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版本と異なる日本古写経中の漢訳仏典研究-『五王経』『普賢菩薩行願讃』を中心に-

版本系『五王経』が古写経系『五王経』を下敷きにしながら編集されていることを明らかにした昨年度までの成果を元にしつつ、特に両系統の間で八苦の配列順が異なっている問題に注目し、インドの経論における八苦の記載について広く精査した。その結果、両系統に示されている配列順のいずれにも一致するものが見出されず、この点で『五王経』における八苦の教説の独自性が明らかになった。(2)『普賢菩薩行願讃』金剛寺本の漢字音写とサンスクリット原文とを対照させた基礎作業に基づきながら、金剛寺本の性格、音訳作成の時代、およびその背景などについて検討を進めた。その結果、当テキストが中国における密教の大成者である不空か、その周辺にまで遡る可能性があるのではないかとの仮説を持つに至った。また、わが国の悉曇学者である慈雲飲光(1718-1804)の講義録中には『普賢菩薩行願讃』の梵字と不空訳とに加えて「対訳音注」なる漢字音写も記載されていることが分かり、これがまさに金剛寺本の音写と同じであることも判明した。管見の限り、この「対訳音注」は日本仏教史上において金剛寺本と同系統のテキストの存在を確実に裏付ける唯一の資料である。そこで、金剛寺本の翻刻・慈雲の対訳音注・サンスクリットという三者の対照テキストを、前述の仮説と合わせて、論文に発表した。
すれ違う２者の連携を導く相互視線定位の方略

2者それぞれの参加者を2歩離れた距離で対面させた.互いに対側の脚から同時に踏み出させると,すれ違い地点で衝突もしくは立ち止まる傾向が高かった.次に環境の幾何学が同期に与える効果を検討するため,二者の空間自由度を制限した環境下で位置を交換させた.互いに異なる方向に空間自由度を持たせると2者間の跳び出し時間差が延長され,両者に等しく自由度を持たせるとこの時間差が消失した.行為空間においてすれ違う二者が同等の空間自由度を有する場合にステップ動作が同相同期し,このときさらに互いに対側の脚で踏み込もうとすると,日常的に経験される「意図せず通せんぼ協応」が創発すると考えた.○実験系の設定一定以上の面積を有する実験室を確保し,名古屋大学より借入た赤外線式3時限動作計測システムをここに導入した.また足圧ー視線拘束信号呈示器の作成に取り組み,遅れの主要因であった無線通信に関する技術問題を解決した.H25年度上半期には当器材を整備する.○実験概要:すれ違う2者が意図せず相手の進路を塞ぐようにステップを踏んでしまう事態が,踏出し足の選択および踏出しタイミングに誘発される可能性を検討した.4ペアの参加者が互いに1.5歩離れた場所で真正面に向かい合い,実験者の合図で,事前に指定した足で一歩直進;次の一歩ですれ違わせた.すれ違う方向は各参加者のその場の判断に任せた.参加者間の直進足の組合わせを各々左右で4通りとした.両者が相手と対側の足で直進した場合,両者がオープンステップですれ違うことを試みることで,その後の一歩で衝突することを期待した.本研究の目的は,初期の試技から終期の試技にかけて,この衝突がいかに解消されていくかを検討することであった.○主な結果:事前に想定した通り,各ペアともに対側足で踏出す条件において衝突あるいは次の一歩の踏出しを躊躇する状況が見られた.ただしこの状況が実験終盤まで継続されることはなく,主に両者の役割(オープンステップとクロスステップ)分担を通して,早期に衝突を回避する傾向が見られた.実験中に参加者の発話を一切禁じていたことから,この分担は初期の数試行において非言語的に整備されたと考えられる.現在,早期の試技を中心に参加者の身体部位の3次元解析を行い,この分担過程の把握を試みている.対面歩行する2者の母指球あるいは踵に圧センサスイッチを付着し,各者の額に付着したLEDを点灯させることによって,各者におけるセンサの出力を相手に呈示した.あらかじめ頭部側方揺動に関する位置ー速度位相平面を観察した結果,各者同側の母指球接地と踵接地間の時間ズレが,1歩行周期に対して90°となることを確認した.センサの位置を各者の母指球あるいは踵へと変更することにより,両者の歩行動作を0°(対面する2者の対側の踵あるいは母指旧接地でLED点灯),90°(1者の踵に対してもう1者の対側母指球接地でLED点灯),180°(2者の同側の踵あるいは母指旧接地でLED点灯),270°(1者の踵に対してもう1者の同側母指球接地でLED点灯)で同期させた.4つの各条件下で歩行周波数を変化させ,各同期パターンの頑健性を確認した結果,90°と270°の位相ずれを伴う同期パターンが,他の2つより不安定であった.従来の歩行の個人間協応研究においては,個人内の四肢間協応と異なり,必ずしも同相あるいは逆相で安定同期することはないといった知見がある.しかしこれらは対面状況での協応に関して確認されたわけではなく,2足歩行の円滑なすれ違いに必ずしも適用できない可能性がある.H26年度おいては,この予備実験結果をもとに,ヒステリシス効果を確認できるよう事件を再計画している.早期にデータを収集し,学会発表・論文投稿を完了する予定である.本年度の達成目標は,視線方向を拘束しながら2者の連携を操作する実験系を作成することであった.これにあたりまず,歩行制御に関する先行研究をあたり,視覚を始めとする感覚入力がステップ動作に対してどの程度の時定数で作用するか検討を加えた.その結果,任意のステップ(t歩目)において移動方向に外乱を与えるためには,少なくともt-1歩目の接地時点で何らかの感覚入力を与える必要があることがわかった.次にヒトの個体間協応に関する力学系研究を概観し,与える入力としてどの様相が妥当であるかを検討した.その結果,周期運動において2者の視線を互いの身体に定位させると,両者の動作に時空間的引き込みをもたらす可能性が高いことがわかった.これらの結果より,足底に設置したセンサの出力を引き金に相手の身体に付着させた発光ダイオードを発光させる器材を設計した.当初はセンサとして加速度計を用いたが,試作器の動作に誤動作が多く含まれることがわかり,現在はこれを圧センサ(ひずみ計)に変更して改造している段階である.結果として当初予定していた器材の完成にまではいたらず,最終的には光学的な動作測定に加えて生体信号(主に筋電図)を測定するに足る器材を導入し,来年度の実験に備える状況となった.

2者の連携事態から3者の連携事態への拡張を図りつつ,連携環境の幾何学的特徴に応じた連携の数理的構造を検討することを試みた.2者間連携においては6個から3個の円,3者間共有課題においては4個から3個の円を環状に配置した移動環境を作り,円の数を増減させることによって両者が連繋パタン(移動開始動作の時間遅れ,移動方向等)を調整する様子を観察した.観察においては連携者の移動動作を3次元動作分析器で測定し(100Hz),そこから算出された絶対空間座標上の位置変化に時間解析(位相差)・空間解析(循環方向の複雑性)を適用した.こういった実験を試みた意図は,これまで検討してきた連携する2者の動作特性,例えば歩行における接地足の交代に関する空間的周期,足の着地の時間周期と位相差,あるいは視線の配置といった知覚認知等に加え,移動環境の幾何学的構造が連携動作に与える拘束力を確認することにある.その成果は連携者本人の努力に加え,環境のデザインにより円滑な動作連携を誘発できる可能性を示唆する.実験の結果,基本的に1者が持つ移動方向の自由度は2者の連携事態においても維持されることがわかった.さらにその連携は極めて短い時間差(<0.1s)を通して整備されることもわかり,それが単なる相手に対する反応動作ではなく,かといって規則に準じた機械的連携でもない,相手の動作の読みに基づく予測的な性質を有している可能性があると考えた.現在環境の幾何学的変化に応じた連携パラメータの特徴を分析している段階である.まず2者に対面でトレッドミル上を歩行させ,注視方向が両者の左右遥動の行為連携に与える効果を確認した.しかし注視条件間に組織的な差異を認めるまでには至らなかった.次に離れた位置で2者を対面させ,そこから互いに2歩接近してすれ違いを行わせた結果,互いに異なる側の脚から歩き出すと,すれ違いに遅れが見られることを確認した.このことはつまり,行為者の身体構造に内在する自由度の制約が,すれ違いの形を制約することを示している.次に外部空間の幾何学形状がすれ違いに与える効果を確認するため,2者の移動方向を組織的に制約する実験を行った.2者の自由度が平等に配置されると,ほぼ同時に,衝突することなくすれ違うことができた.しかし自由度が2者間で異なると,わずかながらすれ違いの動作開始に時間ずれが見られた.このことから,我々が不意に経験する「互いに通せんぼ」現象の仕組みは,移動を制御する知覚系ではなく,我々の身体と協応空間の3次元幾何学構造に制約されて創発する連携パタンであると考えた.最後に2者のすれ違い課題を拡張し,外部空間に対して行為者が持つ自由度が3者の連携に与える効果を検討した.3者の空間自由度を平等に割り振ると,2者課題の結果と同様,3者がほぼ同時に位置を交換できることがわかった.次に自由度を不平等に配分すると3者間に極めて短時間(0.1 s)な遅れが組織的に見られた.このとき3者の動作を両脚跳びに制限し,身体構造に内在する自由度を相殺していた.よってこの効果は外部空間の幾何学的対称性と実験者の指示(全員がどちらかの方向へと,1ステップ,同時に跳ぶこと)に規定される行為者の位置関係の対称性から,その共通部分群において回転対称性が保たれた場合に時間を生じることなく3者の位置が交換されると考えた.そしてそれが保たれない場合に行為者の位置関係が破れ,結果として時間ずれが生じると考えた.2者それぞれの参加者を2歩離れた距離で対面させた.互いに対側の脚から同時に踏み出させると,すれ違い地点で衝突もしくは立ち止まる傾向が高かった.
形式の異なる語彙知識の相互運用の試み

単語の意味に関する知識を表現する手法はいくつかあるが,本研究ではそれらの相互関係を明らかにし,異なる手法を総合的に用いる手法を検討した.意味の包含関係(包摂関係)を中心した表現については,既存の語彙知識において,その関係の認定に恣意性が高く,複数の知識を融合するのは難しいという否定的な結論を得た.一方,巨大なテキストから自動獲得される語彙知識について,これまでの語の知識から,語の対の知識へと拡張することで,意味の類似性だけなく包摂関係を含め様々な意味関係を表現できるようになることを示した.構造表現(語彙分解に基づく語彙知識)において豊かな情報を持つ動詞を中心とした用言に着目し,異なる形式で表現された語彙知識を融合・高度化し,知識の相互運用を可能とすることを目指している.今年度は,ネットワーク(NW)表現知識(意味関係のネットワークに基づく語彙知識)の中でもっともよく用いられるEDR辞書に着目し,相互運用を意識して,その特徴を分析すると共に,同じNW表現知識である日本語WordNetとの相互運用について検討した.結果として,EDR辞書はその多言語性(日本語単語と英語単語の意味が総合的に表現されている),品詞を越えた分類(動詞や名詞等の分類に関わりなく概念階層が構築されている)を原因として,知識構造に問題があり,その一部を抜き出して活用するのが妥当であることを明らかにした.また,日本語WordNetとの相互運用についても階層構造を構築するポリシーのレベルで齟齬があり,統合は容易でないとの感触を得た.加えて,EDR辞書と構造表現から得られる意味関係を重ね合わせるための事前検討として,構造表現で記述される意味関係(自他対応等)に着目し,EDR辞書中の概念からそれらの関係にある対を抽出している.それらの対がどのようなネットワーク構造にあるかを調べることで,NW表現知識の適切性を検討する.またEDR辞書中の概念の網羅性を確認するため,人間用の計算機可読辞書との概念の突合を進めている.異なる形式で表現された語彙知識を融合することが研究の目的であるが,融合対象である既存語彙知識(EDR辞書)を分析したところ,予想以上に構造的な問題が大きいことが明らかになった.そのため,これを直接融合の対象とするというよりも,融合の際に問題となる点とその解決策を検討するという方向に切り替えて研究を進めている.やや遠回りをすることになるが,あるべきNW表現知識の条件を提示することで,貢献は大きいと考えている.構造表現(語彙分解に基づく語彙知識),ネットワーク表現(語彙オントロジ),素性空間表現(分散表現)という異なる形式で表現された語彙知識を融合・高度化し,知識の相互運用を可能とすることを目指している.今年度は,(1)動詞を中心とした用言に着目し,日本語における代表的な語彙オントロジであるEDR概念辞書のネットワーク構造を,構造表現における主たる素性である使役性(自他性)との関係から明らかにすることを試みた.(2)語彙オントロジの主たる構成要素である包摂関係(上位下位関係)が,分散表現においてどのように表現されているかについて検討を行った.(1)自他関係にある動詞(の語義)のEDR辞書構造における配置の分析を行った.その結果,その配置には予想以上の広がりがあり,EDR辞書の構造が複数の観点を恣意的に選んで作成されていることが明らかとなった.このことはEDR辞書と構造表現との対応づけが困難であることを示唆しているため,EDR辞書に代わる語彙オントロジとして竹内らによる述語項構造シソーラスをとりあげ検討を進めている.(2)分散表現において語義の上位下位関係を同定する手法は,教師あり機械学習が主流となっている.今年度はこの教師あり機械学習の特性について分析を行い,上位下位関係の学習において訓練データに含まれた上位語への過学習が行われていること,語彙オントロジが(ほぼ)木構造であることに由来する訓練データの偏りがその原因であることを明らかにし,この問題を回避する手法を提案した.日本語における代表的な語彙オントロジであることからEDR概念辞書をネットワーク表現の研究対象として研究を進めてきた.昨年度も構造的な問題が大きいことを明らかにしたが,それは問題点を列挙し解決できるレベルのものと判断していた.今年度の調査はその問題点の整理の意味合いも持っていたが,問題は予想以上に大きく,研究の対象の変更を迫られるものであった.このような方向性の検討に時間を要し,進捗に遅れが出ている.構造表現(語彙分解に基づく語彙知識),ネットワーク表現(語彙オントロジ),素性空間表現(分散表現)という異なる形式で表現された語彙知識を融合・高度化し,知識の相互運用を可能とすることを目指して研究を進めてきた.今年度は,(1)動詞を中心とした用言に着目し,2つの日本語語彙オントロジ,EDR概念辞書と述語項構造シソーラスのネットワーク構造(階層的分類)と,構造表現における主たる素性である使役性(自他性)との関係を分析した.(2)語彙オントロジの主たる構成要素である包摂関係(上位下位関係)やその他の意味関係が,分散表現においてどのように表現されているかについて検討をすすめた.

(1)本分析では,EDR概念辞書と述語項構造シソーラスの語義記述から,両者に共通(一対一対応)しかつ自他対応している語義の対(165対)を選び出し,それらのネットワーク構造中での位置関係を分析した.分析を通じて,他動詞語義の配置を上位構造と下位構造のどちらに基づいて行うか等のネットワーク知識の構成に関するポリシが明らかとなること,知識構築における作業ミスの発見など,異なる形式での表現を付き合わせることの有効性を示した.一方で,いわゆる自他対応が必ずしも一つの意味関係と対応していないなど意味記述の難しさも明らかとなった.(2)単語の意味関係特に包摂関係は,ネットワーク表現の背骨であるが,この関係が単語(語義)の分散表現から推定できることを示した.ただし,ここで用いたのは語そのものの分散表現ではなく,単語共起のパタンの分散表現である.このような分散表現を作成する際に問題となるデータの過疎性の問題を回避する手法を提案し,それを利用して獲得した単語共起のパタンの分散表現が意味関係の同定のために有益であることを示した.また,語義記述の分散表現からある語義をネットワーク表現の適切な位置に配置する手法を提案した.単語の意味に関する知識を表現する手法はいくつかあるが,本研究ではそれらの相互関係を明らかにし,異なる手法を総合的に用いる手法を検討した.意味の包含関係(包摂関係)を中心した表現については,既存の語彙知識において,その関係の認定に恣意性が高く,複数の知識を融合するのは難しいという否定的な結論を得た.一方,巨大なテキストから自動獲得される語彙知識について,これまでの語の知識から,語の対の知識へと拡張することで,意味の類似性だけなく包摂関係を含め様々な意味関係を表現できるようになることを示した.NW知識表現であるEDR辞書と構造表現から得られる意味関係を重ね合わせることを進める.構造表現で記述される意味関係(特に自他対応)で関係付けられた語彙概念が,既存のNW表現知識の中で,どのような位置関係(トポロジー)にあるかを分析する.前者が後者に自然に(多くの語彙の対について一貫して)対応づけられ,矛盾のないことが望ましい.ただし,実際には相当の矛盾があることが予測され,その解消のために,NW表現知識にどのような変換を加えることで,その矛盾が解消できるかを検討する.また,素性空間表現(分布意味論に基づく語彙知識)について,その中にNW表現知識の骨格である包摂関係がどのような形で表現されているかを検討する.また,素性空間表現は語義の表現ではなく語の表現であることから,そこから語義の表現を抽出することもあわせて検討する.構造表現とネットワーク表現との融合の方向では,ネットワーク表現の語彙知識として,竹内らによる述語項構造シソーラスを取り上げて分析を進める.ただしこの知識はそもそも構造表現を意識した構造を持っているため,融合により得られるものはあまり多くないことを危惧している.EDR辞書のうち,有益な部分を取り出し,それをこれらの語彙知識に組み込んでいくことを引き続き検討する.分散表現とネットワーク表現の融合については,上位下位関係に加えて,ネットワーク表現を構成する様々な意味関係と分散表現との関係を明らかにする.同時にそれらの関係がより強くなるような分散表現の構築方法を検討する.また,今年度の検討が主に英語名詞を対象としていたので,日本語動詞を対象とした分析を進める.自然言語処理購入物品において予想外の価格変更があったため.構造表現とネットワーク表現の融合ということで,ネットワーク表現の語彙知識としてEDR概念辞書を分析し,その後,その結果を基に構造表現と親和性が高いネットワーク表現を構築する計画であったが,EDR辞書の分析に時間をとられ,あわせて,その結果がEDR辞書は構造表現の親和性が高くないというものであったことから,研究の対象についての検討を迫られた.このため,知識構築に進むことができなかった.
マダニ体内での効率的な感染に関与すると考えられるボレリア菌保有因子の分子機能解析

本研究では、マダニによる病原体の維持機構を分子レベルで解明することを最終目標に、まずはマダニ媒介性感染症病原体であるボレリア菌のマダニ体内における維持機構を明らかにすることを目的としている。具体的には、マダニ媒介性病原体の1つである回帰熱群ボレリア菌のゲノム上に特異的に見いだされ、菌がマダニ感染中に特に発現が上昇している複数の遺伝子群の機能解析を行うことを目的としている。本研究では、他のボレリア群細菌と比較し、未吸血マダニの全身に感染していることが明らかとなっている回帰熱群ボレリア菌と、逆に腸管に限局して感染しているライム病群ボレリア菌を比較することで解析を行なっている。具体的には、ライム病群ボレリアの1種であるB. burgdorferi B31株(腸管感染群)へ回帰熱群ボレリアであるB.duttonii(全身感染群)が保有する21候補遺伝子を導入し、軟ダニ体内での生存の有無を解析している。本年度は、昨年度に引き続き個別の遺伝子導入株の人工接種を継続して行なうと同時に、複数の遺伝子をランダムに導入した株を用いたin vivoスクリーニングを行なった。その結果、単独1遺伝子導入株では明確な生存率の上昇がみられなかった一方、複数の遺伝子をランダムに導入した株を用いたスクリーニングにより、全身感染群とほぼ同等の生存率を示す群が得られた。このため、高い生存率を示した群より分離した複数株についてそれぞれ発現している遺伝子をリアルタイムPCRで解析を行なった。その結果、21候補遺伝子のうち、5遺伝子を保有している株で生存率が高い傾向が見られたため、形質転換用プラスミド上に5遺伝子全てを導入した株を作成し、現在、人工接種実験を行なっている。単独1遺伝子導入株で形質が得られない可能性が高かったため、当初の計画から一部変更し、複数遺伝子をランダムに導入した株を用いたin vivoスクリーニングを行なった。その結果、陽性コントロールである全身感染群とほぼ同等の表現系を持つ群が得られたため、候補遺伝子を絞ることができている。本菌は増殖が遅いため、形質転換株を得るまでに時間がかかることから、複数の候補遺伝子の解析を同時に行うことで概ね順調に進展できている。平成31年度に得られたin vivoスクリーニングの結果を踏まえ、複数候補遺伝子のさらなる絞り込みを行う予定である。特に、現時点で候補となっている5、6遺伝子のうち、どの遺伝子が責任遺伝子となるのか、その同定を行うと同時に当該遺伝子の機能解析を予定している。本研究では、他のボレリア群と比較し、未吸血マダニの全身に感染していることが明らかとなっている回帰熱群ボレリア菌と、逆に腸管に限局して感染しているライム病群ボレリア菌を比較することで解析を行なっている。本年度は、これまでの研究により明らかとなった、マダニ体内で発現が上昇している回帰熱群ボレリアのみが保有する21遺伝子ついて、ライム病群ボレリアの1種であるB. burgdorferi B31株へ遺伝子導入した。形質転換に用いた親株のB. burgdorferi B31株は回帰熱群ボレリアを媒介する軟ダニ体内に接種後数週間で排除され、一方、回帰熱群ボレリアであるB.duttoniiは数週間後もマダニ体内、特に体腔液中に生存していることが分かっている。この違いを利用し、得られた形質転換株の一部について、軟ダニ体内に人工的に接種し、その生存の有無を解析した。本年度中に6株まで解析が終了し、今後順次残りの株を進めて行く。同時に、複数の遺伝子をランダムに導入した株を用いて、軟ダニを使ったin vivoスクリーニングも現在行なっている。計画通り、形質転換株を得ることができており、マダニへの接種実験も順調に進めている。

その結果、単独1遺伝子導入株では明確な生存率の上昇がみられなかった一方、複数の遺伝子をランダムに導入した株を用いたスクリーニングにより、全身感染群とほぼ同等の生存率を示す群が得られた。このため、高い生存率を示した群より分離した複数株についてそれぞれ発現している遺伝子をリアルタイムPCRで解析を行なった。その結果、21候補遺伝子のうち、5遺伝子を保有している株で生存率が高い傾向が見られたため、形質転換用プラスミド上に5遺伝子全てを導入した株を作成し、現在、人工接種実験を行なっている。単独1遺伝子導入株で形質が得られない可能性が高かったため、当初の計画から一部変更し、複数遺伝子をランダムに導入した株を用いたin vivoスクリーニングを行なった。その結果、陽性コントロールである全身感染群とほぼ同等の表現系を持つ群が得られたため、候補遺伝子を絞ることができている。本菌は増殖が遅いため、形質転換株を得るまでに時間がかかることから、複数の候補遺伝子の解析を同時に行うことで概ね順調に進展できている。平成29年度に引き続き、平成30年度もマダニへの接種実験を行う。また、複数遺伝子を導入した株についてもスクリーニングと責任遺伝子の同定を行う。形質が現れた候補遺伝子が得られた場合は、発現状態をリアルタイムRT-PCRにて定量し、その動態を解析する予定である。平成31年度に得られたin vivoスクリーニングの結果を踏まえ、複数候補遺伝子のさらなる絞り込みを行う予定である。特に、現時点で候補となっている5、6遺伝子のうち、どの遺伝子が責任遺伝子となるのか、その同定を行うと同時に当該遺伝子の機能解析を予定している。
重水素型リン脂質を用いた脂質酸化依存的新規細胞死に関わる酸化脂質代謝物の同定

生体膜を構成するリン脂質は容易に活性酸素の標的となってリン脂質ヒドロペルオキシドを生成する。申請者はこれまでに、膜に生じたリン脂質ヒドロペルオキシドを直接消去する抗酸化酵素であるPHGPxを欠損すると、既知の細胞死とは異なる脂質酸化依存的な新規細胞死が起きることを明らかにしている。本研究の目的は、新規重水素型リン脂質ヒドロペルオキシドと液体クロマトグラフィー質量分析計(LC-MS)を用いたフラクソーム解析によりPC-OOH代謝マップを作成し、脂質酸化依存的新規細胞死におけるリン脂質ヒドロペルオキシド代謝経路の全体像を明らかにすることであり、2018年度は以下のことを明らかにした。1.フラクソーム解析に用いる重水素型リン脂質ヒドロペルオキシド(PC-OOH_D3)ライブラリーの構築重水素化コリンとGlycidolをリン酸エステル化させ、次いでsn-1位選択的にパルミチン酸を縮合させた。さらに、sn-2位にリノール酸を縮合させてPC_D3を合成し、最後にリポキシゲナーゼ反応により酸化してPC-OOH_D3を得た。本合成法を他の脂肪酸にも応用することにより、パルミチン酸、ステアリン酸、リノール酸、アラキドン酸、DHA、それらの未酸化体、過酸化体を組み合わせた12分子種のPC-OOH_D3ライブラリーを構築した。合成したPC-OOH_D3と細胞ホモジネートを混合し、試験管レベルでのフラクソーム解析を行った。重水素型PCに特異的なm/z 187のフラグメントを利用し、MSによるプリカーサーイオンスキャンを行うことでPC-OOH_D3の代謝マップを作成した。その結果、既存のPC-OOH代謝経路に加え、sn-1の脂肪酸を切り出したLPC-OOHやLPC-OHに代謝する経路が存在することが示唆された。フラクソーム解析に必要不可欠なPC-OOH_D3を簡便に合成可能な実験系を立ち上げ、様々な脂肪酸側鎖を持ったPC-OOH_D3ライブラリーの構築に成功している。また実際にPC-OOH_D3を用いたin vitroでのフラクソーム解析を行い、新規な代謝経路の存在を見出している。すでにin vivoでのフラクソーム解析にも着手し有益に結果をえており、当初予定していた研究計画は遂行できているため。今後は細胞に直接PC-OOH_D3を添加して代謝物を追跡するin vivoフラクソーム解析を行い、より生理的な条件下におけるPC-OOH代謝経路を解析する。その際PC-OOHを効率よく細胞内に取り込ませることが重要になることが予想される。エタノール溶解液で取り込ませるだけでなくリポソーム化して取り込ませる、あるいは細胞膜リン脂質のフリップフロップを担う酵素を過剰発現させるなどして、高効率にPC-OOHを細胞内に取り込ませる系の確立を目指す。さらに申請者らが明らかにしている新規細胞死に関与する遺伝子を過剰発現させることにより、それらがPC-OOH代謝にどのように関与しているのかについても検討する。

その際PC-OOHを効率よく細胞内に取り込ませることが重要になることが予想される。エタノール溶解液で取り込ませるだけでなくリポソーム化して取り込ませる、あるいは細胞膜リン脂質のフリップフロップを担う酵素を過剰発現させるなどして、高効率にPC-OOHを細胞内に取り込ませる系の確立を目指す。さらに申請者らが明らかにしている新規細胞死に関与する遺伝子を過剰発現させることにより、それらがPC-OOH代謝にどのように関与しているのかについても検討する。
調査協力行動の包括的モデルに関する感性工学的研究

まちづくりやものづくりを検討する際に多用される調査の質低下の問題が指摘され、人々の意向を把握できない危険性が高まっている。調査の質を議論するためには調査協力行動の包括的モデルを構成する必要があり、本研究では公開データの二次分析や小規模調査を実施・検討し、人々の意向を把握するための諸条件、すなわち標本と全数調査の違いや年齢層と部分的無記入の傾向、回答の整合性(質問理解度や誤解答)、測定尺度の影響について議論し、調査協力行動の包括的モデルを構成するための基礎的な知見を得た。社会科学研究分野で得られる知見の多くに社会調査が用いられるが、社会調査は被調査者の調査への協力により成り立っている。一般に被調査者の協力の程度は、回収率や部分的無記入率といった量的・質的指標により検討されるが、記入された回答(観測データ)そのものについて、その質的・量的指標を議論する必要性が指摘されている。本研究では、通常の質的・量的指標に加えて個々の回答の曖昧性について着目し、観測された被調査者の回答の質を測定・議論するために必要な構成概念(協力量)導入の必要性を指摘し、調査協力行動の包括的モデルを構成することを目標において取り組んでいる。本研究は三年計画であり、本年度は、その一年目に当たる。本年度(平成18年度)は、調査協力の包括的モデルを構成するために必要な文献(社会調査、マーケティングリサーチ、社会心理等)収集および、公開データ(全国地方自治体が統一的なテーマで実施した平成の大合併における住民意識調査を中心に)収集・分析を実施し、その一部のデータ(事例)を用いて、調査協力の質的指標としての部分的無記入の傾向を検討した。また、部分的無記入と基本属性項目との関連性を指摘し、自治体郵送調査に関する地域住民の調査協力の質的側面について検討した。さらに、回答の曖昧性を測定するためファジィ評定法による小規模アンケート調査(被験者131人)を実施した。これらの研究の成果は、日本行動計量学会、日本地域学会などの学会大会で発表され、また、学会誌への投稿がいくつかなされている。マーケティングリサーチや消費者行動研究といった人間の行動や意識を取り扱う社会科学の研究分野においては,対象を測定して得られる知見の多くに社会調査の手法が用いられている。しかしながら,近年の社会的背景に起因すると考えられる様々な調査の質的問題が指摘されており,科学的方浜論としての社会調査のあり方が問われている。そこで,本研究では,被験者の調査協力行動を明らかにするために,調査の質的問題を包括的に説明するためのモデルを構成することを目的として平成18年度より研究を行っており,平成19年度においては,調査実施主体の違いが調査協力及び回答行動に与える影響や,調査実施条件と調査内容の違いが調査協力及び回答行動に与える影響を明らかにするための調査(被験者150人),測定尺度の違いと質問内容の影響を明らかにするためのファジィ評定法による調査(被験者151人)を,2件実施した。昨年度から継続的に実施したこれらの調査により,調査回答の客観性を損なう要因をいかにしてコントロールするかについての具体策を検討するための重要な知見が得られつつある。それらの成果の一部は,学会,国際会議等で報告しており,学術誌にも投稿している。人々の意向を把握する取組みは、消費者のための「ものづくり」だけでなく、地域住民のための「まちづくり」においても盛んに実施されている。その際人々の意向をできるだけ正確で手軽に費用をかけず科学的に実施するべく様々な調査方法や実験的方法が検討されているが、依然として「人々の調査への協力が得られない」といった問題を抱えた方法を用いて議論しなければならない現状にある。本研究では人々の意向を把握する際の調査の質について議論するための調査協力行動の包括的モデルの構成に必要な、質的・量的側面からの基礎的研究を行っており、本年度は、公開データの二次分析や昨年度に実施したいくつかの小規模調査のデータ解析を通じて、人々の回答行動の結果として得られた調査協力量について、議論されるベきいくつかの視点ついて明らかにした。すなわち、「ものづくり」を題材にした調査データを用いて、測定尺度の影響について検討し、「まちづくり」が調査主題の住民意識調査の事例を用いて、標本調査と全数調査の調査協力行動の違いや年齢層と部分的無記入の傾向、調査実施主体の意図通りに被調査者から回答が得られたか(意図通りの協力が得られたか)を議論するための質問理解度や誤解答の可能性を検討する方法、そして合意形成において人々の意向を把握するための必要十分条件について議論し、成果の一部を学会、研究会、国際会議で報告し、学術誌への投稿を行った。
眼球運動と頭部運動の協応に関する実験的研究

目的:本研究では、これまでの眼球運動研究の大きな課題であった頭部運動を正確にモニタしながら眼球運動を測定する試みによって、比較的自由な視覚的探索時における眼球運動と頭部運動の協応的関係およびその発達的様相を明らかにしようとするものであった。方法被験者:正常対照群として大学生を若干名、および障害事例として発達初期の脳炎の後遺症として言語および認知発達の遅滞を招来した12才の児童。手続き:従来通り眼前を種々の速度で水平、あるいは垂直に運動する光点を目で追随させ、その追随運動時の眼球運動および頭部振盪を測定、記録した。結果予備的な実験および分析の結果、次のようなことが示唆された。1.正常対照の被験者では水平・垂直運動対象に対する追随は、一般にまず頭部運動によってなされ、おおまかに体位が調整された後に、より微細な調整として眼球運動が駆動され、ターゲットの補捉がなされるという傾向が認められた。2.一方障害事例の場合には、眼球運動という精細な対象追随運動には、おおくの欠陥が認められているが、頭部運動という粗大な運動そのものは、比較的正常対照に近いものが認められた。しかし、眼球運動と頭部運動の協応については、多くの側面で問題が認められている。問題点頭部運動のための装置の作成が思いのほか困難であったために、納入が遅滞し、予備的な実験が実施されたに止まっている。
一酸化窒素合成酵素を標的とした固型癌の診断と治療-とくにNOによる血管透過性亢進作用の制御に基づく-

マウス固型腫瘍S-180,Colon38,B-16,B-16F10,Lewis肺癌を移植し、腫瘍血管透過性に関して高分子制癌剤のモデルとなるエバンスブルーまたは[^<51>Cr]標識アルブミンを静脈注射し、これらの腫瘍内集積性をNOスカベンジャーであるPTIO投与群とPTIO非投与群で定量した。S-180,Colon38,B-16F10腫瘍では、PTIO投与群に腫瘍血管透過性亢進の抑制が25-40%認められたが、B-16,Lewis肺癌では抑制傾向は認められなかった。これらの結果からNOが腫瘍血管透過性亢進作用を有することが判明し、癌腫により血管透過性亢進作用に対するNOの関与に差異があることが明らかになった。この差異は、血管透過性亢進作用にNO以外の腫瘍血管透過性因子、ブラジキニン、プロスタグランジン等の他の生体内因子が総合的に関与しているためと考えられる。このPTIOによる抑制はNO合成酵素阻害剤であるL-NAMEとほぼ同等の効果であった。またキニンアンタゴニスト(HOE140)、インドメサシンさらにPTIOの併用により腫瘍血管透過性を約75%抑制した。今回使用したPTIOやL-NAME、あるいはHOE140やシクロオキシゲナーゼ阻害剤だけでなく腫瘍血管透過性因子のアンタゴニスト(又はその抗体)等を併用させることで、総合的に腫瘍血管透過性亢進を正常組織レベルまで抑制可能と考えられる。次にラット固型腫瘍(AH136B)をラット足背部に作成し、腸骨動脈よりカニュレーションでNO放出剤であるSNAPおよび[^<51>Cr]標識アルブミンを投与し、標識アルブミンの腫瘍内集積量を検討した。その結果、全身の血圧を低下させない程度のSNAP投与量(0.1mg/kg)では、SNAP非投与群と比較して標識アルブミンの腫瘍内集積量で約50%の増加が認められた。またこの系にアンジオテンシンIIを併用し昇圧すると、さらにその集積性を増強できた。この結果は、NOを用いることで高分子制癌剤をより多く腫瘍へ集積し得ることを示唆している。
正準形決定論的PSOの理論解析とその応用

粒子群最適化法(PSO)は近年注目を集めている最適解探索方法の一つである.PSOは非常に短時間で精度良く解を探索することができるが,多くの制御パラメータを有している.これらの制御パラメータによって性能が大きく変化するがパラメータと解探索能力に関しては経験的に設定されているものが殆どであり,パラメータが及ぼす探索能力の影響に関する検討は十分ではない.特に従来のPSOではパラメータを乱数によって設定し,一種の確率論的システムであった.これに対し、我々はこれまでにシステムから乱数要素を取り除いた決定論的PSO(CDPSO)を用い、そのダイナミクスに関して解析を行った。ある制約条件の下、与えられたコスト関数の最適値を与えるパラメータを探索する最適化問題を精度良く、効率的かっ高速に実用時間以内に解くことが出来るアルゴリズムの一つとして粒子群最適化法、PSOがある。PSOは従来提案されているアルゴリズムに比べ、非常に高速に解を探索できるなどの特徴を有するが、解探索能力はシステム内のパラメータに強く依存している。このパラメータ依存性を理論的に解析を行うため、我々が提案する正準形決定論的PSOを用いて、その固有値に着目して解析を行った。その結果、解探索能力は各粒子の位相平面内での回転角と減衰定数に大きく依存していることを明らかにし、解探索に有用なパラメータを数値実験により求めた。またこれらの結果は我々が提案する正準形決定論的PSOで得られた知見であるが、この結果は我々のシステムのみの固有のものではなく、一般的に用いられている確率論的PSOに対しても適用可能な結果であることも確認した。これらの結果を用いて、DC-ACインバータの設計、適応フィルタの設計、センサーネットワークのプロトコル等に応用し、これまでよりも高効率なシステムの設計を行った。結果、これまでの解析結果の有用性を確認した。これらの結果は原著論文1本、国際会議11本、国内の研究会講演12本(1本の招待講演を含む)で結果を公表した。本年度の解析結果は数値実験によるところが大きいが来年度以降はより詳細な理論解析を行う予定である。また提案システムの電子回路による実装化を目指し、基本回路の設計も行った。来年度に実際の回路実装を行い、電子回路による本システムの性能評価も今後実施する予定である。我々が提案する正準形決定論的粒子群最適化法では優良解情報を各粒子間で相互にやり取りをすることで、解探索を行なっている。優良解情報のやり取りを行う関係をグラフとしてとらえた場合、グラフが有する構造によって、探索性能が変わることを数値実験を基に理論的に解明を行なった。その結果、グラフの平均頂点間距離が解探索性能に大きく関わっていることを明らかにし、特に我々が提案する正準形決定論的粒子群最適化法では平均頂点間距離の増加に伴い、解探索性能が向上することを明らかにした。更に、前年度から引き続き固有値の解析結果により、解探索性能向上に大きく寄与するパラメータを導出し、平均頂点間距離を長くした場合に関しても解析を進めた。その成果から、新たに粒子間の結合を時変スイッチとした新たな系を考案した。このシステムは決定論的でありながらこれまでのシステムの性能を大きく改善したものであり、今後更なる発展が期待できる。また決定論的システムであることを利用して、アナログ電子回路による実装化実験も開始した。電子回路の実装化においても平均頂点距離が長いシステムは非常に有用であることも確認した。現時点ではまだ小規模な回路実験に過ぎないが、来年度はこれらを大型化する検討も行う予定である。これらの結果は原著論文2本、国際会議14本、国内の研究会講演14本(1本の招待講演を含む)で結果を公表した。本年度得られた解析結果に基づき、新たなシステムを考案することができた。来年度はこられも含み、より詳細な理論解析を行う予定である。また提案システムの電子回路による実装化検討も大規模化することも視野に入れ、引き続き回路設計、実装、性能評価を今後実施する予定である。粒子群最適化法では各粒子が有する優良解情報を相互にやり取りすることで、解探索を行っている。この優良解情報のやり取りを行う関係をグラフとしてとらえた場合、グラフが有する構造によって、探索性能が変わることを数値実験を基に理論的に解明を前年度までに行なった。特に我々が提案する正準形決定論的粒子群最適化法では平均頂点間距離の増加に伴い、解探索性能が向上することを明らかにした。特に目的関数が多峰性関数である場合、平均頂点間距離が短いことが優良解探索能力の向上に寄与することを明らかにし、これを電子回路化し、その性能を確認した。

平均頂点間距離が短いネットワーク構造としては最も単純なものとしてはリング構造が挙げられ、このようなリング構造にすることで電子回路では非同期的動作させることができ、また回路構造を非常に単純なものにすることに成功した。またこれまでのシステムの固有値と解探索性能との関係に関する解析結果により、解探索性能向上に大きく寄与するパラメータを導出し、平均頂点間距離を長くした場合に関しても解析を進めた。その成果から、新たに粒子間の結合を時変スイッチとした新たな系を考案した。このシステムは決定論的でありながらこれまでのシステムの性能を大きく改善したものである。特にこのシステムは複雑ネットワーク理論の新たな道筋も見いだせるモデルとなるものであり、今後粒子群最適化のみならず様々な分野への発展が期待できる結果を得ることができた。これらの結果は原著論文2本、国際会議13本、国内の研究会講演12本で結果を公表した。本年度は提案システムの理論解析および本システムの電子回路の実装化が目標であったが、理論解析に関しては粒子間の結合関係に着目した解析を行うことができ、当初設定した本年度の達成目標を達成できたと想われる。また電子回路による実装に関しては基本回路の設計に続き、実装化し、小規模な回路に関してはその性能評価を行うことができた。実問題への応用に関しては、まだシミュレーションのみで不十分ではあるが、概ね目標は達成できたものと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究での正準形決定論的粒子群最適化法の動作の理論解析結果により、本年度提案システムを改良した新たなシステムを構築し始めることができた。そこで今後はこの新たなシステムの理論解析を行い、懸案であるAC-DCインバータの最適設計を行う予定である。また、本年度小規模回路で動作を確認した提案システムに関しては、大規模化するにあたってPCとのインターフェース部分に関して処理速度の問題が生じ、大規模化に至らなかった。すでにこの問題を解決する新たなインターフェースの設計、製作を開始しており、これにより大規模化し、汎用的な最適化問題を解くことが出来る電子回路システムの構築を目指す。
リンパ管形成場としての腫瘍間質の分子病理学的検討

腫瘍間質を構成するヒアルロン酸糖鎖がリンパ管新生に働く機構と、それに関わる分子実体の解明を目的として、新規に樹立したリンパ管新生を伴う乳癌モデルマウスを用いて分子病理学的解析を施行した。さらに、リンパ管形成の"場"としての腫瘍間質に着目して、それを構成している分子の会合状態や炎症細胞の動員作用、がん細胞に対する遺伝子発現調節の機構について解析を施行し、進行がんのリスク要因であるリンパ管新生の病態解明を目指した。本研究の結果、腫瘍関連線維芽細胞の形成するヒアルロン酸マトリックスが、腫瘍内微小環境を修飾することで、マクロファージの腫瘍内への動員に中心的な役割を果たしていること、さらにはこのマクロファージが腫瘍リンパ管新生に重要な役割を果たしていることを明らかにした。乳腺腫瘍および乳腺上皮においてヒアルロン酸を過剰産生する乳癌自然発症モデルマウスを用いて、ヒアルロン酸細胞外マトリックスが腫瘍関連マクロファージ(TAM)を乳腺腫瘍内に動員する機構について解析した。更にTAMと血管新生・リンパ管新生との関係について検討を行った。ヒアルロン酸過剰産生群のマウス乳癌組織を、マクロファージ特異的なマーカーであるF4/80にて免疫染色すると、腫瘍間質へのマクロファージ動員が顕著に認められた。そこでTAMの腫瘍間質への動員機構を検討するために、ヒアルロン酸過剰産生群の腫瘍より樹立した癌細胞および腫瘍関連線維芽細胞(TAF)を用いてマクロファージの接着実験を行った。その結果、マクロファージは癌細胞に比べてTAFに対してより接着すること、そしてその接着にヒアルロン酸マトリックスが部分的に関与していることを見出した。これらの結果から、腫瘍内へのTAMの動員には、TAFとそれらが形成するヒアルロン酸微小環境が重要であると推測された。次に、Clodronate liposomeによりマクロファージを枯渇したモデルマウスを作製し、TAM存在下および非存在下での血管新生やリンパ管新生について検討した。その結果、腫瘍内マクロファージの涸渇により、腫瘍血管やリンパ管の形成が著しく阻害されていることを明らかにした。以上の結果は、ヒアルロン酸細胞外マトリックスが、腫瘍内微小環境を修飾することでマクロファージの動員と腫瘍血管並びにリンパ管の形成に働くことを示唆している。腫瘍間質を構成するヒアルロン酸糖鎖がリンパ管新生に働く機構と、それに関わる分子実体の解明を目的として、新規に樹立した乳癌モデルマウスを用いて分子病理学的解析を施行した。本年度は先ず、ヒアルロン酸過剰産生群と対照群の乳癌について、リンパ管新生に中心的な役割を果たす腫瘍関連マクロファージ(TAM)についてFACS解析を施行した。M2マクロファージの細胞表面マーカーであるCD206を指標にFACS解析を行った結果、ヒアルロン酸過剰産生乳癌においてM2マクロファージが、対照乳癌に比して多く動員されていることが明らかとなった。以上の事実から、当該マクロファージが、腫瘍の成長や血管新生・リンパ管新生の促進に働くTAMである可能性が示唆された。また、TAMの腫瘍間質への動員機構を検討するために、ヒアルロン酸過剰産生群の腫瘍より樹立したがん細胞および腫瘍関連線維芽細胞(TAF)を用いてマクロファージの接着実験を行った。その結果、マクロファージはがん細胞に比べてTAFに対してより接着すること、そしてその接着にヒアルロン酸マトリックスが部分的に関与していることを見出した更に、乳癌組織における遺伝子発現をDNAマイクロアレイとリアルタイム定量RT-PCR法により解析した。その結果、ヒアルロン酸過剰産生乳癌では、リンパ管新生因子のVEGF-CとケモカインのCXCL12について発現の亢進を認めた。上記結果は、間質線維芽細胞の形成するヒアルロン酸リッチな腫瘍微小環境が、腫瘍関連マクロファージの動員とその後の血管・リンパ管新生に重要な役割を果たしていることを示唆している。
ＡＰＣ蛋白質のＣ末端に由来する多彩な生理機能とその異常

APC(adenomatous polyposis coli)蛋白質のC末端部分が欠損した変異APC蛋白質を発現するAPC1638Tマウスの腸上皮において、様々な異常が見つかった。腸陰窩から最上位のKi-67陽性細胞までの細胞数が多く、異所性の増殖細胞が存在した。腸上皮におけるその構成細胞(杯細胞、パネート細胞、内分泌細胞)の数は、杯細胞とパネート細胞が増加し、内分泌細胞は減少していた。絨毛あたりのアポトーシス細胞の数が有意に多かった。これらの結果より、APC蛋白質のC末端は小腸上皮のホメオスタシスの維持に関与していることが示唆された。1.行動観察で、APC1638Tマウスの異常歩行が疑われたため、APC1638Tマウス5匹とWildマウス5匹の歩行解析を行った。透明のトレッドミル上でマウスを歩かせて下から高速カメラで撮影(135frames/s)した。DigiGait小動物用歩行解析システム(Mouse Specifics,Inc.)を用いて歩行解析を行った。対角線上の立脚位置の角度、ストライド時間、スタンス時間、スイング時間、ブレーキング時間、推進時間、各時間の割合、歩幅、足底の角度の各パラメータを使用し比較検討を行ったが、現在のところ有意な違いは認められていない。2.APC1638Tマウスの腸上皮細胞分化と細胞動態の解析の一環として、杯細胞とパネート細胞の数と腸上皮内における位置を検索した。ホルマリン固定腸切片を用い、杯細胞の検出にはPAS染色を、パネート細胞の検出にはフロキシン/タートラジン染色を用いた。野生型マウスに比べてAPC1638Tマウスでは、杯細胞、パネート細胞共その数が優位に多かった。APC1638Tマウスでのパネート細胞の位置は、野生型に比べて、腸陰窩のより上方にまで分布していた。さらに、腸上皮細胞の移動速度を比較するために、マウスにBrdUを投与し、24時間後に腸切片を作成して、抗BrdU抗体で染色した。野生型に比べてAPC1638Tマウスでは、BrdU陽性腸上皮細胞はより高位(絨毛先端に近い方)に位置していた。つまり、腸上皮細胞の移動速度が速くなっていることが示唆された。平成27年度の研究計画では、1.歩行の四肢間協調性の解析、と2.腸上皮の細胞分化と細胞動態の解析を行う予定であった。予定通り、これらの解析を実施した。計画では、さらに、3.骨形成と骨吸収の動態解析、も行う計画であったが、担当予定の研究分担者が異動によって研究組織から外れたため、実施できなかった。(1)812週齢のAPC1638Tマウスと野生型(APC+/+)マウスの腸上皮を比較精査した。1)APC1638Tマウスの体長は野生型マウスより小さく,全ての週齢においてAPC1638Tマウスの体重は有意に少なかった。APC1638Tマウスの小腸の長さ(幽門回盲部)も野生型より短かかった。2) APC1638Tマウスでは,陰窩絨毛長が伸長しそれとともに腸上皮細胞数の増加を認めたが,腸絨毛100μmあたりの細胞数(上皮細胞密度)には有意差はなかった。3)APC1638Tマウスにおける小腸上皮細胞の分裂後の移動速度は,野生型マウスより速かった。4)APC1638Tマウス小腸上皮内のKi-67陽性細胞の数は野生型マウスよりも多く,しかも野生型のように陰窩内に限局せずに,絨毛基部にも存在した。5)APC1638Tマウスでは,杯細胞は回腸で増加し,十二指腸と空腸では有意差がなかった。内分泌細胞は空腸で減少し,十二指腸と回腸では有意差はなかった。平成28年度は、当初の計画の中で特に腸上皮の細胞分化と細胞動態の解析の進捗が順調であった。脊髄の歩行パターン中枢(CPG)解析には良質なAPC抗体が必要なので、当初の計画にはなかったが、APC抗体を作成し検定した。1)APC1638Tマウスでは、腸絨毛が伸長し、小腸上皮細胞数の増加を認めたが、腸絨毛100μmあたりの細胞密度には有意差はなかった。2)APC1638Tマウスは、陰窩底から最上位のBrdU陽性細胞までの小腸上皮細胞数が多かった。3)APC1638Tマウスは、陰窩底から最上位のKi-67陽性細胞までの細胞数が多く、異所性の増殖細胞が存在した。4)100 μmあたりの杯細胞数は回腸で増加し、十二指腸と空腸で増加傾向にあった。5)陰窩あたりのパネート細胞数は十二指腸と回腸で増加し、空腸で増加傾向にあった。6)陰窩-絨毛あたりの内分泌細胞数は空腸で減少し、十二指腸と回腸で有意差はなかった。7)APC1638Tマウスでは、絨毛あたりのアポトーシス細胞の数が有意に多かった。8) APCのC末端は小腸上皮細胞のホメオスタシスの維持に関与している。

APC(adenomatous polyposis coli)蛋白質のC末端部分が欠損した変異APC蛋白質を発現するAPC1638Tマウスの腸上皮において、様々な異常が見つかった。腸陰窩から最上位のKi-67陽性細胞までの細胞数が多く、異所性の増殖細胞が存在した。腸上皮におけるその構成細胞(杯細胞、パネート細胞、内分泌細胞)の数は、杯細胞とパネート細胞が増加し、内分泌細胞は減少していた。絨毛あたりのアポトーシス細胞の数が有意に多かった。これらの結果より、APC蛋白質のC末端は小腸上皮のホメオスタシスの維持に関与していることが示唆された。1.歩行解析については、高速カメラで撮影した写真より足底の接地時間を詳細に算出し、四肢の遊脚相と立脚相の位相性などを解析していく予定である。2.腸上皮細胞分化と細胞動態の解析については、腸内分泌細胞の数と腸上皮内における位置を検索する予定である。腸内分泌細胞の検出は抗セロトニン抗体による免疫組織化学法を用いる。さらに、腸上皮の剥離に密接に関係するアポトーシスをTUNEL法で検索する。1)腸上皮細胞の動態については、アポトーシスと脱落(shedding)を調べる必要があるので、caspase-3染色とTunnel法を試みる。2)脊髄CPG解析については、腰膨大部のニューロンの形態をゴルジ染色で、神経路の発達をクリューバーバレル染色で解析する。発生学実験に使用する試薬の中で定価より安かったものが数品あったため。次年度に行う実験に必要な試薬・実験器具に充てる。