hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知的障害のある人への心理療法の適用可能性と課題の探索

本研究は、知的障害のある人のメンタルヘルス問題の実態を明らかにすること(目的1)、メンタルヘルス上の問題を抱えた知的障害のある人への心理療法適用上の課題を検討すること(目的2)、目的1・2について他の研究者が議論するための基本的データを提供すること目的として実施してきた。平成30年度においては、日本版PAS-ADDチェックリストを用いたわが国の知的障害のある成人を対象としたメンタルヘルスの不調の発生状況についての調査をまとめ、論文執筆し、国際誌のJournal of Intellectual Disability Researchに掲載された。海外の先行研究と同様に国内においても知的障害のある人のメンタルヘルスの不調の発生状況は一般の人に比べて高いことが示された。さらに、平成30年910月に知的障害のある人の精神疾患と関連要因について調査したところ、自閉スペクトラム症や問題行動との関連性が示唆された。したがって、知的障害のある人のメンタルヘルスの不調について、自閉スペクトラム症や問題行動についても考慮し、心理療法を実施する必要があると考えられる。さらに、心理療法適用上の課題について知的障害のある人に心理療法を行なっている専門家にインタビュー調査を実施し、知的障害のある人の発達や認知レベルに合わせて視覚支援をしながら実施すること、家族や関係者との連携が必要なことが見出された。これらの結果について、知的障害のある人のメンタルヘルス研究会を平成29年6月と平成29年12月に開催し、平成29年8月には、神戸国際会議場にて日本心理臨床学会大会の自主シンポジウムでこれまでの研究について検討し、国内の知的障害者のメンタルヘルスの不調をアセスメントするツールの開発の必要性や視覚支援の工夫、問題行動との関連性について整理を行なった。平成28年度に予定していた知的障害のある人のメンタルヘルスの実態把握を目的とした質問紙調査を実施するために、1質問紙作成、2調査するための協力機関との交渉、3調査実施まですすめ、現在データの分析を行っている。1質問紙作成については、知的障害のある成人用に作成されたPAS-ADDチェックリストの邦訳と使用の許可を取るために、英国のPavilion社から承諾を得、日本版PAS-ADDチェックリストを完成させた。加えて、研究参加者の年齢、病院や相談機関の利用の有無、メンタルヘルスの状況を訪ねる質問項目を作成した。2・3に関しては社会福祉法人の依頼し、協力を得て調査を実施した。調査については、調査協力と研究の公表に承諾を得たデータのみ使用した。今後はデータ分析を終えた後、論文を執筆し、投稿予定である。本課題を遂行するために、多くの専門家・実践家への報告・議論の機会として、「知的障害のある人のメンタルヘルスと心理療法ー青年・成人期のメンタルへするに関するニーズに応えるためにー」をテーマに、自主シンポジウムを開催した(下山・竹内・岩佐・田中・園山,2016)※1。シンポジウムでは、職場でのメンタルヘルス、精神疾患になった人への心理的な支援を中心に検討し、知的障害のある人の青年期以降のメンタルヘルスの安定は、身辺自立、コミュニケーション、余暇の充実が関連していること、心理療法が有効であることが見出された。知的障害のある人のメンタルヘルス研究会を立ち上げ、今後も研究会・シンポジウムを開催し、研究成果についての検討を深めていく。※1下山真衣・竹内康二・岩佐和典・田中恒彦・園山繁樹(2016)知的障害のある人のメンタルヘルスと心理療法ー青年期・成人期のメンタルヘルスに関するニーズに応えるためにー日本特殊教育学会第54回大会自主シンポジウム79.日本版PAS-ADDチェックリストの作成にあたって、版権を所有する出版社との交渉に時間がかかったため、当初の計画よりも調査実施が遅れてしまった。平成28年度に作成した日本版PAS-ADDチェックリストを用いたわが国の知的障害のある成人を対象としたメンタルヘルスの不調の調査について統計分析を行い、研究分担者とその結果について討論し、論文執筆を行った。完成した論文については、国際誌に投稿し、現在修正再査読の過程にある。この論文では、わが国の知的障害のある人のメンタルヘルスの不調の発生状況について報告しており、知的障害ある人への心理的な支援に携わる専門家や家族にとって貴重なデータが提供できる。また、知的障害のある人を対象とした心理療法の開発の一環として、カウンセラーや心理士へのインタビューを実施するための質問項目の選定、対象者の選定を進めた。現在、研究参加者とのインタビュー実施のため、日程調整中である。同時に、知的障害のある成人の心理療法についての洋書の翻訳作業を研究分担者とともに進めてきており、原稿が全て集まり、校正作業中である。知的障害のある人のメンタルヘルス研究会を平成29年8月と平成30年3月に開催し、実際に知的障害のある人の心理相談支援を行なっている心理士やカウンセラーの課題や改善点について検討した。平成29年10月には、栃木県総合文化センターで行われた第26回日本LD学会大会にて、自主シンポジウムを開催し、知的障害の程度によってメンタルヘルスの支援が変わってくること、成人のニーズに合わせて支援を行うことの必要性が確認できた。今年度に予定している海外実地調査の準備のため、研究協力者と連絡を取り、目的や予定の確認を行った。来年度は研究最終年度であり、これまでの研究をまとめ、発表するため研究分担者と検討を続けている。去年度に行なった報告の通り、PAS-ADDチェックリストの翻訳のための交渉が時間がかかり、当初の計画よりも調査実施が遅れてしまった。

そのため、次のインタビュー調査の研究への着手が遅れてしまった。本研究は、知的障害のある人のメンタルヘルス問題の実態を明らかにすること(目的1)、メンタルヘルス上の問題を抱えた知的障害のある人への心理療法適用上の課題を検討すること(目的2)、目的1・2について他の研究者が議論するための基本的データを提供すること目的として実施してきた。平成30年度においては、日本版PAS-ADDチェックリストを用いたわが国の知的障害のある成人を対象としたメンタルヘルスの不調の発生状況についての調査をまとめ、論文執筆し、国際誌のJournal of Intellectual Disability Researchに掲載された。海外の先行研究と同様に国内においても知的障害のある人のメンタルヘルスの不調の発生状況は一般の人に比べて高いことが示された。さらに、平成30年910月に知的障害のある人の精神疾患と関連要因について調査したところ、自閉スペクトラム症や問題行動との関連性が示唆された。したがって、知的障害のある人のメンタルヘルスの不調について、自閉スペクトラム症や問題行動についても考慮し、心理療法を実施する必要があると考えられる。さらに、心理療法適用上の課題について知的障害のある人に心理療法を行なっている専門家にインタビュー調査を実施し、知的障害のある人の発達や認知レベルに合わせて視覚支援をしながら実施すること、家族や関係者との連携が必要なことが見出された。これらの結果について、知的障害のある人のメンタルヘルス研究会を平成29年6月と平成29年12月に開催し、平成29年8月には、神戸国際会議場にて日本心理臨床学会大会の自主シンポジウムでこれまでの研究について検討し、国内の知的障害者のメンタルヘルスの不調をアセスメントするツールの開発の必要性や視覚支援の工夫、問題行動との関連性について整理を行なった。今後の研究の推進方策として、以下4点を挙げる。1調査したデータの分析について、研究分担者や連携研究者と相談し、早急にすすめ、論文を投稿する。2平成29年度に予定している心理士への面接調査を実施するにあたって、インてビューを効率よく行うために、インタビュー項目を精査する。3研究内容を深めるために、研究成果の中間報告として、シンポジウムや研究会を開催する。4知的障害のある人のメンタルへルスへの心理的な支援に関する海外実地調査を実施するために、海外の機関と交渉を始める。今後の研究の推進方策として、以下3点を挙げる。1.心理士への面接調査を実施するにあたって、インてビューを効率よく行うために、複数のインタビュアーで実施する2.海外実地調査の内容をまとめ、海外の現状と日本における適応方法について検討する3.研究最終年度として、これまでの研究成果をまとめ、シンポジウムや研究会で発表する本研究と他の研究の発表場所が同一であったため、発表旅費は別の研究費から支払いを行ったため、旅費について次年度使用額が生じたため。インタビュー調査が遅れ、その旅費が発生しなかかったため。次年度においては、インタビュー調査のための旅費として使用する予定である。所属機関変更があったため、研究に必要な物品が不足している。
管内吹き出し流下における糸の空気摩擦抗力

空気流を利用して糸を様々に操作するための糸と空気流の関係について検討を行った。細い管路内における空気流の状態を把握するためシミュレーションを併用し、算出した糸の空気抗力を実験値と比較した。得られた結果は以下のとおりである。1.糸の空気抗力係数は、空気流の形態に関係なく半径レイノルズ数を使った実験式で整理でき、空気流速度が大きくなり圧縮性を考慮すべき流れになると、長さレイノルズ数で整理できる。ただ、円形噴流では一次流が直接作用すると空気抗力は極端に増大する。また、円形噴流では空気供給圧力を上昇させていくと抗力変動が激しくなるが、環状噴流ではある程度圧力が上昇してしまうと抗力変動の増加はおさまり、糸の張力は安定する。2.円形噴流では、ポテンシャルコアの影響は比較的早く消滅し、その後管路内で空気流の混合が起こるが、圧力が高くなってくると圧縮空気は管路内で不足膨張を起こし高密度のままで加速されない。一方、環状噴流では、コアの影響は比較的弱く、圧力が高くなっても空気流が管路内で膨張拡散し加速し続けていく。3.実験とシミュレーションを比較した結果、糸の空気抗力は傾向、値ともにほぼ一致した。従って、圧縮性を考慮すべき領域における空気抗力係数の考え方、シミュレーションの妥当性を示すことができた。4.糸飛走速度の測定から、ほとんどの糸種や空気流形態において、0.3MPa程度の圧力を境に飛走速度の上昇傾向が鈍り、速度増加を期待して圧力を高くしてもそれほど効果が得られない。また、管路を出た後の糸端は、糸長さが長くなると激しく振動するが、空気供給圧力による変化は少ない。さらに、空気供給圧力が上昇すると、ポリエステル糸では開繊や撚り戻り、スパンデックス糸ではねじれや絡みなど、糸のトラブルが発生する。拘束噴流下における糸の空気抗力について測定を行った.実験を行った空気流は従来の研究で行われていた100m/sを超え300m/s程度まで拡張された.空気抗力について検討した結果,以下のような結論が得られた.(1)ノズル径と管路径の変化が小さく供給圧力が比較的低い場合には,管路全長にわたって速度をほぼ一定とみなすことができるが,ノズルから管路へ断面積が急拡大する場合や供給圧力が高くなってくると,ポテンシャルコアの影響で一次流と混合流の間に大きな速度差を生じ,混合流の速度のみで空気抗力を論ずることはできない.特に,ポテンシャルコアが糸に直接作用するような位置関係にあると空気抗力は大きく増加する.また,非常に細い管路では空気流により糸が管路に貼り付き空気抗力が半減するなど拘束噴流特有の現象もいくつか確認され,ノズルと管路の組み合わせや供給圧力の変化により,管路内の空気流速や拡散の様子がいろいろと異なることがわかった.(2)より高速の空気流に対しても,空気流が糸に均等に作用すれば空気抗力係数はこれまでと同一の実験式を使い半径レイノルズ数で整理することが可能で,Cf=KRea^<-n>なる式で表される.ただし,環状噴流および拘束噴流で適用される半径レイノルズ数の範囲は,吸い込み流の時に適用されるRea<500より,はるかに大きな範囲に対しても適用可能である.(3)伸縮性をもつスパンデックス糸の空気抗力係数についてはモノフィラメント糸に見られた糸の曲率の効果は認められず,半径レイノルズ数ではなく長さレイノルズ放で整理するほうが望ましい.

これらの結果をもとに,空気流によって糸をさまざまに操作するための空気抗力を容易に概算することが可能になるとともに,結果的に,空気動力の軽減および糸操作の成功率向上などが期待される.空気流を利用して糸を操作するために,管内空気流の解析を行うとともに,実験とシミュレーションによる糸の空気摩擦抗力の比較検討を行った.結果は以下のとおりである.(1)管路に対して中心部分から噴流が作用する「拘束噴流」では,空気供給圧力が低い場合流れは管路内で膨張しながら徐々に加速していくが,供給圧力が高くなると管路内での膨張拡散が十分に行えず,流れが音速に達すると一定速度で流れ,管路出口付近で急激に拡散する.この時噴流の吹き出し口付近に着目すると,管路の上流にはポテンシルコアが発生し周囲空気と大きな速度差をもつ領域が存在する.また,管路が短い場合にはこの領域で衝撃波の発生が認められる.(2)管路の外周部分から噴流が作用する「環状噴流」では,空気供給圧力の高低にかかわらず管路内空気流の加減速傾向に変化は見られなかった.特に,供給圧力が高い場合でも,ポテンシャルコアの規模は小さく,また衝撃波の発生も起こりにくいことが確認された.管路内では,拘束噴流の場合のように流れは不足膨張とはならず,下流に向かって膨張加速が行われている.(3)供給圧力が高い場合,糸の張力は環状噴流の場合のほうが変動が少なく安定していることがわかった.拘束噴流では,衝撃波の発生やポテンシャルコアの影響によって糸の飛走経路が変化して張力が大きく変動するとともに,糸に局部的な負担をかけてしまう可能性もある.(4)汎用熱流体解析ソフトを使用して,これまで実験では把握が困難であった細い管路内の空気流の拡散や密度・速度変化の様子を明らかにすることができた.また,シミュレーションをもとに計算した糸の空気抗力は,実験により得られた値とほぼ一致することも確認された.空気流を利用して糸を様々に操作するための糸と空気流の関係について検討を行った。細い管路内における空気流の状態を把握するためシミュレーションを併用し、算出した糸の空気抗力を実験値と比較した。得られた結果は以下のとおりである。1.糸の空気抗力係数は、空気流の形態に関係なく半径レイノルズ数を使った実験式で整理でき、空気流速度が大きくなり圧縮性を考慮すべき流れになると、長さレイノルズ数で整理できる。ただ、円形噴流では一次流が直接作用すると空気抗力は極端に増大する。また、円形噴流では空気供給圧力を上昇させていくと抗力変動が激しくなるが、環状噴流ではある程度圧力が上昇してしまうと抗力変動の増加はおさまり、糸の張力は安定する。2.円形噴流では、ポテンシャルコアの影響は比較的早く消滅し、その後管路内で空気流の混合が起こるが、圧力が高くなってくると圧縮空気は管路内で不足膨張を起こし高密度のままで加速されない。一方、環状噴流では、コアの影響は比較的弱く、圧力が高くなっても空気流が管路内で膨張拡散し加速し続けていく。3.実験とシミュレーションを比較した結果、糸の空気抗力は傾向、値ともにほぼ一致した。従って、圧縮性を考慮すべき領域における空気抗力係数の考え方、シミュレーションの妥当性を示すことができた。4.糸飛走速度の測定から、ほとんどの糸種や空気流形態において、0.3MPa程度の圧力を境に飛走速度の上昇傾向が鈍り、速度増加を期待して圧力を高くしてもそれほど効果が得られない。また、管路を出た後の糸端は、糸長さが長くなると激しく振動するが、空気供給圧力による変化は少ない。
グルココルチコイドと受容体による神経細胞機能発現と組織構築の分子細胞化学的解析

ラット脳における、グルココルチコイド受容体(GR)の免疫反応は大脳皮質(2、3、6層)、海馬(錐体細胞CA1,CA2領域、果粒細胞)、視床下部(室傍核小細胞領域、弓状核、室周囲核、内側視束前野、腹内側核)、視床(外側核、内側および外側膝状体)、扁桃体(内側核、中心核)等に強く認められた。免疫電子顕微鏡的には、これらの陽性反応は、主として細胞核に認められたが、細胞質、特に粗面小胞体やゴルジ装置周辺にも若干認められ、GRの発現を考えるうえで興味深い結果が得られた。in situハイブリダイゼーションの結果はほぼ免疫組織化学の結果を反映していた。海馬においては副腎摘出による海馬顆粒細胞の細胞死が認められ、神経細胞の細胞死とグルココルチコイドおよびその受容体蛋白の関連性が強く示唆された。通常、GRは主として細胞の核の染色質に集積するようにその免疫反応を示し、細胞質中にはごくわずかの反応しか認められなかった。副腎摘出後2日間でこれらの免疫反応はほとんど消失し、その後のデキサメザゾン投与によって約30分間後に、もとの正常状態と同様に核にGRが集積する像に戻ることが確認された。この間、デキサメサゾン投与後、1015分においてGRの免疫反応が細胞質に各細胞小器官と関連するかのように認められたが、特定の細胞小器官と特別に結合していなかった。GRは脳の視床下部と深い関係を持つ下垂体においてはin situ hybridizationによって、下垂体前葉、中間部、後葉にGRのmRNAが発現することが明らかとなり、免疫組織化学的には成長ホルモン(GH)産生細胞、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)産生細胞、甲状腺刺激ホルモン(TSH)産生細胞とS100蛋白含有細胞がGRと共存していることが明らかとなった。これは、下垂体でもホルモン産生細胞を中心にグルココルチコイドによる何らかの細胞機能発現の制御を受けていることを示唆し、生体調節機構を考える上で興味深い知見が得られた。脳内グルココルチコイド受容体mRNAおよび蛋白の分布および画像解析(In situ hybrization,免疫細胞化学的検索):グルココルチコイド受容体(GR)に対する抗体を用いて、免疫組織化学法により、脳内におけるGRの分布を解析した。GRは脳内に広く分布することが明らかとなったが、特に、大脳皮質、海場、視床、視床下部、扁桃体等において強い免疫反応陽性部位が観察された。これらの陽性反応は通常、細胞の核に一致して認められた。一方、遺伝子レベルのGR発現をIn situ hybridization法を用いることにより検討し、GRのmRMAの発現部位について検索し、免疫組織化学による結果と併せてGR遺伝子の中枢神経細胞における発現の変動を考察した。GRmRNAはほぼGRの免疫陽性反応細胞と一致して、その細胞の細胞質に発現していることが確認された。現在、さらに副腎を摘出して、血中グルココルチコイドの低下、消失したような場合、あるいはグルココルチコイドを復帰させた場合のGRの変動等について検索を続けている。(2)免疫電子顕微鏡によるGR免疫反応陽性細胞の超微細構造の観察:脳内各部位のGR受容体免疫陽性細胞とその超微細構造の関連性について、免疫電子顕微鏡法を導入して観察を進めている。GRの細胞内局在様式は、免疫電顕による観察の結果、現在想定されているように、核のみならず細胞質中にも存在する可能性が強く示唆された。このGRの変動を、種々の実験条件において観察し続けている。

また細胞質中の細胞小器官や細胞骨格成分との関連性が示唆されつつあり、現在さらに検索を続けている。一方、種々のアミン、神経ペプチドとの共存、機能上での関連性を調べるべく、特に視床下部GRHニューロン、ソマトスタチンニューロンにおけるGRとの共存様式を二重免疫電子顕微鏡法で検索し、視床下部-下垂体-副腎系と成長ホルモン分泌調節系の関連性が解明されつつある。ラット脳における、グルココルチコイド受容体(GR)の免疫反応は大脳皮質(2、3、6層)、海馬(錐体細胞CA1,CA2領域、果粒細胞)、視床下部(室傍核小細胞領域、弓状核、室周囲核、内側視束前野、腹内側核)、視床(外側核、内側および外側膝状体)、扁桃体(内側核、中心核)等に強く認められた。免疫電子顕微鏡的には、これらの陽性反応は、主として細胞核に認められたが、細胞質、特に粗面小胞体やゴルジ装置周辺にも若干認められ、GRの発現を考えるうえで興味深い結果が得られた。in situハイブリダイゼーションの結果はほぼ免疫組織化学の結果を反映していた。海馬においては副腎摘出による海馬顆粒細胞の細胞死が認められ、神経細胞の細胞死とグルココルチコイドおよびその受容体蛋白の関連性が強く示唆された。通常、GRは主として細胞の核の染色質に集積するようにその免疫反応を示し、細胞質中にはごくわずかの反応しか認められなかった。副腎摘出後2日間でこれらの免疫反応はほとんど消失し、その後のデキサメザゾン投与によって約30分後に、もとの正常状態と同様に核にGRが集積する像に戻ることが確認された。この間、デキサメサゾン投与後、1015分においてGRの免疫反応が細胞質に各細胞小器官と関連するかのように認められたが、特定の細胞小器官と特別に結合していなかった。GRは脳の視床下部と深い関係を持つ下垂体においてはin situ hybridizationによって、下垂体前葉、中間部、後葉にGRのmRNAが発現することが明らかとなり、免疫組織化学的には成長ホルモン(GH)産生細胞、副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)産生細胞、甲状腺刺激ホルモン(TSH)産生細胞とS100蛋白含有細胞がGRと共存していることが明らかとなった。これは、下垂体でもホルモン産生細胞を中心にグルココルチコイドによる何らかの細胞機能発現の制御を受けていることを示唆し、生体調節機構を考える上で興味深い知見が得られた。
ハイデガーにおける日常性と実存の問題

本年度は、ハイデガーの思想形成において彼の哲学史研究が果たした役割およびその後期思想における芸術論・技術論の理論的意義を解明することを目的とした。従来の研究では、ハイデガー自身の記述の難解さ・非体系性の故に、この課題を十全に実現することが困難であった。そこで本研究では、当該の目的が包摂されるべきメタレベルの哲学的問題を設定し、これに則して前・後期ハイデガーのテキストを検討することで、当該の探求を十全な軌道に乗せる不可欠の前提を構築した。具体的には、(1)ハイデガーの哲学史研究の存在論的前提となる本来的相互共同の概念の厳密な内実と問題点を検討し、各々かけがえのない単独的な現存在が複数的に生起する対話の歴史的場の構造を明らかにした。この成果により、古典的伝統との対話が現代の世界解釈に対して持つ意義を明らかにする理論的基礎が構築され、また、芸術論・技術論が扱うべき経験の構成諸契機の分析が為された。(2)また、後期ハイデガーのエアアイグニス概念とこれに即応する人間的自己性の概念について、これが前期ハイデガーの方法論的難点から如何に導出されるかと、後期著作から直接にいかに再構成されるかの二点から検討を加え、その成果として、後期思想において新しい形で存在論的差異(存在者と存在の差異)が問題化され、これに即応して自己性の構造が歴史移行的なものとして規定されることを明らかにした。これにより、後期ハイデガー哲学の根本構造がその理論的意義に関して明確化され、上記した芸術論・技術論の事象的内実を位置付ける包括的なフレームワークが構築された。本研究は、ドイツの哲学者マルティン・ハイデガー(1889-1976)の思想形成について、人間の日常的生とその本来的な実存様態との緊張関係を読解の基軸とする包括的な理論的解明を行い、その今日的な意義を明らかにすることを目的とする。これについて平成20年度では、第一に、1910年代にハイデガーが実存概念を自らの存在論の核心部分に位置づけるにいたった理論的必然性を彼の内的動機と当時の思想状況から解明し、第二に、1920年代のハイデガーの解釈学的哲学が日常的に与えられる志向的生のうちに実存現象を位置づける際の論理を明らかにし、第三に、1920年代末のハイデガーのカント解釈を手がかりとして前期ハイデガー存在論の構造を総括すると共に、その方法論的矛盾を明らかにすることで、後期ハイデガーの事象的視座を捉える為の解釈基盤を構築した。第一の成果により、これまでその連続性が不明確であった1910年代のハイデガーの思想形成過程に一貫した見通しが与えられ、また、これにより、当時のハイデガーが影響を受けたカトリック哲学、反心理学主義的論理学、新カント派の認識論、生の哲学、発生的現象学、実存思想といったさまざまな思想潮流に対するハイデガー哲学の位置づけが明らかとなった。第二の成果により、従来の研究では曖昧に残された実存の解釈学の前提と論理的内実が明らかとなり、哲学史研究の形をとって様々な姿で提示される1920年代のテキストを統合的に解釈する可能性が開かれた。第三の成果により、従来「超越論哲学の挫折」という曖昧な仕方で理解されていた前期ハイデガー存在論の矛盾が、発生的アプリオリの探求の自己矛盾として新たに明確化され、また、これにより、この矛盾への対応として後期ハイデガーが手にしえた事象が包括的かつ分節化された仕方で解明された。
神経膠芽腫における、低酸素状態でのPTEN-AKT経路の役割―神経膠芽腫病態解明の為の基礎的研究―

実験1)ヒト神経膠腫凍結標本より、タンパク質、mRNAを抽出した。得られたタンパク質をSDS-PAGEに展開後、メンブランに転写した。PTEN、AKT、phospho-AKTを用いウエスタンブロッティングを行った。結果として膠芽腫のおよそ60%程度にAKTの過剰発現が認められた。しかしながらPTENタンパク質の発現が減少している症例はかならずしもphospho-AKTの過剰発現している症例とは一致せず、別の経路の異常からphospho-AKTが過剰に発現している可能性が示唆された。次に、実際にPTENタンパク質の発現が減少している患者においてPTEN遺伝子の異常が認められるかを確認するため以下の実験をおこなった。まず摘出標本より抽出したmRNAよりcDNAをRT反応にて作成し、それをtemplateとしてPTENのcDNA領域をPCR法で増幅した。現在、得られたPTEN断片のシークエンスを行っている。実験2)PTENタンパク質が野生型であるNHAE6/E7/hTERT/Rasは低酸素状態においてPTENの発現が増加した。このことよりPTENは低酸素等のストレスにおいて、発現が誘導され細胞周期を停止されるか、あるいはアポトーシスを誘導する可能性が示唆された。したがってPTEN遺伝子に変異のある神経膠芽腫においては低酸素状態でも細胞周期が停止せず、アポトーシスも誘導されないため、虚血に対して耐性がある可能性が考えられた。1.前実験悪性神経膠腫摘出標本を-80度で保存後、それらよりタンパク質を抽出した。得られたタンパク質を定量し、各検体20マイクログラムを用いてSDS-PAGEを行った後、メンブランにトランスファーした。得られたメンブランを用い、ウエスタンブロットを行った。まずコントロールとして、Actinを用い、各症例のタンパク質量が同一であることを確認した。次に、AKT1、phospho-specific AKT(活性化AKT)の抗体を用い実験をおこない、各症例においてAKTの発現量はほぼ差がなかったが、活性化AKTは悪性神経膠腫のほぼ全例において、発現が上昇していることを確認した。このことから、神経膠腫の悪性化にAKTの活性化が強く関与している可能性が示唆された。次にAKYの下流の因子p27の抗体を用い実験をおこなった。理論的にはp27の発現はAKTの発現により低下すると予想される。しかしながら悪性神経膠腫におけるp27の発現は一定ではなく、p27タンパク質の発現にはAKT以外のさまざまな因子が作用し手いる可能性が示唆された。2.低酸素状態でのPTEN-AKT経路を介したsurvival pathwayの働き正常AKT発現細胞、またはAKT高発現細胞でも、Normoxiaの状態ではPTENの発現は軽度であったが、低酸素負荷をかけると発現が上昇する傾向が認められた。また正常AKT発現細胞においては、低酸素負荷をかけても、AKTの活性化は認められず、内因性PTENの発現の上昇が関与していると考えられた。現在、増殖因子付加後の活性化AKTの変化、またその、negative feedbackとしての、PTENの誘導、さらにそれに関係する因子の同定を行っていく予定である。
アルキル化変異原処理によるマウス生殖細胞のDNA損傷とその修復

本年度は、アルキル化変異原のうち、処理時、後期精原細胞あるいは前期精母細胞由来の仔マウス(F1)に極めて高い突然変異を誘発するメチルニトロソウレア(MNU)に焦点をしぼり、マウス生殖細胞のDNA塩基損傷と修復能をin vitroとin vivoで検出し、マウスにおけるMNUの遺伝毒性の機構を解明することを試みた。雄マウス(C3H/He,10週令)の精巣中の生殖細胞をBSA密度勾配溶液で分別し、分別細胞から抽出したタンパク質をメチル化塩基を含む基質DNAと反応させた後、基質DNA中のメチル化塩基をHPLCを用いて検出し、修復酵素活性を検索した。その結果、修復活性は、各細胞群ともタンパク質量に比例して増加したが、損傷塩基の種類別では、N3ーmethyl adenine(N3ーMA)に対して最も高く、次いでN7ーmethyl guanine(N7ーMG)で,06ーmethyl guanine(06ーMG)は最も低かった。生殖細胞群別では、3種のメチル化塩基とも全細胞群並びに前期精原細胞+精母細胞群が高く、MNUの遺伝毒性の標的生殖細胞を含む後期精原細胞+前期精子細胞群は後期精子細胞+精子群と同様に低活性値を示した。一方、精巣に^3HーMNUを投与した後、生殖細胞を分別し、分別細胞からDNAを抽出し、抽出DNA中のメチル化塩基を定量した。その結果、3種のメチル化塩基の生成量はそれぞれ異なるが、分別細胞群間では差が少なかった。MNU処理後24時間の修復能は、N7ーMGとN3ーMAに対しては、その速度が異なるものの、各細胞群間の差がなかった。ところが、06ーMGに対しては、前期精原細胞+精母精原細胞+精母細胞群が最も高く、次いで後期精子細胞群+標的細胞を含む後期精原細胞+前期精子細胞群の修復能は最も低かった。これらの結果から、MNUにより遺伝毒性の標的細胞である後期精原細胞または前期精母細胞は、突然変異と密接に関連している塩基損傷06ーMGの修復能が低いため、F1に高率に突然変異を誘発することが考えられる。
寿命と発生を制御するシグナル伝達ネットワーク

線虫において断続的飢餓が著しく寿命を促進し、Rheb経路がその寿命促進に必要であることを発見した。脊椎動物初期胚発生過程の背腹軸決定において、フィードバックインヒビターSproutyによるERK経路の活性化時間の制御が必須であることを発見した。ERKの核内での作用機構について解析し、ERK依存的な遺伝子の転写促進が起こる場合に、その遺伝子の近傍領域の転写も活性化する「転写の波及効果」を発見した。マウスの着床前発生におけるMAPキナーゼファミリー分子の役割について解析し、ERK MAPキナーゼはその発生過程に必要ではないが、JNKとp38 MAPキナーゼが着床前発生過程に必要不可欠であることを明らかにした。実際にJNKとp38 MAPキナーゼがこの時期に活性化していることも示した。線虫を用いて、インスリン様成長因子/PI3キナーゼ/Akt経路が寿命および老化を制御する機構を解析するために、Aktにより負に制御される転写因子daf-16の転写ターゲット遺伝子を線虫全ゲノムより検索した後、RT-PCRにより遺伝子発現レベルの解析を行い、20個の遺伝子をターゲット遺伝子の候補として同定した。そのうちの一つ、bml-1(と命名)について詳細に解析した。bml-1は、長寿変異体daf-2やage-1において、その発現レベルが高く、短命変異体daf-16ではほとんど発現していなかった。bml-1 RNAiを行うと、daf-2長寿変異体の寿命が顕著に減少し、野生型線虫へのbml-1の過剰発現により、野生型の寿命が顕著に増加した。したがって、bml-1は寿命を正に制御している遺伝子であることが明らかとなった。興味深いことに、野生型にベーターカロテンを与えると、bml-1の発現レベルの顕著な上昇が誘導され、寿命が延びることが示された。その時、bml-1 RNAiを行うとベーターカロテンによる寿命延長が著名に抑制された。また、我々の予備的結果から、daf-16遺伝子の発現が部分的にbml-1に依存していることが示された。すなわち、daf-16とbml-1は互いの遺伝子発現を正に制御していることが示唆された。その分子的機構とベーターカロテンによる制御について、さらに解析を進める必要がある。線虫を用いた寿命制御遺伝子の検索により、べーターカロテンモノオキシゲナーゼ類似遺伝子を同定し、bml-1と命名した。bml-1の老化に伴う発現変化の解析とインスリン様経路のターゲット遺伝子であるdaf-16とbml-1について、その相互作用様式の解析を行った。さらに、bml-1の作用機構の解析を行い、レチノイン酸ならびにレチノイン酸受容体関連遺伝子が、線虫の寿命制御に関わることを新たに見い出した。現在、線虫のレチノレン酸受容体関連遺伝子群について、その寿命制御における役割の可能性について解析を進めている。これらの観察と関連して、脊椎動物、特に哺乳類、におけるレチノレン酸シグナル伝達について、その分子的制御機構の解析に着手し、ERK MAPキナーゼとの新しい相互作用機構を明らかにした。すなわち、レチノレン酸シグナル伝達の亢進により、ERKシグナル経路の不活性化がおこること、またERKシグナル経路の不活性化がレチノレン酸シグナル伝達の活性化を引き起こすことを示した。この双方向の相互作用の詳細な分子機構の解析は新たなシグナル伝達ネットワークの解明につながることが期待される。アフリカツメガエルの初期胚発生におけるERK5 MAPキナーゼの機能について解析を行い、アンチセンスモルフォリノオリゴヌクレオチドによる機能阻害の実験と恒常的活性型MEK5(MEK5はERK5の直接の活性化因子)を用いた機能促進の実験とにより、MEK5/ERK5経路が神経発生において必須の役割を果たしていることを明らかにした。カロリー制限あるいは食餌制限は下等動物から高等動物に至るまで、寿命を延長し、老化を遅らせることがよく知られているが、寿命研究のモデル動物として遺伝子レベルの研究の最も進んでいる線虫においては、カロリー制限による寿命延長の良い方法が確立していなかった。そこで、種々の食餌方法を試した結果、間欠的断食が線虫の寿命を著しく延長させることがわかった。この系を用いて、カロリー制限による寿命延長に関与する遺伝子の検索を開始したところ、寿命制御遺伝子としてよく知られているフォークヘッド転写因子DAF-16や脱アセチル化酵素SIR-2.1は、カロリー制限による線虫の寿命延長には関与しないことがわかった。現在さらに検索を続けている。線虫のMAPキナーゼファミリー経路を構成する遺伝子群をRNAi法でノックダウンすることによる寿命に与える影響について、網羅的に解析を行い、ノックダウンにより寿命が延長する遺伝子群と寿命が短縮する遺伝子群をそれぞれ同定した。各々について、寿命延長および短縮を導く分子機構について解析を進めている。

アフリカツメガエルの初期胚発生において、MAPキナーゼファミリー経路のMEK5/ERK5経路が神経分化に重要な役割を果たしていることを前年度までに明らかにしていたが、今年度はさらにFGF13がMEK5/ERK5経路の上流で神経分化に必須の役割を担っていることを見い出した。PI3キナーゼ経路に関わる遺伝子SGK1のアフリカツメガエルオーソログを同定し、発現パターンおよび機能の解析を開始した。寿命研究のモデル生物として遺伝子レベルの研究が最も進んでいる線虫を用いて、種々の食餌制限方法を試した結果、間欠的断食が線虫の老化を著しく遅らせ寿命を延長させることを前年度までに明らかにしていたが、本年度はさらに解析を進めた。マイクロアレイ解析を含めた詳細な分析を行うことにより、FOXOファミリー転写因子DAF16に依存する経路と依存しない経路の双方が間欠的断食による寿命延長に関与することがわかった。現在さらに検討を進め、寿命延長に直接関与する遺伝子の同定を目指している。線虫のMAPキナーゼファミリー経路を構成する遺伝子群についても解析を進めた結果、ストレス応答性MAPキナーゼを構成する遺伝子群が、寿命を負に制御するという意外な結果を得た。その時、転写因子DAF16の核移行を制御していることを明らかにした。アフリカツメガエルの初期発生について、Wnt経路の解析を行ない、Wnt11が受容体Frizzled7を介してDishevelledの極性をもった細胞内局在の変化を誘導することを初めて明らかにした。また、Ras経路によって調節される遺伝子群を複数同定し、それぞれについて初期胚発生における役割の解析に着手した。SGK1のアフリカツメガエルオーソログを前年度までに同定していたが、その初期発生における必須の役割を示し、その分子機構の解析を進めている。また、MAPキナーゼファミリー経路の遺伝子MLTKのアフリカツメガエルオーソログを同定し、その機能解析に着手した。マウス着床前発生の過程を解析し、ERK MAPキナーゼがコンパクション以前の細胞分裂に必須の役割を担っていること、また細胞接着に関わる遺伝子が重要な役割を果たしていることを明らかにした。寿命研究のモデル生物として遺伝子レベルの研究が最も進んでいる線虫を用いて、種々の食餌制限方法を試した結果、慢性的なカロリー摂取の制限(カロリー制限)が線虫の寿命を約20%延長させること、また、断続的飢餓(自由摂食と飢餓を繰り返す)が寿命を約60%延長させることを明らかにした。カロリー制限による寿命延長においては、Rheb経路の抑制がカロリー制限を模倣することを示した。なお、線虫Rhebをこの研究において初めて同定した。次に、断続的飢餓による寿命延長においては、Rheb経路が必要であることを示した。このことは、Rheb経路が寿命制御において、その延長と抑制という二重の役割を持ちうることを初めて明らかにしたものである。また、断続的飢餓による寿命延長においては、Rhebの下流に従来知られていたTORのほかに、別の因子も機能していることが明らかとなった。現在、その因子の同定を進めている。アフリカツメガエルの初期発生におけるMAPキナーゼファミリー経路の解析を進め、MLTKが軟骨形成に関与することを初めて見出した。その分子機構を解析している。
国分寺・国分尼寺および国府・駅家等出土瓦に関する総合的研究

本研究では、全国の国分二寺および国府・駅家等の出土瓦を分析することで、奈良時代中期における地方官営施設の瓦葺化に対応した造瓦組織の編成過程および、奈良時代後期から平安期以降における変遷について考察した。その結果、国分寺造瓦組織に関する総論的研究および、各国国府・国分寺をはじめとする地方造瓦組織に関する全国的な分析作業と統一基準に基づいた分析、国分寺を含めた古代寺院の造営に関する総合的研究に資する研究成果を得た。25年度は、おもに西海道地域(豊前、筑前、肥前など)を軸に据えつつ、その他山陽道(播磨、備後、安芸など)、山陰道(但馬など)など西国諸国を中心として、国分寺をはじめとした奈良時代の古代寺院およびその出土瓦についての資料調査をおこなった。西海道については、申請者がはじめて国分寺に関しての論考を提示した地域であるが(梶原義実2000「国分寺造営期の瓦供給体制ー西海道諸国の例からー」『考古学雑誌』86-1)、それから15年が経ち、日向国分寺の調査成果が発掘調査報告書として刊行されたり、また筑前国分寺や薩摩・大隅国分寺の造瓦組織について、申請者の議論を踏まえたうえでの新知見が提示されるなど、研究が大きく進んでいる。本研究ではそれらの知見をもとにしつつ、申請者がおこなった国分寺造瓦組織に関する8段階区分(梶原義実2011「国分寺の諸段階ー造瓦組織からの考察ー」『日本史研究』583)に沿いつつ、各段階において造瓦組織がどのように移り変わったのかという時期的変遷を中心としつつ、再整理をおこなっている。また、これまでにすでに再調査をおこなってきた東海地域についても、駿河、三河など、次年度に若干の追加調査をおこなったうえで、論文化する目処が立ちつつある。本年度に刊行した論文としては、梶原義実2014「国分尼寺の造営過程に関する基礎的考察」(『名古屋大学文学部研究論集』史学60)として、国分尼寺に着目しつつ、その伽藍配置のあり方や出土瓦の様相から、該期の仏教政策等との関連を述べた。26年度は、おもに東海・北陸・信越地域などを中心として、各国国分寺・国府等の古瓦資料に関する資料調査をおこなった。東海地域については筆者が過去に研究対象としたことがあるものの(梶原義実2003「造瓦組織の復原と瓦当文ー東海地域の国分寺からー」(『史林』86-3))、その後駿河や尾張などで提示された新知見に伴い、過去の論考に修正が必要な部分が出てきている。それに新稿である美濃・伊豆を加え、このたび2本の論文を著し、「国分寺瓦の諸相(1)ー尾張・美濃国分寺についてー」「国分寺瓦の諸相(2)ー伊賀・志摩・駿河・伊豆国分寺についてー」として投稿中である。とくに尾張や美濃において、国分寺の本格的造営が天平勝宝天平宝字年間まで遅れる可能性を、瓦の編年観から導き出したことは、今後の研究にあたって重要なことである。また信越および北陸地域についてもすでに資料調査をほぼ完了しており、近日中に講演資料として提示予定である(美浜町歴史フォーラム「再論若狭の古代寺院」2015年10月予定)。本年度刊行されたおもな論文としては、国分寺瓦を含めた瓦研究のあり方についての私見を著した「瓦があらわすものとは」(『考古学研究60の論点』考古学研究会)および、西海道地域での国分寺を含めた古代寺院や駅家およびその出土瓦についての考察として「九州北部地域における古代寺院の展開豊前・筑前の寺院選地を中心として」(『九州考古学』89)などを上梓した。27年度は、おもに近畿(山城・河内・近江など)・四国(阿波・讃岐など)・関東(下総など)等を中心に、各国国分寺・国府等の古瓦資料に関する資料調査をおこなった。とくに近畿および四国地方は、筆者がこれまで取り扱ってこなかった地域であり、その成果をもとに、山城および河内国分寺を扱った「畿内国分寺の諸相」(『畿内の考古学』所収予定)および、讃岐地域の古代寺院および古瓦について扱った「讃岐地域における寺院選地」(『名古屋大学文学部研究論集』史学62)を著すことができた。また、尾張・美濃の国分寺に関する論文である「東海道・東山道の国分寺瓦(1)ー尾張・美濃国分寺についてー」(須田勉編『日本古代考古学論集』)、北陸地方の国分寺についての論文である「瓦からみた北陸道の国分寺」(美浜町教育委員会『再論、若狭の古代寺院』)が相次いで上梓するとともに、「国分寺成立の様相」(『考古学ジャーナル』680)では、国分寺の造瓦組織全般について扱った。その他、古代手工業史に関する論考「古代手工業生産の復原に向けて」(『考古学フォーラム』22)、尾張・三河の国府に関する論考「国府の形成」(『愛知県史』通史編1)、尾張勝川廃寺の出土瓦に関する論考「勝川遺跡出土の古代瓦について」(『尾張◎勝川V』)、豊橋市普門寺出土の中世前半期瓦に関する論考「中世瓦」(『普門寺跡発掘調査報告書』)も上梓していいる。国分寺および古代寺院に関する講演についても数多くおこなった。美浜町(「瓦からみた北陸道の国分寺」)、木津川市(「山背国分寺について出土瓦からわかること」)、春日井市(「勝川遺跡出土の古代瓦について」)、浜松市(「浜松の古代寺院と瓦」)でそれぞれおこなっており、まだ論文になっていないものに関しては、今後研究論文として随時上梓していく予定である。

資料調査も程度順調に進んでおり、多くの論文をすでに上梓している。平成28年度については、九州地方および信濃・越後・佐渡地方などの国府・国分寺等出土瓦についての資料調査をおもにおこなった。とくに信越佐渡地方の瓦についての論考は、「信越地方の国分寺瓦」(『名古屋大学文学部研究論集』2017)として上梓し、その変遷過程を瓦当文様及び製作技法から系列化するとともに、7世紀代の造寺活動が比較的低調であった各国の国分寺造営が、他国に比してやや遅れつつも、国ごとにあらゆる手段を講じて造営を遂行していった様子をあきらかにした。また、生産地としての瓦窯の様相について、尾張地域を題材として、古代から中世にかけての変遷過程を通時的に概観(「愛知県(尾張地域)の瓦窯の構造」『中部地方の瓦窯の構造』2016)するとともに、織豊期から近世にかけての瓦にも視野を広げて論考を著した(「瓦の生産と流通」『愛知県史資料編5考古5鎌倉江戸』2017)。国府・国分二寺・駅家等の出土瓦についての集成は、最終年度の本年度でほぼ終了しており、今後は計画どおり、国分二寺をはじめとした地方官営諸施設の造瓦組織の編成のあり方とその変遷に関する全国的な著書を、数年かけて執筆・上梓する予定である。それに先んじて、著書『古代地方寺院の造営と景観』を、2017年度中に刊行予定である。この著書においては、国分寺を含めた古代地方寺院の立地および出土瓦のあり方から、その造営背景について考究しており、本研究費でおこなった国分寺等の出土瓦に関する資料調査の内容を含むものである。本研究では、全国の国分二寺および国府・駅家等の出土瓦を分析することで、奈良時代中期における地方官営施設の瓦葺化に対応した造瓦組織の編成過程および、奈良時代後期から平安期以降における変遷について考察した。その結果、国分寺造瓦組織に関する総論的研究および、各国国府・国分寺をはじめとする地方造瓦組織に関する全国的な分析作業と統一基準に基づいた分析、国分寺を含めた古代寺院の造営に関する総合的研究に資する研究成果を得た。資料調査・論文執筆ともある程度順調に進んでおり、すでに当初の研究目的に沿った諸論を、地域ごとに上梓しはじめている。28年度においては、東北や中国・九州地方に調査地域を広げるとともに、論文の執筆も精力的におこなっていくことで、研究期間終了後、数年以内を予定している単著の上梓へ向けての、入念な準備をおこなっていきたい。考古学27年度においては、さらに対象地域を東西に広げ、畿内および関東地域の国分寺等を優先的に資料調査の対象としていきたい。また余力があれば、山陽道・山陰道・南海道の様相も調査をおこないたい。資料調査はある程度順調に進んでおり、来年度には23の地域の集成作業および論文化がおこなえる目処が立ちつつある。使用残額に端数が生じたため。旅費・物品費等の端数が生じたため。次年度予算と合算して使用。26年度においては、前年度に調査がおこなえなかった吉備地域の調査をおこなったうえで、当初予定していた関東・北陸・東海地域などの調査を引き続きおこなっていく。さらに、東海道および東山道西部、北陸道などについて、整理集成の結果を論文化することを計画している。次年度分と合算して、引き続き主に旅費に使用していく。
配向を持った分子液体の動的性質

本研究は3つの課題「電極界面の電解質溶液の動的構造と電極反応のモンテカルロシミュレーションによる研究」と「溶媒和ダイナミックスの動的汎関数法による研究」と「生体反応のダイナミックス」に基づいて、配向を持った分子液体の動的性質の解析を行った。最初の課題については、溶媒分子とイオンと反応体すべてに球状剛体分子の仮定を用いた。金属電極との相互作用は鏡像力としてとりいれた。その結果、外部から電圧がかからないとき、正負イオンはともに電極表面に直接吸着した。電圧がかかったとき、片方の種類のイオンが直接吸着し、他方の種類のイオンはその後ろに半径分ほど離れて配列した。その後ろには第1層と同種イオンが配列し、これを繰り返すいれこ状構造が得られた。次に電極反応のエネルギーギャップ則を求めたところ、ベル型からずれた幅の広いものが得られた。このことは電極界面での溶液の揺らぎと反応体の位置揺らぎに大きな非線形性があることを示している。第2の課題については、溶質分子の電子状態を突然変化させたときに引き起こされる周りの溶媒分子の再配向ダイナミックスを動的密度汎関数法を適用して、解析的にもとめた。さらに、2種類の溶媒分子が存在する系についても解析をおこなった。それは溶媒和ダイナミックスにおける空間スケールが数十個の分子の大きさで、分子液体に特有な分極場の緩和がこのスケールで並進運動と結合すると期待される。解析の結果、予想通りこの混合系の溶媒配向ダイナミックスには大きな非線形性がみられた。第3の課題については、バクテリオロドプシンのトランス-シス光異性化の励起状態ダイナミックスを光吸収スペクトルのフーリエ変換法(FTOA法)と分子動力学シミュレーションによって解析した。その結果、発色団レチナ-ルのねじれ運動は非調和振動的であることが分かった。電極界面では、電解質イオンおよび溶媒分子は強く配向していると考えられるのでモンテカルロシミュレーションによって解析した。電極に電圧がかかっていないときとかかっているときで電解質イオン分布が非常に大きく変化する事が見いだされた。すなわち、電圧がかかっていないとき、正イオンと負イオンは同数だけ電極に吸着し、その外側に正負イオンほぼ同数が2層程度緩く配列する。これに対して、電圧がかかっているときには、帯電した電極の対イオンが非常に強く吸着し(今の場合、正イオン)、それよりイオンの半径分だけ電極から離れた位置に負イオンが多く局在した。そしてその外側に半径分ほど離れて正イオンが多くあつまった。このような正イオンと負イオンの交互に配置する構造は初めて見いだされたもので、今後そのメカニズムの解明は興味の持たれるところである。この電解質溶液に反応体を1分子いれて、全体でモンテカルロシミュレーションをおこなった。それを基に一般化反応座標にたいして、反応体の電子移動前の状態と電子移動後の状態の自由エネルギー曲線をもとめた。その結果、反応体が中性の時の自由エネルギー曲線の曲率は荷電したときの自由エネルギー曲線の曲率の約1/20となることがわかった。電解質溶液の揺らぎが線形的であれば、この比が1になるはずであるので、電極反応では非常に大きな非線形効果が現れていることがしめされた。その機構を解析した結果、反応体の電極面にたいする運動(揺らぎ)が反応体の荷電状態で大きく異なっており、それが自由エネルギー曲線の形に大きく影響を与えていることが明らかになった。本年は2つの課題「電極界面の電解質溶液の動的構造と電極反応メカニズムについてのモンテカルロシミュレーションによる研究」と「溶媒和ダイナミックスの動的汎関数法による研究」に基づいて、配向を持った分子液体の動的性質の解析を行った。

最初の課題については、溶媒分子とイオンと反応体すべてに球状剛体分子の仮定を用いた。金属電極との相互作用は鏡像力としてとりいれた。その結果、外部から電圧がかからないとき、正負イオンはともに電極表面に直接吸着した。電圧がかかったとき、片方の種類のイオンが直接吸着し、他方の種類のイオンはその後ろに半径分ほど離れて配列した。その後ろには第1層と同種イオンが配列し、これを繰り返すいれこ状構造が得られた。これは今まで見いだされたことがない全く新しい層構造である。次に電極反応のエネルギーギャップ則を求めたところ、ベル型からずれた幅の広いものが得られた。このことは電極界面での溶液の揺らぎと反応体の位置揺らぎに大きな非線形性があることを示している。その起源は電極反応が基本的に1次元反応であることに依ることが示された。第2の課題については、溶質分子の電子状態を突然変化させたときに引き起こされる周りの溶媒分子の再配向ダイナミックスを動的密度汎関数法を適用して、解析的にもとめた。さらに、2種類の溶媒分子が存在する系についても解析をおこなった。それは溶媒和ダイナミックスにおける空間スケールが数十個の分子の大きさで、分子液体に特有な分極場の緩和がこのスケールで並進運動と結合すると期待され、興味深い。解析の結果、予想通りこの混合系の溶媒配向ダイナミックスには大きな非線形性がみられた。この場合も配向を持った分子系としての特徴が非線形性として現れることを示した。