hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アドホック無線センサーネットワークにおける自律分散チャネルアクセス方式の開発

本研究では,無線LAN規格IEEE 802.11 DCFに対するCantieni等のモデルに若干の修正を加えることにより,Bianchiモデルの非飽和状態への拡張を試み,DCFの非飽和状態における新しい解析モデルを提案した.そして,DCFにおけるユーザの消費電力に関する確率母関数を導出した.IEEE 802.11bに基づく数値例より,非飽和状態では,アイドル状態において通信路状態を検出するために消費されエネルギーが支配的であること,一方,飽和状態では,多くのエネルギーがバックログ状態において他局宛フレームの受信に消費されることを定量的に示した.ただし,各ユーザは,常に送受信回路に電力が供給されているアクティブ・モードで動作しているものと仮定した.送受信回路への電力供給を定期的に軽減する省電力モードへの拡張は,今後の課題としたい.また,アクセス方式等の技術課題の検証を目的として,センサネットワーク評価キットであるMOTE/MICA2による無線センサネットワークの構築を行い,MOTE/MICA2の通信距離,パケット損失率等の基本的な性能を実測した.その結果,通信距離に関しては,送信電力パラメータに対する通信可能な距離は,電波の反射による影響から,大きく異なることが明らかとなった.パケット損失率に関しては,測定結果より,正確な通信可能距離を定義することが可能になった.実験は,障害物の少ない体育館と,狭い廊下で行ったが,体育館は鉄筋の建造物で,広いとはいえ,背後には壁があり,周囲も壁で囲われている状態で測定を行った.これでは,少なからず反射波の影響があると考えられる.今後は,この様な障害のない屋外での実験も行い,比較していきたい.また,今回は基本的な性能の実測を行ったが,センサネットワーク端末向けの動作環境であるTinyOSで,NesC言語によるプログラムの書き換えを行い,アクセス方式やマルチホップ,ルーティングなどを変更し,隠れ端末問題などに取り組んでいきたい.本研究では,無線LAN規格IEEE 802.11 DCFに対するCantieni等のモデルに若干の修正を加えることにより,Bianchiモデルの非飽和状態への拡張を試み,DCFの非飽和状態における新しい解析モデルを提案した.そして,DCFにおけるユーザの消費電力に関する確率母関数を導出した.IEEE 802.11bに基づく数値例より,非飽和状態では,アイドル状態において通信路状態を検出するために消費されエネルギーが支配的であること,一方,飽和状態では,多くのエネルギーがバックログ状態において他局宛フレームの受信に消費されることを定量的に示した.ただし,各ユーザは,常に送受信回路に電力が供給されているアクティブ・モードで動作しているものと仮定した.送受信回路への電力供給を定期的に軽減する省電力モードへの拡張は,今後の課題としたい.また,アクセス方式等の技術課題の検証を目的として,センサネットワーク評価キットであるMOTE/MICA2による無線センサネットワークの構築を行い,MOTE/MICA2の通信距離,パケット損失率等の基本的な性能を実測した.その結果,通信距離に関しては,送信電力パラメータに対する通信可能な距離は,電波の反射による影響から,大きく異なることが明らかとなった.パケット損失率に関しては,測定結果より,正確な通信可能距離を定義することが可能になった.実験は,障害物の少ない体育館と,狭い廊下で行ったが,体育館は鉄筋の建造物で,広いとはいえ,背後には壁があり,周囲も壁で囲われている状態で測定を行った.これでは,少なからず反射波の影響があると考えられる.今後は,この様な障害のない屋外での実験も行い,比較していきたい.また,今回は基本的な性能の実測を行ったが,センサネットワーク端末向けの動作環境であるTinyOSで,NesC言語によるプログラムの書き換えを行い,アクセス方式やマルチホップ,ルーティングなどを変更し,隠れ端末問題などに取り組んでいきたい.無線LANをはじめとするアドホック・ネットワークでは,複数の端末が同一周波数を用いて情報の伝送を行うため,通信路での競合が発生する.これより発生するパケット衝突を緩和する目的で,バックオフ・アルゴリズムが広く用いられている.現時点では,無線LAN規格として広く普及しているIEEE 802.11DCFが,アドホック・ネットワークにも利用されつつある.IEEE 802.11 DCFに関する従来の解析モデルは,各端末における情報フレームの発生過程が飽和している状態にのみ適応可能なものであった.本年度では,端末でのフレーム発生過程が飽和していない状態に対しても適応可能な解析モデルを構築し,IEEE 802.11 DCFのスループット,伝送遅延時間特性およびエネルギー効率に対して評価を行った.解析結果は計算機シミュレーション結果とよく一致しており,近似解析の妥当性を確認することができた.次に,情報フレームの長さを変化させた場合のエネルギー効率を算出した.ここで,1個の情報フレームを1度送信するために消費されるエネルギーと1個の情報フレームの(再送を含め)送信に成功するまでにユーザが消費するエネルギーの比をエネルギー効率と定義する.スループットが高く維持されている領域(情報フレームの発生確率が0.001以上では,エネルギー効率は数%であり,ほとんど全てのエネルギーが無駄に使用されていることがわかる.これを精査するため,情報フレームが伝送に成功するまでに消費されるエネルギーを6種に分類し,各カテゴリーでのエネルギー消費割合を調べた.これより,約65%のエネルギーが他ユーザ宛の情報フレームを受信するために消費されており,このカテゴリーでの消費エネルギーを軽減するプロトコルを開発することで,全体の消費エネルギーを軽減することが可能であることが明らかとなった.本研究では,無線LAN規格IEEE 802.11 DCFに対するCantieni等のモデルに若干の修正を加えることにより,Bianchiモデルの非飽和状態への拡張を試み,DCFの非飽和状態における新しい解析モデルを提案した.

そして,DCFにおけるユーザの消費電力に関する確率母関数を導出した.IEEE 802.11bに基づく数値例より,非飽和状態では,アイドル状態において通信路状態を検出するために消費されエネルギーが支配的であること,一方,飽和状態では,多くのエネルギーがバックログ状態において他局宛フレームの受信に消費されることを定量的に示した.ただし,各ユーザは,常に送受信回路に電力が供給されているアクティブ・モードで動作しているものと仮定した.送受信回路への電力供給を定期的に軽減する省電力モードへの拡張は,今後の課題としたい.また,アクセス方式等の技術課題の検証を目的として,センサネットワーク評価キットであるMOTE/MICA2による無線センサネットワークの構築を行い,MOTE/MICA2の通信距離,パケット損失率等の基本的な性能を実測した.その結果,通信距離に関しては,送信電力パラメータに対する通信可能な距離は,電波の反射による影響から,大きく異なることが明らかとなった.パケット損失率に関しては,測定結果より,正確な通信可能距離を定義することが可能になった.実験は,障害物の少ない体育館と,狭い廊下で行ったが,体育館は鉄筋の建造物で,広いとはいえ,背後には壁があり,周囲も壁で囲われている状態で測定を行った.これでは,少なからず反射波の影響があると考えられる.今後は,この様な障害のない屋外での実験も行い,比較していきたい.また,今回は基本的な性能の実測を行ったが,センサネットワーク端末向けの動作環境であるTinyOSで,NesC言語によるプログラムの書き換えを行い,アクセス方式やマルチホップ,ルーティングなどを変更し,隠れ端末問題などに取り組んでいきたい.
癒しの場所としての古今集と密教の場所論的分析とその現代的応用

日本においてほぼ同時期に成立した、古今集的世界と密教的世界とを比較考察することによって、その両者が各々独自の抽象性、象徴性に基づいて、新たな身体空間、言語空間、意識空間を同時に産み出したことが明らかにされた。さらに、その両者はともに別々の仕方で癒しの技術として機能していたこと、同時に人間-自然共生システムとして捉えうることが判明した。より具体的には以下のごとくである。(1)内部空間を新たに定義し直すことによって、西洋世界、西洋建築とは異なる独自の空間性を古今集、密教の中に見いだすことができる。この空間性は東洋的身=心論に基づく内面性であり、トポロジカルな性質をもつ。(2)意識のあるrelaxationのもとでのパーフォーマンスにおいて、古今集的共生の世界が開かれ、非在の自然美が様式化される。そのためのインスタレーションの構造も分析された。(3)意識のあるmeditationのもとでのパーフォーマンスにおいて、密教的共生の世界が開かれ、無意識化の自然性が開発される。(4)東洋的身=心論に基づくことによって、密教と古今集の世界の中、に癒しの構造の基本的性質を抽出し、統一的に捉えるとともに、、現代の癒しの場所づくりのための計画論としての場所論を提起できた。これらは新たな東洋的建築論のあり方を提起するものである。*古今集関連1、古今集に詠まれた場所を分析した結果、山がもっとも頻出する。そしてそれらの大半が想念の中の風景としてあるのであって、実際上の客観的な存在とは位相を異にする言語的存在である。2、古今集的に歌を詠むということは本来は音声言語的に詠う(歌う)ことであって、歌う姿勢、発声のしかた等、宗教的瞑想修行と酷似した、身体的あり方という側面を強く持っている。3、古今集的に歌を詠むということはもっとも典型的には歌合の形式として、独特の場所のインスタレーションのもとに参加者の共同幻想的世界に入り込むことである。4、古今集の表現と当時の現実との乖離は非常に大きく、古今集的世界はその意識変容を通じてその乖離を一気に解消するものである。*密教関連1、今日まで日本文化で培ってきた聖地、霊地と呼ばれるもののほとんどは山である、といってもよい。2、密教修行のもっとも重要な要素の一つは音であり、読経、真言を唱えること、声明等、自らの身体そのものを音とする、つまり波動することが目指されている。3、密教修行の方法はインドのヨーガ、中国の気功太極拳、日本の古神道と共通する面が多く、同様の身体運動によって同様の意識変容を導くことを目指している。*古今集と密教、この二つは意識・身体の領域性の点で位相数学の近傍の概念を使って共通に抽象することができる。そこでの両者の相違は境界のあり方である。2、両者はともに、臨床心理学的に見て非常に緻密なトランスフォーメーションシステムであるとみなすことができる。古今和歌集について1・古今和歌集の一つ一つの歌の表現構造と和歌集としての編集の仕方によって、古今和歌集はヴァーチュアルスペースとしての世界を出現させるしくみを備えている。2・古今和歌集の出現させるヴァーチュアルスペースは位相空間的内部空間の性格を備えている。この内部空間は境界に囲まれているが、境界自体を含まない開空間である。3・現実の生活世界から古今和歌集のヴァーチュアルスペースへのトリップは歌合のインスタレーションとパ-フォーマンスの内に最も完成された形式を見出すことが出来る。4・このトリップは知覚的なインスタレーションに導かれながら、おこなわれる歌合というパ-フォーマンスによって意識変容を遂げ、より意識の相に近いイマジネーションの力によって実現されるものである。密教について1・密教の曼茶羅や曼茶羅に見立てられる様々な場所は、密教経典の教えに導かれてヴァーチュアルスペースとしての世界を出現させるしくみを備えている。2・密教において出現するヴァーチュアルスペースはまずは位相空間的内部空間の性格を備えている。しかし観法の深まりとともにこの内部空間を限る境界は入我我入として消滅し、内部、外部も消滅するに至る。3・現実の生活世界から密教のヴァーチュアルスペースへのトリップは場所の荘厳のインスタレーションと修行、修法のパ-フォーマンスの内に最も完成された形式を見出すことが出来る。4・このトリップは知覚的なインスタレーションに導かれながら、おこなわれる修行というパ-フォーマンスによって意識変容を遂げ、より無意識相に近いイマジネーションの力によって実現されるものである。以上のように、この二つは様々に対応する性質を持ち、いわば光と闇、または虚と闇とういべき対の構造をなし、癒しの場所作りの典型的で本質的なあり方を示していることが本研究により明かにとなった。

(2)意識のあるrelaxationのもとでのパーフォーマンスにおいて、古今集的共生の世界が開かれ、非在の自然美が様式化される。そのためのインスタレーションの構造も分析された。(3)意識のあるmeditationのもとでのパーフォーマンスにおいて、密教的共生の世界が開かれ、無意識化の自然性が開発される。(4)東洋的身=心論に基づくことによって、密教と古今集の世界の中、に癒しの構造の基本的性質を抽出し、統一的に捉えるとともに、、現代の癒しの場所づくりのための計画論としての場所論を提起できた。これらは新たな東洋的建築論のあり方を提起するものである。
ワサビ種子の発茅および貯蔵に関する研究

ワサビ種子の発芽適温は15°Cで,休眠の深い時期には20°C以上では完全な発芽は望めない。10°Cでは完全な発芽は示すが平均発芽日数がきわめて長い。GA_4はGA_3に比べてきわめて有効で,発芽率および平均発芽日数ともに大きな差を示した。BAとチオ尿素は休眠打破にある程度有効である。GA_3とBAの複合剤はGA_4と同程度の効果を示した。種皮を除去すると休眠の深い時期でもほぼ完全な発茅を示し,休眠の原因が主として種皮によることが明らかとなったワサビ種子は風乾貯蔵を行うと,室温では12週間で,5°Cでも約2カ月で発芽力を失う。しかし風乾種子を液体チッソ中で貯蔵すると生命力は約1年間保たれる。高含水量の種子は液体チッソ中では生存できない。含水量のcritical pointは20%と15%の間にある。新鮮種子を抵温下で湿潤貯蔵する時の含水量のcritical pointは40%と30%の間にある。貯蔵中の萠芽を防ぐのに,PEG溶液,GA生合成阻害物質,あるいはPEGとGA生合成阻害物質の併用が有効である。生育期中のGA生合阻害物質の散布が,貯蔵中の萠芽を防ぐのに有効である。散布時期としては開花経期頃が適当で,芙形成期では種子の発育に有害であった。老化前と老化後の各脂肪酸の消長については,飽和および不飽和脂肪酸の増減に一定した傾向は認められなかった。しかし大幅に減少したりノ-ル酸はワサビ種子で最も重要な不飽和脂肪酸である。また脂質のの過酸化の産物であるmalondialdehydeの増加が認められた。1.ワサビ種子の休眠は種皮に原因し、剥皮を行えば、温度さえ適当であれば、たとえ休眠の深い時期であっても完全に発芽することができる。2.低温で風乾した種子(含水量10-12%)は室温では2-3週で、5°C下でも2か月以内に発芽力を失う。しかし液体チッソ中に貯蔵すれば、vigourの旺盛な種子であれば、約1年間の貯蔵が可能である。しかしvigourの弱った種子では風乾中にすでに発芽力をある程度失い、これを液体チッソ中に入れてもやはり生命力を失ってゆく。室温あるいは5°C下で塩化石灰上で乾燥した時(含水量約6%)には、乾燥時点ですでにほとんど生命力を喪失している。3.液体チッソ中貯蔵に対する含水量のcritical pointは20%と15%の間にあり、20%以上では大部分が死滅し、15%以下の時にはほぼ安全に貯蔵できる。4.長期貯蔵の場合の安全含水量のcnitical pointを求めるため、種々の含水量に調節した種子を液体パラフィン中に1か月間貯蔵した。これによるとcritical pointは30%と40%の間にあり、種子の安全な貯蔵のためには40%以上の含水量が必要である。5.ワサビ種子を高含水量で貯蔵した時、そのままでは休眠の弱化に伴って萌芽が多くなる。これを防ぐためにPEG6000(-18bar)およびジベレリン合成阻害物質(pachrobutrazol,ancymidol,uniconazol,CCCおよびCGR-811)を用いた。何れもカビ防止のためにBenlateTを1%混入した。PEGでは液上に種子をひろげて密封し、生長抑制剤では溶液に1-6時間浸漬後水洗し、あと密封貯蔵した。これらの方法によって1年以上の無萌芽貯蔵が可能であった。

生育期中のGA生合成阻害物質(ancymidol,Bー9,CGRー811,CCC,pachrobutrazolおよびuniconazol)の散布が貯蔵中の萠芽防止に有効である。散布時期としては開花終期頃(1990年は4月28日)が適当で,莢形成期(1990年は5月12日)では種子の発育に有害であった。無処理採種区では収穫後55日までに約90%が萠芽していたのに対し,処理区では11月末まで全く萠芽が見られなかった。そして発芽力そのものは十分に維持していた。ただし薬剤のあまり高い濃度は開花終期散布でも種子の発育に有害で,種子をほとんど形成しないか,あるいは形成した種子も低い発芽率にとどまった。各薬剤間には貯蔵前処理の場合と同様に効果に差はほとんど見られないが,各薬剤ごとに適当な濃度があり,高濃度では種子の発育に有害となる。老化(accelerateo ageing)前と老化後の各脂肪酸の消長をガスクロマトグラフで調査した。不飽和脂肪酸であるリノ-ル酸は大きく減少したが,他の不飽和脂肪酸であるオレイン酸,リノレ-ン酸およびエルカ酸は増加した。したがってワサビ種子では飽和および不飽和脂酸の消長について一定した傾向は見られなかったが,大幅に減少したリノ-ル酸はワサビでもっとも重要な不飽和脂肪酸である。またMDA(malondialdehyde)の透過度の値は新鮮種子で47.75,老化種子で45.20で,脂質の過酸化を示していた。ワサビ種子を切断して走査電顕で観察したが,種皮がきわめて厚く,休眠における種皮の機械的障害の可能性が示唆された.
高齢者の身体的自立を支援する「身体の使い方」についての自己学習材開発

高齢者の身体的自立を支援する「身体の使いかた」について、自己学習材をつくり出す目的で作成した「椅子に座る・椅子からたつ」ポスターは、一定の成果を修めることができたといえよう。21年度に本研究者作成のポスターを使用しながら講習を受け、データーを収集できた118名(男性43、女性75名)、平均年齢68.5歳(男性71.3歳、女性66.9歳)のうち、7割が「座る」のが楽になり、4割が「椅子に座る」「椅子から立つ」が楽になった。約半数が自宅にポスターを掲示していた。60歳以上の高齢者の「身体の使い方」に関する知識・意識・認識について質問紙調査した。4年間の結果は次のようにまとめられる。【対象者】男502名(68.3±7.5歳)、女595名(69.9±8.3歳)の計1097名(69.1±8.0歳)。【結果】知識・意識・認識の結果1.股関節位置について、正面、側面とも正しい知識と評価できたのは1.9%、膝関節位置については12.4%、両方とも正しい知識と評価できたのは、1.2%だった。2.階段昇降時に膝を前に進める意識の選択者が29.7%、立位姿勢から椅子に座ろうとする際に、膝を曲げる、あるいは胴体部を前傾する意識の選択者が43.0%だった。3.椅子に座位した際の脚部の認識は、脚部が臀部とひとつながりでウエスト空間の下に位置するが33.8%、胴体部の途中からはじまるが66.2%であった。知識と意識の関係についての結果股関節位置と膝関節位置についての知識が正しい人(1.2%)は、階段昇降時において、その96%が膝を前に進める意識であり、椅子に腰かける際においては、100%が膝を曲げるか、胴体部を前傾する意識であった。っまり、筋・骨格的に合理的と判断される動き方で行為をしていた。知識と認識の関係についての結果股関節位置と膝関節位置についての知識が正しい人は、椅子に座位するイメージでは、100%が、脚部が胴体部の途中からはじまる図を選択した。つまり正しい認識を持っていた。なお、全ての項目において異性間の有意差は見られなかった。【結語】知識が正しい人は、骨格構造に沿った身体の使い方が出来ていた。ただし、約千人の内の1.2%に過ぎなかった。60歳以上の高齢者の「身体の使い方」に関する知識・意識・認識について質問紙調査をした。学習前の実態。【対象者】:男502人(68.3±7.5歳)、女595名(69.9±8.3歳)の計1,097人【結果】知識・意識・認識の結果1.股関節の位置については、「人体輪郭図上に胴体部と脚部の境界線を引く」から求めた際の正面図・側面図とも正解は1.9%だった。膝関節の膝上、膝下の境界線を求めた際の正解率は12.4%だった。両者とも正解したのは1.2%だった。2.階段昇降時に「膝を前に進める」「脚を持ち上げて進む」を図示して、意識の持ち方を問うた際の「膝を前に進める」の選択者が29.7%だった。3.椅子に座位した次の二つの図、Aは脚部と臀部がひとつながりで、ウエストから脚部と理解できる図、Bが臀部の途中に脚部が接すると理解できる図の選択を求めた際、解剖学的に正しい認識であるBの選択者は66.2%だった.これらの項目間において、異性間の有意差はみられなかった。これらから、知識の正解率と認識の間に大きなズレがあることがわかる。股関節位置の知識が正しくなくても椅子座位姿勢では脚部と胴体部の関係を理解していることになる。このことから、いかにして、知識や認識を紙上で問うか、その方法の検討が課題となった。そこで、あらかじめ正解を含む境界線を引いた入体図から選択する方法で問うことにした。全ての集計が修了していないが、この方法に変えても正解率は特に上がらないようである。認識図は同一を使用した。これらから行為のときの脚と胴の関係の認識を問う方法が改めて課題であることがわかった。【対象者】:男502人(68.3±7.5歳)、女595名(69.9±8.3歳)の計1.097人【結果】知識・意識・認識の結果

1.股関節の位置については、「人体輪郭図上に胴体部と脚部の境界線を引く」から求めた際の正面図・側面図とも正解は1.9%だった。膝関節の膝上、膝下の境界線を求めた際の正解率は12.4%だった。両者とも正解したのは1.2%だった。2.階段昇降時に「膝を前に進める」「脚を持ち上げて進む」を図示して、意識の持ち方を問うた際の「膝を前に進める」の選択者が29.7%だった。3.椅子に座位した次の二つの図、Aは脚部と臀部がひとつながりで、ウエストから脚部と理解できる図、Bが臀部の途中に脚部が接すると理解できる図の選択を求めた際、解剖学的に正しい認識であるBの選択者は66.2%だった。これらの項目間において、異性間の有意差はみられなかった。これらから、知識の正解率と認識の間に大きなズレがあることがわかる。股関節位置の知識が正しくなくても椅子座位姿勢では脚部と胴体部の関係を理解していることになる。このことから、いかにして、知識や認識を紙上で問うか、その方法の検討が課題となった。そこで、あらかじめ正解を含む境界線を引いた人体図から選択する方法で問うことにした。全ての集計が修了していないが、この方法に変えても正解率は特に上がらないようである。認識図は同一を使用した。これらから行為のときの脚と胴の関係の認識を問う方法が改めて課題であることがわかった。
ドナー・アクセプター２官能性触媒原理に基づく不斉反応の開発・応用・機構解明

エステル類の触媒的水素化反応は、化学量論量の金属ヒドリド反応剤を用いる非効率的な反応の代替として高い注目を集めている。近年、当該分野において大きな進展があり、現在では高回転数を示す均一系触媒が報告されるに至っている。このような状況下において、触媒開発の焦点は、反応性の獲得から、分子触媒の特徴を生かしたジエステル類の選択的水素化反応へと移行しつつある。しかしながら、高反応性獲得を指向したこれまでの触媒系においてジエステルの片方のみを還元することは容易でなく、その成功例は皆無といえる。これを鑑み、我々がこれまでに開発したケトン類の不斉水素化触媒Ru/BINAN-Py-PPh2を用いてその実現を目指した。その結果、ある種のジエステルの一つだけを選択的に水素化して対応するヒドロキシエステルを得ることに成功した。基質構造活性相関を調査した過程で、高い位置選択性を示すことも明らかになった。今後、不斉反応へと展開する基盤とすることができた。この結果に加えて、我々が開発したCpRu/ジアミジン触媒を用いるアリル位フッ素化反応の開発に着手した。医薬品開発において、キラルフッ化化合物の重要性は高く、その合成素子を供給するTsuji-Trost型反応に高い注目が集まっている。これまでにも関連報告がなされているものの、基質は脂肪族置換型基質に限られている。上記触媒の芳香族置換基質への高い親和性に着目して反応探索を行なった結果、予備的ではあるものの高い位置・エナンチオ選択性で反応性を示すことをみいだすことに成功した。当初の計画通り、エステル類の水素化反応の確立に取り組み、選択的還元反応への有効性を見いだすことに成功している。アリル位フッ素化反応開発への糸口も掴んでおり、概ね順調に進展していると考えいてる。今後は、これまでに引き続き不活性カルボニル基質の不斉水素化反応の基質汎用性の拡大を進めるとともに、触媒構造と反応性・選択性との相関を再調査することによって触媒の高性能化を目指す。これに加えて、「DACat機構解明研究」の一環として、光学活性ピリジンカルボン酸/CpRu錯体を用いる脱水型不斉アリル化反応の機構解明研究に着手する。上記触媒を用いると、様々な官能基を分子内にもつアリルアルコールを、対応するキラル環状化合物へと高い収率、エナンチオ選択性で変換できる。このなかでも、特にアルコールを求核剤とするアリルエーテル合成を代表にとりあげる。まず、実際系における情報を蓄積するべく、標準条件下、精密熱量分析により反応のエネルギー関係を明確とするとともに、反応速度論に関する知見をえる。また、基質をエナンチオ選択的に重水素標識し、生成物の立体化学を詳細に分析することによって反応経路に関する情報を得る。これらに加えて、NMR実験、X線結晶構造解析によって触媒の構造的情報を得る。これらの結果と、アキラルな配位子を用いるの構造活性、選択性相関の調査結果と組み合わせることにより反応性、選択性発現の根源の理解を目指す。さらに、新規配位子の設計、合成にも着手する計画である。本年度では、水素化低活性基質の不斉水素化反応の開発に向けて「BINAN-Py-PPh2配位子を用いたキレート性・非キレート性ケトンに適用可能な不斉水素化法」を基盤として、その展開を目指した。ケトンカルボニル基に比較してカルボン酸エステルやアミドのカルボニル基は求電子活性が低く、一般的にLiAlH4に代表されるアート型金属ヒドリドによって還元される。この触媒化は1981年のPezのポタジウムヒドリドホスフィンルテネート錯体の報告以来、分子水素化触媒の懸案課題の1つとして広く認められている。高活性の獲得には「ヒドリドルテネート活性種の単一化」が肝要であることは言うまでもなく、エナンチオ選択性の獲得には明確なキラル識別能が求められる。本申請者らのBINAN-Py-PPh2は「配位子内立体反発」や「補助配位子のDMSO効果」によって高立体選択的に対応する中性ないしカチオン性のRuヒドリド錯体を発生することができる。2級アミンプロトンNHを1つしかもたないH-BINAN-Py-PPh2のRu-DMSO錯体では,「NM (M = Li, Na, K)活性種の単一化」と「sp3P配位原子によるRuヒドリド種の安定化」が期待される。アミン部の解離問題もない。BINAN-Py-PPh2触媒系の活性種の錯体化学的挙動を調査した結果、BINAN-Py-PPh2のルテニウム錯体において、ある種の錯体を塩基条件下Ru-N-H部をRu-N-M (M = K or Li)へと変換することに成功した。新規アミドルテネート錯体として興味が持たれる。これまでの不斉水素化触媒の基盤として、低活性カルボニル化合物の触媒的水素化の鍵となるルテネート錯体の合成に成功した。すでに反応探索も開始しており、おおむね順調に進展しているとしてよい。

しかしながら、高反応性獲得を指向したこれまでの触媒系においてジエステルの片方のみを還元することは容易でなく、その成功例は皆無といえる。これを鑑み、我々がこれまでに開発したケトン類の不斉水素化触媒Ru/BINAN-Py-PPh2を用いてその実現を目指した。その結果、ある種のジエステルの一つだけを選択的に水素化して対応するヒドロキシエステルを得ることに成功した。基質構造活性相関を調査した過程で、高い位置選択性を示すことも明らかになった。今後、不斉反応へと展開する基盤とすることができた。この結果に加えて、我々が開発したCpRu/ジアミジン触媒を用いるアリル位フッ素化反応の開発に着手した。医薬品開発において、キラルフッ化化合物の重要性は高く、その合成素子を供給するTsuji-Trost型反応に高い注目が集まっている。これまでにも関連報告がなされているものの、基質は脂肪族置換型基質に限られている。上記触媒の芳香族置換基質への高い親和性に着目して反応探索を行なった結果、予備的ではあるものの高い位置・エナンチオ選択性で反応性を示すことをみいだすことに成功した。当初の計画通り、エステル類の水素化反応の確立に取り組み、選択的還元反応への有効性を見いだすことに成功している。アリル位フッ素化反応開発への糸口も掴んでおり、概ね順調に進展していると考えいてる。前年度までに、水素化低活性カルボニル基質の水素化反応の開発に向けて、独自に開発した直線性P/sp2N/sp3N三座配位子BINAN-Py-PPh2のルテニウム錯体を塩基条件下Ru---N-H部をRu-N-M (M = K or Li)へと変換することに成功した。この情報を基盤として、エステル類の水素化反応の活性調査を進めた結果、エステルに対する有効性を見出した。これをもとに基質構造活性相関を検証し、ある種のジエステルの一つだけを選択的に水素化して対応するヒドロキシエステルを得ることに成功した。高い位置選択性を示すことも明らかになった。今後、触媒の特徴を生かしたエナンチオ選択的な反応へと展開する。これに加えて、「酸性で機能する脱水型不斉Tsuji-Trost(T-T)反応」の展開として、キラルモジュール合成法の確立を目指した。1,4-ブテンジオールとホルムアルデヒドを、これまでに開発したCl-Naph-PyCOOH/CpRu触媒存在下反応させると、対応するジオキソランが得られることを見出した。これは、ブテンジオールのヒドロキシ基が酸性条件下、可逆的にわずかに生じたヘミアセタールが基質として分子内脱水型不斉アリル化が進行したことによって生じたと考えられる。この成果を足がかりとして、光学活性モジュールの系統的な合成に取り組んだ。その結果、1,5-ペンテンジオールや、HNBoc基をもつアリルアルコールも同様に反応することホルムアルデヒドの代わりにN-Bocアミノメタノールを用いればNアリル化が進行することがわかった。これらを組み合わせることによって、1,2-および1,3-O,O、N,O、O,N、N,Nモジュールの合成を可能とした。さらに、モジュールの一つである、光学活性1,2-O,N型化合物を出発原料として、スフィンゴシンの合成にも成功した。
理論と実践の融合した林業教育体系の構築―欧州ドイツ語圏と日本の対比を通じて

ドイツ・オーストリアでの調査を中心に林業教育の実態を調査し、今までの研究成果を取りまとめた。まず、ドイツの林業教育は以下の通りである。全国に4つの総合大学および5つの林業専門大学によって森林経営に関わる人材を育成しており、これに対して現場作業者の育成は各州に存在する研修センターで行われる。いずれも3年以上の長期のブログラムで育成するものであり、技術研修にとどまらない、有資格者としてそれぞれの職を担当できる人格の育成が意図されている。現場での経験を重視するというのは経営に関わる人材も作業に関わる人材にも共通しており、前者は半年(1セメスター)の期間をインターンシップにあて、また後者は事業体でのOJTと研修所での座学・実習とを交互に行うデュアルシステムを取り入れている。そして、オーストリアの林業教育も、レベル的にはドイツとほぼ変わらないが、森林経営に関わる人材については経営規模に応じて資格が細かく分かれており、それぞれの資格に対して学校も一つづつ用意されている。つまり、特定の資格を得るために、全オーストリアから特定の学校に学生が集中することになる。また、現場作業者の育成はドイツと同じデュアルシステムを採用しているが、事業体でのOJTの占める比率がドイツよりも高い。さらに、ドイツ・オーストリアは技術開発・教育研修において共同のネットワークを持っており、つねに情報交換や共同研究を行っている。以上の研究成果は積極的に学会での発表、講演会での講演、学会誌への論文投稿などを通じて公表した。その際、発表内容について参加者と意見交換を行い、新たな知見や視点を得ることができた。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、林業従事者が森林資源の生産と社会サービスの提供の両者を実現しているドイツ・オーストリア・スイスを比較対象事例として、日本の新たな林業教育を構築することである。本年度では文献調査と現地調査をドイツを主対象として計画していた。文献調査については、林業教育の教科書である「Forstwirt」と森林教育の教科書である「Waldpaedagogik」の読解分析を行った。全文の翻訳を進めつつ、2015度中には、目次の分析を通じてその体系を、そして索引の分析を通じて重要概念の抽出を行った。その結果、林業教育においては自然史や労働条件についても、学生自身が深く認識されることが求められており、また、森林教育においては、自然・環境についての知識や体験だけでなく、人間の成長過程において森林環境がいかに関わっていくのかが重視されていることが明らかになった。現地調査については、ドイツの林業教育において中心的な役割を担う林業研修センターを、ヘッセン、ラインラント・プファルツ、ザールラント、バーデン・ヴュルテンベルク各州について個別に視察した。調査内容は全ドイツに共通する制度と、地域の特性に合わせた実施形態についてであった。また、各センターだけでなく、林業研修センターの技術的な連携をサポートする林業技術管理機構、人材育成として補完関係にあるロッテンブルク林業大学、林業に対する一般市民の理解を促す森林教育施設を視察し、個別のセンターがどのように有機的に連携しているのか、専門性と一般性とをどのように融合させているのかについても調査した。他方、日本でも高校の林業科を対象に調査した。研究成果発表の場として国内外での学会・研究会に参加したが、それは一方的な発表にとどまらず、専門家および現場での教育者との意見交換も重要な目的であり、その機会を通じて研究成果を補完することができた。ドイツおよび日本での調査および成果発表は計画以上の回数が実施され、成果も上がった。その成果を踏まえ、次年度以降、なお調査地の充実が必要であると考えられる。他方、文献調査については、順調ではあるが、現地調査に必要最低限な進展にとどまり、計画以上というほどではない。前年度に調査した結果を分析することに重点を置いて活動を行なった。ドイツにおいては林業教育のための制度が各州ごとに整備されており、地域の特性に即した研修制度が確立している。各州にある研修センターと林業事業体とが協力して、理論と実践を教え込むデュアルシステムという形は各州で共通している。また、その技術に関する基礎理論については全ドイツで統一されたテキストが使用されており、林業機械や装備、労働安全に関わるチェックは全ドイツの中に一つある機関が統一された基準に基づいて行なっている。この、全国的に統一されている研修の枠組みと、それぞれの地域の特性に即した内容との組み合わせにより、実践的な林業教育が行われ、また、その認定制度も信頼性の高いものとなっている。上述した研修センターは、林業技能者の育成だけでなく、さまざまなプログラムを提供している。たとえば森林教育など、狭義の林業作業では取り扱っていなかったこと、森林生態系に関する新しい研究成果、林業事業体にとって知っておくべき法令の新たな動向など、ブラッスアップの機会を提供している。また、日本での林業教育について、専門教育にかかわる諸機関の実態も明らかになってきた。近年新設が続く林業大学校であるが、既存の制度である専門高校での教育、高卒後の「緑の雇用」制度における研修、さらに大学の農学部での森林科学関係の学科といったさまざまな教育・研修施設との役割分担がある。計画ではドイツ・オーストリアを中心にさらなる現地調査を行う予定であった。ドイツ調査はある程度進展を見たが、テロ事件の発生により、現地調査遂行に関して安全が確保できない状況となった。現地専門家とのコンタクトを密に取りつつ、現地に行かなくても入手できる資料についての分析を中心に行なった。そのため、旅費として計上していた予算を次年度に繰り越した。

また、オーストリアについては、文献調査にとどまった。ドイツ・オーストリアでの調査を中心に林業教育の実態を調査し、今までの研究成果を取りまとめた。まず、ドイツの林業教育は以下の通りである。全国に4つの総合大学および5つの林業専門大学によって森林経営に関わる人材を育成しており、これに対して現場作業者の育成は各州に存在する研修センターで行われる。いずれも3年以上の長期のブログラムで育成するものであり、技術研修にとどまらない、有資格者としてそれぞれの職を担当できる人格の育成が意図されている。現場での経験を重視するというのは経営に関わる人材も作業に関わる人材にも共通しており、前者は半年(1セメスター)の期間をインターンシップにあて、また後者は事業体でのOJTと研修所での座学・実習とを交互に行うデュアルシステムを取り入れている。そして、オーストリアの林業教育も、レベル的にはドイツとほぼ変わらないが、森林経営に関わる人材については経営規模に応じて資格が細かく分かれており、それぞれの資格に対して学校も一つづつ用意されている。つまり、特定の資格を得るために、全オーストリアから特定の学校に学生が集中することになる。また、現場作業者の育成はドイツと同じデュアルシステムを採用しているが、事業体でのOJTの占める比率がドイツよりも高い。さらに、ドイツ・オーストリアは技術開発・教育研修において共同のネットワークを持っており、つねに情報交換や共同研究を行っている。以上の研究成果は積極的に学会での発表、講演会での講演、学会誌への論文投稿などを通じて公表した。その際、発表内容について参加者と意見交換を行い、新たな知見や視点を得ることができた。本年度での研究がおおむね順調に進展したため、今後も計画通り研究を推進していく。すなわち、ドイツでのさらなる調査を行いつつ、次年度の研究主眼であるオーストリアでの調査を進め、国による制度の違いと林業の違いをふまえた林業教育・林業技術研修制度についての分析を進める。引き続きドイツ・オーストリア・スイスの現地調査を行うべく、カウンターパートとのコンタクトを継続し、また、文献調査を深めていく。その際の重点となるのは、国ごとの共通点と相違点を明らかにしていくことである。隣接している国々であるため、自然条件はある程度のグラデーションを持ちつつ比較していくことになるが、社会条件は自然条件以上に違いがあると予想される。同じ用語を用いつつその内容が大きく異なるということは文献調査の段階でも判明しているため、その差異が歴史的にどのように生じたのか、それぞれの国における林業の位置付けを明らかにしつつ研究分析を行っていく。他方、日本の林業教育制度についても、フォレスターやプランナーなど、林野行政に関する職種が新たに制定され、その実効性や、そうした人材を育成していくために必要な制度が考察される必要があり、こうした新たな状況を俯瞰しながら、林業教育制度の全体像を分析・考察していく。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
ブロック共重合体及び星型高分子の自己組織化を利用した新規導電性ナノ物質の創製

鎖末端に1個のジメチルアミノ(Me_2N)基を有するポリ(フェニルビニルスルホキシド)(PPVS)と、鎖末端や鎖中にカルボキシル(COOH)基を有するポリスチレンや核にCOOH基を導入した3本腕星型ポリマーを反応させることで、イオン結合を介したABジブロック共重合体、3本腕A_2B型、および4本腕A_3B型非対称星型ポリマーの合成に始めて成功した。収率はPPVS末端のアミンの種類に大きく依存し、脂肪族アミンの場合、全て定量的なイオン結合の形成に成功したが、芳香族アミンの場合は、条件によっては50%程度の収率になることがわかった。得られたイオン結合を有するポリマーの構造は、SLS、RALLS、NMR、FT-IR測定により確認した。次いで各ポリマーをTHF溶液から銅メッシュ上のカーボン膜にキャスト後、高真空下150°Cで5時間加熱し、PPVSセグメントを導電性ポリアセチレンセグメントに変換した。このようにして得られた導電性ポリアセチレンを有するブロック共重合体や非対称星型ポリマーについて、TEM、SEM、さらにAFM観察を行うと、ABジブロック共重合体では球構造、3本腕A_2B型非対称星型ポリマーではポリアセチレンドメインが規則正しく並んだ交互ラメラ構造や球構造が確認できた。その周期幅や球径は構成ポリマーの分子量を変えることにより制御できることも見出した。現在、イオン結合の特性を生かし、pHによりイオン結合を解離させ、さらにテトラハイドロフランで溶解エッチングすることでポリアセチレンセグメントのみで構成されるナノシート、ナノスフェアの創製を試みている。AFMにより目的のナノ構造が得られていることが確認できた。1または2個のジメチルアミノ(Me_2N)基を有する1,1-ジフェニルエチレン(DPE)誘導体を用い、有機金属試薬(sec-ブチルリチウム、カリウムナフタレン)との反応で得られる官能基化DPEアニオンからフェニルビニルスルホキシドを付加重合することで、鎖末端に12個、または鎖中央に14個のMe_2N基を有する新規官能基化ポリ(フェニルビニルスルホキシド)(PPVS)の合成に成功した。合成はブレークシール法を用い、高真空下(10^<-6> torr)、THF中、-78°Cで行った。SEC、NMR、VPO、FT-IR測定より、得られたポリマーが設計通りの分子量および狭い分子量分布(1.1)を有することを確認した。さらに、官能基化PPVSと別途合成した鎖末端にカルボキシ(COOH)基を有するポリスチレンをTHF中、25°Cで1時間反応させることにより、イオン結合(COO^-Me_2HN^+)を介したABジブロック共重合体、3本腕A_2B型、および4本腕A_2B_2型非対称スターポリマーの合成に初めて成功した。それらの構造が目的通りであることをSLS、NMR、FT-IR測定により確認した。分子量は5K50Kに相当する。得られた各ポリマーをTHF溶液から銅メッシュ上のカーボン膜にキャスト後、高真空下150°Cで5時間加熱し、PPVSセグメントを導電性ポリアセチレンセグメントに変換した。3本腕A_2B型非対称スターポリマー(A=ポリスチレン、B=ポリアセチレン)をI_2蒸気で染色し、TEM観察を行うと、幅3.5ナノメータのポリアセチレンドメインが規則正しく並んだ交互ラメラ構造が確認できた。
トルコの政教関係の変動と国内外の市民社会の相互関係に関する研究

本研究は,トルコの政治・社会変化を政治的視角からのみではなく,市民社会における種々の市民社会組織や個人の活動に着目し,大きな変動期にあるトルコの世俗化/宗教保守化の様相や,宗教的多様性の在り方,自他を隔てる社会的分裂の問題を分析し解明することを目的とする。また,トルコ一国に限らないトランスナショナルな視角から,特に青年層のトルコ国内外への双方向の移動やグローバル化時代における人や思想,情報の越境性,トルコ国内外の市民社会組織との相互関係に着目し,個々人や市民社会組織の多様かつ複雑な動態の実証的な分析を通じて,現代トルコの政教関係及び市民社会の変動に光をあてることを試みる。
薬剤応答性における薬物トランスポートソームの動的制御機構の解明

腎薬物輸送におけるH^+/有機カチオン交換輸送系MATEの寄与率を、Mate選択的な阻害剤であるpyrimethamineを用いて評価した。マウスならびにヒト腎刷子縁膜ベシクルにおいて、H+勾配存在下でのmetforminの取り込みをpyrimethamineはほぼ完全に阻害した。またマウスin vivoでは、pyrimethamine投与により、血液中濃度には影響を与えないもののTEAやmetforminの肝・腎臓中濃度の増加が観察され、MATEがこれらのカチオン性薬物の組織内から胆汁、尿中への排泄に重要な役割を果たしていることを明らかとした。しかし、他の腎排泄型のカチオン性化合物に対しては、pyrimethamineの効果は観察されず、腎刷子縁膜にはMATE蛋白以外の排泄メカニズムが働いていることも示唆された。SNX27のMRP4に対する作用に関して、免疫染色法、ビオチニレーション法により評価した。HEK293細胞、COS1細胞において、SNX27の細胞膜分画、およびearly endosomeでの局在が認められた。SXN27ノックダウンHEK293細胞では、MRP4の細胞膜からの内在化抑制が観察され、SNX27がMRP4の細胞膜からの内在化を促進し、細胞膜発現量を負に制御していることを明らかとした。[^<125>I]EGF,[^<125>I]Tfの取り込みは、Hela細胞において、SNX27ノックダウンの影響を受けないことから、SNX27は比較的高い特異性を持って、標的タンパク質に対して作用することが示唆された。ABCトランスポーターMRP4のC末端のGST融合タンパク質(GST-MRP4 wt)、PDZ binding motifを削ったGST融合タンパク質(GST-MRP△4)を合成したGSTpull-down assayの結果、MRP4とSNX27の相互作用はPDZ binding motifを介していることが示唆された。sNX27のMRP4の細胞膜発現に対する影響を評価するために、siRNAを用いてSNX27をノックダウンしたHEK293細胞を構築し、biotinylation法を行ったところ、MRP4の細胞膜発現量の増加が観察された。また、免疫染色法の結果、SNX27はHEK293細胞において早期エンドソームマーカーであるEEA1、リサイクリングエンドソームマーカーであるTransferrin Receptorと共局在することが明らかとなった。免疫染色の結果、腎刷子縁膜側トランスポーターの異常が観察されていたラジキシンノックアウトマウスを用いて、尿及び血漿中のグルコース・クレアチニン・尿酸・乳酸濃度及びBUN値を測定した。グリシルサルコシン及びイヌリンの体内動態試験を実施した。その結果、ラジキシンノックアウトマウスにおいては、上記パラメーターは、尿酸のみが野生型に比べて尿中濃度の増加を示した。メタボローム解析の結果、野生型、ヘテロマウスでは確認されなかったおよそ100個のピークがホモで確認された。
戦後東西ドイツ農村における難民問題と農業問題についての比較史的研究

本研究の狙いは、農村における難民問題に着目する観点から戦後の東西ドイツ農村と農業問題のあり様を比較史的に分析することにある。主要には、シュヴェリン州立書館所蔵の1940年代後半期に関する行政文書を史料として、メクレンブルク地方における新農民問題、および農村難民問題について分析した。分析の結果、明らかとなったのは以下の諸点である。第一に、「土着の新農民」と「難民の新農民」は経営的にも社会的にも異なるカテゴリーであり、一括しては論じられず、また、農村の難民問題は、新農民問題のみならず、農業季節労働者としても論ずる必要があること。第二に、経営資本と生産過程のありさまに着目しながら分析した結果、1.経営資本問題の焦点は馬とトラクターの利用であり、郡当局は難民の新農民経営に強い利害関心をもちつつ強烈な介入を行っていること、2.新農民の経営放棄が見られる一方で、不良経営として再接収される場合がかなりあること、3.他方で森林伐採による売り逃げをはかる新農民の存在が見られ、定着志向の乏しさが問題化していたことなどが明らかとなった。また、州難民課の史料では、難民の新農民集落が存在していること、しかしその場合も集落には少数派ながら旧住民も存在していること、また多くの難民は、新農民のみならず多様な形態で存在していることが判明した。第三に、戦後の西ドイツ農村については、東ドイツとの比較から、1.土地改革は、東ドイツほどには難民問題とは強くリンクされなかったこと、2.この点を別とすれば、農村難民の就業構造、また住宅問題の深刻さなどの点で東西ドイツで共通点がみられること、3.西ドイツ農村では、パートナー選択において、土着か難民化よりも階層性の貫徹が見られることなどが指摘できる。本年は既存文献の収集と検討を主に行い、当初予定していた現地での一次の収集を行うことはできなかった。東西ドイツにおける先行研究を検討していく中で新たに獲得されてきた視点は以下の通りである。東独部における難民としてあった人々の第一のグループは土地改革の結果としての新農民である。彼らは新農民中のおよそ半数を占める。従来「土着の新農民」と「難民の新農民」は一括して議論されてきたが、彼らは経営的にも社会的にも明らかに異なるカテゴリーとして議論されねばならない。土地改革後に経営困難により強く直面するのは明らかに「難民の新農民」であった。東独部の農村難民たちのもう一つのあり方が、農村の季節労働者としてのあり方である。その数は「難民の新農民」の約1.5倍(1946年)にも上るにもかかわらず、従来の研究では彼らの実態はほとんど明らかにされこなかった。彼らの存在は、土地改革とは別の意味での農村の新たな「他所者」労働者問題として難民問題があったことを示すとともに、同時に1950年代の集団化運動を彼らの観点から見直す必要のあることを意味しよう。確かに第一に、初期集団化は「新農民」の経営困難→経営放棄の増大に対する対応策として出発したが、第二にそれは「難民の季節労働者」の社会的統合政策としての意味合いを帯びていたのである。1953年の6月蜂起以後のLPG組合員の社会的構成における「旧農業労働者」の増大がそれを雄弁に物語る。彼らには「協同組合農民」という形での「社会的同化」の道が用意されたのではないか。

西独部については、農村部の難民問題は、土地改革プログラムを政治議論の俎上に載せたが実現しなかったこと、ヴェストファーレン農村を対象とする個別分析によれば、職業構成、政治構造、および社会的結合をみても、戦後はむしろワイマ-ル期の名望家層のヘゲモニ-の復権がみられ、難民に対しては排他的であったこと、わずかに、戦後の女性の過剰を背景に、土着下層民と難民との間での婚姻が一定数見られるにすぎなかったことを指摘しておく。本研究の狙いは、農村における難民問題に着目する観点から戦後の東西ドイツ農村と農業問題のあり様を比較史的に分析することにある。本年度は、とくに東ドイツ地域について、研究対象をメクレンブルク地方に定め、1998年88から9月にかけて現地で資料収集を行い、その解読に従事した。資料点数が相当数に上ったため分析は未だ道半ばの状況であるが、現時点で新たに判明したことは、以下の通りである。(1)土地改革後の新農民については、従来「新農民」層は「土着の新農民」と「難民の新農民」と一括して議論されてきた、やはり経営的にも社会的にも異なるカテゴリーであること、(2)しかしメクレンブルクでは難民型の新農民は、新農民の半数をしめるほどの多さで(難民を主体とする新農民村落が相当数存在する)、ザクセン州やチューリンゲン州などの東南部地域とは異なり農村のマイノリティ問題という視角だけでは収まらない問題であったこと、(3)「難民の新農民」を中心に「新農民経営」の経営的脆弱性は明らかであり、特にとくに47年に関する史料の分析からは、種まき、収穫・脱穀作業において犂耕力の不足が決定的であること(とくに旧フォアポムメルン地域)、(3)その際に、注目すべきことは、郡当局および相互農民扶助組織の強力な主導によって、各村落内、さらには各村落間で、「相互農民扶助」「家畜交換」の名の下にトラクター、馬、牛の配買と調整が力巧くで実施されていること、それが旧農民と新農民、とくに難民型の新農民とのあいだの対立に重なっていること(4)最後に、こうした犂耕力の問題は、トラクターや馬が同時に力でもあることによって林業問題(木材運搬力の調達)問題とも深い関わりがあったこと、以上の点が明らかになってきた。他方、農村難民たちのもう一つのあり方である農村の季節労働者としてのあり方は、とくに集団化過程との関わりで重要であるか、本年度は一次史料に基づく具体的分析を進めるには至らなかった。本研究の狙いは、農村における難民問題に着目する観点から戦後の東西ドイツの農村と農業問題のあり様を比較史的に分析することにある。本年は、シュヴェリン州立文書館所蔵の1940年代後半期に関する行政文書を史料として、主にメクレンブルク地方における新農民問題、および農村難民問題について分析した。まず、州知事情報局による各郡の農業情勢報告を、とくに経営資本と生産過程のあり様に着目しながら分析した結果、第一に、経営資本問題の中核は馬とトラクターの利用であり、それらがせめぎ合いの焦点にあったこと、第二に郡当局は、特に難民型新農民経営に強い利害関心をもち、馬とトラクターに関わって強烈な介入を行っていること、第三に新農民については経営困難および住宅不足から経営放棄が見られる一方で、不良経営として再接収される場合がかなりあり、その際彼らは農民下層民になること、他方では森林伐採による売り逃げをはかる新農民の存在が見られ、難民であるがゆえの定着志向の乏しさが問題化していたことなどが明らかとなった。次に新農民自身の行動を知るために、「新農民に関する個別紛争事例」文書の分析を行った。これについてはまだ分析が途中であるが、第一に当局による土地