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大衆雑誌にみる日本の近現代の「産」の意識研究

1963年から1983年までの5年ごとに朝日新聞と毎日新聞(各東京版縮刷版において子殺し・子捨てに言及のある記事を抜き出し、経年比較を行い、以下のことがわかった。第一に、子捨てと子殺しに関して公的統計でわかる範囲の動向は1960年まで多く、その後は基本的には減少傾向にあった大きな増減はない。しかし、両新聞記事はその動向と全く異なって、1960年代には寡少で1970年代に激増し1980年代にはかなり減少するというカーブを描く。したがって、公的統計上の「事実」と新聞記事に示される「事実」とは、数量的にみて明らかに異なっている。第二に、1960年代と比較した場合の新聞記事の激増は、具体的事件報道件数の増加によるのみならず、既報道事件の再報道、子捨て事件と新生児(生後一カ月以内)の事件の報道、解説、特集など非具体的事件報道に因っている。第三に、内容の意味関連においては、具体的事件報道は1969年度から一貫して父親の事件関与の増加を示すが、1970年代に特殊な非具体的事件報道は抽象的レベルの記述において「母性喪失」を原因として組み込んでいる。その結果、1970年代の記事内容は全体として見ると内部の論理予盾を抱えながら総体的印象として特に母親の在り方にのみ子殺しに関する新聞記事報道は、その量的側面、内容の質的側面等あらゆる側面において、非常に時代特殊的なできごとであったと結論する。だが、その「現実」が新聞を初めとする多くの人々にとって現実感をもっていたことはたしかである。しかし1980年代には消失することからして、「母・子・父」というテーマに対し人々の意識が1970年代に大きく変化した、あるいは少なくとも既存の価値の転換が迫られたのではないかと考えられる。「近現代の産の意識」という研究テーマのもと、特に第二次世界大戦後の「産」の意識形成過程を、家族計画、新生活運動、人口政策と資本蓄積関連の諸論文・資料より再構成した。その結果、以下のことが明白となった。(1)1970年頃までに、「近代的家族」を志向する態度形成が完成した。(2)この「近代的家族」は、社会の存続にとっては経済的・生殖的生産単位として成立した。(3)この「近代的家族」は、個々人にとっては「一生の幸せ」の計算単位として成立した。(4)この「近代的家族」は国家にとっては人口政策として成立し、高度経済成長を可能にした。(5)これらの過程は、明示的政策としてでなく企業や半官半民団体という中間集団による、主婦層の主体的動員というかたちで成功した。(6)この過程を一貫する鍵概念は、合理性(計算可能性)である。(7)結果として、少子化の定着と家庭内での固定的な性別役割分業、日本的な女子雇用制度が生じた。これらの研究成果は、論文「少産化と家族政策」にまとめられた(11.研究発表「著書」の欄参照)。今後の課題は、第一にこのような過程の地域差、階層差の問題である。第二に、この過程が大衆雑誌にみられる意識とどのように関わりがあるかという点である。第三に、合理化に特に着目しつつ戦前の近代化との関わりを検討することによって、戦前の産の意識を捉え直すこと。第四に、他国の近代化との共通点と相違点を綿密に検討する作業である。「近現代の産の意識」という研究テーマのもとで、今年度は「産の意識」と深く関わる二つの課題を当初設定した。特に、1945年から1970年という人口学的、また家族社会学的に見て「産」に関わる行動パターンの激変の生じた期間に絞り、一つは、被雇用者家庭における合理的な「産の意識」形成過程を追究すること、二つめは、被雇用者過程ではない農村部での意識変化を探求することである。第一の課題については、具体的辞令として日本国有鉄道などの大組織における家族計画及び新生活運動の研究を着手した。これは、(1)大組織における家族計画関連資料、特に(2)日本国有鉄道に残存する資料、(3)日本国有鉄道の家族計画の当時の関係者へのインタビューが対象である。しかし、日本国有鉄道に関しては、非常に興味深い対象ながらその後の解体と民営化のために多くの資料が失われ、研究は来年度にも継続することが必要となった。第二の課題については、雑誌『家の光』を収集・分析することから着手する予定であったが、『家の光』の目次により1949年から1959年までの関連記事だけで89件に及んだ(この数字は「読者相談室」「身の上相談室」「育児・衛生相談」「農協婦人部だより」の内容を含まない)。そのため、研究は来年度に残された課題となった。ところで、より深い解明のために母性というテーマを包括的に据える作業を並行して行った。これは母性を規範と考えその逸脱形態から社会を考察する研究で、上述の期間の(1)新聞記事と(2)雑誌記事、(3)さらに戦前に遡って逸脱の犯罪化である「堕胎罪」の判例、学説、犯罪統計の分析を含む。また、研究全体を相補するものとして該当期間の女性たちの「生きられた世界」としての「産」の体験のインタビューを始めた。この多面的なアプローチにより、戦後の「産の意識」の様態と激変をより総体的に据えたい。

1963年から1983年までの5年ごとに朝日新聞と毎日新聞(各東京版縮刷版において子殺し・子捨てに言及のある記事を抜き出し、経年比較を行い、以下のことがわかった。第一に、子捨てと子殺しに関して公的統計でわかる範囲の動向は1960年まで多く、その後は基本的には減少傾向にあった大きな増減はない。しかし、両新聞記事はその動向と全く異なって、1960年代には寡少で1970年代に激増し1980年代にはかなり減少するというカーブを描く。したがって、公的統計上の「事実」と新聞記事に示される「事実」とは、数量的にみて明らかに異なっている。第二に、1960年代と比較した場合の新聞記事の激増は、具体的事件報道件数の増加によるのみならず、既報道事件の再報道、子捨て事件と新生児(生後一カ月以内)の事件の報道、解説、特集など非具体的事件報道に因っている。第三に、内容の意味関連においては、具体的事件報道は1969年度から一貫して父親の事件関与の増加を示すが、1970年代に特殊な非具体的事件報道は抽象的レベルの記述において「母性喪失」を原因として組み込んでいる。その結果、1970年代の記事内容は全体として見ると内部の論理予盾を抱えながら総体的印象として特に母親の在り方にのみ子殺しに関する新聞記事報道は、その量的側面、内容の質的側面等あらゆる側面において、非常に時代特殊的なできごとであったと結論する。だが、その「現実」が新聞を初めとする多くの人々にとって現実感をもっていたことはたしかである。しかし1980年代には消失することからして、「母・子・父」というテーマに対し人々の意識が1970年代に大きく変化した、あるいは少なくとも既存の価値の転換が迫られたのではないかと考えられる。
シンクロトロン放射利用の新しいX線回折法による混晶半導体の構造評価

本研究は混晶半導体の結晶構造、界面構造、超格子構造などを新しい各種のX線回折法によって解析することを目的としている。X線回折法としてX線定在波法、X線ロッキングカーブ法とX線表面反射法を試みた。X線強度が必要な実験はシンクロトロン放射を用いた。X線定在波法は、X線が完全に近い結晶で回折を起こしているときに結晶中に形成される定在波を利用して結晶表面付近の構造を決める方法であって、着目する原子から放出される蛍光X線の收量の入射角依存性を用いる。この方法で界面構造をNi【Si_2】/Si(111)についてはじめて解析することができたので、InP(100)面上にLPE法によりエピタキシャル成長させたInGaAsP混晶に応用した。平行配置の二結晶法を用い、InP基板結晶の200反射と400反射のブラッグ角近傍で混晶薄膜から放出されるAs【K_α】蛍光X線とGa【K_α】蛍光X線の收量を測定した。これから【III】族原子とV族原子のスタッキングが界面層を通して正常に連続していることが直接的に観測された。二結晶法の平行配置でロッキングカーブ法によりGaAs-AlAs超格子の構造の成長条件による変化を調べた。基板結晶からの反射と超格子の0次反射の角度差が超格子の平均的な格子定数を与える。RHEEDの鏡面反射強度で制御して作成された【(GaAs)_(5.5)】【(AlAs)_5】で、GaAs層を成長させたのち、時間をおいてから次の層を成長させると、界面の構造に再配列が生じて、時間をおかないときよりも平均的な格子定数が大きくなることが観測された。【(GaAs)_5】【(AlAs)_5】ではこのような効果はみられなかった。結晶表面の最上層の構造は、X線回折法でも結晶表面にすれすれに入射する鏡面反射によってX線の侵入深さを小さくして解析されるが、本研究では結晶を薄くすれば、広角入射で解析が可能であることを実験的に示した。
高齢者は運動をひとりですべきか仲間とすべきか　－心の健康に与える効果の解明－

本研究では、運動実践がもたらす心理的効果について「ひとりでの実践」と「仲間との実践」を詳細に比較し、高齢者の精神的健康の保持・増進に有効な運動実践方法を明らかにする。本研究では、これまでの限界点をクリアした1万名規模の疫学研究により、「運動仲間の存在はどのような者にとって特に有効なのか?」「ひとりで/仲間との運動の効果にどの程度の差があるのか?」に焦点を当て、仲間との運動実践と精神的健康における因果関係の解明に迫る。また、その影響経路について、一過性の運動効果の高まり及び社会的サポートの充足に焦点を当て、高齢者における運動仲間の意義(効果)を部分的に明らかにする。
メタン由来炭酸塩岩の堆積化学と地層温度測定からのメタンハイドレートの挙動の解明

2004年に行われた基礎試錐-熊野灘東海沖-のうち,東海沖(T6)・第二渥美海丘(A1)の2地点においては,海底面下から想定されるガスハイドレート安定領域下限(=BGHS)までの堆積物をすべて回収するフルコアリングが実施された.船上でコアの観察を行った後にサンプリング深度を決定し,その場で間隙水を搾取し,主要イオン分析,微量元素分析,酸素同位体分析を行った.東海沖・第二渥美海丘両サイトにおいて,間隙充填型の微細なガスハイドレートが砂層に選択的に発達していることが明らかになった.塩素の低塩分異常からガスハイドレートの飽和率は東海沖が60-80%,第二渥美海丘が20-80%程度であると計算された.また,これまでに発見されたことのない特異な塩素イオン濃度プロファイルを発見し,地化学データにガスハイドレートの挙動や付加体のテクトニクスを解明する情報が記録されていることが明らかになった.具体的には,海水準変動と隆起運動に付随してガスハイドレートが分解して大量のメタンが上昇し,上部砂層中に濃集してメタンハイドレート鉱床が形成されたこと,これまでの研究で成因が不明であったダブルBSRに関しては,BGHSの上下変動に付随して特殊な条件下(低いメタンフラックス+低い隆起速度)で作られるということが解明した.東海沖では約45m(ダブルBSRの間隔),第二渥美海丘での変動は約35m(zoneA3bの厚さ)のBGHSの下降が起きたと考えられる.BGHSの深度は温度・圧力に依存して変動するため,地質学的な要因として海水準変動・隆起運動・堆積速度を考慮し,最終氷期から現在にかけてのBGHS深度変動の計算を行った.その結果,東海沖は2mm/yr程度,第二渥美海丘はほとんど隆起していない場合,上記のようなBGHSの下降が生じることがわかった.METI/JOGMEC海上基礎試錐「東海沖熊野灘」に参加し,間隙水の地化学と地層温度解析を担当した.掘削はJOIDES Resolution号(米国トランスオーシャン社所有)を用いて行われ,2004年1月後半から5月中旬までの作業期間に,東海沖熊野灘海域の7エリア16地点で約30坑が掘削された.約30坑のうち,東海沖・坑井番号22(T6-FC,2004/3/24-3/29),第二渥美・坑井番号29&30(A1-FC/SC,2004/4/15-4/19)では,海底面から海底面下250400mまでのフルコアリングが実施され,船上でコアハンドリング,サンプリング,間隙水の採取を行った.掘削されたサイトはメタンハイドレートの存在が震探と検層により確認されており,採取されたコアサンプルにもメタンハイドレートが視認された.また,約50cmごとに採取された間隙水サンプルの主成分イオン濃度(Cl^-,SO_4^2-,Na^+,Ca^<2+>,Mg^<2+>)の測定を行った結果,物理検層で比抵抗異常が見られる深度範囲と同じ部分に濃度異常が見られた.また,濃度異常がみられるほとんどは砂層であることも確認された.東海沖・坑井番号14(T6-L,2004/3/25-5/14)では約2ヶ月間の長期モニタリング高精度温度測定が行われた.これらのデータを深度・時間に沿ってコンパイルした結果,海底面下300mの精密な地温勾配を得ることができた.イオン濃度変化の分析はほぼ終了したので,今後は酸素・水素同位体比の異常を測定し,温度データなどのデータを統合して,南海トラフ付加体におけるメタン湧水の挙動について,議論を進める予定である.2004年に行われた基礎試錐-熊野灘東海沖-のうち,東海沖(T6)・第二渥美海丘(A1)の2地点においては,海底面下から想定されるガスハイドレート安定領域下限(=BGHS)までの堆積物をすべて回収するフルコアリングが実施された.船上でコアの観察を行った後にサンプリング深度を決定し,その場で間隙水を搾取し,主要イオン分析,微量元素分析,酸素同位体分析を行った.東海沖・第二渥美海丘両サイトにおいて,間隙充填型の微細なガスハイドレートが砂層に選択的に発達していることが明らかになった.塩素の低塩分異常からガスハイドレートの飽和率は東海沖が60-80%,第二渥美海丘が20-80%程度であると計算された.また,これまでに発見されたことのない特異な塩素イオン濃度プロファイルを発見し,地化学データにガスハイドレートの挙動や付加体のテクトニクスを解明する情報が記録されていることが明らかになった.具体的には,海水準変動と隆起運動に付随してガスハイドレートが分解して大量のメタンが上昇し,上部砂層中に濃集してメタンハイドレート鉱床が形成されたこと,これまでの研究で成因が不明であったダブルBSRに関しては,BGHSの上下変動に付随して特殊な条件下(低いメタンフラックス+低い隆起速度)で作られるということが解明した.東海沖では約45m(ダブルBSRの間隔),第二渥美海丘での変動は約35m(zoneA3bの厚さ)のBGHSの下降が起きたと考えられる.BGHSの深度は温度・圧力に依存して変動するため,地質学的な要因として海水準変動・隆起運動・堆積速度を考慮し,最終氷期から現在にかけてのBGHS深度変動の計算を行った.

その結果,東海沖は2mm/yr程度,第二渥美海丘はほとんど隆起していない場合,上記のようなBGHSの下降が生じることがわかった.
癌産生分子を利用した卵巣癌の早期診断法と特異免疫療法(癌ワクチン)の開発

卵巣癌患者自身の免疫系が認識している癌産生分子に対するモノクローナル抗体を作り,早期診断法の開発と、更に解析を進め将来的には癌特異免疫療法を目的とした。卵巣癌患者より大量に得られた腹水(30例)よりImmunc Complcs(IC)を精製し,(硫酸アンモニウムによる沈澱,Scphacryl s300を使ったゲル濾過,Protein Aaffinity columnを使用)ハイブリドーマ上清のスクリーニング抗原として使用した。手術摘出された卵巣癌組織を免疫原とし,卵巣癌ICに反応すると同時に多数の正常のヒト末梢血より精製したICに反応しないクローンを選んだ(positivc-ncgativc scrccning)10回の細胞融合の結果,前者に比較的強く反応し,安定して抗体を産生したのは7クローンのみであった。そのうちF3,H5,9G9,20E1,2F11の5クローンは,いずれも正常ヒトICに比べ卵巣癌ICに70%以上の頻度で強い反応性を示した。それに対し7E2,11E3は頻度は低いが,強い反応性を示す卵巣癌ICが見いだされた。卵巣癌関連ICの血清診断を目的として,Protein AをcoatしたELISA microplatcを使い,これらのモノクローナル抗体で特異的IC検出系(sandwich ELISA)を作製した。その結果,2F11及び7E2で検出される特異的ICが,正常血清に比べ明らかに増量している卵巣癌症例が見られた。それに対し,他の5クローンで検出されるICは必ずしも卵巣癌末梢血で増加してない事実が判明した。卵巣癌無血清培養株であるHOC/BRの培養上清中に,これらのモノクローナル抗体が反応する抗原分子が存在するか否かを調べた。(competitivc inhibition ELISA)その結果,透析・濃縮されたこの培養上清中には2F11,7E2,H5の反応を阻害する分子が存在することが確認され,これらのモノクローナル抗体の対応抗原は実際の卵巣癌でも可溶性成分として産生されている可溶性が強く示唆された。[I]卵巣癌に対して作製されたモノクローナル抗体により検出される分子(腫瘍マーカー)は、現在日常臨床で診断上重要な役割を荷担っている。しかし、現在までのところ、卵巣癌患者内で免疫原性を示している、すなわち患者の免疫機構が抗原として認識している抗原に対するモノクローナル抗体は作製されなかった。我々は、卵巣癌患者において免疫原性を示す癌産生分子の基礎的解析をとおして、卵巣癌の特異免疫療法(癌ワクチン)及び早期診断法の開発を目的とする。卵巣癌患者腹水より精製した抗原抗体複合物(Immune Complex:IC)の抗原成分に対するモノクローナル抗体の作製(1)腹水ICを免疫原とし、無血清卵巣癌培養株(HOC/BR)上清をスクリーニング抗原とした取り組み(2)逆にHOC/BR上清を免疫原とし、腹水ICをスクリーニング抗原とした取り組みこれらの3回の細胞融合では特異性の高いクローンが得られなかった。そこで特異性の高いクローンを効率良く得る目的でBalb/Cマウスを正常ヒト血清より精製したICをcyclophosphamideと共に注入し、ヒト免疫グロブリン及び正常ヒトICに対する免疫反応を抑制したマウスを作製し、そのマウスを卵巣癌ICで免疫し、細胞融合を行なった。その結果、現在卵巣癌ICに特異性を示す5クローンを得ることが出来、詳細な検討が進行中である。

卵巣癌患者自身の免疫系が認識している癌産生分子に対するモノクローナル抗体を作り,早期診断法の開発と,更に解析を進め将来的には癌特異免疫療法を目的とした.卵巣癌患者より大量に得られた腹水(30例)よりImmune Complex(IC)を精製し(硫酸アンモニウムによる沈澱,Sephacryl S300を使ったゲル濾過,Protein A affinity columnを使用)ハイブリドーマ上清のスクリーニング抗原として使用した.手術摘出された卵巣癌組織を免疫原とし,卵巣癌ICに反応すると同時に多数の正常のヒト末梢血より精製したICに反応しないクローンを選んだ(positive-negative screening)10回の細胞融合の結果,前者に比較的強く反応し,安定して抗体を産生したのは7クローンのみであった.そのうちF3.H5.9G9.20E1.2F11の5クローンは,いずれも正常ヒトICに比べ卵巣癌ICに70%以上の頻度で強い反応性を示した.それに対し7E2.11E3は頻度は低いが,強い反応性を示す卵巣癌ICが見いだされた.卵巣癌関連ICの血清診断を目的として,Protein Aをcoatした.ELISA microplateを使い,これらのモノクローナル抗体で特異的IC検出系(sandwich ELISA)を作製した.その結果,2F11及び7E2で検出される特異的ICが,正常血清に比べ明らかに増量している卵巣癌症例が見られた.それに対し,他の5クローンで検出されるICは必ずしも卵巣癌末梢血で増加してない事実が判明した.卵巣癌無血清培養株であるHOC/BRの培養上清中に,これらのモノクローナル抗体が反応する抗原分子が存在するか否かを調べた. (competitive inhibition ELISA)その結果,透析・濃縮されたこの培養上清中には2F11.7E2.H5の反応を阻害する分子が存在することが確認され,これらのモノクローナル抗体の対応抗原は実際の卵巣癌でも可溶性成分として産生されている可能性が強く示唆された.
冬季東アジアモンスーンの変動力学と予測可能性、及び長期変調

人為起源の地球温暖化に伴う気温上昇は特に北半球高緯度で著しいと予想され,東アジアでは冬季モンスーンの長期的弱化が予想されているが,ここ数年ユーラシア大陸では寒波・豪雪に見舞われる冬が増えている.この力学過程や予測可能性の解明は近未来の気候予測にとって極めて重要であり,これが本課題の目的である.Wang博士は,2012年1月下旬から2月前半にかけてユーラシア大陸に記録的な寒波をもたらした大気循環異常の時間発展と維持・形成過程について,気象庁全球大気再解析データJRA25データや最新のJRA55データの解析や力学診断を遂行した.その解析から,欧州・ロシア西部に記録的寒波をもたらした停滞性のブロッキング高気圧は,1月下旬に大西洋域から入射した停滞性ロスビー波によりロシア北西部に形成され,その初期の発達と西方への伸長には移動性高低気圧波からのフィードバック強制が重要であった一方,最盛期までの増幅や振幅維持には有効位置エネルギーの気候平均場からの変換が重要なことが判明した.後者は,北極海の海氷縁に伴う強い南北気温傾度や温かい大西洋と寒冷な大陸との間の広範な東西気温傾度に特徴付けられる傾圧的な気候平均場において,高気圧性循環異常がその南側の欧州大陸上にもたらす寒気移流や高気圧の西縁・北縁の暖気移流によりもたらされる.このとき,高気圧性循環異常は高さとともに西方・北方に傾く傾圧構造に特徴づけられる.加えて,地中海沿岸域に大雪をもたらした低気圧性循環偏差の形成・維持には北大西洋から伝播してきた停滞性ロスビー波が,それぞれ重要な事が明らかにされ,現在これらの成果を基に論文を執筆中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。人為起源の地球温暖化に伴う気温上昇は特に北半球高緯度で著しいと予想され,東アジアでは冬季モンスーンの長期的弱化が予想されているが,ここ数年冬季モンスーンがかなり強く寒波・豪雪に見舞われる冬が増えている.この力学過程や予測可能性の解明は近未来の気候予測にとって極めて重要であり,これが本課題の目的である.本課題開始以前からWang博士は予備的な解析を既に進め,近年の冬季東アジアモンスーンの強化に伴う対流圏の惑星規模波動に見られた長期変調に関して,既存の気象庁全球大気再解析データ(JRA25)の解析と力学診断を行い,その成果を既に3編の査読付論文として出版し,中国で開催されるモンスーンの国際会議においても発表した.並行して, 2012年にユーラシア大陸に記録的な寒波をもたらした大気循環異常の時間発展と維持・形成過程について, JRA25データや最新のJRA55データの解析や力学診断を開始した.その解析から,大気循環異常の形成は1月中旬から始まり, 1月下旬から2月上旬の最盛期を経て, 2月中旬に減衰期を迎えたことが分かった.さらに,大陸に寒波をもたらした持続的な高気圧性循環異常の発達・維持には,シベリア上空での熱輸送に伴った有効位置エネルギーの気候平均場からの効率的な変換,高気圧性循環異常の最盛期における西欧への伸長には移動性行程圧からのフィードバック強制,地中海沿岸域に大雪をもたらした低気圧性循環偏差の形成・維持には北大西洋から伝播してきた停滞性ロスビー波が,それぞれ重要な事が明らかにされ,現在これらの成果を基に論文を執筆中である.人為起源の地球温暖化に伴う気温上昇は特に北半球高緯度で著しいと予想され,東アジアでは冬季モンスーンの長期的弱化が予想されているが,ここ数年ユーラシア大陸では寒波・豪雪に見舞われる冬が増えている.この力学過程や予測可能性の解明は近未来の気候予測にとって極めて重要であり,これが本課題の目的である.Wang博士は,2012年1月下旬から2月前半にかけてユーラシア大陸に記録的な寒波をもたらした大気循環異常の時間発展と維持・形成過程について,気象庁全球大気再解析データJRA25データや最新のJRA55データの解析や力学診断を遂行した.その解析から,欧州・ロシア西部に記録的寒波をもたらした停滞性のブロッキング高気圧は,1月下旬に大西洋域から入射した停滞性ロスビー波によりロシア北西部に形成され,その初期の発達と西方への伸長には移動性高低気圧波からのフィードバック強制が重要であった一方,最盛期までの増幅や振幅維持には有効位置エネルギーの気候平均場からの変換が重要なことが判明した.後者は,北極海の海氷縁に伴う強い南北気温傾度や温かい大西洋と寒冷な大陸との間の広範な東西気温傾度に特徴付けられる傾圧的な気候平均場において,高気圧性循環異常がその南側の欧州大陸上にもたらす寒気移流や高気圧の西縁・北縁の暖気移流によりもたらされる.このとき,高気圧性循環異常は高さとともに西方・北方に傾く傾圧構造に特徴づけられる.加えて,地中海沿岸域に大雪をもたらした低気圧性循環偏差の形成・維持には北大西洋から伝播してきた停滞性ロスビー波が,それぞれ重要な事が明らかにされ,現在これらの成果を基に論文を執筆中である.26年度が最終年度であるため、記入しない。

Wang博士は,近年の冬季東アジアモンスーンの強化に伴う大気の惑星規模波動に見られた変調に関して既に3編の査読付論文を出版している.その典型例として2012年にユーラシア大陸に記録的な寒波をもたらした大気循環異常の時間発展と維持・形成過程について,データ解析や力学診断を駆使して取り組み,その結果もほぼまとまっており,論文執筆に取りかかっている状況である.2012年のケースの解析結果について論文執筆を進めるとともに,並行してJRA55データを用いて東アジアで21世紀になって観測された寒波イベントを15例程度選定し,それらに共通する循環偏差を合成図解析により抽出する.同様な合成図解析を,温暖化が顕著になる以前(196080年代前半)に観測された寒波イベントについても適用し,近年の寒波イベントとの共通点・相違点を明らかにする.さらに, IPCC-AR5に用いられた数値気候モデルによる現在気候再現実験データの解析に着手し,東アジアへの寒波イベントの再現性を検証する.得られた結果を国内外の学会で発表する.また,中国からの共同研究者を数日間招聘する.
宗教法人の境内地の空間変容と公共性に関する調査研究

本研究は、我が国の宗務行政を担当する文科省(当時は文部相)文化部宗務課が昭和33年から全都道府県に対して実施した<宗教法人の境内建物・境内地の使用状況等調査>で回収した約16万余の宗教法人の境内地・経済状況調査票を整理分析することを目的とする。段ボール箱200箱以上に上る資料は資料の劣化が激しく、また保存のためにPDF化を行った。資料は二種類で、一種類は境内地の地図を含む境内の広さやその使用用途に関するものである。こちらの資料のスキャンは終了した。もう一種類は各宗教法人の財政状況を克明に記した資料で初めて存在が確認できた。膨大な上に紙資料の質が悪く、資料の整理が十全に終了しなかった。平成27年度は、第一に調査票の確認を行った。調査研究対象は、段ボールで200箱に及ぶ膨大な量のデータである。膨大な資料のため、すでに記入のある番号を確認しながら、段ボールに新たに番号を振った。倉庫での確認作業を経て、必要な資料を研究代表者である石井の研究室へ移動した。特段科学研究費での研究のためのスペースを確保できず、年度当初、夏期休暇前、年末の三回にわたって研究室へ運び入れたが、それでも100箱が限度であった。県別、宗教系統別(神道系・仏教系・キリスト教系・諸教)に順次搬入することとした。研究室にて、段ボールごとに資料を確認し、詳細な内容を段ボールに表記した。番号順に段ボール内の資料をpdf化した。当初は、境内の利用状況の変化を把握しやすいと考えられる都道府県から優先的に一覧を作成し、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、京都府、福岡県の順として作成に必要とする時間数を確認して、他県の処理範囲を決定する予定であったが、県別番号1の北海道から順次スキャンすることとした。スキャンに関して、劣化の激しい資料が少なくなく、そのために非接触型のスキャナーを用いて作業をすることになったが、そのために予想された時間を上回ることになった。それでも最終的には、申請書に明示したA3判両面利用の境内地資料に関しては、すべてpdf化を終了した。ただ、新たな発見として、保存されていた資料には、境内地の資料だけでなく、当時の個々の宗教法人の経理状況が記載された(自己申告)が膨大にあることがわかった。申請段階の計画では、具体的な調査事例を1例だけ取り上げることとしていたが、研究室のスペース上の問題からpdf化を急いだために、遂行できなかった。申請段階の計画では、境内地資料を用いて、その後の境内地利用の具体的な調査事例を1例だけ取り上げることとしていたができなかった。資料のpdf化は順調に進んだが、宗教法人会計資料が存在することが確認され、その精査に時間を必要とした。平成27年度に開始した本事業は、段ボールで200箱以上に上る宗教法人の境内地に関する資料の資料化(PDF化)から始まった。北海道から番号付けをした資料を順次pdf化していったが、資料が通常よりも薄い紙を用いていたこともあり、平成27年度は境内地に関する資料のpdfを主たる事業として終了した。平成28年度は、平成27年度に資料を整理した際に、相当量の各宗教法人の財政状況に関する資料が含まれていることが判明し、これらをまず資料化することとした。ところが、資料の紙質が極端に悪く、pdf化にかなりの時間がかかっている。もともとわら半紙であったことと、年月の経過と保存状態の問題で、読み込んだ資料はそのままの利用には耐えず、取り込んだpdf一枚ずつの修正作業を求められることになった。pdf化もオートシートフィーダーは利用できず、非接触型スキャナでの取り込みを強いられるために、作業時間的にはかなりの増加となった。結果として調査は、今だに資料化(PDF化)の段階を終了しておらず、平成29年度も引き続き分析に用いることが可能になるための前段階の状況にある。さらに、筑波大学名誉教授井門富二夫氏が残された文化庁宗務課時代の資料の中に関係資料が存在していることがわかり、その資料も合わせて整理することになった。研究としては当初の予想を超えた範囲のものとなりつつあるが、資料の整理に多大な時間を要しており、当初の研究を中心に限定する必要を強く感じている。研究対象としている資料が予想以上に劣化しており、pdf化に必要以上の時間を要している。新たな資料が加わることになったため。北海道の宗教法人から通し番号付けをした資料を順次PDF化していったが、資料が通常よりも薄い紙を用いていたこともあり、平成28年度までは境内地に関する資料のPDF化を主たる事業として終了した。平成27年度に資料を整理した際に、相当量の各宗教法人の財政状況に関する資料が含まれていることが判明し、これらをまず資料化することとした。ところが、資料の紙質が極端に悪く、PDF化にかなりの時間がかかった。もともとわら半紙であったことと、年月の経過と保存状態の問題で、読み込んだ資料はそのままの利用には耐えず、取り込んだPDF一枚ずつの修正作業を求められることになった。PDF化もオートシートフィーダーは利用できず、非接触型スキャナでの取り込みを強いられるために、作業時間的にはかなりの増加となった。平成28年度も引き続き、個々の資料の内容を確認しながら、作業を継続した。

結果として、平成29年度の調査において、今だに資料化(PDF化)の段階を終了することができなかった。調査を企図した際に、より大規模な事業として立ち上げるべきものであった。平成29年度は、平成28年3月に逝去した筑波大学名誉教授井門富二夫氏が残し文化庁宗務課時代の資料を整理した。800点以上に上る資料の目録を作成した。資料そのものは、PDF化するだけの時間と費用が足りず、創価大学の研究機関に保管されることになった。今後は、科学研究費の申請を行わずに作業を継続し、成果と資料を公開していく予定である。本研究は、我が国の宗務行政を担当する文科省(当時は文部相)文化部宗務課が昭和33年から全都道府県に対して実施した<宗教法人の境内建物・境内地の使用状況等調査>で回収した約16万余の宗教法人の境内地・経済状況調査票を整理分析することを目的とする。段ボール箱200箱以上に上る資料は資料の劣化が激しく、また保存のためにPDF化を行った。資料は二種類で、一種類は境内地の地図を含む境内の広さやその使用用途に関するものである。こちらの資料のスキャンは終了した。もう一種類は各宗教法人の財政状況を克明に記した資料で初めて存在が確認できた。膨大な上に紙資料の質が悪く、資料の整理が十全に終了しなかった。平成27年度に実施した資料のpdf化、整理分類を粛々と継続する。とくに、平成27年度に新たに発見された個別宗教法人の会計に関する書類の質がひどく、ぼろぼろの状態のものが大半であるため、pdf化に関してもこれまで以上に時間を必要とする可能性が大きくなった。そのために、優先的に、東京都、神奈川県、愛知県、大阪府、京都府、福岡県の6県の資料の数量化を行うことを平成28年度の目標としているが、時間の経過を見ながら、さらに都県の数を絞る必要が生じるかもしれない。なお、数量化の基本項目は、境内建物(坪数:所有・借用)、境内地(坪数:所有・借用)を中心とする。具体的な調査事例として、地上27階地下2階のパークタワー西新宿エムズポートを建設した西新宿の成子天神社、もしくは、定期借地権方式で境内に賃貸マンションを建設した新宿区・赤城神社、港区虎ノ門・琴平神社(虎ノ門琴平タワー)、京都市・梨木神社(イーグルコート京都御所梨木の杜)など10の宗教法人と、再開発の激しい東京都中央区エリアに限定して、そこに位置する法人の土地利用、空間構造の変容を調査研究する。平成27年度に行う予定であった地域の限定について、東京都と神奈川県に限定して行う。井門富二夫資料は段ボールで13箱分であるが、今後の研究資料としての活用を考慮して、分類とナンバリングを実施する。具体的な調査事例に関しても、地上27階地下2階のパークタワー西新宿エムズポートを建設した西新宿の成子天神社と、日本橋の再開発によってこれまでと完全に形が違った福徳神社について、土地・空間利用について考察する。本年度はまとめの年度として調査額もこれまでよりも僅少にしてあるために、集約的に事業を行う。宗教学調査対象資料の取り扱いが難しく、作業に時間を要したために、差額が生じた。平成28年度は資料の入力作業に多くの費用を必要とした。そのために、ぎりぎりまで謝金の支払いに充てたため、実施支出が交付決定額と同額にならなかった。平成28年度は作業従事者を増やすことで対応したい。
A-P/FEESによるIrおよびSi上のGe蒸着膜の構造と電子状態の微視的研究

本研究では、アトムプローブ(A-P)に電界放射電子分光器(FEES)を組み込んだ装置を用いて、Ir針先端に形成されるGe蒸着膜の構造、組成、および、表面電子状態を原始的スケールで分析し、Ge膜内へIr原子が混入すること、さらに、膜内の欠陥密度やIr原子の濃度によりGe膜の表面電子状態が変化することを明らかにした。また、n型Siの針状試料を作製し、清浄な表面の電子状態を調べた。Ir針上へのGe蒸着は、基板温度を50K、室温、420Kの3通りとし、フィラメントを抵抗加熱して行った。その際、フィラメント温度を1100-1200Kと、800-900Kの2通りに設定し、Ge膜内が30-40MLとなるように蒸着時間をそれぞれ3-5分と20-30分とした。そして蒸着後、表面原子を徐々に電界脱離しながらA-P/FEESによる分析を行った。Ge膜はストランスキー=クラスタノフ型の成長様式を示し、数から十数MLの電界脱離によりGe膜表面のクラスターは消滅した。蒸着時の基板温度やフィラメント温度が高い場合には、Ge膜内や表面よりIr原子が検出された。この結果は、高温での蒸着によりIr原子がGe膜内に移り、膜を通り抜けて表面方向に拡散すること示している。また、各原子層から検出される原子数をA-P分析により求め、蒸着膜内の欠陥密度の分布を求めた。欠陥密度は基板温度が低い場合に高くなったが、蒸着後420Kでの加熱処理により著しく減少し、結晶性の高いGe膜が得られた。Ge膜表面の電子状態は、10ML以下の膜厚で、膜内の欠陥密度やIr原子の濃度により大きく変化した。すなわち、結晶化したGe膜の場合、4MLの膜厚でもエネルギーギャップを持った半導体的な電子状態となるが、膜内に欠陥やIr原子が含まれると、4MLから10MLまでの厚い層でも金属的な表面電子状態を示した。本研究では、さらに、n型Siの〈111〉軸近傍より金属的なスペクトルが得られたが、この結果は現在計画されているのSi上のGe膜の電子状態の解明に際して求められる基礎となるデータを提供するものである。
インターロイキン1リセプターの発現を中心にしたリンパ球活性化機構の解析

インターロイキン1(IL1)は主にマクロファージにより産生され、種々の免疫反応の調節に重要な役割を果している。この研究で我々はヒトの系を用い、免疫反応の誘導におけるマクロファージおよびIL1の役割を解析し、以下の点を行らかにした。1.精製したT細胞、B細胞を抗原やマイトーゲンで刺激しても両細胞の活性化はほとんど誘導されないが、ここにHLAーDR抗原を有するマクロファージを添加すると両細胞の活性化が誘導され、DNA合成反応リンフォカインの産生、抗体産生さいぼうへの分化等が誘導された。このマクロファージの機態の一部はIL1により代替することができた。2.IL1の細胞への作用は細胞表面上の存在するリセプター(IL1R)を介して行われる。3.IL1RはIL1に特異的なものであり、ラベルしたIL1の細胞への結合はラベルしていないIL1により阻害されたが、他のリンフォカインによっては阻害されなかった。また、IL1αとIL1βは同じIL1Rを共有していた。4.静止状態のリンパ球にはIL1Rはほとんど発現されていないが、抗原刺激を行うと早期にIL1Rが発現されるようになった。T細胞上のIL1Rの発現はHLAーDR抗原陽性のマクロファージの補助が必要であり、マクロファージを徐去したり、抗HLAーDR抗体を存在させるとその発現が抑制された。また、B細胞上のIL1Rの発現も抗HLAーDR抗体の存在により抑制された。このことから、抗原およびHLAーDR抗原を介してT細胞ーマクロファージの相互作用および、B細胞ーB細胞の相互作用が行われ、その結果、両細胞表面上にIL1Rが発現され、そこにIL1が作用すると両細胞が活性化されるようになると考えられる。5.IL1がリンパ球に作用すると細胞内サイクリックAMPの量が増加し、IL1のシグナルが細胞内に伝達された。6.成人T細胞白血病細胞や全身性エリテマトーデス患者のB細胞はそれ自身でIL1を産生し、IL1Rを発現し、IL1が自己増殖因子として作用していた。アイソトープ及び蛍光物質でラベルしたインターロイキン1(IL1)を用いて,ヒトT細胞上のインターロイキン1リセプター(IL1R)の発現機構について解析を行い,以下の結果を得た.(1)ヒト末梢血T細胞は刺激しない状態ではほとんどIL1Rを発現していなかったがコンカナバリンA(ConA)で刺激すると4時間でIL1Rが検出されるようになり, 48時間でピークに達した.(2)アイソトープでラベルしたIL1αのT細胞への吸着はIL1α及びIL1βでは阻害されたが,インターロイキン2,インターフェロンYでは阻害されないことから, IL1RはIL1に特異的であるが, IL1αとIL1βは一つのIL1Rを共有していると考えられた.(3)Scatchardplot解析により, ConAで刺激したT細胞上のIL1Rは細胞あたり約350分子, Kd値は28×10^<-10>Mであった.(4)蛍光物質でラベルしたIL1を用いてフローサイトメトリーで解析すると, ConAで刺激されたT細胞には約30%にIL1R陽性細胞が検出された.

(5)T細胞のみをConAで刺激してもIL1Rの発現はみられなかったが,ここに単球を加えるとその数に応じてIL1Rの発現がみられるようになり, T細胞の約10%に単球を加えた時最大のIL1Rの発現がみられた.また,抗HLA-DR抗体を添加したり, HLA-DR抗原陰性の単球の存在下ではIL1Rの発現はみられなかった.このことから, T細胞上のIL1Rの発現はHLA-DR抗原陽性単球の補助作用が必要であることが示唆された.(6)IL1とConAでT細胞のDNA合成反応を誘導する際にもHLA-DR抗原陽性の単球が必要であった.以上のことから, T細胞上のIL1Rの発現及びT細胞のIL1に対する反応性はHLA-DR抗原陽性単球により調節されていることが明らかにされた.現在,同様の解析をB細胞を用いて行い,また, IL1が細胞に作用した後の細胞内の変化をサイクリックAMPを中心に解析中である.アイソトープおよび蛍光物質でラベルしたインターロイキン1(IL1)を用いて、ヒトB細胞上のインターロイキン1リセプター(IL1R)の発現機構について解析を行い、昨年報告したT細胞のそれと比較検討を行った。(1)ヒト末梢血B細胞は刺激しない状態ではほとんどIL1Rを発現していなかったが、黄色ブドウ状球菌体成分(SAC)で刺激すると、1時間でIL1Rが検出されるようになり、6時間でピークに達した。この反応はT細胞のそれに比べてかなり早かった。(2)アイソトープでラベルしたIL1αのB細胞への結合は、IL1αおよびIL1βでは阻害されたが、IL2、インターフェロンγでは阻害されないことから、IL1RはIL1に特異的であるが、IL1αとIL1βは同じIL1Rを共有していると考えられた。(3)Scatchardplot解析によりSACで刺激したB細胞上のIL1Rは、結合定数4×10^<-12>Mの高親和性のものが約300個と、結合定数4×10^<-10>Mの低親和性のものが約2000個発現していた。この数はT細胞のそれに比べて約10倍多いものであった。(4)蛍光物質でラベルしたIL1を用いてフローサイトメトリーで解析すると、無刺激のB細胞では5%以下の細胞しかIL1Rを発現していなかったが、SAC刺激により約20%の細胞がIL1Rを発現するようになった。(5)B細胞をSACで刺激する時に、抗HLAーDR抗体を存在させると、IL1Rの発現は見られなかった。(6)B細胞をSACおよび、IL1、IL4、IL6で刺激すると、DNA合成反応や抗体産生細胞への分化が誘導されたが、ここに抗HLAーDR抗体を存在させると、両者の反応とも誘導されなかった。(7)B細胞の活性化においてIL1、IL4は初期に、IL6は後期に作用することがわかった。以上より、B細胞が抗原で活性化される際に、HLAーDR抗原を介したB細胞間相互作用が存在し、その結果IL1Rが発現し、そこにIL1が作用すると、IL4R、IL6Rが発現し、そこにIL4、IL6が作用することにより、B細胞の増殖・分化が誘導されると考えられた。
東アジア農耕文化の南及び西アジアとの関連に関する総合的調査研究ー栽培植物と自然植生の現状と過去の復元ー

ユーラシア大陸南部における栽培植物の東西交流に関する歴史的変遷の解明を主な目的として、特に東アジア起源の主要栽培植物の西方への伝播を明らかにするための調査を実施した。1986年にはネパールからトルコへかけて全域の予備踏査とネパール全域の試料収集、1987年には予備調査の結果本研究の目的に適当と考えられたネパール西部、カシミール、パキスタン全域についての調査を実施した。1988年は収集資料の解析、試料の分析・同定、収集種子の栽培試験による形質比較等の調査総括を実施した。調査内容と結果の主なものは下記のとおりである。1)調査対象地域における自然環境及び農耕地利用の形態を調査した。農耕地の形態は利用水資源の状況をよく反映しており、近年日本国内でしばしば発掘されその意味が推察の域をでてない"小区画水田"についても大きな示唆を与えるものであった。2)対象地域の栽培植物の分布状況とその地理的変異を調査し、また種子の収集を行った。収集種子についてはトウモロコシ、イネ、シコクビエなど一部のものについて栽培試験を実施し、諸形質の地理的変を把握し、その変異の要因について検討した。3)対象地域の自然環境と対比しながら、主要な植生帯の分布を調査した。また、畑地随伴雑草についてはその地域的特徴を明らかにした。4)土壌堆積物中に含まれる野生植物および主要作物の花粉粒や葉片由来のプラントオパール等堆積徴化石を発掘採取し、堆積層の年代決定と平行して解析した。ネパールのカトマンズ盆地では野生稲の存在を示唆する結果が得られ、また、インダス先史時代遺跡からは当時すでに水稲の栽培が行われていたことを実証するする結果を得ることが出来た。これら諸結果の総合的な解析考察を現在進めている。
腎癌の腫瘍血管における骨髄由来細胞の役割の検討

腎癌の進行には腫瘍血管新生が重要な役割を持っており、腫瘍血管新生のメカニズムを知ることは極めて重要である。本研究で、コラゲナーゼ産生刺激活性を持つextracellular matrixmetalloproteinase inducer (EMMPRIN)が腎癌の腫瘍血管新生に役割を持っている可能性があることを明らかにした。本研究では骨髄由来の血管内皮前駆細胞(EPC)の腎癌での腫瘍血管新生の役割についての直接的に検討することはできなかったが、EMMPRINにより腎癌周囲の環境が変化することにより、骨髄由来のEPCが腫瘍血管新生に関与していることも考えられ、今後の研究テーマある。昨年度より行っているヒト検体を用いた腎癌の腫瘍血管(CD34陽性、αSMA陰性)とmicrovessel area (MVA)と予後と検討の結果、腫瘍血管のMVAは腎癌の独立した予後規定因子であることが明らかとなった。現在この結果については投稿中である。昨年度実現しなかったGFPマウスの骨髄細胞をヌードマウスに移植する実験を行った。ヌードマウスに全身放射線照射を行い、GFPマウスより採取した骨髄細胞を尾静脈注射することで骨髄移植を行ったが、全例が死亡し、骨髄移植が成功しなかった。腫瘍血管の形成に骨髄由来細胞が関与の有無を検討することが本研究の目的であるが、本年度も骨髄移植が成功せず、直接的にこのことを検討することができなかった。その代替として、腫瘍血管を形成する腫瘍の間質の環境に着目した。腫瘍の浸潤、転移、腫瘍血管真性には細胞外基質の破壊が重要なステップであるが、この反応に必要なコラゲナーゼ産生刺激活性を持つextracellular matrixmetalloproteinase inducer (EMMPRIN)の腫瘍細胞における発現が腫瘍血管ののMVAと強い相関を持つことを明らかにした。腎癌細胞で、EMMPRINの発現を抑制させると、血管新生因子(VEGF, bFGF)の発現が低下した。逆に発現を亢進させると、腫瘍は増大するとともに、腫瘍血管の新生も増加した。以上のことから、腎癌における腫瘍血管新生にEMMPRINが関与している可能性があり、EMMPRINによる骨髄細胞やcirculating endothelial progenitor cellsがどのように変化するか検討することが次の検討項目である。腎細胞癌における腫瘍血管の重要性を確認するため、腎摘除術を行った腎癌症例50例の腎摘標本における腫瘍血管(CD34陽性、αSMA陰性)のmicrovessel area (MVA)を測定し、MVAと腎癌の予後との関連を調べた。その結果、MVAが高いほど、非再発生存率、全生存率ともに低かった。多変量解析では、MVAの値が独立した予後規定因子である事が明らかとなり、腎細胞癌における腫瘍血管の重要性が再確認された。このことを踏まえて、動物実験に移行した。マウスの腎被膜下にマウス腎癌細胞株であるRENCA細胞やヒト腎癌細胞株である786-oやOUR-10細胞を移植して、腎細胞癌の同所性モデルを確立した。GFPマウスの骨髄移植実験の手技の確立に難渋しており、マウスの腎癌細胞株同所性移植モデルにおける骨髄由来細胞の役割についてまで検討まで及んでいないため、現在までの達成度が遅れている。同様の手技を行っている他の研究室に指導を仰ぎ、骨髄移植の手技を確立する。その後、このキメラマウスに腎癌細胞株を腎被膜下に移植し、腫瘍血管における骨髄由来細胞の存在を検討する。このことにより、骨髄由来のenodothelial progenitor cell (EPC)の腫瘍血管形成における役割を明らかにする。次の実験として、vascular disrupting agent (VDA)と呼ばれる腫瘍血管を標的にした治療薬で腎癌モデル動物を治療する。VEGFR2に対するモノクローナル抗体であるDC101で骨髄由来のEPCの動員を抑制する事でVDAによる抗腫瘍効果が増強されるかどうか検討する。C57BL/6-Tg(CAG-EGFP)マウスとBALB/C-nu/nuマウスを購入し、骨髄細胞がGFP陽性細胞に置換されたキメラマウスの作成する。腎癌細胞株の維持のための機器、薬剤の購入。分子標的療法剤(スニチニブ)の購入。VEGFR2に対する抗体であるDC101などEPCの動員を抑制する薬剤の購入。
TAMによる肝線維化とCCL2の関連

ダウン症に合併する一過性骨髄異常増殖症(transient abnormal myelopoiesis, TAM)は、通常自然軽快する。しかし、一部に早期死亡例があり、その多くは肝線維症による肝不全が原因である。線維化をきたす病態として、種々の成長因子や高サイトカイン血症の関与が考えられている。そこで、今回TAMとケモカインおよびTGF-β1の関連を検討した。結果は、肝障害を呈する高危険因子群で有意に血清CCL2が高値であった。TAMの肝線維化にCCL2が関与していることが考えられたダウン症に合併する一過性骨髄異常増殖症(transient abnormal myelopoiesis, TAM)は、通常自然軽快する。TAMの肝線維化にCCL2が関与していることが考えられた一過性異常骨髄増殖症(TAM)は21トリソミーの10%に合併する。多くは自然軽快するが、高度の肝線維化のため早期死亡例も報告されている。我々は、2003年以降に当院NICUに入院したダウン症23例を対象とした。TAM合併例は13例、TAM非合併10例であった。TAMのhigh riskを、(1)在胎37週未満の早産児、(2)経過中の白血球数10万/μl以上、(3)直接ビリルビン値5mg/dl以上、(4)経過中プロトロンビン時間INR2以上または出血傾向、および(5)腹水の5項目中3項目以上とした。High risk群は5例であった。入院時(出生時)の血清ケモカインを測定し、high risk群、low risk群および非TAM群の3群で比較した。CXCL8とCCL2がhigh risk群で有意に高値であった(CXCL8:p=0.0068,CCL2:p=0.0199,Kruskal-Wallis検定)。また、CXCL8とCCL2は各々の症例のrisk数と正の相関があった(CXCL8:相関係数(CC)=0.839,p=0.0037,CCL2:CC=0.789,p=0.0065,Spearmanの順位相関)。線維化のマーカーと考えられるヒアルロン酸とKL-6はhigh risk群で高値であり、これらもrisk数と正の相関があった。TAM症例では血清中proinflaromatory cytokineの上昇が報告されている。今回の検討では、high risk群でCCL2が高値であった。CCL2は、慢性C型肝炎における門脈周囲の炎症の活動性との関連性の報告や、門脈線維芽細胞を筋線維化細胞に変化させることで肝線維化が進行する報告がある。TAMの肝線維化にCCL2が関与していることが考えられた。私たちは、一過性骨髄増殖症(TAM)による肝線維化とCCL2との関連を検討している。2003年以降に当院NICUに入院したダウン症23例中、TAM合併例は13例あった。TAMのhigh riskを、1在胎37週未満の早産児、2経過中の白血球数10万/μl以上、3直接ビリルビン値5mg/dl以上、4経過中プロトロンビン時間INR2以上または出血傾向、および5腹水の5項目中3項目以上とした。2010年度は血清ケモカイン値を測定し、2011年度は血清中TGF-β1の測定を行った。High risk群では、線維化のマーカーと考えられるヒアルロン酸とKL-6が高値であり、ケモカイン値ではCXCL8とCCL2が有意に高値であった。TGF-βは、今回の検討では特に有意差はみられなかったが、CXCL8とともにCCL2と正の相関がみられた。CCL2、ヒアルロン酸およびKL-6はそれぞれ独立しており、これらを独立変数として、重回帰分析を行ったところ、CCL2がTAM high risk群で有意に高値であった(p=0.0324)。CCL2は肝線維化に重要であると考え、2012年度は実際にTAMの肝組織におけるCCL2の分布をみるために免疫染色を行うこととした。同時にTGF-β1の染色も行うこととした。検討した症例1例および過去の当院におけるTAM症例1例の合計2例で肝組織標本を得られ、これを用いることとした。コントロール検体として、肝臓に特に異常がないと考えられる新生児死亡症例2例を得ることができた。検体収集に時間を要し、また染色抗体の選定と肝臓以外のコントロール選択の検討に時間を要したが準備が整ったため、染色は2013年45月にかけて行う。今後、染色の結果を合わせて今回の結果を報告する。血清TGF-β1をELISAを用いて測定した。正しい検量線を描くことに苦慮し、バッファーの調節、成人や正常新生児でのTGF-β1の測定による測定法の妥当性の検討などにより、やや遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。実際に芽球中のCCL2とTGF-β1のmRNAの発現を検討する。