hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
障がい児家族ケアラーのストレス対処力ＳＯＣ支援向上モデルの構築

育児や介護を担う家族ケアラーとして、先天性障害児(口唇口蓋裂児)の母親と、高校生を養育する母親を対象とし、ストレス対処力SOCの関連要因を探索した。障害児の母親にとって、気持ちを分かってもらう経験や医療従事者からの丁寧な説明が、高いSOCや肯定的変化の獲得と関連した。「周囲の人からの辛い言葉」は、SOCの低さと有意な関連を示した。高校生の母親は、ソーシャルキャピタルや家族関係の良好さがSOCの高さとプラスの相関を示した。また、子どもの自閉傾向の特性と、子どもに関する悩みがあることがSOCとマイナスの相関を示した。平成25年度は、昨年度インタビューを実施した14名の先天性疾患児を持つ親(母親13名、父親1名)について、分析を行った。その結果、配偶者、義両親、医療者からの忘れられない(辛い)言葉の有無、重要他者からサポートを受けたという実感の有無、生活拠点における地域への信頼と暮らしやすさの有無がSOCの高低に関連する可能性が考えられた。また、出産直後からの不安と困難な日々を過ごす中で、時間の経過と周囲の支えによって、「この子を産んだからこそ得たものがある」という思いに至ることが分かった。このことは多くのインタビュー協力者から語られた。これについて、SOCの得点による差はインタビューの結果からは明確ではなく、その理由として、SOC得点が全国平均(44.1)を下回ったSOC低群が4名のみであったことが可能性として考えられる。このインタビュー結果を踏まえ、質問紙を作成した。質問紙は、所属大学内の倫理審査委員会の承認を得て、先天性疾患の親が参加しているセルフヘルプグループの会員約600名に配布する予定である。質問紙調査では、基本属性や治療歴のほかに、重要他者との関係性、SOC13項目5件法版、ソーシャルキャピタル、Perceived Positive Change(PPC)の項目をたずねる予定である。平成24年度は、セルフヘルプグループの協力を得て、13名の先天性疾患(主に口唇口蓋裂)児を持つ親(母親12名、父親1名)にインタビューを行った。インタビュー終了後にはSOC13項目5件法版を用いて測定した。疾患は、口唇口蓋裂、広汎性発達障害、知的障害等重複疾患であった。きょうだい間で同じ疾患を持つケースが数例あった。協力者の平均年齢は45.2歳、SOCの平均は49.7点(range13-65)であり、日本の全国平均(44.06±8.83)より高かった。これは、インタビューを受けることが可能な精神状態にある方が協力して下さった、つまり協力者には偏りがあることを示しており、高低群別比較には注意を要する。現在、インタビューデータの分析を進めている。インタビューでは、医療者の言動に心を痛めた経験のある人が複数いること、身内からの辛辣な言葉は忘れ難いこと(特に疾患は母親の責任であるとの言及、家系や血筋に関する発言)が語られた。特に、医療者からの「(手術によって)キレイになる」という言葉は、親の期待とはかけ離れており、医療者への不信につながる可能性が指摘された。また、現在高いSOCにあってもほぼ全員が精神的・肉体的に追い詰められるような過酷な経験をしていた。子どもの年齢が低いと親のSOCが低めとなる傾向があり、親から見て子どもが現在安定した状況にあることがSOCの回復に関係している可能性がある。また、身近な重要他者からのstigma的な発言を経験していないこと、経済状態が安定していること、拠り所となる重要他者の存在が、SOCの回復に重要な役割を果たしている可能性がある。今後、SOC高群に特徴的かつ具体的な経験や、出来事の捉え方の詳細を分析によって明らかにするのと同時に、今回のデータを質問紙調査に生かすべく、分析を進めていく予定である。平成26年度は、CLCP児の親が運営するセルフヘルプグループである口唇・口蓋裂友の会(口友会)の会員の母親514名を対象とした無記名質問紙調査を7-9月に実施した。【目的】A.アントノフスキー(1979)によって概念化されたストレス対処力SOCを用いて、CLCP児の母親における養育過程の主観的経験や地域ソーシャルキャピタル(地域SC)が、母親のSOCやGHQとどのような関連性があるのかを明らかにし、母親へのケアに関する示唆を得る。【調査項目】母親:基本属性・特性、SOC13項目5件法版、GHQ12、CLCP児を育てることによる肯定的変化Perceived Positive Change(PPC)10項目、地域SC6項目、養育過程の主観的経験9項目、医療従事者からのサポート受領5項目。CLCP児:年齢、性別、疾患種別、合併症の有無。【結果・考察】回収率は57.9%(296通)。母親の平均年齢は49.9±8.9歳、子供の年齢は18.7±9.4歳であった。「周囲の人からの忘れられなくて辛い言葉がある」という、stigma的経験が精神健康(GHQ)の悪化のみならずSOCが低いこととも強い関連を示した。母親に対する心無い一言が、母親のSOCを回復不可能なほど大きく傷つける可能性がある。GHQについては、精神状態のよくない人が医療従事者のサポートを受けている可能性が考えられた。SOC及びPPCについても、CLCPについて気持ちを分かち合える人が身近にいることや、地域SCが高いことがSOC及びPPCの高得点と関連していた。

心の支えとなるセルフヘルプグループの紹介や安心感の得られる社会環境が、SOCの回復や向上に寄与し、母親への有効なケアになると考えられた。平成27年度は主にこれまでの面接調査結果ならびに質問紙調査結果についての学会発表を、いずれも筆頭発表者として3本行った。特に2015年11月は日本公衆衛生学会(長崎)のシンポジウムにて、「ライフステージにあわせたSOC(Sense of coherence)と健康支援」というセッションでの演者として登壇し、研究成果の発表を行った。具体的には、逆境下成長とSOCを従属変数とした重回帰分析を行い、ソーシャルキャピタル、医療従事者ならびに身近な人との情報や情緒的サポートの受領が、SOCの向上や逆境下成長(Perceived Positive Change:PPC)の促進と関連していることを報告した。さらに、SOCの類似概念と言われるレジリエンス関連の先行研究の知見から、SOCが高くない人においては、逆境下成長を経験し自覚することで、depressionを防ぎ精神健康を保つことができ、結果としてSOCの向上につながる可能性を考察した。これは、SOC、逆境下成長、ソーシャルキャピタルの関係性を紐解くヒントとなる。SOCの向上にむけて、逆境下成長感を得られるような経験を得たり環境を整えるといった介入が考えられ、これらは対象者への具体的な支援の在り方を示すものであった。今回は、口唇口蓋裂という1つの疾患のケアラーを対象とした調査であったため、次年度は重症心身障害児等、他の疾患での検討も行っていく予定である。調査対象予定であった施設の代表者が変わり(人事異動)、調査への協力が難しいという判断に変わったため、新たに協力先を新規開拓していた。対象者が疾患や障害を抱えた児・者のケアラーであることから、新たな施設から協力を得ることがなかなか難しい状況であった。交渉の末、現在、ある施設から内諾が得られて調整を進めている状況である。平成27年度までに実施した障害児の母親のストレス対処力SOCについて、一般と比較検討する目的から、平成28年度は、都内の高校生の保護者(母親)に調査を行った。高校生の親を対象としたのは、前回調査の障害児の母親における平均年齢が48-9歳であり、同じ年代と推計できるのは、高校生の保護者であると判断したためである。また、今回は母親と同時にその子である高校生にも調査を行った。したがって、今回は親子のSOCの関連について検討するとともに、高校生については自閉傾向に関する項目を尋ね、高校生の学校生活適応や援助スタイル、家族関係とSOC、そして自閉傾向のある子どものSOCとその親のSOCとも関連づけた検討を行いたいと考えた。平成28年12月に、都内A高校に通う13年の生徒671名に対し、無記名自記式の保護者用質問紙と生徒用質問紙を配布し、生徒票は学内で回収、保護者票(生徒が家庭で保護者に手渡し)は研究者宛に郵送回収とした。回収率は保護者30.2%(203通)、生徒95.1%(638通)であった。生徒票と保護者票には同じID番号を与え、親子がマッチングできるようにした。母親の平均年齢は47.4±4.4歳で、前回の障害児の母親の平均年齢(49.9歳)よりやや若かった。SOCの平均は42.7±7.6であり、SOCは障害児の母42.3±7.7とほぼ同じであった。
遺伝子環境交互作用の解析による胃癌発症経路の解析と予防への応用

静岡県某検診センター受診者に対し研究協力のインフォームドコンセントを行い5040名の研究協力者を登録し、採血および生活習慣や病歴に関するデータの収集を行った。2008年3月までに、データ入力、人間ドックの結果の抽出、およびデータクリーニングを完了した。血液から抽出したDNAのgenotypingも開始した。大規模な分子疫学研究のデータベースができたため、遺伝子環境交互作用の探索が可能となった。大幸医療センター自由心療内科受診者のデータを用いて、methylenetethahydroate reductase(MTHFR)C677T多型と血清葉酸値との関連を食事からの葉酸摂取を考慮した解析を行い、Journal of Epidemiologyに報告した。葉酸が癌リスクを減少させることは、これまでに多数報告されている。また、TTの人は、CC・CTの人よりも血清葉酸値が低いことが報告されている。しかし、食事からの葉酸摂取を踏まえて実施された先行研究は非常に少ない。今回の結果より、食事からの葉酸摂取を考慮しても、なおTTの人では血清葉酸値が有意に低いことが確認された。名古屋大学医学部附属病院の人間ドック受診者のデータを用いて、PTPN11 genotypeとHelicobacter pylori感染および胃粘膜萎縮との関連を調査し、日本疫学会にて報告した。SHP-2をコードするPTPN1l genotypeの変異が種々のヒト癌の発症に関与することが示唆されており、また、PTPN1l genotypeとCagAとの関連も示唆されている。今回の解析ではPTPN1l genotypeとHelicobacter pylori感染との間に、またPTPN1l genotypeと胃粘膜萎縮との間にも有意な関連はみられなかった。今後さらに大規模なデータでの解析が必要である。
頭頚部および心臓発生異常における遺伝的・環境的因子の相互作用

多因子遺伝とされる先天異常において、複数の遺伝的因子と環境的因子の相互作用について解析することは、疾患発症機構の解明だけでなく、その予防医学につながる可能性がある。本研究では、先天性心臓流出路異常および頭頚部異常の遺伝的因子と考えられる、分泌タンパクsonic hedgehog (Shh)および転写因子Tbx1と、環境的因子と考えられる母体に投与された薬剤の遺伝的相互作用について、遺伝子改変マウスを用いて検討することを目的とした。Shh欠損マウス胚において第一咽頭弓が低形成で、上顎と下顎を形成する部分の近位部および正中部の形成がアポトーシスの増加により障害されていることが明らかとなった。また、Shhシグナルの機能の少なくとも一部は、Fgf8およびその下流遺伝子を介することが示唆され、多因子遺伝として頭頚部から心臓流出路の異常を発症する、胎生期の咽頭弓異常が起こる分子機序の一部が解明された。Shh遺伝子改変マウスとTbxl遺伝子改変マウスを交配したShh/Tbx1両遺伝子改変マウス胚の解析では、表現型の重症化は明らかではなかった。胚発生数が制限され解析数が少なく、さらに検討を要するが、ShhがTbx1の上流で機能し(Yamagishi, et. al. Genes Dev, 2003)、dominantに表現型を左右する可能性が、その理由として推測された。また、Tbx1遺伝子改変妊娠マウス母体に葉酸を投与して、表現型の軽症化が認められるかどうかの検討を試みたが、一定の結論を得るには至らなかった。近年、母体の葉酸摂取により心臓流出路異常が減少する可能性を示唆する報告がなされ、今後この方法が予防法として広く臨床応用されるためにも、本研究のTbx1遺伝子改変マウスなどのモデル動物を用いた基礎的裏付け、分子機構の解明が必要であると考えられる。個体発生において種々の臓器の形成に重要な役割を果たすと考えられる分泌タンパクsonichedgehog(Shh)をコードする遺伝子の機能を欠損したマウス胚(Shh欠損マウス胚)の解析を行い、以下の結果を得た。(1)Shh欠損マウス胚では第一咽頭弓が低形成で、胚の正中で癒合した単一の形態であった。(2)第一咽頭弓に発現する分子マーカーは、Shh欠損マウス胚の第一咽頭弓の上顎を形成する部分と下顎を形成する部分の近位部、および正中の内側部分で発現低下していたが、下顎を形成する部分の遠位部では発現低下は認められなかった。(3)Shh欠損マウス胚の第一咽頭弓では、アポトーシスの増加が認められた。(4)Shh欠損マウス胚の第一咽頭弓では、Fgf8遺伝子とFgf8の下流で機能する遺伝子の発現が低下していた。以上より、Shhシグナルは、第一咽頭弓の上顎成分、下顎近位成分、および正中部分(midline構造)の発生に必須であることが明らかになった。分子機序として、Shhシグナルの機能の少なくとも一部は、Fgf8およびその下流で機能する遺伝子を介し、おもに第一咽頭弓の細胞の生存に必須であることが示唆された。次にShhの下流で機能すると考えられる転写因子Tbx1の機能を低下した遺伝子改変マウスとShh欠損マウスの交配により、Tbx1の機能低下がShh欠損マウス胚に認められる発生異常に与える影響について検討したが、これまでに明らかな関与を認めるには至っていない。さらに解析を進めること、また環境因子がShh欠損マウス胚の発生異常に与える影響について検討を加える必要がある。
新しい特異格子系における長波長音響フォノンの局在の研究

放物型分散曲線を持つ特異格子系に少しの乱れが入った時に極めて局在しにくいはずの長波長音響フォノンが強く局在するであろうことを定量的に明らかにするために、充分長い1次元特異格子系と帯状および角柱状の擬1次元系の波動の減衰率を高性能PCと高効率プログラムにより計算した。その結果、全ての場合について、長波長音響フォノンが特異的に局在することを減衰率の振動数依存性から明らかにした。しかし、帯状および角柱状の擬1次元系の帯の幅および角柱の幅の∞極限である、2次元および3次元極限での長波長音響フォノンの減衰率は格子定数の逆数を単位として10^-5以下(局在長は、格子定数を1nmとして、0.1mm以上)であり、数値計算の精度が一桁以下であったために、その値を定量的に確定するに至らなかった。本研究は、申請者が提案している放物型分散曲線を持つ特異格子系について、不規則性によるアンダーソン局在が最も起こりにくいとされる長波長音響フォノンが特に局在し易くなることを、理論予測に基づいて、大規模な数値実験により検証しようとするものである。1次元特異格子系については検証されている。3年次計画の初年度にあたる平成22年度は、この低振動数音響フォノンのアンダーソン局在が2次元及び3次元特異格子系でも顕著にみられるか否かを検証するため、充分長い帯状の準1次元系(帯幅S)及び角柱状の準1次元系(角柱幅S)の波動の伝達行列の正の最小リャプノフ指数γを任意のW,ω,S,長さLでQR法により計算するための高効率数値計算プログラムの開発を行った。基本となるプログラムの開発はほぼ完成し、これが本年度の主たる実績となる。また、これまでの研究成果は、PHONONS2010国際会議(Taipei)で発表され、審査をへて、CJP、Vol.47,No.1、2011に論文が掲載された。2年目に当たる平成23年度では、基本プログラムにより系統的な数値計算を実行するための様々な補助プログラムを作成して、数値計算を実行してゆく。3年次計画の2年度にあたる平成23年度は、初年度に開発された高効率数値計算プログラムを用いて、先ず1次元特異格子系について低振動数音響フォノンのアンダーソン局在を確認して、平成23年秋の日本物理学会(富山)で報告した。さらに2次元特異格子系について、充分長い帯状の準1次元系(帯幅W)の波動の伝達行列の正の最小リャプノフ指数γ(K,ω,W,L=∞)を多数のばね定数K,振動数ω,W,充分大きな長さL1に付きQR法により数値計算した。しかし、残念ながら、2次元系を実現するためのγ(K,ω,W,L=∞)によるWに関するサイズスケーリングの結果は、γ(K,ω,W=∞,L=∞)の値が数値計算の精度の限界を少し超えた10^-5のオーダーであることが明らかになりつつある。その結果、本報告書の時点で、2次元特異ランダム系について、γp-ωpの関係が得られるまでに、至っていない。最終年度に当たる平成24年度では、2次元系でのγp-ωp関係を明らかにするとともに、3次元系について、2次元系と同様な計算を角柱状の準1次元系(角柱幅S)について行い、この研究の総括につなげたい。

初年度の高効率数値計算プログラム開発、次年度の1次元特異格子系の低振動数音響フォノンのアンダーソン局在の確認に引き続き、3年次計画の最終年度にあたる平成24年度は、2次元特異格子系について、充分長い帯状の準1次元系(帯幅W)の波動の伝達行列の正の最小リャプノフ指数γ(K,ω,W,L=∞)を多数のばね定数K,振動数ω,W,充分大きな長さL,に付きQR法により数値計算し、その結果を元に、2次元系でのγpーωp関係を明らかにするとともに、3次元系についても、2次元系と同様な計算を角柱状の準1次元系(角柱幅S)について行い、この研究の総括につなげることであった。しかし、残念ながら、2次元系を実現するためのγ(K,ω,W,L=∞)によるWに関するサイズスケーリングの結果は、γ(K,ω,W=∞,L=∞)の値が数値計算の精度の限界を少し超えた10^-5のオーダーであることが明らかになって来たために、高速PCと高効率プログラムによる数値計算の限界をかなり越えた計算であることが明らかになり、2次元特異ランダム系について、γpーωpの関係が得られるまでに、至らなかった。3次元特異ランダム系についても同様である。数値計算による擬1次元系の波動の減衰率(リャプノブ指数)γ(Kω,W,L=∞)の計算精度は2桁出ているが、W->∞でγの数値が小さくなるために、それに基づく最小乗法によるγ(K,ω,W=∞,L=∞)の計算精度が出せていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)2次元および3次元特異ランダム格子系について、音響フォノンが局在傾向を持つことを数値的に確認する。2)特に、3次元系も1,2次元系と同様な状況になるか否かを、角柱状の擬1次元系について、確認する。3)γの計算の精度を1桁程度上げるために、擬1次元系の長さLを現行の10^510^6の10倍にするか、サンプル数を現行の10の10倍にするなどの努力をする。莫大な計算時間を企画する。
超音波組織ドプラによる運動療法、各種薬物療法での大動脈コンプライアンス変化の比較

【背景】動脈脈派伝播速度(PWV)は動脈コンプライアンスを測定する1つの方法とされているが、血圧の影響を受け、また、末梢動脈のコンプライアンスも同時に評価するため、大動脈の局所コンプライアンスの評価は困難である。一方、我々の開発した組織ドップラによる動脈壁運動の加速度評価により、1回の心拍出による大動脈のウインドケッセル作用による壁の伸展、復元時の壁厚の加速度が詳細にかつ時間的に評価でき、この局所大動脈壁における大動脈壁伸展性が新たな大動脈のコンプライアンスの指標になると考えられた。【目的】そこで本研究では、1運動療法による介入で大動脈コンプライアンスはどの程度変化するか、2薬剤による大動脈コンプライアンスの評価が可能かどうかにつき検討した。【結果】体重は、59.9から59.0kgと有意に減少した。収縮期血圧は、134.1から129.2mmHgと減少傾向を認めた。PWVは、1562より1530cm/sと変化を認めなかった。Max-IMT、Mean-IMTも共に、有意な変化は認めなかった。一方SRは19より24と有意に増加し、局所大動脈壁コンプライアンスは改善する可能性が示唆された。薬物療法における効果判定においても、組織ドプラ法を用いた局所動脈壁弾性は、イコサペント酸エチル(EPA)により改善する可能性が考えられた。介入開始前と後で、内服薬の種類や、収縮期、拡張期血圧ともに有意な差は認めなかった。EPA血中濃度は、介入後で有意に上昇した。PWVはEPA投与により有意な変化は認めなかった。しかし、SRは有意に増加した。【総括】、運動療法での検討と同様にPWVとstrain rateとで認められた差より、組織ドプラ法を用いた局所動脈壁弾性は、PWVで測定しえるよりも、より早期の段階で動脈硬化度の判定、改善の判定に有用である可能性が示唆された。超音波組織ドプラによる運動療法、各種薬剤での大動脈コンプライアンス変化の比較【検討仮説】1運動療法による介入で大動脈コンプライアンスはどの程度変化するか。2運動種類や程度による大動脈コンプライアンスの変化の比較、各種薬剤の介入による変化との比較検討(1)超音波組織ドップラによる大動脈コンプライアンスの評価上行大動脈壁を選択し、同部を超音波組織ドプライメージで描出し、ROIを血管壁において、strainrate : SRを測定、3心拍の平均値をとり、SR値を大動脈のコンプライアンスを示す指標として用いる。測定は、下記の運動療法施行前および、運動療法継続後の3-6か月後。現在約50例の測定解析し、従来のPWVとの相違点につき検討中(2)同時に、末梢血管も含めた動脈硬化指数として、従来のPWVも測定する。頚動脈脈派伝播速度(hc PWV)下肢動脈脈派伝播速度(ba PWV)(3)運動療法の施行運動強度を確実に、かつ安全に施行するために、あらかじめ呼気ガス分析を用いた運動負荷試験を施行し、求められた無酸素運動閾値(anaerobic threshold : AT)を用い運動療法を行っている。運動強度の監視は、申請者らの院内運動療法施設にて専門の運動指導士による運動指導を行い、参加者に運動強度を十分理解させ、監視型運動療法として施行中。同時に、自宅、他施設にて運動療法を施行する場合は、後述の院内サーバーに個人記録として登録しWEB上で記録を管理、確認できるようにシステムを構築中である。現在試験運用中。超音波組織ドプラによる運動療法、各種薬剤での大動脈コンプライアンス変化の比較【目的】

超音波組織ドプラを用い、運動療法により大動脈コンプライアンスはどの程度変化するか、またその変化は薬剤による変化と程度や機序が異なるかどうかを検討した。【方法】平均年齢58±9才、耐糖能異常、高脂血症、軽症高血圧、肥満症例に、運動療法のみを施行した19例、ACE阻害剤10例、Ca拮抗剤11例、スタチン製剤9例の合計49例、対照例として新たな運動療法、薬剤治療を施行しなかった16例で検討した。超音波組織ドプラによる上行大動脈壁部strainrate : SR、および脈波伝搬速度(PWV)を測定した。運動療法は有酸素運動を3ヶ月施行した。非運動群では、塩酸テモカプリル4mg、ベシル酸アムロジピン10mg、プラバスタチンナトリウム10mgのいずれか1種類を、3ヶ月服用した。【結果】運動療法により体重、血圧、PWVは有意に減少した。SRは減少傾向を示した。塩酸テモカプリル、ベシル酸アムロジピン投与群では血圧は有意に減少し、PWVは有意に減少したがSRは有意な変化は認めなかった。プラバスタチンナトリウムではSR、PWVともに有意な変化を認めなかったが、コレステロールの変化量とSRの変化量に負の相関関係を認めた(r=-0.42、p<0.06)。コントロールでは、SR、PWVともに有意な変化は認めなかった。【考察】運動療法では、組織ドプラで評価される大動脈局所コンプライアンスの改善と、PWVで評価される動脈全体のコンプライアンスの両方の改善が示唆されたが、降圧剤では局所コンプライアンスの改善は認めなかった。スタチン製剤では局所のコンプライアンス改善の可能性が示唆された。以上より超音波組織ドプラによる動脈コンプライアンスの評価は、運動や各種薬剤の効果判定、その作用機序の解明に有用と考えられた。
超高速ネットワークに対応する階層型異常検知システムの構築

本研究の目的は、超高速ネットワークに対応し、DoS攻撃に対する弱点を克服するためのIDSの構築法を確立することである。この目的を達成するために、システムリソースの消費量の少ない観測方式、通信の異常性評価方式の開発を行ったシステムリソースの少ない観測方式としては、タイムスロット単位の観測とフロー単位での観測を段階的に組み合わせるシステムの構築を行った。通常のタイムスロット単位での観測では、個々の通信の異常性を詳細に評価することが困難であるが、本研究で提案した方式では、プライバシーを守りながらパケットのデータをタイムスロット単位で数値化することに成功し、その数値化された観測量を用いて、従来以上の精度で異常や不正を検知できる観測方式を確立した。また、通信の異常性の評価方式としては、通信データを構成するコードのヒストグラムを用いた通信の数値モデル化を提案し、それを利用した不正検知方式を開発した。この方式は、検知対象とする不正アクセスの種類が増加した場合においても、計算量の増加が従来方式と比較して大幅に削減出来る優位性があることが判明した。更に、この数値化方式を従来のIDSの前段階に導入することにより解析対象の通信を削減する不正検知システムを構築し、従来のIDSと同等の検知精度を保持したまま、計算負荷の低い不正検知システムの実現に成功した。インターネットにおける不正アクセスを高精度に検出するためには、従来用いられているパケット単位の解析ではなく、End-to-Endの組み合わせ毎に抽出したフロー単位での解析が必要である。解析対象のフローを抽出するためには、End-to-Endの情報を観測機器が保持し、対象フローを構成するパケットを収集する必要がある。近年、高速化の著しいインターネットにおいては、同時に大量のフローが発生する可能性があり、フロー数に比例して保持すべきEnd-to-Endの情報が膨大になる問題が生じる。また、この問題は、フロー単位での解析技術の構造的な欠陥でもあり、攻撃者の攻撃対象となり得る脆弱性であるとも言える。本研究では今年度において、上記問題の解決策として、段階的異常検知システムのアーキテクチャを提案し、そのシステムの必要要件と検知性能の基本的検証を行った。具体的には、観測の第一段階として観測に必要なリソースの少ないタイムスロット型での観測方式を設置し、第二段階でのフロー単位での観測と解析を行う基本的なシステムを構築し、第一段階において観測すべき情報に関する実験と考察を行った。この考察から高精度な異常検知には、タイムスロット型においても、パケットペイロードの情報をも観測対象とすべきであるとの知見を得ることが出来た。その知見に基づき、タイムスロット型の観測方式にパケットのペイロード部の情報を統合した新しい観測方式を提案し、段階的な異常検知を行っても、高い検知性能を保持可能な第一段階の観測システムを完成した。
可溶性ULPB2制御による新しい敗血症治療法の開発

死亡率が高い敗血症へのNK細胞の関与についてはこれまでほとんど報告されていない。そこで我々は、NK細胞機能抑制分子として検討してきた可溶性ULBP2の敗血症への関与を検討した。その結果、1臨床的敗血症患者において、血清中可溶性ULBP2が上昇する患者が有ること、2重症感染症時に宿主細胞上に発現誘導される細胞表面ULBP2は、メタロプロテアーゼADAM17によってsheddingされ、可溶性ULBP2となること、3クラリスロマイシンは、ADAM17活性抑制により、可溶性ULBP2の産生を押さえることなどを初めて明らかにした。本成果により、新規作用機序による敗血症治療薬開へつながる可能性がある。敗血症は感染によって発症した全身性の炎症反応症候群であり、病原細菌に対する過剰あるいは抑制された免疫反応が死亡要因となっていることが知られている。ことに発病初期には自然免疫が関与し、その調節は有効な敗血症治療の重要な手段となると考えられる。NK細胞はこの自然免疫を調節する中心細胞であり、敗血症における機能異常が報告されているが、その機序の解明とこれを利用した敗血症治療方法の開発はいまだ行われてはいない。我々はこれまで感染時・腫瘍化等の生体ストレス時に宿主細胞上に発現する分子ULBP2に関する研究を遂行してきた。この過程でULBP2は細胞表面上にあってはNK細胞を活性化するが、可溶化すると逆に抑制することを明らかにしている。このことからULBP2可溶化を制御することによりNK細胞機能を調節する新しい敗血症治療方法を開発することを目的として本研究を行った。平成26年度は、まず細胞表面ULBP2が可溶化される機序の解明を行った。プロテアーゼ阻害剤であるTAP-2の効果より、ULBP2を可溶化する酵素をMMP、ADAMプロテアーゼに絞り、候補プロテアーゼをULBP2強制発現細胞に共発現させることで切断酵素(ADAMプロテアーゼの一種)を特定した。つづいて、本成果を早期に臨床応用を図るため、この切断酵素発現・活性に影響を及ぼす薬剤を培養細胞系でスクリーニングした。その結果クラリスロマイシンが、本酵素の活性を低下させるという新しい知見を得た。平成27年度は、以下の2方面から検討を行った。1敗血症in vitroモデルを用いて、敗血症時にULBP2や平成26年度研究で切断酵素と同定したADAMプロテアーゼがどのような動態をとるかの検討:ヒトPBMCを採取し、LPSで刺激を行った後、NK細胞をMACSシステムで分離し、RNAを抽出した。LPS刺激無しのコントロールNK細胞RNAとともに次世代シークエンサーHiSeq2500によるトランスクリプトオーム解析を実行した。RNA量、品質確認とも問題なく、現在データ解析中である。本解析により、ULBP2を含むNK細胞表面分子群と、その切断酵素群の敗血症時の動態が明らかになり、敗血症治療バイオマーカーや治療ターゲットが明らかになると考えられる。2切断点解析:ULBP2切断点を明らかにするために、可溶性ULBP2を濃縮し、糖鎖処理後、SDS page、銀染色によるバンド同定、ペプチドシークエンスをすすめている。ULBP2やその切断酵素(ADAMプロテアーゼ)単独を標的とするのみならず、世代シークエンサーを使った、in vitro敗血症モデルにおける、NK細胞全遺伝子トランスクリプトオーム解析を本年度導入している。ULBP2可溶化が、多くの分子の強調によるものである場合も本手法により統合的にとらえることができ、本研究テーマである可溶性ULBP2制御による敗血症免疫療法の開発にむけて、きわめて有望な進歩をしたと考えられる。平成26年度27年度にかけては、敗血症時に免疫細胞であるNK細胞機能を調整分子ULBP2やその可溶型が重要な役割を担い、またその生成にプロテアーゼが関与していることを示した。

平成28年度は、敗血症in vitroモデルを用いて、敗血症時にULBP2やこれまでの研究で切断酵素と同定したADAMプロテアーゼがどのような動態をとるかの検討を行った。ヒトPBMCを採取し、LPSで刺激を行った後、NK細胞をMACSシステムで分離し、RNAを抽出した。LPS刺激無しのコントロールNK細胞RNAとともに次世代シークエンサーHiSeq2500によるトランスクリプトオーム解析を実行した。この結果からULBP2を含むNK細胞表面分子群と、その切断酵素群の敗血症時の動態が明らかになった。ULBP2やその切断酵素(ADAMプロテアーゼ)単独を標的とするのみならず、世代シークエンサーを使った、in vitro敗血症モデルにおける、NK細胞全遺伝子トランスクリプトオーム解析を追加した。これらの手法の採用により、ULBP2可溶化が、多くの分子の強調によるものであることが明らかになった。これらの検討により本研究テーマである可溶性ULBP2制御による敗血症免疫療法の開発のための、新たな分子群が同定できた。敗血症の死亡率は高く、新規治療薬の開発は現在の医学上の大きな課題である。敗血症の病態は、感染によって発症した全身性の炎症反応症候群とそれに基づく全身性の臓器障害であり、その発症要因として病原細菌に対する過剰あるいは抑制された免疫反応が重要である。これまで敗血症病態に関与する自然免疫細胞として、マクロファージ、好中球、樹状細胞などが検討されてきた。一方NK細胞については、敗血症時にその数と機能が低下すること、NK細胞機能が抑制されている敗血症患者では、そうでない患者に比べて生存率が低いことなどが報告されているが、その機序についての検討はほとんど行われていない。そこで今回、我々がこれまでNK細胞機能抑制分子として検討してきた可溶性ULBP2の敗血症への関与とその機序を検討した。本研究は、1敗血症時の可溶性ULBP2の関与の解明、2宿主細胞表面上のULBP2がsheddingされ、可溶性ULBP2となる機序の解明、3可溶性ULBP2の制御方法の開発を目的として行った。その結果、1臨床的敗血症である重症肺炎において、血清中可溶性ULBP2が上昇する患者が存在すること、2重症感染症時に宿主細胞に発現誘導される細胞表面ULBP2は、これまで報告されたメタロプロテアーゼの中で、ADAM10ではなく、ADAM17(TACE)によってsheddingされ、可溶性ULBP2となること、3免疫調節作用があるとされている14員環マクロライドであるクラリスロマイシンは、このADAM17(TACE)の活性を抑制することにより、可溶性ULBP2の産生を押さえることなどを初めて明らかにした。本研究成果は、クラリスロマイシンが可溶性ULBP2産量抑制剤新たな敗血症治療剤として有望である可能性、もしくは本作用機序による新しい敗血症治療薬開発への創薬シーズとなりうることを示している。死亡率が高い敗血症へのNK細胞の関与についてはこれまでほとんど報告されていない。そこで我々は、NK細胞機能抑制分子として検討してきた可溶性ULBP2の敗血症への関与を検討した。
緑内障手術療法の改良に関する臨床的および実験的研究

手術施工例の臨床データ解析:マイトマイシンCを併用する線維柱帯切除術を施工した症例の手術成績を検討し、術後の濾過胞の形態を超音波所見により、4種類に分類することが可能であることを示した。また、正常眼圧緑内障に対する手術成績については、手術例の約90%で眼圧が望ましいと考えられるレベルとなり、視野進行にも良好な影響が認められるとの成績を得た。線維柱帯切除術が正常眼圧緑内障の視野進行に及ぼす影響について検討し、同手術による大幅な眼圧下降が視野予後を有意に改善することを明らかにした。また、眼圧が元々15mmHg未満と低い症例では手術効果が著しくなく、むしろ視神経乳頭出血の既往など眼圧以外の要因が視野予後と関連していることを明らかにした。さらに、手術後の水晶体混濁の発生過程の観察、術後感染症の分析を行い、水晶体混濁が従来考えられていたよりも早く発生していること、マイトマイシンC併用手術により感染の増加の認められないことを明らかにした。緑内障術後の角膜形状解析:緑内障術後の角膜形状に関する経時的観察を行い、経過観察12か月の時点において、手術部位を通る経線を最強主経線とする乱視の生ずること、この乱視は少なくとも術後1ヵ月から12ヵ月の間は大きな変化をきたさないこと、強主経線が強膜フラップに一致する傾向にあることを明らかにした。強膜弁の縫合糸の数、眼圧、レーザー切糸施工の有無と乱視の関連については、有意の関連は得られなかった。ゲル化基剤を使用した新規マイトマイシンC投与法の検討:マイトマイシンCの新規投与法に関する一連の実験により、従来より臨床で使用されている方法によるマイトマイシンC使用量の約1/70の投与量で従来の方法と同等の標的組織濃度を得られることを明らかにした。さらに、動物手術モデルにおいてもこの少ない投与量で有意の眼圧下降効果の得られることを初めて明らかにすることができた。手術施行例の臨床データ解析:マイトマイシンCを併用する線維柱帯切除術を施行した症例の手術成績を、視機能、眼圧、濾過胞の形態(超音波所見を含む)の点から再検討した。その結果、術後の濾過胞の形態を超音波所見により、4種類に分類することが可能であることが判明し、Ophthalmologyに発表した。この分類は眼圧コントロール成績と密接な関連を有しており、緑内障管理上の意義は大きいものと考える。また、正常眼圧緑内障に対する手術成績については、手術例の約90%で眼圧が望ましいと考えられるレベルとなり、視野進行にも良好な影響が認められるとの成績を得ることができ、第5回緑内障学会シンポジウムで発表した。緑内障術後の角膜形状解析:経過観察6か月の時点において、手術部位を通る経線を最強主経線とする乱視の生ずることが明らかになった。この乱視は少なくとも5カ月間は大きな変化を示さないことが明らかにされた。また、強膜弁の縫合糸の数、眼圧(変化量、絶対値)、レーザー切糸施行の有無と乱視の関連について検討したが、有意の関連は現時点では得られなかった。この内容は第19回日本眼科手術学会で発表した。

マイトマイシンCの新規投与法に関する実験と濾過手術後の瘢痕化過程の検討については、現在進行中であるが、以前に少数例で施行した予備実験と同様に、ゲル化基材を使用した新規の投与法により、眼圧下降効果を保ちつつ、マイトマイシンCの総投与量を減少させる可能性を示すデータが得られつつある。手術施行例の臨床データ解析:マイトマイシンCを併用する線維柱帯切除術を施行した症例の手術成績を、視機能、眼圧、濾過胞の形態(超音波所見を含む)の点から再検討した。その結果、正常眼圧緑内障においては、手術例の約90%で眼圧が望ましいと考えられるレベルとなり、視野進行にも良好な影響が認められるとの成績を得た。また、6年の経過観察データにより、本手術法により従来の手術法では困難とされた長期に渡り良好な眼圧コントロールを得ることができること、一部の症例で視機能に影響する合併症の発生する可能性について示すことができた。こうした研究成果は、ヨーロッパ緑内障学会、日米合同緑内障学会、国際眼研究会議を初めとする内外学会で発表するとともに、一部を論文とした。緑内障術語の角膜形状解析:経過観察12か月の時点において、手術部位を通る経線を最強主経線とする乱視の生ずること、この乱視量は術後1か月に生じその後大きな変化を起こさないことを明らかにした。また、強膜弁の縫合糸の数、眼圧(変化量、絶対値)、レーザー切糸施行の有無と乱視の関連は認められなかった。この内容は学会誌で公表予定である。マイトマイシンCの新規投与法に関する実験:家兎眼における実験により、ゲル化基剤を使用した新規投与法により、眼圧下降効果を保ちつつ、マイトマイシンCの総投与量を減少させることが可能であることが明らかとなった。この研究成果は、国際眼研究会議で発表するとともに、第1報をBritish Journal of Ophthalmology誌上に公表した。マイトマイシンCを併用する線維柱帯切除術が正常眼圧緑内障の視野進行に及ぼす影響について検討し、同手術による大幅な眼圧下降が視野予後を有意に改善することを明らかにした。また、眼圧が元々15mmHg未満と低い症例では手術効果が著しくなく、むしろ視神経乳頭出血の既往など眼圧以外の要因が視野予後と関連していることを明らかにした。さらに、手術後の水晶体混濁の発生過程の観察、術後感染症の分析を行い、水晶体混濁が従来考えられていたよりも早く術後1ヵ月で発生していること、マイトマイシンC併用手術により感染の増加の認められないことを明らかにした。緑内障術後の角膜形状に関する経時的観察を行い、経過観察12か月の時点において、手術部位を通る経線を最強主経線とする乱視の生ずること、この乱視は少なくとも術後1ヵ月から12ヵ月の間は大きな変化をきたさないこと、強主経線が強膜フラップに一致する傾向にあることを明らかにした。強膜弁の縫合糸の数、眼圧、レーザー切糸施工の有無と乱視の関連については、有意の関連は得られなかった。マイトマイシンCの新規投与法に関する一連の実験を終了した。すでに新規投与手段によると臨床使用量の約1/70の投与量で従来の方法と同様の標的組織濃度を得られることを明らかにしているが、動物手術モデルにおいてもこの少ない投与量で有意の眼圧下降効果の得られることを初めて明らかにすることができた。
中学校理科における地域の学習リソースを活用したキャリア教育教材の開発

国内外の様々な調査から、科学を学ぶ意義や有用性を実感できていない生徒が多いことが、我が国の課題としてあげられている。これらの課題解決を目指して,これまでに出前講座や外部講師の活用などが行われてきたが,十分な課題解決には至っていない。そのため,筆者は,中学校理科の各単元におけるキャリアを導入した教材を開発・実践し、地域の公立学校へ発信することで,課題の解決を目指した。研究では、日本有数の楽器メーカーである(株)ヤマハの製造企画部化学技術グループ,農林の試験研究機関である静岡県農林技術研究所土壌環境科研究グループ,キャリア教育プログラムの開発を行っている静岡大学などと連携し、科学的知識(ここでは特にイオン)の生かし方や職業人として生き方や考え方・魅力を効果的に学習者に伝えることのできる新教材を化学変化とイオンの単元で完成させた。完成させた新教材は,日本理科教育学会東海支部大会や本校研究発表会などにおいて公立学校へ発信した。新教材を学習した本校生徒117名を対象に行ったアンケートでは、84.6%の生徒が「理科は、日常生活に関わりのある教科だと思う」と答え、79.5%の生徒が「理科を勉強することは、将来の仕事の可能性を広げてくれるので、自分のためになると思う」と答えた。この結果から、新教材は、学習者に科学を学ぶ意義や有用性や、科学に携わる仕事や人に対する魅力を十分に実感させることができたと自負している。今後は,生徒が多種多様な職業に関わることができるよう各単元でキャリア教育教材を開発・実践するとともに,キャリア教育教材を組み込んだカリキュラムの開発を行い、さらなる課題の解決を目指したい。また,キャリア教育教材を継続して実践していくためには,共同で開発する企業やそこに携わる人にとっても魅力的かつ有益である必要がある。学習者側に加えて企業側の視点をもち,研究を重ねていきたい。
日本人英語学習者の「音読力」のメカニズムと「音読」指導の効果についての検討

本研究は、(1)英語能力テストとして実施される音読テストはどの程度の信頼性を有しているか(特に評定者トレーニングと観点別評価に焦点を当てて)、(2)音読パフォーマンスに英語学習者のどのような技能が反映されているか、(3)音読力と言語能力発達との関連で、近年、注目されている音韻的作動記憶(phonological working memory;PWM)の測定方法と他技能との関連について検討を行ったものである。本研究は、しばしば英語学習者のリーディング能力を測定するテストとして使用されている音読テストの信頼性一測定の一貫性に焦点をあて、それを高めることを目的としたものである。研究手法としては、大学生英語学習者26名に対して実施された音読テストのパフォーマンスを、2名の英語教員で評価を行ない、さらに、評定者に構えがある場合とない場合とでどの程度、信頼性に違いがあらわれるか比較を行なった。構えありでは、事前に、平均的であると判断される基準について評定者同士で確認しあい、また教育目標や音読テストの実施手続きの詳細についても互いに確認しあった。一方、構えなしでは、採点版の解釈など全て評定者個人に任せられた。まず、「Q1.評定者の構えの違いは、文章音読テストの信頼性に影響を与えるか」に関して、結果は次の3点にまとめられる。第1に、評定開始前に評定者同士で互いに構えについて確認しあった場合(構えあり)のほうが、そうでない場合(構えなし)よりも観点別の5段階の評定がより機能していた(F検定の結果から)。第2に、構えの有無にかかわらず、両者の間には十分な信頼性があり、またそれらの間に違いはなかった(相関分析および一般化可能性理論から)。第3に、構えありの場合のほうが構えなしの場合よりも評定者の違いが学習者によって変動を受けるという、信頼性の観点からは望ましくない結果がみられた(一般化可能性理論から)。そして、「Q2.音読テストの評定において十分な信頼性を得るために必要な評定者数および観点の数はいくつが適切か」に関しては、十分な信頼性を確保するためには、2人の評定者で3観点以上用意する必要があるとの結果が示された(一般化可能性理論から)。以上より、今後、英語学習者を対象に実施される音読テストについて、特に評定という点からいくつかの示唆を提示することができた。平成21年度は、「音読力」には学習者のどのような技能が反映されているかという研究課題に焦点をあて、特に「音読力」との関連が期待される「音韻的作動記憶」の測定課題の開発に取り組んだ。調査1ではは、日本人英語学習者を対象にした母語による(日本語版)測定課題の開発を行った。まずは、五十音のうち清音をランダムに組み合わせて三文字の無意味綴り(非単語)を複数個作成し、連想価が高いものは除外するなどの手続きを経て、最終的に使用する非単語を決定した。その後、非単語は2語8語の範囲内で組み合わされ、二語課題から八語課題まで用意された。この課題では、学習者は、音声化・録音された一連の非単語を聞いて、筆記再生するよう求められた。結果はスパン得点により算出された。一方、第二言語(英語)による音韻的作動記憶を測定する課題は、Service(1992;Service & Kohonen,1995;結果は正答数により算出)及びCheung(1996;結果はスパン得点により算出)を使用した。大学生29名にこれらの課題を実施した結果、日本語版課題については、第一に、一語課題を作成することの必要性、第二に、五語課題以上の再生はその難易度ゆえ、事実上、実施することが困難であることなどの問題点が示された。第二言語での課題については、Cheungの課題は学習者にとって非常に難しかったため実施困難であることが、他方、Serviceの課題は難易度も適当であったが十分な信頼性があるとは言えないこと(α=.600;20項目)が示された。調査2では、さらに各測定課題の改訂を行ない(例:筆記再生課題から復唱課題に変更、項目数の増加)、日本語版課題(改訂版)とthe Children's Test of Nonword Repetition(Gathercole & Baddeley,1996によるもので、すでに標準化されている)の2種類を用意して、日本人大学生英語学習者25人に対して実施した。その結果、日本語版課題と第二言語による課題との間には、中程度の相関関係がみられ(r=.545,p<.01)、最低限の並存的妥当性があることが示された。本研究は、Baddeley(1986)に基づく音韻的作動記憶(phonological working memory, PWM)に焦点を当てながら、PWMと英語語彙知識、およびPWMと英語リスニング能力の関係を明らかにし、さらに日本人英語学習者の音読力のメカニズムを明らかにすることを目的としたものである。

このPWMとは、母語の言語処理能力、獲得過程に限定されず第二言語の処理過程においても大きく関わることが多くの研究者により指摘されているところである。平成22年度の調査では、大学生を対象に4つの課題-英語版PWM課題のCNRep (Gathercole&Baddeley, 1996;標準化テスト)、日本語版PWM課題(本研究で開発)、英語語彙イズテスト(望月,1998)、TOEIC Bridgeリスニングテスト(ETS, 2007)-を実施し、相関分析により以下の結果が得られた。1.CNRepと英語語彙イズテスト、日本語版PWM課題と英語語彙知識テストの間には、それぞれr_<sp>=-.05(ns)、r_<sp>=-.11(ns)という値が得られ、つまり、PWMが学習者にとっての目標言語あるいは母語で測定された場合であってもPWMと語彙知識の間にいかなる関係が見られないことが分かった。このCNRepの結果に関しては、語彙知識がある学習者はかえってPWM課題で提示された無意味綴りの非単語も有意味化しようとして失敗した可能性を指摘することができる。2.CNRepとTOEIC Bridgeの間にはr_<sp>=.50(p<.05)、日本版PWM課題とTOEIC Bridgeの間にはr_<sp>=.53(P<.05)と中程度の相関があることが示された。これより、学習者が非単語を作動記憶内でリハーサルし正確に復唱できる能力が、英語4技能の1つであるリスニングとも関連することが明らかになった。今後は、本研究のように成人学習者のみならず、英語未学習の幼児や低学年児童をも対象にし、彼らのPWMが将来の英語能力の発達にどのように関わってくるかについて明らかにすることも重要な研究課題の1つである。
小胞融合による新規膜構造形成の分子基盤の解明

本研究では、胞子形成時における前胞子膜形成機構を新規膜合成のモデルとし、小胞融合によりどのように膜構造が形成されるか、その分子メカニズムを明らかにする目的で行った。栄養増殖時にポストゴルジ小胞の細胞膜への融合に機能するRab GTPase Sec4のグアニンヌクレオチド交換因子Sec2の胞子形成時発現抑制株を作製し、胞子形成、前胞子膜形成、エフェクター分子や積み荷タンパク質の局在を解析した。その結果、Sec2発現抑制によるSec4活性化不全は、前胞子膜や胞子壁形成に機能する分子の輸送、局在に影響を及ぼし、胞子形成不全を示すことが示唆された。本研究では、出芽酵母の胞子形成における前胞子膜形成をモデルとして生体内新規膜構造形成のメカニズムを明らかにすることを目的として行った。細胞内膜輸送において主に小胞の融合を司る分子スイッチRab GTPaseの一つSec4が前胞子膜形成に必須であることがわかっている。しかしながら、Sec4が如何にしてポストゴルジ小胞の融合に寄与しているか未知な点が多い。そこで、Sec4のグアニンヌクレオチド交換因子Sec2の胞子形成時特異的発現抑制株を作製し、Sec4の活性化が正常に起こらない状況を作り出し、胞子形成への影響を解析した。Sec2発現抑制株では胞子壁の合成や前胞子膜形成に影響があることがわかった。さらなる詳細な解析の結果、Sec4のエフェクターであるSec15や小胞の積荷タンパク質の局在が野生株とは異なっていることを示した。蛍光タンパク質との融合タンパク質として作製したSec4のエフェクター分子のうち数種のプローブは栄養増殖時にはその蛍光が確認できるものの胞子形成時においては蛍光強度が弱く可視化が困難であることがわかった。これら分子の発現は胞子形成時に抑制されていることが考えられ、対処として胞子形成時にそれらエフェクター分子の発現を誘導するコンストラクトの作製に取り掛かった。ポストゴルジ小胞の融合において機能しているRab GTPase Sec4のグアニンヌクレオチド交換因子Sec2については栄養増殖時にリン酸化されることが報告され、エフェクターおよびリン脂質への結合が制御されていると考えられている。Sec2のリン酸化状態が胞子形成時に変化しているか、また前胞子膜形成に影響を与えるか検討するため、質量分析によりリン酸化を含む翻訳後修飾解析を実施できる状況を整えつつある。Sec2発現抑制株の解析によりSec2-Sec4が胞子形成過程において重要な役割を果たしていることが明らかになった。今後は、Sec4のエフェクタータンパク質の条件特異的変異株の作製による詳細な解析を行う予定である。細胞生物学胞子形成特異的デグロン株をExocyst複合体について作製し、サブユニットタンパク質の前胞子膜形成への寄与を明らかにする。ライブイメージングにより小胞の融合から前胞子膜がどのように形成されてくるか詳細な分子機構を明らかにする。使用を予定していた顕微鏡関連物品を次年度に持ち越したため。前年度から引き続き行う生細胞観察に加えて、Exocyst複合体の相互作用解析を行う予定である。この際、必要に応じてExocyst複合体のサブユニットに関して抗体作製を行い、共免疫沈降実験を行う。
日本の民間企業・大学等が持つ技術特許の移転・流通に関する研究

本研究では,日本の民間企業・大学等が保有する技術特許の移転の流通の可能性,及びそれが企業経営や産業の形成・発展に及ぼす影響を実証的に検討した。初年度(平成15年度)には、独自の研究フレームワークを構築し、技術特許に関わる問題点を明確にした。特に知的財産をめぐる経営上の諸問題については、知財の創造、知財の権利化、知財の活用、知財の紛争処理、知財インフラの構築、の5領域に整理し、図書『知財マネジメント入門』として出版した。第2年度(平成16年度)には主として日本のTLO(大学技術移転機関)全数を対象とする質問票調査の作成と実施に注力した。最終年度(平成17年度)には上記TLO質問票調査結果の分析を進めるとともに、この調査を補完するためのヒアリング調査、民間企業の知財戦略に関する調査を実施し、分析を行った。このような研究活動により、多くの知見を得た。以下にはその一部を抜粋する。(1)技術ライセンシングはマーケティング活動として解釈することができること。その際、消費財、サービス財、および工業用品などを対象とした従来のマーケティング活動とは異なるアプローチを必要とすること。(2)TLOの役割は、科学的発見と市場ニーズとのマッチングだけでなく、技術思想を継続的に生み出すような長期的関係のファシリテイトにもあること。(3)日本のTLO(全40団体)の実態を調査した結果、メンバー個々の独自活動による成果の単純合計がTLOの成果となる「個人プレイ」型の団体は事前に予想していたほど多くなく、組織資産やメンバー間協働にある程度依存して成果が生み出される「組織プレイ」型の団体が多くを占めていること。(4)TLOの活動を営業的活動、法務的活動、戦略的活動に3分すると、これらの時間配分のバランスがライセンス収入に影響を与えている可能性が高いこと。3ヵ年の研究期間の初年度として,今年度は民間企業・大学TLOからの特許移転に関する本研究組織としての独自のフレームワークの構築を試みた。特許移転に関する既存文献のサーベイ,複数の民間企業及び大学TLOへのヒアリング調査,またそれら組織から特許移転を受けたライセンシーへのヒアリング調査から,特許移転においてライセンサーとしての組織・管理上の問題点,ライセンシーとしての組織・管理上の問題点,そしてそれらを仲介するライセンス・アソシエイツの役割の重要性が浮き彫りとなった。特に,ライセンサーとしては,特許が不可視的で中間財的な性質を持つ財であることを認識し,その取引においていかに特許の可視性や最終的な価値実現の方向性を提示できるかが重要な点となることを見出した。そこでの視点は,消費財やサービス財,産業財などのマーケティングとは異なる,新しいマーケティング視点を要請するものであり,この点で理論的な発展性も期待できる。特許の移転過程においては,こうしたライセンサー側の対応のみでなく,受け手としてのライセンシー側の技術的な吸収能力及び組織的な意思決定能力も重要であることも明らかとなった。また,ライセンサーとライセンシーとを仲介するライセンス・アソシエイツについては,技術的・法務的な知識の他に,マーケティング等の経営管理的な知識も求められ,こうした多能的な人材の育成について検討する必要性が認識された。このような今年度の研究成果は複数の論文にまとめられ,次年度前半の国際学会で報告される予定である。次年度は,今年度の調査結果を踏まえて,質問表調査などを含むより定量的な分析を行いたい。3ヵ年の研究期間の第2年度として、今年度は主として日本のTLO(全数)を対象とする質問票調査の作成と実施に注力した。前年度の研究成果として得られた知見と構築されたフレームワークに加え、特許移転に関する既存文献のサーベイ、TLOへのヒアリング調査の結果を考慮して、質問票を設計した。