hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチスケール材料モデリングによるBCC金属の離散転位塑性解析の実現

さらに,応力を負荷した場合のキンク対の活性化エネルギを計算した.応力に依存した活性化エネルギを用いて,各温度における摩擦応力の計算が可能であることがわかった.平成30年度の実施に先駆けて,スピノーダル分解した鉄ークロム合金の強度解析を実施した.ここでは,混合転位の運動特性の方位依存性の検証のための基礎データとするため,全ての転位に対して同じ易動度(方位依存性を無視した易動度)を与えた計算を実施した.スピノーダル分解したクロム濃度の分布について,波長や振幅,結晶方位の依存性について検討を行なった.その結果,これまでの研究により明らかであった振幅や結晶方位に対する依存性を確認するとともに,波長に対する依存性があることが明らかになった.これは,波長が変化することによって,転位の張り出しの大きさが変化し,相互作用するクロム濃度に変化が生まれるためである.研究計画調書に記載した研究の年度計画に沿って研究を進行することができている.具体的には,混合転位の非熱的運動に対する易動度を温度と混合転位の種類の関数としてモデル化し,転位動力学に実装可能な形にまとめることができた.さらに,混合転位の熱的運動であるキンク対機構について,活性化エネルギを計算し,転位動力学に入力するための基礎パラメータの取得に成功した.さらに平成30年度予定している内容についても先行的に着手し,平成30年度に実施する研究内容について見通しを具体的に立てることができた.BCC金属中の転位の特徴的な動き(温度依存性および転位線の方位依存性)を調べるために、分子動力学シミュレーションの解析モデルとして使用可能な任意の転位(刃状、らせんおよび混合転位)を含む原子モデルの作成方法を作成し、任意の転位の移動速度の温度依存性および転位線の方位依存性を調べることを可能にした。このモデルを用いて、任意の転位の転位芯構造を調べた結果、転位線方向に沿ってキンクを潜在的に含むジグザグ形状を有する転位と、キンクを含まない直線形状を有する転位があることがわかった。また、有限温度およびせん断応力下での転位の移動速度を調べたところ、直線形状の転位はモビリティーが非常に低いことがわかり、さらにキンク対を形成して移動することがわかった。キンク対を形成し、熱活性化過程により運動する転位について、キンク対の形成エネルギを計算した。その結果、らせん転位における活性化エネルギは高く、その他の転位においては低いことがわかった。すなわち、ある温度以上になるとらせん転位以外の転位は熱活性化を必要とせず非熱的に運動することが示唆された。分子動力学法により取得したモビリティーの情報を転位動力学法に実装することによって、BCC金属の塑性変形における温度依存性を調べることを可能にした。らせん転位の運動については既存の研究成果を実装した。その結果、温度を変化させることにより、変形応力が低下する傾向を確認することができた。また、本モビリティーのモデルは転位線の方位依存性も考慮しているため、すべての転位のモビリティーを同値とした従来型の転位動力学法と結果を比較したところ、優位な差を見ることができ、本モデルの重要性を確認することができた。さらにスピノーダル分解した金属組織中の転位挙動の解析に本転位動力学を適用し、スピノダール分解の周期、大きさによる臨界分解せん断応力への影響をまとめることに成功した。
エリザベス朝からヴィクトリア朝における文学市場の発達と文学者の地位・役割の変遷

昨年度に引き続き、今年度も、文学作品に対する著作権のあり方の変遷と文学者の自らの作品に対する権利意識の移り変わり、文学者の果たすべき社会的役割についての意識の変遷と文学斎場の発達との関連についての研究を行った。この研究の成果は5つの書籍や研究誌において発表し、平成16年5月23日には、大阪大学で開催された日本英文学会の全国大会での口頭発表も行った。上述の研究のために必要な一次資料と批評書を閲覧・収集するために7月29日から8月10日の13日間、イギリスの大英図書館、英国上院公文書館、フランス、ドイツの国立図書館で文献調査を行った。著作権法の変遷と文筆家の意識の変遷の関係については、18世紀末から19世紀にかけての英国における著作権法改定とそ為に両けてワーズワースやサウジーをはじめとする文人たちが社会や国会に対して行った働きかけとその主張の内容を整理した。彼らとは異なる著作権の意識を持っていた同時代の文人コールリッジと彼らとの見解を比較、彼らの著作権の意識の違いは彼らの芸術観や文人の社会における役割についての見解の違いによるものであることを指摘した論文は、日本英文学会第27回新人賞の佳作に選ばれた。文学者の社会的意識と役割の変遷について考察するために、ジャーナリズムやいわゆるポピュラー・カルチャーに属する出版物と文筆家の関係に着目して研究を行った。ジャーナリズムに関わった文人は多いが、彼らの多くは、その広範で直接的な影響力を十分認識してその仕事に取り組んでいたことを確認した。特にフランス革命の前後には文筆のもつ社会的影響力は強く認識されており、新聞をあらゆる階層の人々の啓蒙に貢献するものと考えた文人の活動の一例として、コールリッジが1797年末からの数年間に『モーニング・ポスト』紙に寄稿した政治詩にこめられた彼の政治的メッセージや姿勢の一貫性について考察した。また、1820年代から30年代に流行したギフト・ブックに寄稿する機会が、コールリッジの後期の詩心のよみがえりに与えた影響を考察した論文は、イギリスのコールリッジ学会の機関誌に採用され2005年春号に収録予定である。本年度は、16世紀から19世紀にいたるまでの文学者の主たる経済基盤や出版を取り巻く状況の変化、パトロネージのあり方、文学者の自らが果たすべき社会的役割についての意識の変遷をたどり、その変化の特質や背景を考察することを目的として研究を進めた。8月19日から30日までの12日間に連合王国のロンドンで行った資料収集では、大英図書館でパトロネージに関する文献、出版者や文人の回想録、1790年代の地方新聞などを閲覧・複写した。英国上院公文書館では、18世紀から19世紀にかけての政府による文筆家に対する年金、著作権法、1790年代の英国政府による言論統制に関する法令とそれらの法制定にいたるまでの国会での議事録を入手した。また、16世紀から19世紀にかけての出版業の発展、文学者の自らの作品に対する権利意識、自らの社会的役割についての意識の変化などを調査するために、関連文献を計23点(洋書21点、和書2点)購入した。これらの資料を基に研究した結果、出版業の成長のために18世紀の終わりには姿を消していったと一般に考えられているパトロネージが、主に貴族によるものから、政府や民間の団体、富裕な中産階級によるものへと姿を変えながら実は存在し続けたことを確認した。また1790年代の英国政府による言論統制の動きとそれに対抗しようとした文筆家たちの試みについて考察し、その一部を10月12日、13日に北九州市立大学で行われたイギリス・ロマン派学会の第28回全国大会において「『ウォッチマン』とコールリッジの読者観」というタイトルで、研究発表を行った。今年度内に発行される雑誌への投稿の締め切りが9月末と10月10日でイギリスでの文献調査後1か月程度の期間しかなかったため、特別研究員奨励費を利用して行った研究で得られた成果を投稿することができなかった。しかし、現在はすでにロマン派学会での発表に加筆修正した論文、ロマン主義の時代の著作権の取り扱いについての論文の2つが投稿できる状態になっているので、海外の雑誌も含めて投稿していきたいと考えている。今年度は、文学作品に対する著作権のあり方の変遷と文学者の自らの作品に対する権利意識の移り変わり、文筆家の果たすべき社会的役割についての考え方の変遷と文学市場の発達との関連についての研究を行った。これらの研究のために必要な一次資料と批評書(洋書16点と和書1点)を購入し、7月31日から14日間で、ローマのキーツ・シェリー博物館、シュネーブの国際知的所有権機構、ロンドンの大英図書館と英国上院公文書館での文献調査を行った。著作権法の変遷については、18世紀初めから19世紀前半にかけての英国内での著作権法改定と、その背景にある社会における動き、意識の変化についての研究を進めることに加え、1886年に採択された最初の国際著作権法であるベルン条約締結にいたるまでの過程にディケンズをはじめとする英国の文学者が果たした役割を再評価することを目的に研究を行った。この研究に必要な主な資料は、ジュネーブの国際知的所有権機構とロンドンの英国上院公文書館で収集した。上述の研究の成果の一部は、2004年5月に大阪大学で行われる日本英文学会の全国大会で「S.T.コールリッジと著作権の問題」というタイトルで発表する予定である。

この発表では、コールリッジと同時代のワーズワース、サウジーらの文筆家との著作権についての考え方の違いに着目し、この違いは社会・文化における文学作品の役割についての彼らの認識の違いによるものだと論じる。また、ディケンズと著作権の問題についての論文も執筆中で、来年度中に学術雑誌に投稿予定である。2点目の、文字市場の発達と文筆家や読者の意識の変遷について考察するために、ジャーナリズムと文筆家のかかわりに着目して研究を行った。アディソン、スティールに始まりサミュエル・ジョンソン、コールリッジ、ロバート・サウジー、ウィリアム・コベット、ディケンズにいたるまでの文筆家とジャーナリズムとの関わりと彼らのジャーナリズム観を把握しつつ、特にロマン主義の時代の文筆家とジャーナリズムの関係の特質を明らかにすることを目指して研究を行った。この成果は、裏面にあげている『イギリス・ロマン派研究』と『九州英文学研究』において発表した。昨年度に引き続き、今年度も、文学作品に対する著作権のあり方の変遷と文学者の自らの作品に対する権利意識の移り変わり、文学者の果たすべき社会的役割についての意識の変遷と文学斎場の発達との関連についての研究を行った。この研究の成果は5つの書籍や研究誌において発表し、平成16年5月23日には、大阪大学で開催された日本英文学会の全国大会での口頭発表も行った。上述の研究のために必要な一次資料と批評書を閲覧・収集するために7月29日から8月10日の13日間、イギリスの大英図書館、英国上院公文書館、フランス、ドイツの国立図書館で文献調査を行った。著作権法の変遷と文筆家の意識の変遷の関係については、18世紀末から19世紀にかけての英国における著作権法改定とそ為に両けてワーズワースやサウジーをはじめとする文人たちが社会や国会に対して行った働きかけとその主張の内容を整理した。彼らとは異なる著作権の意識を持っていた同時代の文人コールリッジと彼らとの見解を比較、彼らの著作権の意識の違いは彼らの芸術観や文人の社会における役割についての見解の違いによるものであることを指摘した論文は、日本英文学会第27回新人賞の佳作に選ばれた。文学者の社会的意識と役割の変遷について考察するために、ジャーナリズムやいわゆるポピュラー・カルチャーに属する出版物と文筆家の関係に着目して研究を行った。ジャーナリズムに関わった文人は多いが、彼らの多くは、その広範で直接的な影響力を十分認識してその仕事に取り組んでいたことを確認した。特にフランス革命の前後には文筆のもつ社会的影響力は強く認識されており、新聞をあらゆる階層の人々の啓蒙に貢献するものと考えた文人の活動の一例として、コールリッジが1797年末からの数年間に『モーニング・ポスト』紙に寄稿した政治詩にこめられた彼の政治的メッセージや姿勢の一貫性について考察した。また、1820年代から30年代に流行したギフト・ブックに寄稿する機会が、コールリッジの後期の詩心のよみがえりに与えた影響を考察した論文は、イギリスのコールリッジ学会の機関誌に採用され2005年春号に収録予定である。
頭頸部扁平上皮癌におけるリゾフォスファチジン酸経路：新規非ＥＤＧ型受容体の意義

リゾフォスファチジン酸(LPA)は生体内で様々な働きを持つ生理活性脂質として近年注目を集めている。癌細胞に関してはLPA刺激が癌細胞の増殖や遊走といった悪性形質の発現に働くことが報告されている。その受容体はLPA1-6の6つのタイプがこれまでに知られているが、2003年に発見されたLPA4に関してその働きはよくわかっていない。今回、頭頸部扁平上皮癌細胞株を用いLPA刺激に関する増殖能、遊走能を調べる実験を行った。次に遺伝子導入によりLPA4を過剰発現させた頭頸部扁平上皮癌細胞株を用い同様の実験を行うことによってLPA4を介したシグナリングが癌細胞の悪性形質発現抑制につながる可能性を見い出した。前年度の研究で頭頸部扁平上皮癌細胞株SQ20Bにテトラサイクリン誘導系アデノウイルスベクター(AdLPA4G)を用いGFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行ったところ、リゾフォスファチジン酸(LPA)刺激下の増殖能、遊走能はともに抑制される結果が得られた。これに続きリゾフォスファチジン酸(LPA)が細胞周期に与える影響についてフローサイトメトリーを用いたセルサイクルアッセイを行った。LPA刺激後のSQ20B細胞株では刺激2時間後をピークに、分裂期であるG2/M期の割合が増加したが、GFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行ったSQ20B細胞株ではG2/M期の増加が抑制された。SQ20B細胞株における外来性LPA4遺伝子の導入はLPAによる増殖作用を抑制することが細胞周期に関する解析からも明らかになった。この研究結果より、LPA4を介するシグナリングが腫瘍細胞の悪性形質制御に向けた病態解明と治療法開発へのターゲットとなりうると考える。リゾフォスファチジン酸(LPA)はG蛋白共役型受容体を介して多彩な細胞機能を調節し、癌細胞においては増殖、遊走、抗アポトーシス作用といった悪性形質の発現に関与する。これらの働きはEDG型受容体(LPA1-3)を介する作用とされており、非EDG型受容体(LPA4-6)の果たす作用は明らかではない。本研究では頭頸部扁平上皮癌細胞株を用い、悪性形質発現におけるLPA4シグナリングの役割をin vitro培養系で検討した。いくつかの頭頸部扁平上皮癌細胞株においてLPAレセプターの発現様式には差異が認められた。また放射線治療抵抗性の頭頸部癌細胞株であるSQ20B細胞ではLPA刺激に対し増殖亢進作用を認め、これはEGD型受容体を介した作用であることが分かった。またSQ20B細胞は内因性LPA4の低発現株であり、テトラサイクリン誘導系アデノウイルスベクター(AdLPA4G)を用いGFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行うと、その増殖亢進作用は抑制された。遊走能に関してもLPA4を過剰発現させることによって遊走が抑制されることが明らかになった。SQ-20B細胞株における外来性LPA4遺伝子の導入は、LPAによる増殖、遊走刺激を抑制し、非Edg型受容体であるLPA4下流のシグナリングが、Edg型受容体の活性化を介したこれら悪性形質の発現に拮抗しうる可能性が示唆された。今回の研究結果は、LPA4を介するシグナリングにより腫瘍細胞の悪性形質を制御できる可能性を初めて指摘したものであり、悪性腫瘍の病因病態の解明と治療法の開発に有益であると考える。頭頸部扁平上皮癌細胞株に対し、LPA刺激下で増殖能の変化をWST-1アッセイにて解析したところ喉頭扁平上皮癌細胞株であるSQ20Bで最もLPAに対する増殖応答が見られた。また細胞膜上に7回膜貫通型受容体(GPCR)の形で存在するLPA受容体(LPA1-6)のサブタイプ毎の発現量をreal-time PCRにて解析したところ、SQ20Bにおいて最もLPA4の発現が低いという結果が得られた。これを踏まえ、SQ20Bにテトラサイクリン誘導系アデノウイルスベクター(AdLPA4G)を用いGFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行ったところ、リゾフォスファチジン酸(LPA)刺激下の増殖能、遊走能はともに抑制される結果が得られた。これに続きLPAが細胞周期に与える影響についてフローサイトメトリーを用いたセルサイクルアッセイを行った。SQ20B細胞株では刺激2時間後をピークに、分裂期であるG2/M期の割合が増加したが、GFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行ったSQ20B細胞株ではG2/M期の増加が抑制された。SQ20B細胞株における外来性LPA

4遺伝子の導入はLPAによる増殖作用を抑制することが細胞周期に関する解析からも明らかになった。この研究結果より、LPA4を介するシグナリングが腫瘍細胞の悪性形質抑制に向けた病態解析と治療法開発へのターゲットとなりうると考える。耳鼻咽喉科学本年度予定していたLPA産生酵素オートタキシン(ATX)、LPAレセプター発現様式と臨床病理的事項との相関に関する検討を本実験計画の最終年度に行う予定とし、引き続きin vitroでの細胞生物学的研究を行った。テトラサイクリン誘導系アデノウイルスベクター(AdLPA4G)を用いたGFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現を行うことにより頭頸部癌細胞の悪性形質発現が制御できるという当初の仮説に沿った結果が得られた。当初初年度に予定していた病理組織標本を用いたオートタキシン(ATX)、LPAレセプター発現様式と臨床病理学的事項との相関に関する検討より先にin vitroでの細胞生物学的研究を行った。頭頚部癌細胞の悪性形質発現において、非EDG型受容体であるLPA4を介したシグナリングがEDG型受容体LPA1を介するシグナリングに拮抗するという当初の仮説に沿った結果がSQ20B細胞における増殖能、遊走能の変化より得られた。またテトラサイクリン誘導系アデノウイルスベクター(AdLPA4G)を用いたGFP標識LPA4遺伝子の一過性過剰発現系の作成法を確立した。病理組織標本を用いたオートタキシン(ATX),LPAレセプター発現様式と臨床病理学的事項との相関解析を行う予定である。今後病理組織標本を用いたオートタキシン(ATX)、LPAレセプター発現様式と臨床病理学的事項との相関分析を行う予定である。当初予定していた病理組織標本を用いたオートタキシン(ATX),LPAレセプター発現様式と臨床病理学的事項との相関解析を次年度に行う予定とし、前年度から行っているin vitroでの実験を継続して行った。実験試薬等は前年度に購入しており本年度は主に学会出張のための旅費、および実験記録に関連する機器購入のみの予算使用となった。免疫染色による一次抗体試薬、および関連物品の購入。培養細胞維持のための機器、試薬の購入、学会発表のための旅費による予算使用を予定している。次年度においては所属施設における咽頭癌、喉頭癌症例の病理組織標本を用いたATX、LPAレセプター発現様式と臨床病理学的事項との相関分析を行う予定である。腫瘍径、病期、分化度、浸潤様式、脈管侵襲の有無、血管密度やVEGF発現量、増殖態度(Mib-1 index)等の病理所見、患者背景や術前術後の状態に関する臨床データとスポットカウント法により半定量化したATX、LPA1,4発現レベルとの相関を統計学的に解析する。長期観察可能であった症例については予後は再発の有無、治療応答性について経過中得られた複数の検体で検討予定である。病理組織標本作成に関する消耗品や免疫組織染色に用いる一次抗体等の費用を予算に計上している。
電磁グリッパを有する多関節アームによる磁性体の非接触マニピュレーション

半導体製造などにおける搬送工程では、クリーンな環境が求められていると同時に、精密で高速な位置決めが要求されている。また、対象物が壊れやすく強い力で把持できない搬送工程やめっき、化粧処理工程などにおいて表面の品質を維持しなければならない場合、さらに極低温、極高温で対象物をハンドで直接支持できない場合などにおいても、非接触搬送が有効な手段となる。このように対象物の非接触なマニピュレーション技術を確立することは実用的な意味からも非常に重要な課題である。そこで本研究では、多関節(3関節)ロボットアームを製作し、その先端にハイブリッド電磁石とレーザ式変位センサからなる電磁グリッパ(非接触把持機構)を取り付け、磁性体を空間的に搬送するシステムを提案し、その実現性を実験的に確認することを目的とした。対象物の位置は水平(x、y軸)方向と鉛直(z軸)方向の3次元的計測を行い、これらにコロケ-トするように配置したハイブリッド電磁石を利用して3方向からの非接触把持を行う予定であったが、水平方向に関しては対象物を点接触で位置決めを行い、本年度中には、鉛直方向のみの非接触把持の実験的検討までしか至らなかった。しかし、一軸方向のみではあるが安定な非接触把持が実現できることを確認した。今後の課題として、3次元的非接触把持の実現はもちろんのこと、空気中での把持とともに水中での把持も行い、アームの運動に伴う対象物周囲の流体抵抗の変化による制御性能への影響も考察することを予定しており、本年度得られた結果は今後の重要な基礎資料となる。
感性的認識としての書における「作品」概念の形成

東アジアにおいて一つの文化領域を形成した書は、近代以降どのような価値変容をもたらすかを、主として形象経験に即して考察することを課題としてとりくんだ。書跡がそのテクストの判読の対象ではなく、感性的認識の対象となることには、明治期以降の近代的美術館の確立が大きく関与している。フィールドワークとして、その美術館ではどのような対象がどのように認識されるように方向づけられているかを企画展のカタログにおける解説および論文中の用語検討に求めた。この過程で、当初予定していた研究の方向に変更が生じた。当初は書論・形象理論における記述とフィールドワークにおける形象経験の相関をさぐる方法を模索していたが、美術館での調査により、「作品」概念の形成および形象経験の変容には、観者の学校教育における学習経験がたぶんに関与していることが見えてきた。そこで、小学校から高等学校までで使用されている教科用図書を用い、学校の学びのありかたと形象経験のありかたを調査するための方法を検討することとした。「作品」概念の形成を跡付けるための形象経験の観察には、認知と感性の発達に関する視点をもたなければならない。以上をもとにした論考は、日韓美学研究会にて発表して当該分野の研究者より知見を得、論文としてまとめた。1.近代以前、東アジアにおいて文学・絵画などと有機的な連関をもって根づいてきた書という文化は、明治以降、その認識にどのような変化が生じたか。現在の書の「作品」は、視覚性を大きな柱として鑑賞活動が行われている。美術館制度の整備・確立、それに伴う鑑賞普及活動、学校教育における書写・書道の位置づけ等、制度と書の「作品」概念形成との関係を考察するため、本年度は、主として書画を多数扱う美術館・研究機関へ出向き、以下の資料収集および調査を行った。(1)調査対象出光美術館・畠山記念館・根津美術館・徳川美術館・東京国立博物館・国立歴史民族博物館・五島美術館・書道博物館・澄懐堂美術館・大東文化大学書道研究所・東京学芸大学・書晨研究部(2)館設立の沿革(3)美術館・施設における書画展覧の実態・調査企画内容・期間、企画にあたっての構想・計画(学芸員に協力を得る)、鑑賞者の意識、広報活動の範囲等2. 1の実態をもとに、研究基礎資料を整える一方で、研究者間で用いられている術語の検討を進めるための方法に関して、以下の口頭発表を行った。・「漢字文化の内と外-日本の書芸観から-」第二回アジア芸術学会(於.釜山市庁国際会議室2002.9.16.)本年度は、主として二つの課題に取り組んだ。1.近代的芸術経験の母体となっている「展覧会」を対象とし、そこでの「作品」経験の現場をフィールドワークするとともに、関連資料を調査・収集する。・東京国立博物館、出光美術館、書道博物館、五島美術館、京都国立博物館、佐賀県立美術館等における常設ないし特別展を見学し、「作品」享受の前提となっている条件を拾った。2.非漢字文化圏の視点から書画に関する芸術史研究とその方法論に関する資料を収集し、術語の分析を行う。・ドイツ・ハイデルベルグ大学のレダローゼ教授の書画研究資料を収集し、ドイツ国内で催された東アジア文化の展覧会の実態を調査した。また、近年行われた展覧会において、(1)それらはどのように「記述」され、紹介されているか、(2)「作品」はどのように享受されているか、をカタログに掲載された論文により分析を進めている。書画関係の国内外のフィールドワークおよび資料収集を通して得られた概要は、以下の点である。漢字文化圏における書作品は、その鑑賞の前提に「文字の美的価値」があるのに対し、非漢字文化圏における筆跡類には、これがない。この差異は展覧会の催し方、作品に付与するキャプション、作品記述において現れる。近代以降の芸術史研究の方法を適用した西欧における書画研究には、「民族芸術としての書画」とおいえる記述がみられる。これらの資料に見られる視点は、今後の漢字文化圏における書画記述を再考する上で重要である。来年度は引き続き、その検討を進めていくことが課題となる。
アメリカ女性史・放送史におけるFrieda Hennockの思想と行動の再評価

研究実績の概要は次の通りである。1.へノックに関連した史料を新たに入手できた。2.FCC任期中にへノックが示した通信放送政策について、FCC全体としてどのような結論を出していたのか、またFCCが1950年代当時にどのような問題に直面していたのか明らかになった。3.へノックの史料収集において協力を得ているSchlesinger library, Radcliffeinstitute,Harvardにおいて、1950年代のアメリカのジェンダー観に影響を与えた他の人物の史料を発見したほか、当時の社会状況をしる上で貴重な史料も収集した。以上のほか、へノックの史料収集過程において、FCC公聴会の議事録、およびFCC内部のメモ、アメリカ・メディア法制史においても重要なケースに関する史料、またそのケースに関連したFCCの内部史料、公聴会の記録、FCCの判断に対する連邦議会の議事録、その関連資料を入手した。へノックの思想および政策を明らかにすることを目指している本研究に直接は関係しないものの、FCCの意思決定過程、政策やその方針、アメリカのメディアに関連する法制史を知ることができた。その成果に関しては、各学会、研究会で報告したほか、学術誌においても詳細にまとめたものを報告した。おおむね順調に進展しているとした理由は、次の通りである。1.計画通りへノックに関連した歴史資料は収集できている。歴史資料が多く、その分析は計画通り進んでいるとは言えないものの、大きな遅れはとっていないことがあげられる。2.1950年代当時のアメリカの放送業界の状況、FCCの政策方針など、へノックの資料にとどまらず多くの資料を、研究過程で収集した。その成果については研究報告が概ね進んでいることがあげられる。3.へノックに関連したことにとどまらずアメリカのメディアの法制史に関連した課題を発見し、新たな研究課題を開始する上で貴重な発見があったことが挙げられる。そのほか、法制史ではなく、本研究の趣旨に関連した成果については報告および共有は計画通りとは言えないものの、次年度に向けた準備を現在行っており、概ねその遅れは取り戻せると考えていることなどが理由としてあげられる。今後の研究について1.研究は概ね計画どおりに進んでいるが、その成果の共有、公開を積極的に行う。成果報告や共有に関しては、計画よりも遅れをとっているため、今後は成果の共有を重点的に行う。2.研究計画通りに研究を進めていくと同時に、その過程において収集したあたらしい史料およびあたらしい課題に関して、新たに研究を開始する。これら史料は、新しい研究プロジェクトを開始する上で土台となると考えている。3.2に関連し、現在は計画の確実な遂行を目指しているものの、並行して収集した史料の整理、分析を新たな視点で見直し、次の研究課題につなげる。4.研究成果を積極的に公開する過程で、個人の研究にとどめるのではなく教育業務に還元し、学術的な分野にとどまらず、学術分野以外において、成果をわかりやすくまとめる作業を行う。また収集した史料に基づき、へノックやその当時のアメリカの社会状況についても興味がもてるような形で成果をまとめる予定である。本研究は、アメリカ女性史およびアメリカ・メディア史研究の一環として、女性初の米国連邦通信委員会(FCC)委員として知られる東欧系ユダヤ人女性Frieda Hennock (1904 -1960)の思想と行動を対象に、その業績の再評価を行うことを目的とする。その際に、1)彼女の業績は、ジェンダー、マイノリティ、メディアの各領域にまたがるものとして評価されるべきであり、また、2)これらの領域において1950年代当時はまだ広まっていなかった多様性の創出という基本理念に基づいて行動し、主張した点に彼女の先見性、独創性があったことを明らかにする。そのことを通して、ジェンダー研究およびメディア研究の深化に貢献することを目指す研究である。研究目的に達成するには若干時間を要するものの、概ね研究は順調に進んでいる。本研究を実施するまでに収集した資料に基づいて、2017年7月にコロンビアで開催された国際学会IAMCRにおいて成果を発表した。現在、発表で指摘された点やアドバイスを反映させ、その成果は海外で知られている学会誌に投稿中であり、結果をまっている。また、昨年度はHarvard University, Radcliffe Institute of Advanced Studyにおいて資料収集および調査を行った。今年度は、引き続き不足した分の歴史資料を収集する予定である。今年度より積極的に、研究成果を公表していく予定である。順調に進んでいるとした理由として、次の理由があげられる。まず1点目は、研究時間が充分に確保でき、研究計画どおりに概ね進んでいることがあげられる。2点目としては、研究目的を達成するには、さらなる資料収集と分析が必要ではあるものの、昨年度さらなる史料収集を行うことができた。加えて、充分な時間を研究活動にあてることができたため、研究計画書で示した予定よりも早く一部成果を国際学会で発表できた。また、途中経過であっても研究成果を共有したことで、若干のネットワークが広がった。このネットワークを利用し、研究に対する外部の視点を取り入れることが可能になり、それを踏まえた上で研究を実施することができた。そのため、個人でやみくもに研究を進める状況ではなくなり、研究の効率も向上したと考えている。また、効率があがったことにより、当初の予定よりも史料の分析が早く進んでいる。次年度は、この状況を踏まえ研究計画を再度立て直す予定でいる。大幅な変更はないものの、予定よりも早めに成果をまとめ公表することも考えている。

ただ、所属先の状況が若干過渡期にあり対応が求められることがこれまでもあり、その点が研究進歩状況を遅らせる要因になるのではないかという懸念がある。当然、多くの業務を遂行しながら、研究を進めていくべきであるが、若干の研究計画の調整が必要であると感じている。概ね、研究は順調に進んでいることから、成果を早期に共有することに集中していきたいと考えている。研究実績の概要は次の通りである。1.へノックに関連した史料を新たに入手できた。2.FCC任期中にへノックが示した通信放送政策について、FCC全体としてどのような結論を出していたのか、またFCCが1950年代当時にどのような問題に直面していたのか明らかになった。3.へノックの史料収集において協力を得ているSchlesinger library, Radcliffeinstitute,Harvardにおいて、1950年代のアメリカのジェンダー観に影響を与えた他の人物の史料を発見したほか、当時の社会状況をしる上で貴重な史料も収集した。以上のほか、へノックの史料収集過程において、FCC公聴会の議事録、およびFCC内部のメモ、アメリカ・メディア法制史においても重要なケースに関する史料、またそのケースに関連したFCCの内部史料、公聴会の記録、FCCの判断に対する連邦議会の議事録、その関連資料を入手した。へノックの思想および政策を明らかにすることを目指している本研究に直接は関係しないものの、FCCの意思決定過程、政策やその方針、アメリカのメディアに関連する法制史を知ることができた。その成果に関しては、各学会、研究会で報告したほか、学術誌においても詳細にまとめたものを報告した。おおむね順調に進展しているとした理由は、次の通りである。1.計画通りへノックに関連した歴史資料は収集できている。歴史資料が多く、その分析は計画通り進んでいるとは言えないものの、大きな遅れはとっていないことがあげられる。2.1950年代当時のアメリカの放送業界の状況、FCCの政策方針など、へノックの資料にとどまらず多くの資料を、研究過程で収集した。その成果については研究報告が概ね進んでいることがあげられる。3.へノックに関連したことにとどまらずアメリカのメディアの法制史に関連した課題を発見し、新たな研究課題を開始する上で貴重な発見があったことが挙げられる。そのほか、法制史ではなく、本研究の趣旨に関連した成果については報告および共有は計画通りとは言えないものの、次年度に向けた準備を現在行っており、概ねその遅れは取り戻せると考えていることなどが理由としてあげられる。昨年度は主に、対象となる史料が集中しているボストンを中心に研究活動を実施した。それを踏まえて、まだ収集していない史料がトゥルーマン図書館に保管されているため、今後は研究計画で示したとおり、他公文書館およびアーカイブセンターにおいてさらなる研究をすすめる。また、アメリカ放送史および1950年代のアメリカの放送・通信政策の全体像をつかむために、連邦通信委員会の史料も収集する予定でいる。
2型糖尿病の心筋障害におけるNa^+-Ca^<2+>交換体の働き

H13までの実績の概要:2型糖尿病モデルラットであるOLETF(40週、60週齢)の心筋組織ではコントロールラット(LETO)に比較してH14年度は以下について検討した。A:上記1)から3)について80週齢のOLETF、LETOで検討B:培養心筋細胞を用いて糖濃度ならびにインスリン濃度のNa^+-Ca^<2+>交換体の発現に与える影響。A:80週齢のOLETFでは1)Na^+-Ca^<2+>電流は低下していたが、Na^+-Ca^<2+>交換体mRNAおよび蛋白発現はLETOと同程度で40週齢60週齢で認めたような発現の亢進を認めなかった。B:高糖濃度培養では正常糖濃度培養に比較しNa^+-Ca^<2+>交換体mRNAの発現は低下、また正常糖濃度にインスリンを添加することによりNa^+-Ca^<2+>交換体mRNAの発現は有意に増加した。高糖濃度培養にインスリンを添加した場合、Na^+-Ca^<2+>交換体mRNA発現は正常糖濃度(インスリン未添加)と同程度まで改善した。各週齢での血糖値、インスリン値を測定したところ、OLETFでは血糖値は各週齢で有意に上昇、インスリン値は40週、60週齢のOLETFでは有意に上昇、80週齢では有意差を認めなかった。以上より、高糖濃度(糖尿病状態)ではNCX発現および機能ともに低下することが示唆された。またNCXはインスリン濃度により発現量が増加するため、高インスリン血症を伴う40、60週齢のOLETFではNCX発現が亢進し、機能低下を代償している可能性が示唆された。1.NCXmRNA発現:半定量的RT-PCR法にてNCXmRNAの発現量を比較検討した。糖尿病合併症が出現すると考えられる40週および60週齢においてOLETFのNCXmRNAはLETOより発現が有意に亢進していた。2.NCX蛋白量の発現:Western Blot AnalysisにてNCX蛋白量を比較した。40週および60週齢においてOLETFのNCX蛋白発現量はLETOと比較し有意に大であった。3.NCXの機能解析:心筋細胞のNCX電流をWhole cell patch clamp法にて測定した。40週および60週いずれにおいてもOLETFのNCX電流はLETOと比較し有意に低下していた。以上より2型糖尿病においても心筋障害(拡張不全)のメカニズムの一つとして、NCX機能低下が関与している可能性が示唆されたが、現在までに報告されている1型糖尿病モデルラット(インスリン依存型)の結果と対照的に、OLETFではNCXの発現が遺伝子レベルでも蛋白レベルでも亢進しており、機能低下を代償する機転があることが想定される。現在、培養心筋細胞を用いて糖濃度、インスリン濃度がNCX発現に与える影響を検討中である。Preliminaryではあるが、糖濃度はNCX発現を低下させ、インスリンは亢進させる結果が得られ、現在確認作業中である。今後OLETFにおける糖、インスリンの血中濃度との関連や、インスリン作用とNCXの発現、機能との関連を検討する予定である。
骨芽細胞で産生される破骨細胞形成因子の単離および破骨細胞分化の機構解明

昨年度までに破骨細胞形成を強く支持するstromal細胞(TMS-12,TMS-14)のクローン化に成功したのでこの細胞を用いて、破骨細胞形成の機序の解明を試みた。その結果、1)破骨細胞形成には、stromal細胞内のcAMPレベルの上昇が必須である。2)このcAMPレベルの上昇はA-キナーゼの活性化を引き起こし、破骨細胞形成が促進される。3)stromal細胞および骨芽細胞からは破骨細胞形成を促進する因子と抑制する因子の両方が産生されており、この両者の絶対量の差により破骨細胞形成を支持するか抑制するかが決定される。4)破骨細胞形成促進因子は、複数であり、従来から言われているmCSFばかりでなく、非常に不安定な因子や特殊な接着分子の発現が必要である。5)この破骨細胞形成に関わる接着はstromal細胞上のICAM-1とstem細胞上のLFA-1(CD11a/CD18)を介する接着および、stem細胞上のICAM-1とLFA-1を介する接着が重要である。6)しかし、これらの接着分子の抗体を用いた場合でも、破骨細胞形成は薬50%しか抑制されないことより、それ以外の接着分子がは骨細胞形成に関与する可能性がある。7)破骨細胞形成抑制因子は、分子量100000以上のタンパク質で、熱に安定な物質である。8)この物質はある種の骨吸収抑制剤によりその産生が誘導される。以上の結果が本年度得られたものであり、現在、破骨細胞形成促進因子および、抑制因子に関し、遺伝子的にもその同定および、産生機序の解明を行っている。マウス骨髄細胞より21個の骨芽細胞クロ-ンを単離し、その性質を調べたところTMSー12は,PGE_2,PTH,1α,25(OH)_2VitD_3の存在下でstem細胞を破骨細胞に分化させる能力を持っていたが、TMSー14は何ら刺激なしに高率にstem細胞を破骨細胞に分化させた.そこで、これら二種のクロ-ンについていろいろな比較検討を行ったところPGE_2産生量などには差が認められなかったが細胞内cーAMP量に有意な相異が認められた。すなわちTMSー12ではcーAMPレベルは非常に低くTMSー14ではTMSー12をPGE_2処理した際のcーAMPと同じ量がもともと存在していることが明らかとなった.一方.TMSー12をPGE_2処理したのち、stem細胞でcoーcultareした場合には破骨細胞は形成されなかったが、1α125(OH)_2VitD_3の前処理では破骨細胞形成が認められた。以上の結果より、TMSのようなストロ-マ細胞では、細胞内cーAMPの上昇やビタミンD_3添加により起こる細胞内情報系により破骨細胞形成を支持するが、その機講は全く異なっている可能性が考えられた。このことはcーAMPの安定誘導体であるSpーcAMPの添加の実験からも示唆されている。一方、これら破骨細胞分化を制御する因子の単離を行なったところ、TMSー12からは、分化促進因子と抑制因子の両方が産生されていることが明らかとなった。この促進因子は非常に不安定であるが、抑制因子は比較的安定で、分子量3万以上の蛋白質であることがメンブレンカッティング法で明らかとなっている。現在diltenential hybnidizationのテクニックを用いて促進因子を、高速液体クロマトグラフィ-で抑制因子の同定を行なっているところであり、この研究期間中の同定が可能と考えている。

破骨細胞形成には、血液幹細胞(stem細胞)と破骨細胞支持細胞(stromal細胞)との共存が必要であることが知られているが、昨年度までに破骨細胞形成を強く支持するstromal細胞(TMS-12,TMS-14)のクローン化に成功したのでこの細胞を用いて、破骨細胞形成因子の単離および、破骨細胞形成の機序の解明を試みた。TMS-12は、PGE2,PTH,vitaminD3などの破骨細胞形成促進物質を添加しなければ、破骨細胞形成を支持できないが、TMS-14は、それら物質の存在無しでも破骨細胞を形成することができる。そこで、この両細胞を用いて、遺伝子学的に破骨細胞形成因子を探索したが、その過程においてこの両者の破骨細胞形成能の差は破骨細胞形成抑制因子の産生量によることが明らかになった。そこで、破骨細胞形成抑制因子の単離、精製を試みたところ、本物質は分子量10000以上のタンパク質で、熱に安定な物質であることが明かとなった。さらにこの物質はある種の骨吸収抑制剤によりその産生が誘導されることが明かとなり、現在、遺伝子的にもその産生機序の解明を行っている。一方、破骨細胞形成の機序に関しては、破骨細胞形成促進因子の産生に関わる細胞内シグナルとしては、細胞内、cAMPの上昇および、A-キナーゼが深く関与していることが明かとなった。また、破骨細胞形成には、stem細胞とstromal細胞との接着が必要であるが、この破骨細胞形成に関わる接着はstromal細胞上のICAM-1とstem細胞上のLFA-1(CD11a/CD18)を介する接着および、stem細胞上のICAM-1とLFA-1を介する接着が重要であることが明かとなった。しかし、これらの接着分子の抗体を用いた場合でも、破骨細胞形成は約50%しか抑制されないことより、それ以外の接着分子が破骨細胞形成に関与する可能性があり、現在その解明を行っている。
炭素―水素結合の効率的変換における新規触媒サイクルの提唱・実践

遷移金属錯体による炭素-水素結合の触媒的分子変換反応を効率化するため,有機分子への活性化基の導入・結合形成・活性基の再利用という一連の素反応から成り立つ触媒反応の開発に取り組んだ.その結果,当初予想していた反応機構とは異なるものの,サリチルアルデヒドを活性化基として用いたアミン化合物のパラジウム触媒アリール化反応の開発に成功した.また検討を進める過程で, β-ラクタムの炭素-窒素結合に分子内オレフィンが挿入し,含窒素縮環化合物が得られる新規触媒反応を発見した.遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に押さえながら合成できるため、きわめて有用な分子変換手法であるが、炭素ー水素結合の反応性の低さゆえに効率の改善が急務である。本研究は、分子への活性基の導入・結合形成・活性基の再利用という一連の素反応から成り立つ触媒サイクルを確立し、これが炭素ー水素結合の反応性の克服に資することを実証することを目的とするものである。今年度は、まずカルボニル化合物の触媒的α-アルキニル化反応について検討を行った。カルボニル化合物としてプロピオフェノンを用い、さまざまな末端アルキンとの反応を銅触媒の存在下で反応させたが、目的のアルキニル化生成物は全く得られなかった。一方、本反応の検討している最中に、第1級アルキルアミンとヨウ化アリールをパラジウム触媒、サリチルアルデヒド誘導体および塩基の存在下で反応させると、アミノ基のγ位の炭素ー水素結合がアリール化された生成物が得られることを見出した。サリチルアルデヒドと第1級アミンの反応によって生成するサリチルイミンが配向基として働き、アミノ基のγ位炭素ー水素結合の位置選択的なアリール化を促進していると考えられる。これまでに報告されている同様な分子変換は、あらかじめアミノ基を他の配向基に変換し、さらに別の反応容器で炭素ー水素結合のアリール化を行う必要があったが、本手法では配向基の導入と炭素ー水素結合のアリール化を同一反応容器内で達成することができた。遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に押さえながら合成できるため、きわめて有用な分子変換手法であるが、炭素ー水素結合の反応性の低さゆえに効率の改善が急務である。昨年度までに、第一級アミン化合物のγ位炭素ー水素結合のパラジウム触媒によるアリール化反応が、サリチルアルデヒドを等量添加すると効率的に進行することを見出していた。本年度は、サリチルアルデヒドを触媒量用いる反応の開発に取り組んだ。その結果、2-エチルアニリンや1-ナフチルアミンのアリール化反応において、サリチルアルデヒドを触媒量だけ添加した場合でも目的の反応が効率的よく進行することを明らかにした。これはアミン化合物に『配向基』を活性基として導入し、パラジウム触媒を用いて位置選択的に炭素ー水素結合を炭素ー炭素結合に変換し、さらに配向基の付け替えを反応系中で行うという、これまでにない新しい触媒サイクルで反応が進行している。研究開始当初に想定していた触媒サイクルとは異なるが、予期せぬ研究成果であり非常に有意義であると考えている。一方、本反応の検討の最中に、分子内にアルケン部位を有する環状ケトンをパラジウム触媒の存在下で反応させると、分子内環化反応が進行し二環性化合物が得られることを見出した。この反応の反応機構に関する知見を得るために、カルボニル基が存在しない基質を合成して反応を行ったところ、目的とする二環性化合物は全く得られなかった。このことから、本反応を進行させるためにはカルボニル基が必須であることが明らかになった。今年度は、サリチルイミンを配向基として用いた2-エチルアニリンや1-ナフチルアミンのアリール化反応を触媒量のサリチルアルデヒドで進行させることに成功した。この結果は、研究開始当初の計画では想定していなかった新しい触媒サイクルによる炭素ー水素結合の変換反応ではあり、学術的にも非常に有意義な結果が得られたと考えている。一方、本研究の途中で環状ケトンの炭素ー水素結合を触媒的に変換する新しい手法を発見している。現在検討の途中ではあるが、非常に重要な研究シーズであり、今後の結果次第で幅広く有機合成に応用できる反応になると期待できる。遷移金属触媒による炭素ー水素結合の変換反応は、標的分子を短工程かつ副生成物を最小限に抑えながら有機分子を合成できるため、極めて有用な分子変換手法であるが、炭素ー水素結合の反応性の低さゆえに効率の改善が急務である。昨年度までに、2-エチルアニリンや1-ナフチルアミンのγ位炭素ー水素結合のパラジウム触媒アリール化反応が、サリチルアルデヒドを触媒量添加するだけで進行することを明らかにした。本年度は、sec-ブチルアミンのγ位sp3炭素ー水素結合のアリール化反応において、サリチルアルデヒドを触媒量用いる反応系の開発に取り組んだ。様々な塩基や酸化剤、添加物や反応溶媒について詳細に検討したが、目的の反応は全く進行しなかった。

一方、本触媒反応の検討中に、同様の反応が2-ヒドロキシニコチンアルデヒド(Jin-Quan Yu, JACS, 2016, 138, 14554)またはグリオキシル酸(Haibo Ge, Nat. Chem. 2017, 9, 26)を触媒量添加することで進行することが報告された。そこで、それらの反応条件を参考にしてさらなる検討を行ってみたが、目的のアリール化反応はほとんど進行しなかった。以上の検討から、sec-ブチルアミンのγ位sp3炭素ー水素結合のアリール化反応において、サリチルアルデヒドを触媒量用いる反応系の開発は困難であると判断した。本研究では、研究開始当初に想定していた触媒サイクルとは異なるものの、サリチルアルデヒドが第一級アミン類の炭素ー水素結合の活性化反応を促進する活性基として働くことを見つけ、本研究課題の目的を達成する成果が得られた。遷移金属錯体による炭素-水素結合の触媒的分子変換反応を効率化するため,有機分子への活性化基の導入・結合形成・活性基の再利用という一連の素反応から成り立つ触媒反応の開発に取り組んだ.その結果,当初予想していた反応機構とは異なるものの,サリチルアルデヒドを活性化基として用いたアミン化合物のパラジウム触媒アリール化反応の開発に成功した.また検討を進める過程で, β-ラクタムの炭素-窒素結合に分子内オレフィンが挿入し,含窒素縮環化合物が得られる新規触媒反応を発見した.本年度は研究調書に記載した研究計画にしたがい、カルボニル化合物でのα-アルキニル化反応について検討を行ったが、想定通りには反応は進行しなかった。その一方で、サリチルアルデヒドを用いるアミノ基のγ位炭素ー水素結合のアリール化反応を見出した。これまで、配向基を用いる炭素ー水素結合の官能基化反応は、配向基をあらかじめ導入しておく必要があったが、本成果のように有機分子への『配向基』の導入と炭素ー炭素結合形成を一つの反応容器内で達成した例はほとんどなく、非常に有意義な結果である。今後、配向基を触媒的に利用することができれば、『配向基』を活性基として導入・再利用する新規触媒サイクルが達成でき、当初の研究計画では想定していなかった予想外の研究成果が得られると期待できる。今年度までに、サリチルアルデヒドを配向基として用いて、アミン化合物の炭素ー水素結合をパラジウム触媒によってアリール化する反応を達成することができたが、同様の手法によりアリール化以外にもアルコキシ化やアミノ化、ハロゲン化が達成できる可能性を秘めているので、それらの反応への応用検討を推進していく予定である。また、反応機構に関する詳細な検討が不十分であるため、反応中間体の観測や単離などを行うことで、反応機構に関する知見を深めていきたいと考えている。また、本年度見つけた環状ケトンの分子内環化反応は、収率向上と基質適用範囲の拡大を検討する必要がある。さらに本反応を分子内反応から分子間反応へと展開し、一般性の高い反応の開発を推進する予定である。有機合成化学次年度も引き続き、遷移金属錯体による炭素ー水素結合の触媒的分子変換を効率化するため、有機分子への活性基の導入・結合形成・活性基の再利用という一連の素反応から成り立つ触媒サイクルの構築を実践し、高効率かつ高選択的に有機分子を変換する新規触媒反応の開発を行う計画である。
界面活性剤ミセルの構造と形態および溶液物性の研究

本研究では,典型的な非イオン性界面活性剤であるポリオキシエチレンアルキルエーテルC_iE_jゴ(iはアルキル炭素数,jはオキシエチレン基数)が水中で形成するミセルの静的および動的光散乱法による特性解析を行った。対象とした試料はC_<12>E_5,C_<12>E_6,C_<12>E_7,C_<14>E_6,C_<14>E_8,C_<16>E_7,C_<16>E_8,C_<18>E_7,C_<18>E_8で,主な研究成果は以下のとおりである.静的光散乱測定結果の濃度依存性,回転半径とミセルのモル質量の関係,動的光散乱測定から得た流体力学半径とミセルのモル質量の関係がWormlike Spherocylinder(冠球みみず鎖円筒)Modelを用いた理論でよく表されることから,C_iE_jミセルはいずれもかなりの屈曲性をもつ円筒状であることが分かった。それらのミセルは,温度あるいは濃度上昇によって長く成長すること,その成長は疎水基が長い(iが大きい)ほど著しいことが判明した。また,ミセル断面の直径は約2.43.0nm,ミセル表面の親水基間距離は約1.21.5nmで,iとjの値によってそれほど大きくは変化しないことも解った。これらのミセル水溶液は下限臨界共溶点を持つ相分離を示すがその温度と濃度はiが大きいほど低く,jが大きいほど高くなることを定量的に見出した。さらに,C_<12>E_6ミセルにドデカンあるいはドデカノールを取込ませたとき,いずれの場合もミセルは屈曲性円筒状から偏重回転楕円体状へと形態を変えることぞ見出した。その際,ミセルサイズはドデカンの含有量と共に小さくなるのに対し,ドデカノール含有量が大きくなると大きくなることが判明した。本年度の研究実績は以下の4項目である.項目1:典型的な非イオン性界面活性剤であるポリオキシエチレンアルキルエーテルC_iE_j(iはアルキル炭素数,jはオキシエチレン基数)のうちC_<12>E_6について,静的光散乱測定からミセルのモル質量を,動的光散乱測定から拡散係数ならびに流体力学半径を決定した。それらの結果の解析より,ミセルが屈曲性を持つ円筒状の形態をとっていることさらにはミセル中におけるC_<12>E_6分子の配列に関する構造を明らかにした。項目2:水溶液中におけるC_<14>E_6ミセルについて,項目1と同様の測定を行い,ミセルのモル質量ならびに流体力学半径を求めた。その結果,このミセルも屈曲性円筒状の形態をとっていることが分かった。また,C_<14>E_6ミセルはC_<12>E_6ミセルに比べて温度の上昇に伴ってより長く成長すること,より屈曲性に富んでいることを見出した。項目3:C_<12>E_5ミセルについて,上記と同様の実験を行い,このミセルの形態も屈曲性円筒状であることを見出した。また,ミセルの太さ,長さ,およびミセル中での界面活性剤分子の配置等ミセルの構造を決定した。項目4:C_<12>E_6ミセルにドデカンあるいはドデカノールを取込ませたときの相図を作成すると共にミセルの形態と構造の変化を静的および動的光散乱法を用いて調べた。

その結果,いずれの場合もミセルは屈曲性円筒状から偏重回転楕円体状へと形態を変えることを見出した。また,ミセルサイズはドデカンの含有量と共に小さくなるのに対し,ドデカノール含有量が大きくなると大きくなることが判明した。本年度は前年度に引き続いて,典型的な非イオン性界面活性剤であるポリオキシエチレンアルキルエーテルC_iE_j(iはアルキル炭素数,jはオキシエチレン基数)が水中で形成するミセルの光散乱法による特性解析を行った。主な研究成果は以下のとおりである.(1)C_<14>E_8,C_<16>E_8およびC_<18>E_8ミセルについて,静的光散乱測定結果からミセル溶液の光散乱理論を用いて有限濃度におけるミセルのモル質量を始めて決定した。これらの解析,回転半径とモル質量の関係ならびに動的光散乱測定から得た流体力学半径とモル質量の関係より,これらのミセルがWormlike Spherocylinder Modelで表せる紐状の形態をとっていること,さらにミセルの太さと長さ,屈曲性,ミセル中における界面活性剤分子の配列に関する構造を明らかにした。(2)水溶液中におけるC_<16>E_7,C_<18>E_7ミセルについて,(1)と同様の研究を行い,有限濃度におけるミセルのモル質量,回転半径ならびに流体力学半径を求めた。その結果,これらのミセルも屈曲性円筒状の形態をとっていることが解った。また,C_<18>E_7ミセルはC_<16>E_7ミセルに比べて温度の上昇に伴ってより長く成長することを見出した。(3)C_<12>E_7ミセルについて,上記と同様の実験を行い,このミセルの形態も屈曲性円筒状であることを見出した。また,ミセルの太さ,長さ,およびミセル中での界面活性剤分子の配置等ミセルの構造を決定した。(4)以上の研究より,C_iE_jミセルはいずれもかなりの屈曲性をもつ円筒状であり,温度あるいは濃度上昇によって長く成長すること,その成長は疎水基が長い(iが大きい)ほど著しいことが判明した。また,ミセル断面の直径は約2.43.0nm,ミセル表面の親水基間距離は約1.21.5nmで,iとjの値によってそれほど大きくは変化しないことも解った。なお,C_iE_jミセル水溶液は下限臨界共溶点を持つ相分離を示すがその温度と濃度はiが大きいほど低く,jが大きいほど高くなることを定量的に見出した。