hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペルム紀後期有孔虫化石群集と石灰岩相,それらの古生物地理学的・テクトニックな意義

本研究は,地域間・地帯間でペルム紀後期有孔虫分類群の系統関係・時空分布・特徴種や群集組成の相違を検討し,ペルム紀後期有孔虫化石の古生物地理や含石灰岩層の形成場・形成機構などテクトニックな意義を総合的に考察することを目的としてしる.このため,各地の石灰岩で野外調査を繰り返し行い,多数の岩石薄片を作成し,本研究目的を遂行するための基礎資料の収集に努めてきた.当該年度で得られた成果の多くは公表には至っていないが,山口県美祢市域に分布するペルム紀後期付加体常森層とそれを不整合に被う上部三畳系美祢層群平原層の石灰岩ブロックやクラストの岩相と含有有孔虫化石を詳しく調べた.その結果,従来平原層の基底礫岩とみなされていた"滝口石灰岩"や"滝口層"を三畳系美祢層群から分離し,ペルム系常森層に帰属させる方が適当であると考えられる.宮崎県高千穂の上部ペルム系三田井層では,これまでペルム系最上部(Changhsingian)と考えられてきた部分は上部ペルム系下部(Wuchiapingian)に相当することが判明した.また,同様に赤坂石灰岩にもChanghsingianは発達しないことが確認された.京都府の舞鶴帯では,含Lepidolina石灰岩礫とColaniella-Nanlingella石灰岩ブロックが隣接分布する露頭を新たに見いだし,Kobayashi(2003)が強調したように,舞鶴層群は層序的上下関係を示さない斜面堆積物であるとみなされる.兵庫県の舞鶴層詳では追加調査を行い,これまでのデータと併せて,有孔虫化石群集を3本の論文にまとめた.「小林文夫コレクション」(筆者の兼務する兵庫県立人と自然の博物館に保管されている含有孔虫中・古生代石灰岩の岩石薄片)のデータベース化については,同コレクションのタイプ標本のデータベース化が完了した.本研究は,地域間・地帯間でペルム紀後期有孔虫分類群の系統関係・時空分布・特徴種や群集組成の相違を検討し,ペルム紀後期有孔虫化石の古生物地理や含石灰岩層の形成場・形成機構などテクトニックな意義を総合的に考察することを目的としてしる.このため,各地の石灰岩で野外調査を繰り返し行い,多数の岩石薄片を作成し,本研究目的を遂行するための基礎資料の収集に努めてきた.当該年度で得られた成果の多くは公表には至っていないが,山口県美祢市域に分布するペルム紀後期付加体常森層とそれを不整合に被う上部三畳系美祢層群平原層の石灰岩ブロックやクラストの岩相と含有有孔虫化石を詳しく調べた.その結果,従来平原層の基底礫岩とみなされていた"滝口石灰岩"や"滝口層"を三畳系美祢層群から分離し,ペルム系常森層に帰属させる方が適当であると考えられる.宮崎県高千穂の上部ペルム系三田井層では,これまでペルム系最上部(Changhsingian)と考えられてきた部分は上部ペルム系下部(Wuchiapingian)に相当することが判明した.また,同様に赤坂石灰岩にもChanghsingianは発達しないことが確認された.京都府の舞鶴帯では,含Lepidolina石灰岩礫とColaniella-Nanlingella石灰岩ブロックが隣接分布する露頭を新たに見いだし,Kobayashi(2003)が強調したように,舞鶴層群は層序的上下関係を示さない斜面堆積物であるとみなされる.兵庫県の舞鶴層詳では追加調査を行い,これまでのデータと併せて,有孔虫化石群集を3本の論文にまとめた.「小林文夫コレクション」(筆者の兼務する兵庫県立人と自然の博物館に保管されている含有孔虫中・古生代石灰岩の岩石薄片)のデータベース化については,同コレクションのタイプ標本のデータベース化が完了した.平成16年夏1週間にわたり、スイス人研究者3名(Louisette Zaninettiジュネーブ大学副学長、Rossana Martini同大学助教授、Lucia Carcione同大学PHD生)とともに、赤坂石灰岩の上部ペルム系、宮崎県高千穂と熊本県球磨川流域の上部ペルム系ならびにペルム系-三畳系境界層の層序と有孔虫化石群集解明のための野外調査を行った。このテーマに関連して、野外調査終了後3日間、彼女らとともに、県立人と自然の博物館に保管されている私が作成した三畳系石灰岩岩石薄片約800枚の鏡下観察を行い、日本の三畳紀有孔虫群集組成の特性や年代、テーチス海域の群集との相違を議論し、非常に有意義であった。初秋には、アンカラの中東工業大学Demir Altiner教授と、トルコ共和国タウルス山地のペルム系石灰岩の石灰岩相と有孔虫群集に関する共同研究を1週間現地で行った。採集したサンプルのうち約90kgを航空便で日本に送り、石灰岩薄片2,100枚を作成した。タウルス山地の古生界はゴンドワナ大陸北縁起源と考えられ、有孔虫化石群集の解析は地中海沿岸域の造構史の再構築に貢献するだけでなく、テーチス海域や環太平洋地域のペルム紀有孔虫古生物地理やテクトニクスの諸課題とも深く関わり、今後の研究の進展が十分に期待される。今年度は岩石薄片の作成と顕微鏡写真撮影に多くの時間を費やしたため、当初予定していた津久見石灰岩の調査は来年度に繰り越されることとなった。

そのかわり、赤坂石灰岩の最上部層(上部ペルム系)とかねてから問題のあった下部層を精査した。それらの有孔虫群集と年代に関する成果を論文化しようとしているところである。本研究課題のもう一本の柱である「小林文夫コレクション」(人と自然の博物館に登録・保管されている)のデータベース化については、高性能実体顕微鏡・パソコンなどを購入するとともに、既存のスキャナーなど周辺機器を整備し、体系的なデータベース作成を最終目標に掲げた長期計画の基礎を固めた。平成17年2月からは、アルバイト作業員の協力を得て画像処理をはじめたところである。Kobayashi (2003)が考察した日本のペルム系-三畳紀の古地理・造構過程を秋吉帯のテクトニクスの視点から検証するため、山口県美祢市域に広域分布するペルム紀後期付加体常森層、ならびにそれを不整合に被う上部三畳系美祢層群平原層に含まれる石灰岩礫の年代分布と供給源に関する調査・研究を行った。その結果、一部確定できないものを除くと、両層の石灰岩ブロックやクラストのほとんどすべては秋吉石灰岩に由来することが判明した。さらに、従来、平原層の基底礫岩とみなされていた"滝口石灰岩"は三畳系平原層から分離し、ペルム系常森層に帰属させる方が好ましいと思われる。宮崎県高千穂の上部ペルム系三田井層では、有孔虫化石群集の詳細な検討から、これまでペルム系最上部(Changhsingian)と考えられてきた部分は、上部ペルム系下部(Wuchiapingian)に相当することが判明した。また、同様に赤坂石灰岩にもChanghsingianは発達しないことが確認された。これらのことは、Panthalassa海山石灰岩における中・古生界の整合一連性を積極的に指示するデータが見いだされていないことを意味し、ペルム-三畳系境界海洋古環境異変に関する議論に一石を投ずることにつながる。京都府の舞鶴帯では、含Lepidolina石灰岩礫とColaniella-Nanlingella石灰岩ブロックが隣接分布する露頭を新たに見いだし、Kobayashi(2003)が強調したように、舞鶴層群は層序的上下関係を示さない斜面堆積物であるとみなされる。兵庫県の舞鶴層群では追加調査を行い、これまでのデータと併せて、有孔虫化石群集を3本の論文にまとめた。これら3本を含め、本課題研究に関連する論文は平成17年度に5本が公表され、3本が現在印刷中、1本が受理済み、1本がELSEVIER社の電子版で公開済みである。さらに、本課題研究の今後の進展を脳裏に描き、和歌山県由良町で秩父帯南帯の石灰岩ブロックの予察調査を行った。「小林文夫コレクション」(兵庫県立人と自然の博物館に保管されている中・古生代石灰岩岩石薄片22,000枚)のデータベース化については、中・長期的に効率的に進めていきたいと考えている。同コレクションのタイプ標本のデータベース化が完了したので、成果報告書に添付した。
アフリカトリパノソーマ症治療薬を目指したシアン耐性酸化酵素阻害剤の開発

(1) TAOの大腸菌による大量発現系の構築と精製法の確立シアン耐性酸化酵素(TAO)の大腸菌での発現・精製を行い、活性のある純度の高い酵素サンプルの調整をActa Cryst. Sect. F 66, 275-278の方法の方法に基づき数回サンプルの調整を行った。得られたサンプルは、TAOの阻害活性の実験や結晶化に用いた。ミトコンドリア移行シグナルを欠いたTAOのコンストラクトを作成して、大腸菌での発現・精製を行った。得られたサンプルは、以前のサンプルとほぼ同様の酵素活性を示した。このサンプルを用いて、酵素阻害の実験や結晶化の実験を行なった。(2)精製したTAOを用いて、ミトコンドリア標的新油性カチオン(LP)骨格を有する阻害剤との阻害実験新たに合成された阻害剤を用いて、彼自身が精製したTAOを用いて、TAOに対する阻害実験をおこない学術論文にまとめた。この論文には、EBILOMA Godwin Unekwuojo博士以外に、本学の大学院生及び学部学生と一緒に行った実験である。(3) TAOとミトコンドリア標的新油性カチオン(LP)骨格を有する阻害剤との複合体のX線結晶構造解析(1)で得られたサンプルを用いて、TAOのligand-free型の結晶を作成して阻害剤をsoakingで結晶中に浸み込ませて複合体の結晶を作成した。調整された複合体の結晶は大型放射光実験施設のSPring-8でX線回折強度データを収集して、構造解析を行った。分解能が3.0Åで解析した構造からは、活性部位とは離れた部位に化合物らしき電子密度が確認できたが、精度を高めるために更なる分解能の向上が必要である。得られた結果では、活性部位近傍の基質である酸素分子の通り穴が阻害剤との複合体では閉じており、このことで酸素が活性部位に到達できなくて酵素活性が阻害されたと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。寄生虫アフリカトリパノソーマが引き起こすアフリカ睡眠病は治療しないと死に至る恐ろしい感染症であり、アフリカツェツェベルト地帯で蔓延している。ヒトに対する重篤な健康被害だけでなく、家畜への感染は深刻な食料問題と経済発展の阻害を招き貧困の原因にもなっている。本研究では、アフリカトリパノソーマのミトコンドリアに存在するシアン耐性酸化酵素(TAO)を薬剤標的にしたアフリカ睡眠病に対する創薬研究をさらに発展させて新たな阻害剤の開発を目的としている。本年度は、TAOの大腸菌での発現、酵素の精製を行い、純度の良い高活性のサンプルを得ることに成功した。さらに、精製した高純度のTAOのサンプルを用いて、ミトコンドリアへのドラッグデリバリーを改良したリポカチオン化したTAOの新規阻害剤のTAOに対する阻害活性を決定することができた。精製したTAOのサンプルを用いて、TAOの結晶化を行い、再現性良くTAOの単結晶を得ることに成功した。また、最もよくTAOを阻害する阻害剤とTAOの複合体の結晶構造を明らかにすることができた。しかし、分解能が悪く(3.5Å)、活性部位近傍に阻害剤の明瞭な電子密度を確認することができなかったので、更なるデータを収集して解析を目指している。他の骨格を有する阻害剤との複合体の高分解能の結晶構造も決定したいと考えている。また、今までの研究成果を学術雑誌:Eur. J. Med. Chem., Ebiloma GU et. al. 2018, 150, 385-402に掲載することができた。計画としては、高純度のTAOを精製して、精製酵素を利用して、ミトコンドリアへのドラッグデリバリーを改良したリポカチオン化したTAOの新規阻害剤のTAOに対する阻害活性を決定し、最も強くTAOを阻害する化合物とTAOの複合体の結晶構造をあきらかにして、詳細な結合様式を決定することであったが、TAOのサンプルは再現性良く得ることに成功している。また、精製サンプルを用いてTAOの結晶化にも成功している。また、精製したTAOのサンプルを用いてリポカチオン化した新規阻害剤の阻害定数を決定することができた。しかし、TAOとの複合体の結晶の作成は、結晶のX線回折強度データ測定には成功したが、分解能が悪く、活性部位に阻害剤の明瞭な電子密度を確認することができなかったので、再度複合体の結晶を作成して構造解析を行う予定である。

この論文には、EBILOMA Godwin Unekwuojo博士以外に、本学の大学院生及び学部学生と一緒に行った実験である。(3) TAOとミトコンドリア標的新油性カチオン(LP)骨格を有する阻害剤との複合体のX線結晶構造解析(1)で得られたサンプルを用いて、TAOのligand-free型の結晶を作成して阻害剤をsoakingで結晶中に浸み込ませて複合体の結晶を作成した。調整された複合体の結晶は大型放射光実験施設のSPring-8でX線回折強度データを収集して、構造解析を行った。分解能が3.0Åで解析した構造からは、活性部位とは離れた部位に化合物らしき電子密度が確認できたが、精度を高めるために更なる分解能の向上が必要である。得られた結果では、活性部位近傍の基質である酸素分子の通り穴が阻害剤との複合体では閉じており、このことで酸素が活性部位に到達できなくて酵素活性が阻害されたと考えられる。引き続きTAOの高純度のサンプルを調整して、TAOの結晶化を行う。TAOとリポカチオン化した阻害剤との複合体の結晶を作成して、放射光を用いて高分解能の結晶構造を明らかにする。得られた結晶構造からさらにTAOを阻害するような化合物を創出して、化合物の合成を行い、それらの化合物とのTAOの酵素活性の阻害定数を求めて、複合体の結晶構造も明らかにできればと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
意識と無意識状態における脳内の情報伝播

本研究では,視床・聴覚野を同時計測し,意識的な知覚に関わる神経活動の特徴を調べることを目的とした.当初の計画では,聴知覚を報告できるように,ラットにレバー操作を学習させ,意識にのぼった刺激と意識にのぼらなかった刺激に対する視床・聴覚野の神経活動を調べようと考えた.実際に,ラットが聴知覚を報告できるような行動実験系は構築できたが,視床・聴覚野を同時計測しながらの行動実験は,技術的な問題から実現できなかった.そこで,迷走神経刺激(VNS)による視床・聴覚野の神経活動の変化を調べることにした.なお,VNSは,セロトニン系やノルアドレナリン系を賦活し,覚醒作用を含む広範な調整作用を及ぼすと考えられている.生理実験では,大脳皮質の平面方向と深さ方向の神経活動に加え,皮質と視床を同時計測した.視床の聴覚中枢の内側膝状体は,一次聴覚野から脳表に対して垂直に5 mm刺入すればアクセスできる.刺入型電極に加え,脳表の神経活動を計測する表面電極アレイの基板上に穴を設け,刺入型電極アレイを通すことで,聴覚野の3次元的な計測と聴覚野・視床の同時計測を実現した.VNSの刺激では,パルス幅が130 &micro;s,電流値が0.5 mAの,2相性の電流パルスとした.この電流パルスを,5分ごとに,10 Hzの頻度で300回,すなわち30秒間提示して,迷走神経を刺激した.VNS中の音刺激は,5分間の休止時間に提示した.麻酔下のラットに対して,聴覚野・視床における音に対する反応をVNS作動中と非作動中とで比較した.その結果,皮質表層(13層)での誘発反応は亢進したが,皮質深層(5/6層)や視床ではVNSの効果は認められなかった.このような層特異的な反応は,VNSによる音の識別・検出機能の向上に関わると考えられる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,視床と聴覚野の相互作用が,どのように意識的な聴知覚を生成するかを明らかにすることである.そのために,本年度は,(i)実験系を構築したうえで,(ii)視床・聴覚野の活動を同時計測する実験,(iii)聴覚野を電気刺激し聴知覚を生成する実験を実施し,有望な結果を得た.実験系の構築では,覚醒下で神経活動を計測・刺激できる装置を試作した.本実験系では,ラット頭部に埋植した固定具で動物を拘束し,拘束中はレバー操作により水を与える.装置の基本部分の試作は外注したうえで,固定具は3Dプリンタで設計し,実験用のプログラムは自作した.計測実験では,視床と聴覚野に微小電極アレイを刺入し,同時計測を実現した.微小電極アレイは,3柄からなり,各柄は聴覚野用に17点,視床用に15点の計測電極を有する.これまでの実験では,麻酔下において安定した計測を実現したが,覚醒下での計測では,動物を固定後,計測するまでの準備で解決すべき課題が明らかになった.また,同時計測した実験データから,transfer entropyを計算し,視床と聴覚野間の情報流を定量化する手法を試みた.現在のところ,従来の解剖学的知見と矛盾しない結果を得ており,手法の妥当性を引き続き評価していく.聴覚野を電気刺激する実験では,上記で開発した実験系にラットを固定し,音刺激,光刺激,聴覚野の電気刺激を知覚したらレバーを引くように訓練した.その結果,電気刺激に対しても,音・光刺激と同様に,ラットはレバーを引いたことから,電気刺激で意識的な聴知覚を生成できることを示した.初年度は実験系の構築を目指したが,おおむね,当初の想定した実験系を組めた.ただし,覚醒下の条件では,ラットを固定し,電極を刺入するときに手間取ることが多く,次年度に改善策を考え,適宜,講じる必要がある.解析方法では,予備的な結果を得ており,今後を期待できる.また,電気刺激の実験では,動物に人工的な聴知覚を生成し,さらにそれを報告させることができたことは,大きな一歩である.本研究の目的は,意識に関わる神経活動を調べることである.これまでに,覚醒下のラットで脳活動を計測しながら,行動タスクに従事させられる実験系を構築した.この系ではラットの頭部を固定した状態でレバーを引かせることができる.頭部固定のために,3DプリンタでABS樹脂製のヘッドアタッチメントを新たに設計した.アタッチメントは,スライドして頭部固定具に固定するためのスライダー部と,固定時に覚醒したラットの頭部を安定して把持するための把持部位とで構成される.適切なレバー引き行動に対して,レバー先端から水が報酬として供給される.本年度は,この実験系を用いて,自己の行動に伴う知覚情報の変化を調べた.この実験では,レバーを引くと同時にスピーカから音が提示される実験系においてラットを訓練し,ラットにレバー引き動作と音提示との関連性を学習させた.学習後,ラットに自己の行動と連動した音を聞かせた連動条件と,自己の行動と連動していない音を聞かせた非連動条件で,ラットの聴覚野の応答に違いがあるのかを調べた.ラットの聴覚野上に慢性的に電極を埋め込み,非連動条件と連動条件で音に誘発される反応を計測した.その結果,非連動条件では,連動条件に比べ,聴覚野の応答の変動が大きくなった.

したがって,自身の行動に応じた知覚情報の変化が予測と異なる場合,つまり自己主体感の小さい場合には,聴覚野の応答の変動が大きくなるという知見が得られた.前年度に構築した実験系を利用して,動物の意識に関わる興味深い知見を得た.本研究では,視床・聴覚野を同時計測し,意識的な知覚に関わる神経活動の特徴を調べることを目的とした.当初の計画では,聴知覚を報告できるように,ラットにレバー操作を学習させ,意識にのぼった刺激と意識にのぼらなかった刺激に対する視床・聴覚野の神経活動を調べようと考えた.実際に,ラットが聴知覚を報告できるような行動実験系は構築できたが,視床・聴覚野を同時計測しながらの行動実験は,技術的な問題から実現できなかった.そこで,迷走神経刺激(VNS)による視床・聴覚野の神経活動の変化を調べることにした.なお,VNSは,セロトニン系やノルアドレナリン系を賦活し,覚醒作用を含む広範な調整作用を及ぼすと考えられている.生理実験では,大脳皮質の平面方向と深さ方向の神経活動に加え,皮質と視床を同時計測した.視床の聴覚中枢の内側膝状体は,一次聴覚野から脳表に対して垂直に5 mm刺入すればアクセスできる.刺入型電極に加え,脳表の神経活動を計測する表面電極アレイの基板上に穴を設け,刺入型電極アレイを通すことで,聴覚野の3次元的な計測と聴覚野・視床の同時計測を実現した.VNSの刺激では,パルス幅が130 &micro;s,電流値が0.5 mAの,2相性の電流パルスとした.この電流パルスを,5分ごとに,10 Hzの頻度で300回,すなわち30秒間提示して,迷走神経を刺激した.VNS中の音刺激は,5分間の休止時間に提示した.麻酔下のラットに対して,聴覚野・視床における音に対する反応をVNS作動中と非作動中とで比較した.その結果,皮質表層(13層)での誘発反応は亢進したが,皮質深層(5/6層)や視床ではVNSの効果は認められなかった.このような層特異的な反応は,VNSによる音の識別・検出機能の向上に関わると考えられる.当初通り,聴覚野と視床の相互作用から意識的な聴知覚の生成メカニズムを明らかにすることを目的として,実験手法と解析方法をさらに洗練させ,生理実験とデータ解析をバランスよく遂行していく.本年度の実験により,意識に関わる神経活動を聴覚野で計測できたと考える.また,前年度の成果として,聴覚野への電気刺激により,人工的な聴知覚を生成させられることを報告した.今後は,これらの成果を統合し,聴知覚を生成する神経基盤の理解を深める.特にこのような反応において,視床や前頭前野など,他領野との相互作用を調べる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
眼内埋め込み型連続眼圧計の開発

1、小動物実験用の血圧測定用超小型圧トランスデューサーを利用し、眼内埋め込み型連続眼圧計を試作した。家兎5眼を用いた。角膜輪部を17G針で穿刺した後、粘弾性物質を注入、その穴から直径約1mmの圧トランスデューサーカテーテルを角膜輪部から前房内に挿入し、先端が角膜内皮および水晶体に触れないように強膜側で固定した。圧トランスデューサーカテーテルと連続し一体となっている電源・送信機部(約25mm×15mm)は頚背部の皮下を切開し、埋め込んだ、家兎のゲージ外にデータ受信機を設置し、連続的に眼圧測定を行える様にした。2.さらに前房中に注射針を挿入し水柱圧をかけ、データーの信頼度を見た。水柱圧を変化させ、データ受信機から得られる眼圧値と比較した。その結果、水柱圧と得られる眼圧値はほぼ比例し、データ受信機から得られる眼圧値は信頼の得られるものと確認した。3.連続的に眼圧測定を行った。その結果、家兎眼圧に脈拍に関連した拍動があることが確認できた。また、眼圧の日内変動を測定でき、その結果は昼間に低く、夜間に高いという従来の報告と同様のものであったが、連続的に夜間睡眠中も測定できた。4、5眼中4眼は1週間以上の正確な連続測定ができなかった。その主な原因は、カテーテルが前房から抜けてしまう、カテーテル先端が虹彩へ接触、房水のカテーテル挿入部からの漏出などであった。今後、本法、特に圧トランスデューサーカテーテル先端部の眼内固定方法等について、さらに改良を加え実験を継続する。家兎5眼を用いた。
化学トレーサー利用を目指したＴｃ－９９ｍの半減期変化研究

内部転換過程,電子捕獲過程で壊変する核種の中には,化学状態(外殻電子の状態)を変化させると半減期が変化するものがある。このような半減期変化を起こす核種としてTc-99mの核異性体(Tc-99m)やCr-51が知られている。この半減期変化と放射線測定を組み合わせることで高感度な化学トレーサーとなる可能性がある。そこで本研究では半減期変化を精密に測定できる半減期装置を作成して,これらの核種の半減期変化を様々な化学形で測定した。また,Cr-51については簡単なモデル計算と比較することで実験値をどの程度再現するか確かめた。このような半減期変化を起こす核種としてTc-99の核異性体(Tc-99m)やCr-51が知られている。本研究ではこれらの半減期変化量を測定した。平成25年度は前年度に作成した高精度で半減期を測定するための装置に,フラッシュADCを用いた新しい回路系を組み込み,実際に放射性同位元素(RI)を用いて評価を行った。従来のアナログADCを用いた回路系と比べ,高計数率の測定のときエネルギー分解能の劣化が大きい等の問題はあるが,十分半減期変化を観測できることがわかった。本装置により溶液状態のRIの半減期が測定できるようになり,幅広い化学系で半減期変化が測定できるようになった。また,半減期変化量の実験値と理論計算の整合性を確認するためCr-51の半減期変化量と簡単なモデル計算値(文献値)との比較を行った。この簡単なモデル計算はTc-99mの半減期変化についても適用できるため,実験値をどの程度再現できるかに着目した。本研究では0価,+3価,+6価の化学形間で壊変定数(λ)の差を求め,λ(0)≒λ(+3)<λ(+6)となることを明らかにした。モデル計算(文献値)によればλ(0)<λ(+3)<λ(+6)と予測されており,実験値を定性的,定量的に再現していない。電子状態と半減期のさらなる議論のためにはより精度の高い実験値と計算値が必要となることがわかった。Tc-99mについては測定中の計数率が高く,スペクトルのエネルギー分解能が劣化する。現在,半減期変化量を高精度で確定する手法を検討している。今後も半減期測定の対象化学形を増やしながら実験を継続して行く予定である。Tc-99mは分子イメージング研究で最もよく用いられる核種であり,その化学状態を知ることは新規薬剤開発の場でも重要である。本研究ではTc-99mの半減期が化学環境で変化することに着目し,Tc-99mの半減期変化がトレーサー量Tcの化学情報のプローブとして適用可能か評価する。平成24年度は高精度で半減期を測定するための装置を新たに作成した。作成した装置は高純度Ge半導体検出器(HPGe検出器)および,オートサンプルチェンジャーで構成されている。オートサンプルチェンジャーは化学形を調整した測定試料と標準試料(Tc-99mの場合は過テクネチウム酸カリウム)を交互にHPGe検出器前へ移動させ,自動測定するための装置である。本装置はこれまで用いられてきた測定装置(Kikunaga et al., Proc. Radiochim. Acta 2011)から,Tc-99m放射性医薬品の標識キット等で調製される溶液試料を測定できるように設計を変更した。また,測定時間等の時間情報は,精度や長期安定性を考慮してルビジウム周波数標準からの信号を利用して記録できるようにした。また,従来の装置よりも小型軽量化されており,様々な施設に持ち運び半減期測定実験が出来るように作成した。これらの制御,測定システムはLabviewソフトウェアを用いて開発した。半減期測定装置の安定性などの性能を評価するために,化学系で半減期が変化しない放射性核種(Sr-85等)を東北大学の930型AVFサイクロトロンを用いた(p,n)反応により製造した。製造した放射性核種は東北大学CYRIC・RI棟に保管してあり,今後性能評価に使用する予定である。また,Cr-51の半減期測定データを用いて,一連の測定データから正確な半減期を得るための解析法について検討を行った。これらの結果は平成25年度に国際学会で発表する予定である。平成24年度の計画では半減期測定装置を新たに作成し,いくつかの放射性核種を用いて作成した装置の性能評価まで行う予定であった。

しかしながら,現在までに完了しているのは半減期測定装置を作成して動作確認したところまでであり,放射性核種を用いた実験は行っていない。理由としては震災により損傷した東北大学電子光理学研究センターの放射性同位元素使用施設の貯留槽復旧工事が長引いており,未だ放射性核種が使用できない状態であることが挙げられる。現在,本研究を実施する放射性同位元素使用施設として東北大学CYRIC・RI棟を使用するために整備している。平成25年度の始めには放射性核種を用いた実験を行う予定である。現在の達成度については,やや遅れているが平成25年度にその遅れは取り戻せると考えられる。平成25年度の6月にフラッシュADCベースのマルチチャンネルアナライザ(MCA)が納品される予定である。それを平成24年度に作成した半減期測定装置に組み込み,現在用いているアナログベースのMCAと比較してどちらが半減期測定に適しているか判別し,装置としての性能を評価する。平成25年度はTc-99mをMo-100(γ,n)反応でMo-99を製造し,そのβ-壊変で生成するTc-99mを研究に用いる予定であったが,東北大学電子光理学研究センターの電子線形加速器と放射性同位元素使用施設の復旧が遅れているため,Tc-99m溶液を購入し,それを東北大学CYRIC・RI棟で精製して半減期測定に用いる。それ以外の研究計画について変更点は無く,様々な化学形でTc-99mの半減期変化量を測定し,その変化量がどのパラメータに依存しているか考察を行う予定である。データが蓄積したところで,錯体合成条件を変化させ(錯体合成に用いる還元剤の量を少なくする等)錯体合成を行い,それが半減期に反映されるかどうか調べる。その変化量や実験条件から,半減期変化が化学状態の変化を反映しているかを確かめ,半減期変化が化学トレーサーとしてどの程度有効かを評価する。次年度使用額のうち約23万円は既に物品を購入しており,24年度4月支払い分である。約70万円はマルチチャンネルアナライザの購入に使用する予定(発注済)であり,納品が平成25年度のために該当研究費が生じている。また,残りの予算(約17万円)は放射性核種が使用できなかったため,平成24年度に購入できなかったTc-99m溶液の費用であり平成25年度にその分購入する予定である。
射影量の文章題に関する記述力・論述力を育成する教育課程の開発

国外での研究では,2月末に,バーデン・ヴュルテンベルク州の実科学校を訪問し,射影量に関連する授業を参観し,指導の実際について調査を行った。G6の授業では,100等分図から開始し,分割数や形状が様々な等分図を用いて,分数と%と割合を関連させて指導していた。また,多くの問題を解くことができるように配慮した指導を行っていた。一方,数学の科目に限らず,社会生活で普通に見かけられる割合について,他教科でも議論を中心にした授業が行われていた。例えば,G7の社会科では,北欧と南欧での管理職に占める女性の%の違いを比較し,ディベートを行う授業を参観した。数学の文章問題に限らず,実際の社会問題について様々な意見を出し合って議論し,自分なりの考えを持てるようにする手法であった。割合を学ぶ必要性と共に,割合に関する事象について口述力を育成する方法の一端を調査した。また,教育資料の収集については,教科書改訂がG6まで進んでいるKlettの教科書の情報を収集し,一括購入のめどを立てることができた。国内での研究では,旧東ドイツの数学・物理の教科書を所有する図書館において,2度の追加調査を行った。また,数量関係図に文字を使用し第II用法で立式する指導方法の成果と課題について,年度末に国内の数学教育系学会にて発表を行った。文字の使用は,比較的抵抗が少なく自発的に文字を記述する児童が多いこと。数量関係図でも文字の使用を抵抗なく行うことができること。しかしながら,最初に記述しなければならない「文字が表すもの」の記述は,ほとんどできないため改善を図る必要があること。また,換算が必要な文章題では,文字を記述する割合は低い傾向が認められ,何を文字として設定するかについて指導を改善すべきであることを明らかにした。国外での調査は,年度末に順調に進めることができた。国内での調査は,数量関係図化に文字を使用することの検証は目途を立てることができた。また,教科書の追加調査や必要な物品の調達も,順調に行うことができた。しかしながら,演算構造により分類した問題による調査は,実施を完了することができなかった。夏から秋にかけて入院患者の看病を行わなければならず,研究時間を圧迫したためである。昨年度完了できなかった,演算構造により分類した問題による調査を早急に行う。それをもとに,日本の中学生の問題解決過程のプロトコル調査を行い,教材と教育方法を完成させる。平成31年度後半に,中学生を対象に射影量に関する教育実験を行い,検証を通してカリキュラムを更に改善し完成度を高める。また,STEM教育の視点から,教材・教具の開発の可能性を探る。さらに,ドイツで必要な追加視察調査と米国も含む文献収集を行い,年度末の数学教育系学会で発表を行う。

さらに,ドイツで必要な追加視察調査と米国も含む文献収集を行い,年度末の数学教育系学会で発表を行う。201GDMの開催が2019年3月であり2018年度末であったため,研究分担者の2019GDMへの参加費・旅費請求等が2019年度にずれ込んだためである。
口腔内好中球ミトコンドリア機能制御による歯周治療の可能性を探る

歯周炎歯肉からアポトーシス抑制遺伝子FLIP mRNA発現の様態を調べ、約4割のサンプルから検出が可能であった。一方、口腔内好中球からはFLIPmRNAは検出されず、アポトーシス促進性のBadの発現量が高く、抑制性リン酸化Badの発現量が有意に低い結果を支持した。GCF中のIL-1beta, IL-6およびIL-17濃度上昇は歯周組織における炎症および免疫応答の結果と解釈された。酸化ストレス下における好中球は細胞内のグルタチオン濃度およびcaspase8が低下していたことから、アポトーシスに加えてネクローシスも関与していると考えられた。微量な生体材料からmRNAを抽出するため、RT-PCR法を用い、歯周炎歯肉片からアポトーシス抑制遺伝子FLIPmRNAの検出を試みた。その結果、約4割のサンプルからFLIPmRNAを検出できた。この結果は、以前歯周炎歯肉に浸潤したリンパ球がアポトーシスを誘導し難い現象を説明してくれるかもしれない。一方、口腔内好中球からのmRN回収はサンプル調整の段階で安定した結果が得られていない。侵襲性歯周炎患者は5名集まり、サンプル回収の説明をしている。口腔内の好中球の採取を行ったが、まだ安定して効率よく回収できていない。同時並行で行っている動物実験は、生化学教室との共同で進めているが、予備実験を重ねている段階である。予想したように患者が集まっていない。細胞調整を含めた予備実験が安定して行えていないため、原因を探っている。SH基を有する抗酸化剤を用いて酸化ストレスを抑制し、口腔内好中球の生体防御機能を高めることで、生物学的根拠に基づく新しい歯周治療概念を構築することを目指して、口腔内好中球の細胞死およびミトコンドリア機能制御に関わるメカニズムを解析した。口腔内好中球から安定的にmRNAを回収するための予備的実験を行い、RT-PCR法で歯周炎歯肉からアポトーシス抑制遺伝子FLIPmRNA発現の様態を調べたところ、約4割のサンプルから検出が可能であった。この結果は歯周炎歯肉に浸潤したリンパ球がアポトーシスによって細胞死を抑制された結果、慢性炎症が持続する結果と矛盾しなかった。一方、口腔内好中球からはFLIPmRNAは検出されず、アポトーシス抑制分子であるbcl-2は検出されず、アポトーシス促進性分子であるBadの発現量が高く、抑制性分子であるリン酸化Badの発現量が有意に低い結果を支持した。Bax発現は末梢血好中球のそれと変わらなかった。炎症物質が高濃度に存在する酸化ストレス下において、好中球は細胞内のグルタチオン濃度およびcaspase8が低下していたことから、アポトーシスに加えてネクローシスも関与していると考えられた。ミトコンドリアの機能制御に関しては、活性酸素(ROS)によるchitochrome cの産生亢進とcaspase活性の低下がみられたことから、caspase非依存的な経路が関わる可能性があり、口腔内好中球のミトコンドリア機能制御を検討する場合、アポトーシスのみならず、オートファジーおよびミトコンドリアのマイトファジーに関わる分子群の検索にも研究を発展させる必要がある。細胞調整法の再現性が安定しないため。十分な研究時間の確保が図れていない。機器の使用方法に少し誤解があった。細胞の調整を再検討する。また、基礎講座の先生との共同研究をして研究を進める計画を進める。歯周病学学部講師や大学院生に役割分担させて研究の推進を図る。学内外の共同研究者を募る。研究の進展が予想以上に進んでいないため、研究費を消化していない。研究を進めるために、学内の共同研究者を募り、研究計画を立案し直している。実験の失敗等を減らし、無駄な支出を削減し、効率的に研究を推進する予定である。早急に、計画の見直しを図る。他講座との共同研究を考慮する。設備あるいは機器購入も検討する。分子生物学的実験に使用する試薬やキットは他の研究室で行なっている実験系の中に組み入れることで無駄なく進める。国際学会に参加し、研究の動向を探る予定でいる。新たに入局した大学院生と学部講師と連携して研究を進める予定である。
食品由来ＧＬＰー１分泌刺激ペプチドの抗メタボ作用を、糖質の消化抵抗性で増強する

消化管ホルモンの一つであるGLP-1は、肥満や糖尿病の改善作用を有する。GLP-1の合成と分泌は、腸管腔内の食品成分による調節を受けることから、食品成分を利用して内因性GLP-1の合成・分泌を高めることが肥満や糖尿病の予防、病態改善に有効と考えられた。培養細胞、実験動物(ラット)を用いた試験により、トウモロコシペプチドの経口投与がGLP-1分泌を促進して血糖上昇を抑制すること、このものは糖尿病モデル動物でも有効であることが明らかとなった。また消化抵抗性糖質に、GLP-1分泌を直接刺激できる作用、ならびにトウモロコシペプチドに対するGLP-1分泌応答を増強する作用があることが見いだされた。インスリン分泌促進、膵β細胞保護作用などを有する消化管ホルモンとして知られるGlucagon-like peptide-1(GLP-1)の分泌、合成を促進する食品素材として、消化抵抗性糖質の可能性を検討した。また、申請者が見出したGLP-1分泌作用を持つトウモロコシペプチド(ZeinH)の生理的条件下での血糖上昇抑制効果の有無を検討した。<消化抵抗性糖質のGLP-1分泌促進作用の検討>種々の消化抵抗性糖質(非・難・低消化性オリゴ糖、食物繊維)のGLP-1分泌活性を、in vitro(GLP-1産生細胞株GLUTag)にてスクリーニングした。その結果、低分子のオリゴ糖では明確なGLP-1分泌促進作用は見られなかったが、いくつかの高分子の消化抵抗性糖質に作用が見られた。これらとZein共存下での、GLP-1分泌を観察したところ、相加的な分泌促進作用が見られた。<トウモロコシペプチドZeinHの経口投与下での血糖上昇抑制効果の検討>ZeinHをラット回腸に投与することで、GLP-1分泌促進を介した血糖上昇抑制が見られていたが、より生理的な条件として、ZeinH経口投与でも血糖上昇抑制の作用が発現することが確かめられた。市販の肉ペプトンでは血糖上昇抑制はみられないことから、ZeinHは生理的条件下でも強い血糖上昇抑制作用を持つことが明らかとなった。<ZeinHのGLP-1分泌促進機構の解析>種々の分画手法(クロマトグラフィー等)によりZeinHを分画し、各画分のGLP-1分泌活性を調べたところ、その分子量、疎水性などに依存せず、活1生が分散する結果となった。このことより、異なる性質をもつペプチドの相加的作用により活性が発揮されることが考えられた。また、食品ペプチド刺激に対して、消化管内分泌細胞の細胞内Caシグナルが惹起されることが確認された。初年度において、一部の消化抵抗性糖質が消化管内分泌細胞株においてGLP-1の分泌を促進する作用があること、ならびにラットにおいてトウモロコシペプチドの経口投与により血糖上昇が抑制されること、が見いだされ、それら研究成果をもとに、以下の検討を行った。<消化抵抗性糖質のラット腸管におけるGLP-1分泌作用の検討>消化管内分泌細胞株においてGLP-1分泌促進作用を示した消化抵抗性糖質を、麻酔下においてラット腸管内に直接投与し、門脈に留置したカテーテルより経時的に採血し、GLP-1濃度を測定したところ、投与直後ならびに遅延性の血中GLP-1濃度上昇が観察され、消化抵抗性糖質が腸管内で直接的にGLP-1分泌を促進する作用を持つことが示唆された。<消化抵抗性糖質の経口投与に対するGLP-1分泌応答の検討>上述の消化抵抗性糖質をラットに経口投与し、頸静脈に留置したカテーテルより無麻酔下で経時的に採血したところ、血中GLP-1濃度は遅延性の上昇を示した。同用量の可消化性糖質(デキストリン)では血中GLP-1濃度の上昇は見られず、この消化抵抗性糖質が単回の経口投与でもGLP-1分泌を促進することが明らかとなった。<トウモロコシペプチドの経口投与下でのGLP-1分泌促進作用の検討>回腸に直接投与することでGLP-1分泌を促進するトウモロコシペプチドを、ラットに単回経口投与し、頸静脈より経時的に採血する試験により、GLP-1の分泌促進作用が確認された。さらに、もう一つのインクレチンであるGIPの分泌も促進されることが明らかとなった。前年度までは難消化性糖質の単回経口投与によるGLP-1分泌への影響を検討したが、新たに難消化性糖質の継続摂取が、GLP-1の産生、分泌にどのように影響するかをラットを用いて検討した。また、その際に経口投与したペプチド(トウモロコシペプチド)に対するGLP-1分泌に影響があるかを検討した。<トウモロコシペプチド原料の検討> 2年目においてそれまで購入していたトウモロコシタンパク質Zeinの性状の変化

ならびにこれより調製したトウモロコシペプチドの生理活性に低下が見られたことから、原材料として用いていたZeinを新たな製造メーカーより購入し、これまでと同様にトウモロコシペプチドを調製した。そのGLP-1分泌作用を培養細胞ならびに実験動物(ラット)にて検討したところ、培養細胞、ラットへの経口投与いずれにおいてもGLP-1分泌促進作用を示した。また、これに伴い、インスリン分泌が促進され、血糖上昇の抑制作用も確認された。<糖尿病モデル動物でのトウモロコシペプチドの作用の検討>非肥満型2型糖尿病モデルとして知られるGoto-Kakizakiラットを用いて、トウモロコシペプチド経口投与下で耐糖能試験を行ったところ、この病態モデル動物においてもGLP-1分泌を促進し、血糖上昇を抑制することが示された。<難消化性糖質長期摂取によるGLP-1分泌、産生への影響>標準飼料の難消化性糖質(セルロース)を水溶性の難消化性糖質{難消化性デキストリン(RMD)、フルクトオリゴ糖(FOS)}に置換して、これを7週間ラットに摂取させたところ、絶食時の血中GLP-1濃度の上昇が観察され、耐糖能も改善することが見いだされた。さらに、RMD、FOS摂取群ではトウモロコシペプチド経口投与に対するGLP-1分泌応答が高まることが明らかとなり、これら難消化性糖質がトウモロコシペプチドの作用を高めることが示された。消化抵抗性糖質ならびにトウモロコシペプドのGLP-1分泌促進作用をin vivoにおいて示すことができた。さらにトウモロコシペプチドの新たな生理作用として、もう一つのインクレチンであるGIPの分泌促進作用を見いだした。これらの理由により2とする。25年度が最終年度であるため、記入しない。単回投与でGLP-1分泌促進作用が見られた消化抵抗性糖質を飼料に添加し、これを長期間摂取することで、GLP-1の分泌、産生に変化が見られるかをラットを用いて検討する。さらに、その際にトウモロコシペプチドの単回投与や食後のGLP-1分泌応答を調べ、増強作用が見られるかを検討する。
TeVガンマ線観測による超新星残骸での衝撃波加速の解明

オーストラリア、ウーメラに設置した10m解像型チェレンコフ光望遠鏡を用いて平成12年4月から観測を開始し、以下のような成果が上がった。[1]超新星残骸からTEVガンマ線この10m望遠鏡を用いて2つの超新星残骸SN1006、RXJ1713からのTEVガンマ線放射を再確認した。さらにそれぞれTEV領域のスペクトルを得ることに成功し、その発生機構を明らかにすることに成功した。SN1006は加速された電子による逆コンプトン散乱によるガンマ線放射であることを示した。一方、同様な超新星残骸RXJ1713はその、フラックスと理論の比較から、このガンマ線が陽子起源である可能性が非常に高いことを、世界で初めて示した。これは宇宙での陽子加速天体を最初に発見した。この2つの超新星残骸の研究から、宇宙線起源問題解決の初めての具体的な結果を示すことができ、宇宙物理において大変重要な成果である。[2]パルサーPSR1706からTEVガンマ線ガンマ線パルサーPSR1706からの600GeV5TeVでの微分フラックスの観測に成功した。スペクトルで1TeV付近で逆コンプトン散乱からのガンマ線の特徴であるスペクトルの冪の急な変化が観測された。またX線データの解析も行ない、多波長スペクトルを得て、TEVガンマ線加速を考慮すると、パルサーまわりのネブラでの加速と言う従来のモデルでは全く説明出来ないことを示した。[3]カメラ、ADCの設置とオンラインの改良2台目の望遠鏡の回路システムの開発、および調整、校正を京大で行ない、14年度に現地で組み上げ、現在確実に動作している。また、ステレオ観測のための、オンラインシステムの高速化のための開発を行ない、現地でインストールも終了した。特定研究A『高エネルギーガンマ線天体』計画研究Bでオーストラリア、ウーメラに設置した7m解像型チェンレンコフ光望遠鏡によるSub-TeV領域の試験観測が11年5月から始まった。[1]データ解析状況7m解像型チェンレンコフ光望遠鏡による試験観測データを基に望遠鏡のトリガーに関するパラメタ、たとえば光電子増培管(PMT)の閾値、やトリガーに関するPMTの数、また集光器の効率、鏡の反射率などすべて実際のデータから求めることに成功、それらのデータを基にシミュレーションを行ないガンマ線、宇宙線に対しての観測可能なエネルギー閾値を求め、ガンマ線に対しては250GeV、宇宙線に対しては700GeV程度であることが分かった。これはシミュレーション結果と実際の宇宙線スペクトルからも同様な結果を得ている。さらに12月からTeV領域の標準光源であるかに星雲を観測し現在データを解析中である。[2]カメラおよびオンライン増強この科研費は、望遠鏡のカメラの視野の増強とADCを補強し、ガンマ線最構成の効率を上げることが目的である。今年度、増強用のPMTおよびPアンプBOX、またデータ収集を4倍程度高速にするためのデータ転送モジュールやCPUを購入、試験を行ない達成できることを確認。これらと東大宇宙線研の経費で購入したADCなどを、2月にオーストラリアに送りだし、3、4月にカメラ、および読みだし回路の増強を行なう。この解像で視野がトリガーに使用する領域が1度程度拡大される。またデータ収集速度は4倍以上高速になり、エネルギー閾値を下げることが出来る。特定研究A『高エネルギーガンマ線天体』計画研究Bでオーストラリア、ウーメラに設置した7m解像型チェンレンコフ光望遠鏡を10mに改良し、300GeV領域の観測が12年4月から始まった。[1]データ解析状況

まず、平成11年度に7m解像型チェンレンコフ光望遠鏡で観測したPSR1706のデータ解析を行ない、600GeV5TeVでの微分フラックスを求めることが出来た。この天体では始めてである。1TeV以上での以前の測定とよくあっている。また、世界で始めて逆コンプトン散乱からのガンマ線の特徴であるスペクトルの冪の急な変化が1TeV領域で観測された。これは、ガンマ線の発生源を決定できた始めての成果であり、物理学会と幾つかの国際学会で発表した。現在、12年度に7m望遠鏡を10mに改造したが、その後の10m望遠鏡で観測されたSN1006や、RXJ1713,PSR1706のデータを解析中である。同時に10mに改造された時に下に述べてあるADCを増強したが、そのための解析ソフトの開発と、各種の校正を行ない、ADC情報を解析に組み込む仕事を行ない、解析の改善を行なった。[2]カメラ、ADCの設置とオンラインの改良この科研費は、望遠鏡のカメラの視野の増強とADCを補強し、ガンマ線最構成の効率を上げることが目的である。昨年度制作した増強用のPMTおよび、ADCを3月の10m増強作業中に取り付け、上記のように校正等の仕事を行ない、現在解析に使用されている。エネルギースペクトル等が大きく改善された。さらに、12年3月、10月に2度オンラインの改良を行なう。Sun-OSからLinux-OSへの切替え、およびCPUの高速化を行なう。この作業により、20Hz程度のデータ収集速度の上限を80Hz以上に増強した。現在、2台目の望遠鏡のためのADCの高速化と、ステレオ観測に向けた新たな200Hz以上のトリガーを処理できる超高速オンラインの開発を行なっている。特定研究A『高エネルギーガンマ線天体』計画研究Bでオーストラリア、ウーメラに設置した7m解像型チェンレンコフ光望遠鏡を10mに改良し、300GeV領域の観測が12年4月から始まった。[1]データ解析状況13年度は10m望遠鏡で観測されたSN1006や、RXJ1713,PSR1706のデータを解析中である。まず、PSR1706の600GeV5TeVでの微分フラックスを求めた。PSR1706は7m鏡同様に1TeV付近で逆コンプトン散乱からのガンマ線の特徴であるスペクトルの冪の急な変化が観測され、確立することが出来た。さらに、SN1006では、10m鏡のデータから7σの高精度でガンマ線の再確認に成功し、超新星残骸からのTeVガンマ線放射を確立し、さらにフラックスや、放射分布も以前の観測の再確認を行なうことが出来た。同様な超新星残骸RXJ1713のフラックスと理論の比較から、このガンマ線が陽子起源であることを実証し、世界で始めて宇宙での陽子加速天体を発見し、宇宙線起源問題解決の始めての具体的な結果を示した。これらは、13年8月、ドイツで行なわれた宇宙線国際会議で報告、現在、投稿または投稿準備中である。また新しく超新星残骸RCW86の解析を始めた。[2]カメラ、ADCの設置とオンラインの改良13年度、2台目の回路システムの開発、および調整、校正を京大で行ない、オーストラリアに送った。13年度末に現地で組み上げられる。
太平洋のロシア：外交における中国中心主義からの脱却とアジア諸国への影響

パネルの報告者であるナターシャ・クールト(キングス・カレッジ、英国)はロシア極東情勢の観点から中ロ関係全般について報告し、もう一人の報告者Ik Joong Youn(Hallym University,韓国)は金正恩体制下のロシア-北朝鮮関係について報告した。これらの報告が北東アジア情勢に焦点を充てていたことを考慮し、報告者は南シナ海における中国、ベトナム、ロシアの三角関係を視野に入れた報告を行った。研究報告「What is the Role of Russia in the Growing Regional Tensions betweenChina and Its Neighbors?」では、2014年のロシアによるクリミア併合が及ぼす影響という観点から中ロ関係を論じた。2014年3月に国連安保理と総会で行われた、クリミアの国民投票に関する2つの決議を中国が棄権したことから、新疆やチベットで分離主義の問題を抱える中国が、ロシアと西側のどちらも支持せず、実利的な関係を維持しようとしていることを指摘した。一方で、クリミア併合後にロシア中央政府が発表した公式文書や声明、ウラジオストクへの自由港制度の導入などから、ロシア-ウクライナ紛争がロシアのアジア太平洋政策にとって特に経済面で追い風となっていると評価した。また、プーチン政権が欧米諸国との対立を深めるなか、中国やベトナムなど非西欧諸国は、ロシアと欧米、ロシアとウクライナの間でバランスをとりつつ、経済的利益を確保し、ロシアとの防衛分野での協力を進めようとしていることを指摘した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究は、ロシアのプーチン政権が目指すアジア太平洋諸国との政治経済関係の「多角化」の方向性と実態を明らかにするため、中露関係の動向を把握する一方、この地域における紛争や領土問題を考察するうえで地政学的に重要な位置を占める日本、北朝鮮・韓国、ベトナムとの関係を検討することを目的としている。平成26年度は主にロシアとベトナムの関係に焦点を当て、戦略的パートナーシップ締結(2001年)の背景と、2000年から2014年までのロシアとベトナムの政治、経済、軍事技術分野の協力の質的変化について検討した。初年度であるため、モスクワのASEAN研究の中心であるモスクワ国際関係大学ASEANセンターとロシア科学アカデミー極東研究所ベトナム・ASEAN研究センターを訪問し、ロシア側の研究状況の聞き取り調査を行い、今後の調査活動の基盤作りに力を入れた。これらの成果は、ロシア科学アカデミー極東研究所ベトナム・ASEAN研究センターが発行している学術雑誌「ベトナム研究(ВьетнамскиеИсследования)」に投稿した。過去1-2年間の報道では、ロシアとベトナムの関係は中国の南シナ海進出を意識した軍事分野の協力拡大にのみ注目されてきたが、拙著ではより長期的な視野に立って経済・貿易・軍事、それぞれの分野の協力内容を検討した。2010年以降のベトナムとの関係刷新は、同国を含む東南アジア地域でのプレゼンス拡大という大国主義的な動機だけでなく、ソ連時代の遺産としての経済資源を最大限に活用して、外貨獲得とアジアでの貿易・ビジネス関係の拡大を進めようという実利的な目的に基づいている点を指摘した。この他、本研究の下敷きである博士論文(平成23年9月学位授与)の加筆、修正作業を行い、『アジア・太平洋のロシアー冷戦後国際秩序の模索と多国間主義』として出版した。上述の研究目的に照らし合わせて、三年間で以下の三つの課題に取り組む計画である。1ロシアの軍事・外交政策における北極および極東海域の優先度の高まりと日露関係への影響2ロシアとベトナムの戦略的パートナーシップ:米中/中ロ関係の影響を考慮に入れて3アジア外交における実利主義:朝鮮半島政策を事例に当初の計画とは順番が変わったが、平成26年度はモスクワでの調査の目処がついたため、2を先に取り上げ、ロシア語で論文をまとめた。また、本研究課題の申請時には予定していなかった単著の出版も実現した。以上から、本年度は計画以上に成果を出せたと言える。初年度の成果をもとに、研究目的を達成するために上記13の課題について次のように研究を進めて行く。

1)平成27年8月に予定されている国際中欧・東欧研究協議会世界大会では、課題1と2についてイギリス、韓国、日本の研究者とパネルを組み研究報告を行う予定である。この英語報告をもとに、英文査読誌への投稿を目指す。2)前年度に引き続き、とくに課題1と3について海外調査や国際学会での活動も視野に入れ、日本および海外の専門家の知見に基づいて関連情報・資料の収集を行う。3)収集したを情報を整理・検討し課題13について総括し、日本語および英語で研究報告を行い、それらの成果を英文査読誌に発表することを目指す。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。