率が対照(生理食塩水)群と比較して増加し、両VPA投与群ともにCPの形成異常が認められた。さらに妊娠11日投与により、橋正中部の縫合不全が認められ、同部のセロトニン細胞の移動阻害、橋正中部の神経突起の交差阻害1が観察された。本研究結果から、2つの脳発達障害モデルの胎児脳観察において神経毒性が検出可能であり、生後観察を補強しうる新たな脳発達障害の評価法となりうる可能性が示唆された。また、臨界期を考慮した試験計画の導入により、脳発達障害の臨界期の存在はより明確になると考えられた。本研究では、1.多動性障害モデル(胎生期5-bromo-2'-deoxyuridine暴露)および2.自閉症モデル(胎生期バルプロ酸暴露)における化学物質暴露直後の胎児脳への影響を組織形態学的に検討すること、3.多動性障害モデルにおける多動発現の臨界期の解明し、4.暴露時期による出生児の行動の変化と暴露直後の胎児脳の病理組織学的所見との関連を解析することにより、子宮内化学物質暴露と脳発達障害との関連を明らかにし、脳発達障害の新たな評価法の試みおよび臨界期の解析を目的としている。平成17年度は、3.多動発現の臨界期の解析を実施した。我々の既報からSDラットの妊娠9-15日に5-bromo-2'-deoxyuridine(BrdU、50mg/kg)を腹腔内投与し自然分娩にて得られた雄出生児は、オープンフィールド( OF )において顕著な自発運動量の増加を示すことから、今回はBrdU暴露時期を妊娠9、10日投与群(B-I群)、妊娠11、12、13日投与群(B-11群)、妊娠14、15日投与群(B-III群)に分割し、BrdU(50mg/kg)を腹腔内投与し、生後5週にOF試験を実施して自発運動量を測定した。陽性対照群として妊娠9-15日投与(B-all群)を設定し、対照群には0.5%メチルセルロースナトリウム溶液を投与した。

その結果、B-all群の運動量は分割投与群(B-I,B-II,B-III)の運動量と比較すると有意な増加を示した。B-I群では自発運動量の増加は認められなかったが、B-II群、B-III群では対照群と比較して自発運動量は有意に増加した。また、B-all群の自発運動量の増加の程度は、B-II群およびB-III群の自発運動量の増加を加算した値に近かった。即ち、胎生期BrdU暴露により発現する多動の臨界期は、神経管閉鎖後に存在するがその期間は比較的広く、行動への影響は総投与日数に依存すると考えられた。平成18年度はこの結果をもとに、1.2.および4.の胎児脳の検討を実施する。現在、動物実験はほぼ終了し、胎児脳の薄切切片作製中である。本研究は、行動試験において容易に異常が検出できる多動性障害モデル(胎生期5-bromo-2'-deoxyuridine, BrdU曝露)と、難易と考えられる自閉症モデル(胎生期バルプロ酸,VPA曝露)の2つの脳発達障害モデルを用いて、化学物質曝露直後の胎児脳への影響を組織形態学的に検討し、脳発達障害研究における胎児脳観察の評価法としての有用性を検討するとともに脳発達障害の臨界期の解析を目的とした研究である。昨年度は、胎生期BrdU曝露による多動発現の臨界期は神経管閉鎖後に存在するがその期間は比較的広く、行動への影響は総投与日数に依存することを明らかにした。今年度はこの結果を基に、BrdU曝露直後の胎児脳への影響を組織学的に検討した。その結果、生後に多動性障害が認められたBrdU曝露時期(ラットの妊娠11、12、13日投与および妊娠14、15日投与)において大脳皮質板(CP)の形成異常(欠損、層構造の歪み)が認められ、その障害は多動性発現の臨界期と一致していた。また、自閉症モデルとして、既報に基づき800mg/kgのVPAをラットの妊娠9あるいは11日に経口投与し、妊娠16日の胎児脳を観察した。その結果、妊娠9日投与群では胚死亡率が僅かに対照(生理食塩水)群と比較して増加した。また、両VPA曝露群ともにモノアミン神経系発生には影響は認められなかったが、大脳皮質前頭部におけるCPの低形成が観察された。本研究結果から、臨界期を考慮した試験計画の導入により、脳発達障害の臨界期の存在はより明確になると考えられた。また、胎児脳観察は化学物質の神経発生初期への直接的な影響を検出することが可能であり、胎児脳所見を蓄積していくことにより、生後観察を補強しうる新たな脳発達障害の評価法となりうる可能性が示唆された。
凍結保存弁のマトリックス代謝回復を意図した凍結保存弁の開発

凍結保存弁の耐久性は生存内皮細胞,線維芽細胞の機能に依存するとされている。しかし我々のこれまでの研究では,弁の修復,再生を担うとされる内皮細胞と線維芽細胞機能が凍結保存,解凍工程により著明に低下し,matrix metalloproteinase等による分解能が亢進していた。そして,それが移植後の弁の変性・破壊,機能不全を導く可能性を指摘してきた。そこで,凍結保存弁を解凍後に組織培養し,新鮮弁に近い状態に回復させうるか否かについて検討した。まず培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)をプログラムフリーザーにて114日間凍結保存し,解凍後に114日間細胞培養した。凍結前,解凍直後,培養後経時的に以下の項目を比較検討した。細胞数を光顕で観察し,細胞機能をミトコンドリア脱水素酵素活性,エステラーゼ活性,NO産生能から評価した。次にブタ大動脈弁,肺動脈弁を同様に凍結保存・解凍後に114日間組織培養した。共焦点レーザー顕微鏡でエステラーゼ活性に基づく細胞生存性を観察し,細胞機能を同様に評価した。結果は以下の如くである。1.HUVECsでは細胞培養により,光顕的に明らかに細胞増殖し,約2週間の培養により,ミトコンドリア脱水素酵素活性,NO産生能が新鮮HUVECsのそれに近づいた。エステラーゼ活性は60%回復にとどまった。2.ブタ大動脈弁,肺動脈弁は組織培養により,共焦点レーザー顕微鏡の観察で明らかに生細胞が増加し,ミトコンドリア脱水素酵素活性が回復した。以上の結果より,凍結保存弁を解凍後に約2週間組織培養することにより新鮮弁に近い状態に回復させうることが判明した。今後,同弁の移植実験を行うことにより,移植後の抗血栓性,免疫応答等の生体反応により,組織培養等により凍結保存弁の細胞生存性を回復させることが遠隔期弁機能にどのような影響を与えるかの検討を要する。凍結保存弁の耐久性は,生存線維芽細胞による弁基質を構成するコラーゲンの合成,分解能に依存しているとされる。しかし,我々は凍結保存弁の内皮細胞と線維芽細胞の生存性,コラーゲン合成能が傷害され,分解能が亢進した状態で移植されていることを明らかにし,それが移値後の弁変性,破壊につながる可能性を指摘してきた。本研究の目的は,解凍後の凍結保存弁の組織培養により採取した新鮮弁に近い状態に回復させうるか否か検討することにあるが,まず,培養ヒト膵帯静脈内皮細胞(HUVEC)において検討することとした。解凍した凍結保存HUVECsを増殖因子を含んだ培地で培養することによって,凍結保存工程により傷害されたミトコンドリア脱水素酵素活性ならびに細胞質エステラーゼ活性が,どのように回復していくか検討した。プログラムフリーザーで凍結したHUVECsの液体窒素196°Cの気相内での保存は1-10日間とした。解凍直後からEGM-2培地で0日,2日,4日,6日,8日,10日間培養したHUVECsのミトコンドリア脱水素酵素活性は,新鮮HUVECsの8%,8%,14%,20%,31%,51%に回腹した。この回復過程からすると2週間の培養器間で新鮮HUVECsと同等のミトコンドリア脱水素酵素機能に回復することになる。一方,細胞質エステラーゼ活性は7%,12%,13%,10%,10%,11%しか回復しなかった。この2つの酵素活性の回復度の差が何を意味するか不明であるので,現在,HUVECsの一酸化窒素合成能,コラーゲナーゼ活性について検討している。そして,最終目標である凍結保存弁組織の同代謝機能の回復について研究を進めている。

今後,同弁の移植実験を行うことにより,移植後の抗血栓性,免疫応答等の生体反応により,組織培養等により凍結保存弁の細胞生存性を回復させることが遠隔期弁機能にどのような影響を与えるかの検討を要する。凍結保存弁の耐久性は生存内皮細胞,線維芽細胞の機能に依存するとされている。しかし我々のこれまでの研究では,弁の修復,再生を担うとされる内皮細胞と線維芽細胞機能が凍結保存,解凍工程により著明に低下し,matrix metalloproteinase等による分解能が亢進していた。そして,それが移植後の弁の変性・破壊,機能不全を導く可能性を指摘してきた。そこで,凍結保存弁を解凍後に組織培養し,新鮮弁に近い状態に回復させうるか否かについて検討した。まず培養ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)をプログラムフリーザーにて114日間凍結保存し,解凍後に114日間細胞培養した。凍結前,解凍直後,培養後経時的に以下の項目を比較検討した。細胞数を光顕で観察し,細胞機能をミトコンドリア脱水素酵素活性,エステラーゼ活性,NO産生能から評価した。次にブタ大動脈弁,肺動脈弁を同様に凍結保存・解凍後に114日間組織培養した。共焦点レーザー顕微鏡でエステラーゼ活性に基づく細胞生存性を観察し,細胞機能を同様に評価した。結果は以下の如くである。1.HUVECsでは細胞培養により,光顕的に明らかに細胞増殖し,約2週間の培養により,ミトコンドリア脱水素酵素活性,NO産生能が新鮮HUVECsのそれに近づいた。エステラーゼ活性は60%回復にとどまった。2.ブタ大動脈弁,肺動脈弁は組織培養により,共焦点レーザー顕微鏡の観察で明らかに生細胞が増加し,ミトコンドリア脱水素酵素活性が回復した。以上の結果より,凍結保存弁を解凍後に約2週間組織培養することにより新鮮弁に近い状態に回復させうることが判明した。
熱帯里山における生物多様性保全：アーボリカルチャーが結ぶ人と動物の関係に着目して

多様な樹木利用に特徴づけられる在来農業がみられるインドネシア東部マルク諸島を事例に、アーボリカルチャーを媒介として生み出されている人間と野生動物の相互関係に関する調査の結果、農林業など自然生態系に直接働きかけて生物資源を収穫・利用する場と生き物が生息する場が歴史的に重なり合っていることを認めた上で、特定のいきものや地域、といった人間から引き離された対象をまもる旧来型のアプローチではなく、人と「自然」との「望ましい」相互関係をまもることを焦点化した、新しい保全のあり方を模索する必要があることが明らかになった。本研究では、多様な樹木利用に特徴付けられる在来農業がみられるインドネシア東部マルク諸島を事例に、アーボリカルチャー(有用木本性植物の植栽・保育・利用)を媒介として生み出されている人間と野生動物の相互関係を包括的に明らかにすることを通じて、在来農業によって創出・維持されている熱帯の里山的景観における効果的な保全策について考察することを目的としている。今年度は、文献調査を通じて、住民の将来の土地利用の選好や土地利用にかわる意思決定に影響を与える人びとの価値観を明らかにするための調査手法と、農業生態系における生物多様性保全に関する近年の議論について整理を行った。また、マルク諸島のフラッグシップ種(高い保護価値が認められている種)であるオオバタンが、原始林や、人為が加わることによって創出・維持されている二次林(Human-Modified Forests: HMFs)をどのように利用しているかについての既に収集済みのデータの解析をすすめた。さらに、2014年3月にセラム島中央部内陸山村で現地調査を実施し、将来の市場変化を見据えた住民の土地利用の変化や、土地利用をめぐる決定で住民が重視している事柄について、基礎的な情報を集めた。これらはすべて、本研究課題の目的である、人と野生動物が同所的に共存することを前提とした新たな保全モデルの提言につながる成果である。今年度は調査地セラム島の固有種であるオオバタンを対象とした参加型トランセクト調査で得られたデータ解析を昨年に続いてさらに進めた。その結果、オオバタンが人為が加わることで維持・創出されている二次林(Human Modified Forests: HMFs)のなかでも、カカオ林やサゴヤシ林にはあまり出現しない一方、広大な天然林に散在していて非集約的に管理されているダマール採取林(マニラコパールノキAgathis damaraが優占する樹脂採取のための森)と、ドリアンなどの果樹と野生樹木が混交したフォレストガーデンにおいて有意に高い頻度で出現していることがわかった。つまり、オオバタンは、こうした人為の加わった里山林を生息地の一部として組み込んでいることが明らかになった。また、人びとが土地・植生に対してさまざまな働きかけをおこない、多様な二次林を維持・創出しているセラム島と対照をなす地域として、紙・パルプ原料生産のための植林事業が行われているジャンビ州において、農的な営みを媒介とする人と野生動物の双方向的な関係に関する調査を実施した。同州ではアカシアなどのモノカルチャ栽培が急速に広がっており、セラム島で確認されたような、人為が加わってはいるが自然度の高い「半自然」的景観は乏しく、HMFsが希少種の生息環境の一部をなしているような事実は見いだせなかった。以上述べたフィールド調査で明らかになった知見や、新たに行った文献調査の結果をふまえて、人と自然(野生動物)の「望ましい」相互関係を守ることを重視した保全策について考察した。26年度が最終年度であるため、記入しない。環境社会学、環境人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。前記の通り、本研究の最終的な目的である新たな保全モデルの提示にむけて、文献調査による関係概念・議論の整理やデータ収集、既存データの解析は着実に前進しているといえる。本研究課題では、オオバタン以外の種に対象を増やし、それらの種にとっての里山林の重要性を明らかにすることを試みていたが、オオバタンのトランセクト調査データの解析結果や、今年度3月に実施した現地調査で得た知見を踏まえて、研究の枠組みを順応的に修正した。具体的には、サイチョウとコウモリが好んで実を食べる里山林の樹木の結実時期にズレがあり、対象種を増やすには、数ヶ月にわたる長期の現地調査が必要であることが判明した。現実にそれを行うことは困難であることから、生息地評価はオオバタン一種のデータを用いて行うことにし、他種については聞き取りを通じて得られたデータをもとに、アーボリカルチャーを媒介とする人と野生動物の双方向的な関係を明らかにすることとした。これまでの結果で、HMFsのなかでも、カカオ林やサゴヤシ林などは、オオバタンの生息地として不適地であると考えられる一方、広大な天然林に点在し、非集約的に管理されているフォレストガーデンとダマール採取林は、採餌や日中の休息の場として、重要な役割を果たしている可能性が高いことが明らかになった。

しかし、調査地では、近年になって沿岸部と村とを結ぶ道路の建設計画が持ち上がり、住民たちは、市場へのアクセスが格段に容易になることを見越して、カカオの植栽地を拡大していることが、現地調査でわかった。現在のカカオ植栽ブームが今後どのように推移してゆくのか、他のHMFsがカカオ林に転換される可能性はあるのか、市場アクセスの改善が、従来の非集約的土地利用様式全体にどういった影響を及ぼすのかといった点は不明のままである。次年度では、これらの諸点を明らかにすることが求められる。前記の理由から、今後は土地利用意識に関するより詳細な情報収集を行う。そのための現地調査(調査期間は約3週間)を一度実施する(おそらく8月に実施)。そこで得られたデータおよび、前年度までに収集したデータとその分析結果をもとに、アーボリカルチャーを媒介とする人ー野生動物の双方的な関係を包括的に描き、自然と文化の二元論に立脚した、「人間の生活域」と「野生動物の生息域」を分離する自然保護アプローチに代わる、新たな保全モデルを提示する。そして、その成果を英文学術論文にまとめ、投稿する。今年6月にブータン王国で開かれる「第14回国際民族生物学会」が開催される。その場で研究成果(中間結果)を発表し、そこで得られたさまざまなコメントを前記の投稿論文に反映させる。
後期発生過程における組織の破壊と再構成のメカニズムの解明

1.コラーゲンのcDNAクローニング:組織の維持や機能に重要な役割を果たすコラーゲンの変化を明らかにするprobeとしてウシガエルコラーゲンcDNAのクローニングを行った。最終的にヒトI型及びII型コラーゲンのalpha鎖に相同性の高い2つのクローンを得た。これらをプローブとして用いたRNAブロット解析によりコラーゲンのmRNA量が変態の進行につれて、頭胴部では増加し、尾部では減少していることが判明した。これは甲状腺ホルモン投与により人為的に誘導した変態においても同様であった。また、甲状腺ホルモンと反対に変態抑制作用をもつプロラクチンを投与した個体では、頭胴部・尾部の両方でコラーゲンmRNAは増加していた。これにより甲状腺ホルモンのコラーゲンに対する作用は、頭胴部と尾部でちょうど逆であることが明らかになった。このような事例の遺伝子レベルにおける報告は現在までになされていない。同一のホルモンが部域によって正反対の作用を示す機作の解明が今後の課題となった。2.コラゲナーゼの遺伝子クローニング:cDNAより推定された全てのエクソンを含む断片を得た。得られた断片(約4kbp)及び、その上流域(約2kbp)の塩基配列を決定した。Primer Extension法を用いて、本遺伝子の転写開始点を決定した。本遺伝子の上流域に、Sp1,AP-1結合配列及び、甲状腺ホルモンレセプターが結合し得る配列(Thyroid Hormone-responsive element-like sequence)を見いだした。既報のホ乳類の同族酵素遺伝子の上流域においては、Sp1,AP-1結合コンセンサス配列の記載はあるが、TRE-like配列の記載はなく、ウシガエルコラゲナーゼ遺伝子の1つの特徴といえる。ホ乳類には存在しない発生過程である変態期に、変態を制御する甲状腺ホルモンにより制御を受けるための両生類に特徴的な機能を持った配列である可能性が示唆される。
CRISPR/Cas9を用いた多重遺伝子ノックアウトラット作製技術の開発

本研究では、毛色関連遺伝子Tyr、Asip、Kit遺伝子を対象に、遺伝子改変技術CRISPR/Cas9を利用した効率的なノックアウトラット作製システムの構築を行った。また、一本鎖オリゴヌクレオチドを用いることで、破壊だけでなく特定の配列に置き換えるノックイン技術の確立も行った。ラット受精卵にマイクロインジェクション法によりRNAを導入することで、すべての遺伝子についてノックアウトおよびノックインを得ることができた。これらの遺伝子を修復したノックイン個体は、表現型が修復することを確認した。近年、人工ヌクレアーゼZFN/TALENを用いて遺伝子を自由に改変するゲノム編集技術が開発され、これまでES細胞を用いた遺伝子改変が困難であった様々な実験動物で遺伝子を改変する事が可能になった。代表的な実験哺乳動物であるラットにおいて、迅速かつ正確に、低コストで遺伝子改変が可能になることは、未知遺伝子の生理的機能の解明、ヒト疾患モデルの開発に大きく寄与する。2013年、新たなゲノム編集技術として報告されたCRISPR/Cas9は、一本鎖のRNA(gRNA)が標的配列を認識し、Cas9ヌクレアーゼを誘導して標的配列に二本鎖切断を導入することで、ZFN/TALENと同様に自由なゲノム編集を可能にする。本研究課題では、新規遺伝子改変技術CRISPR/Cas9を利用した効率的なノックアウトラット作製システムの構築を行う。さらにトリプルノックアウトラットを作製することで、複数の遺伝子を同時に破壊することができる多重遺伝子ノックアウトシステムの構築を目指している。本年度は、チロシナーゼ(Tyr)遺伝子を対象にgRNAを設計し、ノックアウトラットの作製を試みた。Tyr遺伝子はメラニン色素の合成に関わる遺伝子で、変異あるいは欠損すると体毛や皮膚が白くなる色素欠乏症、いわゆるアルビノになることが知られている。作製したgRNA発現プラスミドとCas9発現プラスミドをラット繊維芽細胞に導入することで、数から数十bpの遺伝子変異を確認した。切断が確認されたgRNAとCas9 mRNAを受精卵へ導入することで、実際にTyr遺伝子ノックアウトラットの作製に成功した。得られた全ての変異が子孫へ安定的に伝達されることも確認した。また、ゲノム上の類似配列を切断するオフターゲットの影響についても、すべての変異個体で観察されなかった。以上から、CRISPR/Casを用いた効率的かつ正確なノックアウトラット作製システムを構築することができた。近年、人工ヌクレアーゼを用いて遺伝子を自由に改変するゲノム編集技術が開発され、これまでES細胞を用いた遺伝子改変が困難であった様々な実験動物で遺伝子を改変する事が可能になった。本研究では、新規遺伝子改変技術CRISPR/Cas9を利用した効率的なノックアウトラット作製システムの構築を行った。さらに、トリプルノックアウトラットを作製することで、複数の遺伝子を同時に破壊することができる多重遺伝子ノックアウトシステムの構築を目指した。本年度は、昨年度確立した遺伝子ノックアウトシステムを用いて、トリプルノックアウトラットを作製し、複数の遺伝子を破壊する多重遺伝子ノックアウトシステムを構築した。さらには、一本鎖オリゴヌクレオチドを用いることで、破壊だけでなく特定の配列に置き換えるノックイン技術の確立も行った。対象遺伝子としては、毛色遺伝子Tyrに加え、他の毛色関連遺伝子であるAsip遺伝子、Kit遺伝子に焦点を当てた。各々の遺伝子に対するgRNAを設計し、ラット受精卵の雄性前核にCas9のmRNAおよび3種類のガイドRNAをマイクロインジェクション法により導入した結果、すべての遺伝子についてノックアウトおよびノックインを得ることができた。これらの遺伝子を修復した個体は表現型も修復していることを確認した。以上から、CRISPR/Cas9を用いた効率的かつ正確な多重遺伝子ノックアウトラット作製システムを構築することができただけでなく、遺伝子を改変するノックイン作製システムも構築することができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験動物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、ラットに最適なDNA切断効率を示すCRISPR/Cas9の探索を行い、効率が確認されたCRISPR/Cas9を用いてTyr遺伝子のノックアウトラットを作製することを目指した。実際に複数のgRNAおよびCas9についてラット繊維芽細胞を用いて確認し、ラットに対して効率的に変異を導入することが確認できた。さらには、Tyr遺伝子のノックアウトラットを作製に成功し、変異のジャームライントランスミッション、オフターゲットの影響についても確認することができた。以上より、本年度に設定した目標を全て達成しており、順調に成果を挙げている。次年度は、この構築した作製基盤を用いてトリプルノックアウトラットを作製し、複数の遺伝子を同時に破壊する多重遺伝子ノックアウトシステムを構築する。対象遺伝子としては、変異導入が確認された毛色遺伝子Tyrに加え、他の毛色関連遺伝子であるAsip遺伝子、Kit遺伝子に焦点を当てる。ラットでは、Asip遺伝子を欠損することでノンアグーチ色に、Kit遺伝子にトランスポゾンが挿入されることで頭巾斑を示すことが知られている。

さらに、CRISPR/Cas9の変異導入効率を高めることで、より効率的に多重遺伝子ノックアウトラットを作製することを目指す。これまでのCas9に対して、核移行シグナルの付加、配列の改良等の最適化を行い、ラット繊維芽細胞およびラット受精卵を用いてよりDNA切断効率の高いCas9を選抜することで、これを利用した多重遺伝子ノックアウトラットの作製を行う。
魚類授精卵に対する化学物質の催奇形性発現等に関する開発試験

魚類の授精卵に医薬品などの化学物質を与えて、催奇物性の有無を検討する試験を試みた。この研究が成立すれば、短期間に、しかも実験動物として哺乳類を使用すべきでないという時流をも満足させることになる。この試験はその手抜から、卵胚に化学物質を注入するマイクロインジェクション法と、化学物質を含む水溶液中に卵を浸漬する方法とに大別される。前者の欠点は卵黄が卵胚から少量ではあるが流出したり、胚に対する影響が大きい。また、卵膜の厚いサケ科魚類などでは注入操作が容易でないこと、注入量などに正確性を欠くなどがあげられる。この手法は繰返し行った結果、成果に恒常性が得にくいために、試験の続行を断念した。後者は供試化学物質の分子量が大きすぎたり、物性によっては供試化学物質の卵膜通過に問題点がある。さらに使用する魚卵(魚種)によっては試験中の管理条件が微妙にえいきょうする。これらの点を解決するために、(1)一般に知られている卵膜の軟化と融解について検討した結果、ヒメダカが孵化する際に生産されるコリオナーゼが最も効果的であり、酵素濃厚液の取り出しに秀れた方法を開発した。(2)媒精後あるいは卵胚を比較的低分子の化学物質水溶液中に浸漬し、奇形の出現性について、ギンザケ卵などを用いて検討した。その結果、化学物質の種類によって、出現する奇形に特異的な傾向がみられ、浸漬時点と卵胚の発生段階により、奇形の出現頻度に差があることも判明した。さらに発眼卵でフ化できない固体は奇形と判断できた。これら一連の試験の裏付けとして数種の供試化合物(OA,OTC,EMなど)の卵胚内残留性を分析化学的に検討した。その結果、回収率の高い新手法の開発にも成功した。残留分析に結果と催奇形性試験の結果から、一般的傾向として、フ化1週間舞えの浸漬は残留性が著しく、奇現の出現も高頻度であった。得られた奇形固体の病理学的検討は現在実施中である。1.魚卵を用いた化学物質の催奇形性確認実験で本年度予定のニジマス授精卵へのマイクロインジェクターによる物質注入の問題点は、(1)卵膜が厚くて直接注入は不可能。(2)グラスニードルを鋭利に折って穿孔後に注入。(3)授精直後の場合、卵内圧により卵黄が穿孔部から突出する。低分子水溶性化学物質は浸漬法で卵膜を透過するが、その移行量の決定には化学的な手法が必要となる。2.卵の保定は粘着卵ならばスライドグラス上に自動的に粘着保定が可能である。非粘着卵はスライドグラス上でアロンアルファで保定でき、毒性もみられない。3.胎性メダカ類は1回の交接で複数回出産するために、可溶性化学物質の水溶液中に魚を浸漬する方法では魚の浸漬時間と化学物質の作用性に問題が残り、今後さらに手法の開発が必要となった。4.その他の魚種では、卵の成熟待ちで、ゼブラダニオを含めた以上の魚種に加えて、ヒメダカ,キンギョ,コイ,アユ等も対象にする予定である。[以上は窪田ら、藤原および舟橋]

5.ニジマス発眼卵からのオキソリン酸,ナリジクス酸,オキシテトラサイクリンの回収率については、ニジマスの卵膜を破って胚を取り出し、その5.0gに上記の薬物を夫々5μg添加し、ホモジナイズした。(1)オキソリン酸とナリジクス酸は春日らの方法にしたがって抽出し、HPLC分析で回収率を求めた。3回以上の実験の実験から、両者の回収率は夫々85,6%,88,1%の平均値が得られ、回収性も安定していた。(2)オキシテトラサイクリンは堀江の方法に準じて抽出し、回収率を同様に測定した結果、鮮明なクロマトグラムが得られず、回収率に安定性と信頼性を欠いた。この点についてはそれらの理由を検討中である。恐らくテトラサイクリン系抗生物質が発眼卵磨砕に【Ca^(++)】などと結合するために不安定な回収率となったと思われ、手法の開発を必要と孝えている。(以上5は吐山の指導と共同で得た実験結果である。前年度と同様に本研究では試験法・病理学班と分析班に分けた。前者はヒメダカ卵の卵膜軟化と浄化、ヤマメ受精卵に対する酵素浸漬(窪田)を行い、パンクレアチン処理よりもコリオナーゼ処理の方が優れており、両者の併用も検討する必要もある。ギンザケ受精卵に対する化学物質の催奇形性(窪田・畑井・藤巻・藤原)の試験では、オキソリン酸(OA)、オキシテトラサイクリン(OTC)、ジメチルホルムアミド、エリスロマイシン(EM)を用いた。この試験からフ化し得ない発眼卵胚は奇形として扱うのが適当であり、媒精後の吸水時、発眼予定の1週間前、フ化予定の1週間前の各浸漬のうち、最後者が最も高い奇形率を示した。このことは分析結果とも併行している。OAは渦弯と屈曲奇形が、OTCは波状奇形、EMは対照と類似性がみられた。この材料の一部は分析班に分与した。前2年に得られた奇形の病理組織学的検討(窪田、舟橋)はニジマスの臍嚢水腫と二重体奇形について行った。本年度の奇形の類型等(窪田・藤巻)は最終採材が平成元年2月であり、病理学的検討を現在実行中である。分与したギンザケ卵の薬物残留の分析結果(上野・吐山)はOTCとOA(製剤)が終了している。OTCは吸水時と発眼前が共に浸漬直後に消失したが、フ化前の処理ではやゝ残留していた。OAは吸水時処理で強い残留性がみられ、発眼前やフ化前の方が消失が早い。取り込みは常に処理濃度と相関的であった。OAージメチルホルムアミドについては分析未完である。3年間の総括として、催奇形性の試験方法開発の基礎は目安がついた。一つはフ化酵素の新抽出法の開発と同酵素を用いた裸胚作出であり、他はサケ、マス類の卵浸漬で得られる仔魚の奇形に特徴もみられるが、卵の管理に注意が必要である。発眼してもフ化できない胚や、浮上できない仔魚は奇形として扱うことが至当であると考えられた。
核酸の特定部位を標的とする新規金属錯体の合成と機能解析

本年度は、(1)金属錯生成を通して二本鎖構造を形成する人工DNAのビルディングブロックとなる3種のキレート型人エヌクレオシドの合成、(2)機能性金属錯体を周囲に配列した大環状ペプチド金属錯体の合成を行った。前者については、金属錯生成を通して二本鎖構造を形成する人工DNAの創製を目的として、金属イオンと錯体を形成するo-phenylenediamine,o-aminophenol,catecholを導入した3種の人工β-C-ヌクレオシドを合成した。この人工ヌクレオシドは水素結合の代わりに金属錯形成により塩基対を形成することができる。例えば、フェニレンジアミン型ヌクレオシドと硝酸パラジウムとの錯形成をNMRおよびESIマススペクトルで調べた結果、ヌクレオシドとパラジウムが中性水中で安定な2:1錯体を形成することがわかった。現在、これらを用いたオリゴヌクレオチドを合成すべく、アミダイト法を使う自動合成、およびトリエステル法を使うバッチ合成を行っている。後者については、ペプチドを基盤とする分子認識素子を創製することを目的として、グリシンと、金属キレート能を有するチオール残基をもつシステインの繰り返し配列を持った、大環状ペプチド金属錯体(cyclo[L-Cys(terpyPt)Gly]_3およびcyclo[L-Cys(terpyPt)Gly]_4)の合成法を確立し、それらのアニオン捕捉能を種々の分光学的手法により明らかにした。これらは、アニオン性高分子であるDNAと相互作用をもつことが円二色性スペクトルやNMRの測定で明らかになった。現在、大環状ペプチド金属錯体の結晶構造やDNAとの相互作用について検討している。
租税法と通貨：為替差益に対する課税を手掛かりとした考察

日本の租税法では,金銭で所得などを把握し,租税納付も金銭で行っているが,為替レートの変動など貨幣価値は変動する。そこで,これらの貨幣価値の変動が所得課税にどのような影響を及ぼし,どのような問題を生ずるかについて検討を行った。その結果,租税法において対内的及び対外的な貨幣価値の変動を考慮し,それぞれについて所得課税上も考慮して課税すべきかどうか検討する必要があることを論じた。また,租税法の基底にある通貨制度との関係でさらなる検討が必要であることも示した。本年度は,研究計画で予定していたとおり為替差損益に対する課税問題の全体像を把握する作業を中心に行った。また,その作業の過程において,国内外の必要な文献の選別及び収集も行った。本研究は,解釈論にとらわれない理論的な研究を指向する観点から,その準備作業として,まず租税法における金銭の位置付けに関する検討及び分析を行った。特に,本研究は所得課税を対象とすることから,所得と金銭の関係に着目し,この点に関する先行研究の調査及び分析を行った。その結果,従来,金銭価値の変動に関して時間軸の観点(インフレーション)に着目されがちであったが,空間軸の観点(地域間で異なる物価)にも着目する必要があるとの見通しを得ることができた。続いて,日本の現行法における為替差損益に対する課税上の取扱いについて,歴史的及び比較法的観点から検討を行った。残念ながら比較法的観点からの検討はすべてを終えることができなかったが,日本の現行法の基底にある考え方を探ることにより,その問題点を一定程度明らかにすることができた。その上で,為替差損益に対する課税の経済学的分析に取り組んでいる。そして,為替差損益に対する課税に関する理論的研究を進める予定である。為替差損益に対する課税のあり方について一定程度の見通しを得られてはいるものの,この問題は租税及び財政制度に加えて金融制度にも関わる複雑な問題であるため,さらなる検討及び分析を行いたい。為替差損益に対する課税問題が研究開始時に想定していたことに比べ多岐に及んだことから,全体像の把握に時間を要してしまった。さらに,本年度に予定していた比較法的観点からの分析もすべてを終えることができなかった。本年度は,昨年度に選別及び収集した文献につき,昨年度に得られた見通しを基に分析を進めた。昨年度の作業は為替差損益に対する課税問題の全体像を把握することに重点が置かれていたのに対し,本年度はより個別的な論点の分析へと重点を移した。そして,為替差損益に対する課税のあり方について理論的にどのような方向性があり得るのかについて検討を進めた。このように本研究は,解釈論にとらわれない理論的な研究を行うものであるが,個別的な論点の検討にあたっては具体的な事例も参考となる。そこで,為替差損益に対する課税が問題にされる事例が欧州を中心とした諸外国で増えてきたことから,これらについての検討を行い,その簡潔な内容を紹介するものを公刊した。これらは,基本的に文献の調査及び分析であるが,本年度は2016年12月と2017年3月に研究成果について報告も行った。これらの文献調査及び研究会報告におけるコメントを踏まえて,研究成果を取りまとめる予定である。本年度の作業自体は順調に進捗したものの,昨年度の進捗状況の遅れを取戻すには至らなかったため。一昨年度の為替差損益に対する課税問題の全体像を把握する作業に続いて,昨年度は個別的な論点の分析を中心に行なったが,それに引き続き,研究計画年度の最終年度に当たる本年度は研究成果の取りまとめ作業を中心に行った。取りまとめ作業としての研究成果の公表は順調に進んでいる。具体的には,論文「為替差損益に対する課税:貨幣価値の変動と租税法(1)(3・未完)」国家学会雑誌130巻9・10号790-738頁(2017),131巻1・2号162-107頁,131巻3・4号368-314頁(2018)を公刊した。これは論文全体の約半分に相当するものである。ここでは,まず,本研究が扱う為替差損益に対する課税に関する問題の所在を明らかにした。すなわち,金銭給付が租税の定義の重要な要素であり,貨幣価値が一定していないことを踏まえるならば,租税法においても金銭それ自体にも着目すべきであることを指摘した。為替差損益に対する課税は,所得課税における貨幣価値の変動を扱うものであると位置付けられる。そして,自国の通貨を価値尺度として所得を計測し,自国の通貨で租税を支払うことの意味を検討すべきであると指摘した。続いて,本研究の対象は為替差損益に対する課税であるが,租税制度の基底にある貨幣制度も踏まえた租税政策を検討するものであることから,為替差損益そのものに対する考察の前提となる租税法における金銭の位置付けについて検討を行った。特に,所得課税と対内的な貨幣価値の変動について時間軸と空間軸に分けて分析し,インフレーションによる貨幣価値の変動(時間軸)に加えて,物価地域差(空間軸)についても租税法において考慮する必要があることを明らかにした。

本年度の作業を基礎に,収集した文献の分析や研究会等での報告を行うことにより計画を進め,理論の精緻化に努める予定である。当初の計画からは若干遅れているものの,研究の取りまとめを行い,研究成果の公刊を行う予定である。租税法補助事業期間を延長することとしたため。書籍や物品の購入に使用する予定である。
フランスにおける琉球関係資料の発掘とその基礎的研究

(1)パリ外国宣教会古文書館に所蔵されている琉球に滞在した宣教師の書簡をはじめとした関連資料のほぼすべてを確認し、複写資料として収集し、それらの翻刻作業を完了させ、一部についてはその日本語訳を報告書に掲載することができた。研究分担者のパトリック・ベイヴェール氏は、宣教師の書簡類を整理してそれに詳細な解説を付したかたちで出版予定であり、将来的にはそれが日本語へ翻訳されることが期待される。(2)パリ国立図書館、フランス国立古文書館、古書店などにおいて、琉球に関する古地図、図書、雑誌、カタログなどの資料を、マイクロフィルム、複写資料、その他のかたちで収集した。(3)1930年に沖縄を訪問しているフランスの日本学者であるシャルル・アグノエルの沖縄での調査ノート6冊がCollege de France図書館に所蔵されていることを確認し、それを複写資料のかたちで収集し、その一部を報告書に掲載することができた。今後、そのノート資料の全部が翻刻され日本語に翻訳されて公開されることが期待される。(4)フランスのインドシナ艦隊を率いるセシル提督と琉球側との運天港での交渉の際、艦隊に乗り込んでいた海軍中尉の肩書きをもつ人物によって描かれた水彩画を発掘し、それを報告書に掲載することができた。(5)フランス国立人類博物館所蔵の沖縄陶器の存在について確認し、それの実測調査をおこなったうえで写真資料として収集した。1.国会図書館で、"VOYAGE AUTOUR DE MONDE"などの本研究課題と係わる文献資料の存在を確認し、マイクロフィルムで収集した。2.フランス国立図書館では、『使琉球記』、『三国通覧図説』などの琉球関係文献および琉球関係絵図資料の存在を確認し、それらをマイクロフィルム(513枚)およびスライド(10カット)で収集した。3.パリ外国宣教会の古文書館において、近世末期に琉球に滞在した宣教師たちの手紙などの関係資料の存在を確認し、それらをマイクロフィルム(6729枚)で収集し、帰国後にそれらの紙焼きプリントを作成した。また、パリでは海軍省歴史資料館での資料収集も行った。4.人類博物館のアジア関係収蔵庫にて、「琉球古典焼」約30個の存在を確認した。5.エクスアン・プロヴァンスでは、フォルカード神父が勤めた教会内にフォルカード神父の墓が存在することを確認した。6.P.Beillevaireは、日本への招へい期間中に、琉球近世史関係の資料収集および琉球史の研究者との意見交換などを行った。P.Beillevaireは、1997年11月1日と2日の両日に琉球大学において開催された日本フランス語フランス文学会の1997年度秋期大会において、「フランスにおける日本研究の現状」という題目で特別講演を行った。さらに、同大会における「琉球とフランス」をテーマにしたシンポジウムにおいて、森田孟進が司会として、P.Beillevaireと豊見山和行がパネラ-として参加した。P.Beillevaireは「フランス人宣教師の書簡に見る琉球の民俗」、豊見山は「琉球王府の異国船対策」というテーマで発表した。小括:フランスにおける資料の収集はおおむね順調におこなうことができたが、それらの資料の整理、分析等は、次年度以降の課題である。1. P.Beillevaireは、日本への招へい期間中に、琉球近世史関係の資料収集と琉球史の研究者との意見交換などを行った。2.パリの人類博物館の「琉球関係資料」の焼き物類(「琉球古典焼」)の実測調査を行い、目録を作成した。3.ノートルダム高等学校所蔵のフューレー神父旧蔵の漆椀、磁器椀、扇など調査し、写真撮影などを行った。小括:フランスにおける資料収集はおおむね順調に進んだ。その整理と分析などは次年度の課題である。1 P,Beillvaireは,日本への招へい期間中に,在沖縄のメンバーとの研究会に出席し,学術情報の交換をおこなった。また,琉球大学附属図書館等において琉球近世史関係の資料収集をおこない,琉球史の研究者との意見交換などを行った。1 1,2年度に引き続き,フランスの国立図書館等において,琉球関係の史料や書籍の発掘と収集をおこなった。

特に,コレージュ・ド・フランスの図書館にて,シャルル・アグノエル(Charles Haguenauer)の琉球調査ノート7冊を発掘できたことは大きな成果で,その翻字および翻訳作業を進めている。1国立国会図書館等において,琉球に関する欧米資料の収集をおこなった。1パリ外国宣教会にて収集した宣教師の書簡等を,日本語に翻訳する作業を進めた。1最終的な報告書作成に向けて,研究打ち合わせ会を開催した。
トウダイグサ科植物の複合形質の評価による高次分類群の系統進化学的研究

この研究は、被子植物の中で最も難解な分類群と言われてきたトウダイグサ科植物の類縁・系統関係の解明をめざしている。トウダイグサ科植物は、世界中に分布している約300属7000種以上の分類群から構成されている大きな科であり、かなり異質な植物群であつことが指摘されてきた。だが、分布の中心が熱帯であることや目立たない単性花をもつものが多く、最も研究が遅れていた分類群のひとつであった。昨年まで得られたデータに加えて、今年度はマダガスカル等に固有種として分布している種のサンプルを得ることができた。これらのサンプルをアセトリシス処理した後、走査型電子顕微鏡、透過型電子顕微鏡、および光学顕微鏡にて観察し、花粉の表面模様、発芽口の構造、花粉外膜の構造、花粉のサイズ等の基本データを収集した。さらにスミソニアン研究所の支援で11月に約1ヶ月にわたって米国でノイッケ博士と論文発表に関する意見交換を行った。戸部は、トウダイグサ科のコミカンソウ亜科の胚珠と種子形態に関する研究を行い、分類システムの再検討をした。その結果、トウダイグサ科植物はひとつの群として特徴づける花粉形態学あるいは比較発生学的な形質が存在していないことがわかった。つまり、Webster (1994)が主張しているようなトウダイグサ科の単系統性は支持されず、トウダイグサ科は異質な分類群であることが示唆された。特に、Acalyphoideae亜科とPhyllantoideae亜科の異質性の程度が高く、Euphorbioideae亜科、Oldfieldioideae亜科は異質性の程度が比較的低いことがわかった。これらの成果は、この科の新たな分類システムを生み出す重要な契機になるであろう。このトウダイグサ科植物は、世界中に分布している約300属7000種以上の大きな科であり、かなり異質な植物群であることが指摘されている。だが、分布の中心が熱帯にあることや目立たない単性花をもつものが多く、最も研究が遅れている植物群のひとつである。この研究の目的は、トウダイグサ科植物の花粉形態と比較発生学の膨大なモノグラフを完成させることである。さらに、花粉に見られる微細な形質と比較発生学的形質の分類学的評価を重ね合わせることによって、トウダイグサ科の高次分類群の系統関係の解明する新たな展望を切り開くことである。今年度は、210属345種のトウダイグサ科植物の花粉形態に関する基本データの集積に努めた。それぞれの花粉サンプルをアセトリシス処理し、透過型電子顕微鏡と走査型電子顕微鏡で観察し、花粉型、発芽口の数、構造、表面模様、外膜の層構造を明らかにするようにしてきた。その結果、これまで全く知られていなかった花粉型がトウダイグサ科に存在していることや、Acalyphoideae亜科に異質で多様な花粉形質が存在していることを明らかにしてきた。その結果、これまで曖昧であった亜科内の類縁関係・系統関係を解明するための有力なてがかりが次々と得られている。また、比較発生学的な研究のためにサンプリングに努めた結果、分類学上重要な材料を収集することができた。一部の材料については、解剖学的データが出始めている。花粉形態学の世界的リーダーであるスミソニアン研究所のノイッケ博士とトウダイグサ科植物のオーソドクスな分類学者であるカリフォルニア大学のウエブスター博士との協力関係が形成され、国際的な共同プロジェクトに発展してきた。花粉形態に関する基本データの集積もスムーズに進展している。