hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護の質を守るためのナース・スケジューリングの研究

我が国では,現在10,000以上の病院が存在し,その中で毎月,看護部署毎にナース勤務表が作成されている.勤務表は通常,看護師長か看護主任が作成するが,スタッフ・ナースの労働負荷を考慮しながら,適切な人数とスキルレベルのナースを各シフトに割り当てなくてはならない.さらに,早期退職者を出さないように,休日希望や勤務希望といった個々の要望も組み入れなくてはならない.よって,解くのが非常に困難な組合せ問題となっている.また,この勤務表作成自動化への要望はかなり以前からあると言われている.本研究では,この勤務表作成問題(ナース・スケジューリング問題)の数理モデルを示し,この問題を解くメタ・ヒューリスティック・アプローチを構築した.現実のデータに対して有効な解を与える(勤務表を作成する)ことにより,我々のアプローチの有効性を示した.また,我々の提案するモデルは,日本国内の病院だけでなく,海外の病院にも適用できると考えられる.我々のアプローチの拡張としては,勤務者のスキルレベルを考慮しなければいけない勤務表作成問題(例えば,サービス業における正社員とアルバイト学生の勤務表や,医師の当直勤務表)が挙げられる.また,我々はコンピュータ操作に惑わされることなく勤務表を編集できる支援システムのプロトタイプを開発し,現場で利用してもらうことによりその有効性を確かめた.我が国では,現在10,000以上の病院が存在し,その中で毎月,看護部署毎にナース勤務表が作成されている.勤務表は通常,看護師長か看護主任が作成するが,スタッフ・ナースの労働負荷を考慮しながら,適切な人数とスキルレベルのナースを各シフトに割り当てなくてはならない.さらに,早期退職者を出さないように,休日希望や勤務希望といった個々の要望も組み入れなくてはならない.よって,解くのが非常に困難な組合せ問題となっている.また,この勤務表作成自動化への要望はかなり以前からあると言われている.本研究では,この勤務表作成問題(ナース・スケジューリング問題)の数理モデルを示し,この問題を解くメタ・ヒューリスティック・アプローチを構築した.現実のデータに対して有効な解を与える(勤務表を作成する)ことにより,我々のアプローチの有効性を示した.また,我々の提案するモデルは,日本国内の病院だけでなく,海外の病院にも適用できると考えられる.我々のアプローチの拡張としては,勤務者のスキルレベルを考慮しなければいけない勤務表作成問題(例えば,サービス業における正社員とアルバイト学生の勤務表や,医師の当直勤務表)が挙げられる.また,我々はコンピュータ操作に惑わされることなく勤務表を編集できる支援システムのプロトタイプを開発し,現場で利用してもらうことによりその有効性を確かめた.2交替制ナース・スケジューリング問題に対して,我々が1998年に提案したアルゴリズムの改善を試みた.1998年に提案したアルゴリズムは,看護婦の1ヵ月分の実行可能勤務パターンから最適なパターンを選び出すという部分問題を看護婦毎に設定し,これらを繰り返し解くことにより全体として実行可能な勤務表を作成していくものである.しかし部分問題を解くアルゴリズム自体は考えられておらず,実際には実行可能勤務パターンをすべて列挙し,その都度全勤務パターンの評価計算をして比較するというものであった.よって,効率よく実行可能解を見つけ出すと言われるものの実行可能解を与えるまでの時間に問題を抱えていた.そこで,部分問題を効率よく解くヒューリスティック解法を構築するために,提案されているアルゴリズムの振るまいを観察し,解の改善過程において採用される勤務パターンの特徴を明らかにした.観察の対象をアルゴリズム前半の夜勤スケジューリングとし,異なる勤務パターン同士の差を「一方のパターンで夜勤であるがもう一方ではそうではない日の数」と定義して,新しく採用されるパターンとこれまで採用されていたものとの差を調べたところ,それらの差が非常に小さいことがわかった.パターン間の差が最大10である問題において,交換されるパターン間の差は高々3であった.因みに,1つの勤務パターンに対し差が3以下の実行可能勤務パターンは,全体の23%にあたる.そこで,比較計算する実行勤務パターンを有効な範囲,つまり現在採用されているパターンとの差が小さいものに絞り込むことによりスピードアップを図った.改善されたアルゴリズムは提案されているアルゴリズムと同じ実行可能解を,数倍から数10倍の速さで与えることができた.これまでの研究においては,部分問題を「ある看護婦のスケジュールを,その他の看護婦をあるスケジュールに固定した下で,縦の条件を満たさない度合いや目標との差を最小化するよう決定する問題」と定義し,部分問題を繰り返し解く枠組みを作ることで,2交替の問題については,効率よく問題を解くことに成功している.そこで,我々が1996年に提案した定式化に対し,部分問題を意識できるように,拘束条件と目的関数の表現の変更をおこなった.さらに,前定式化では,縦の条件である「各勤務に必要な看護婦数の上下限拘束」を,合計人数と特定のグループとに分けて表現していたが,これらをまとめ,看護婦全員を1つのグループとして扱った.また,2交替にも3交替にも有効なアルゴリズムを構築するために,勤務の次元で切り分けることをしないアルゴリズムを考案し,その開発を行った.計算実験においては,部分問題を解くのに,一時的に,分子限定法を利用して勤務表を作成した.処理時間には大きな問題を抱えているものの,部分問題をもっと効率よく扱えるアルゴリズムを作成して置き換えることにより,有効なアルゴリズムを構築できることがわかった.勤務表作成データについては,実際の病院で勤務表を作成する際に考慮されている条件等について聞き取り調査をおこない,その整理をおこなった.聞き取った条件を,ナース・スケジューリングの入力データに変換するソフトも構築した.

勤務表作成支援システムにおいては,そのインタフェースが非常に重要であるため,勤務表作成の作業のタスク分析をおこない,この作業を支援できる3つの機能を明らかにした.昨年度に引き続き「2交替3交替を区別することなく扱えるアルゴリズム」構築の可能性を探るために,提案してきたアプローチを「部分問題を意識したアプローチ(Subproblem-centric Approach)」とよぶことにし,このアプローチに基づく実験用アルゴリズムを作成して基礎的実験をおこなった.そして,それらの結果を整理して国際会議で成果発表を行ない,論文にもその成果をまとめた.基礎的実験では,これまでに提案してきた問題分割に基づくSubproblem-centric Approachが,2交替の問題だけでなく3交替の問題にも適用できる可能性があることを,実際の勤務表を作成することにより示すことができた.実験用のアルゴリズムは部分問題を分枝限定法で解いていることから,時間的な問題を抱えているものの,実際の勤務表として利用できる解,またはそのたたき台として利用できる解を与えることができると考える.また,我々が構築した,ナース・スケジューリングのモデルが海外の問題にも適用できるかを調べるために,ヘルスサービスにおけるオペレーションズ・リサーチ研究者が集まる国際会議に出席し議論を重ねたり,実際に現地の病院や大学や会社を訪問して現地研究者と議論することにより情報交換をおこなった.その結果,海外にも我々の問題と同様な構造をもつナース・スケジューリング問題が存在することが明らかになった.前述の基礎的実験では,我々のアルゴリズムが,これまでに海外で解かれた間題を効率よく解くことができ,よりよい勤務表を与えるということも明らかになった.現場で実際に利用できる支援システムの構築のためには,部分問題を効率よく解けるアルゴリズムの開発と,数多い拘束条件を効率よく入力できるインタフェースの開発が,直ちに必要になってきた.我々が開発した勤務表編集のためのインタフェース(プロトタイプ)について評価した論文も本年発表された.
個体レベルにおけるMAPキナーゼカスケードによるストレス応答機構の解析

本研究は、線虫をモデル動物として、個体レベルでのストレス応答におけるp38(PMK-1) MAPキナーゼカスケードの機能について解析を行っている。これまでに、アルセナイト(ヒ素)ストレスによってPMK-1 MAPキナーゼが活性化することを明らかとした。さらに、PMK-1 MAPキナーゼカスケードを構成する遺伝子の機能喪失型変異体を用いた解析から、その活性化はアルセナイトストレスに対する線虫個体の生存にとって重要な役割を果たしていることを明らかにした。平成15年度に引き続き、アルセナイトストレス応答においてPMK-1 MAPキナーゼカスケード下流で機能する因子について解析を進めた。前年度までにPMK-1 MAPキナーゼカスケードが転写因子SKN-1を直接リン酸化することにより、その核局在を制御していることを明らかにした。さらに、phase II解毒遺伝子の一つであるgcs-1遺伝子の転写誘導を制御することを明らかにした。本年度はさらに、MAPキナーゼカスケードと共に、ストレス応答によるSKN-1の核局在を促進する因子について、共同研究者と解析をおこなった。その結果、GSK3βの線虫ホモログであるSGG-1がSKN-1の核局在をネガティブに制御していることを明らかにした。本研究の成果は、平成16年に開催されたEast Asia Worm Meetingおよび第27回日本分子生物学会にて発表した。さらに現在、この成果について論文投稿を準備中である。本研究は、線虫をモデル動物として、個体レベルでのストレス応答におけるp38(PMK-1)MAPキナーゼカスケードの機能について解析を行っている。これまでに、アルセナイト(ヒ素)ストレスによってPMK-1 MAPキナーゼが活性化することが明らかとした。平成15年度は、アルセナイトストレス応答においてPMK-1 MAPキナーゼカスケード下流で機能する因子について解析を進めた。その結果、PMK-1 MAPキナーゼカスケードは、phase II解毒遺伝子のひとつとして知られるgcsの線虫ホモログ、gcs-1遺伝子の転写誘導を制御することを明らかにした。さらに、PMK-1 MAPキナーゼカスケードはgcs-1の転写を直接制御することが知られている転写因子、SKN-1の核局在に関与していることを示した。SKN-1を基質としたin vitroキナーゼアッセイを行った結果から、PMK-1は直接SKN-1をリン酸化することを明らかにした。さらにin vitroの解析からPMK-1によるSKN-1のリン酸化部位を決定した。PMK-1によってリン酸化を受けない、リン酸化部位アミノ酸置換型SKN-1遺伝子を線虫に導入したところ、アミノ酸置換型SKN-1は核局在をほとんど示さなかった。これらの結果から、個体レベルのアルセナイトストレス応答においてPMK-1 MAPキナーゼカスケードがSKN-1の核局在を制御していることが明らかとなった。以上の成果は、平成15年度中にロサンゼルスで開催された国際線虫学会、および神戸で開催された第26回日本分子生物学会にて口頭発表した。
標本化・量子化で失った画像・映像情報の回復に関する研究

ディジタル映像・画像信号においてアナログーディジタル変換(AD変換)時に失った情報を回復する処理方法に関する研復)、(3)フレームレートの向上(標本化時に失った情報の回復)の3点である。厳密な意味での回復は困難であるが、残された映像・画像データから主要な情報を推定することで擬似的に回復を図る方法について検討を行ってきた。(1)については、既に明らかにした方法(ラプラシアンピラミッド階層表現に基づく方法)のLSI化を目指す観点からFPGAへの実装を行った。HDTV以上の規格において実時間処理を実現し、拡大率も2倍限定から任意倍率へと拡張した。さらに、新しい方法の開発を行った。一つは補間法に基づく方法で、電子情報通信学会英文論文誌への掲載を実現した。もう一つの方法は複数の低解像画像を合成して解像度を向上させる、いわゆる、超解像度法に属する方法であり、その成果を研究会で発表した。(2)については、昨年度に既存の量子化レベル間に新たに2つのレベルを挿入する具体的な方法の提案を行った。この方法はビットで考えた場合は、中途半端となり、ビット長伸長という意味からは難点を持っていたため、そこで、ビット長としの伸長処理も明らかにした。2つのレベルを挿入する方法は電気学会論文誌に掲載となった。(3)については、ブロック動き推定を利用した正確なフレーム推定に基づくフレームレートの向上手法の提案を行った。提案法の特徴は可変ブロックにあり、緩やかな動きの背景では大きなブロックで、小さな物体はその物体を包む大きさのブロックで動き推定を行う方法とした。この成果は、電子情報通信学会論文誌へ掲載となった。ディジタル映像・画像信号においてアナログ-ディジタル変換(AD変換)時に失った情報を回復する処理方法に関する研究を行ってきた。失われた情報の回復とは、(1)画像(フレーム)サイズの拡大(標本化時に失った情報の回復)(2)ビット長の伸長(量子化時に失った情報の回復)(3)フレームレートの向上(標本化時に失った情報の回復)の3点である。(1)については、ディジタル画像拡大時に生じる帯域成分を推定した画像・映像拡大法を明らかにすることであり、2つのアプローチによる方法を既に明らかにしている。本年は既に提案している手法(ラプラシアンピラミッド階層表現に基づく方法)のLSI化を目指す観点からFPGAへの実装を行った。但し、拡大率は2倍に固定であるため、今後、さらなる修正を要する。(2)については、画像の擬似輪郭等の劣化を除去するためのビット長伸長処理方法を明らかにすることであり、既存の量子化レベル間に新たに2つのレベルを挿入する具体的な方法の提案を行った。本年は電子情報通信学会の研究会を中心に提案した方法の発表活動を行った。本年は電子情報通信学会の研究会、さらには、国際会議おいて発表を行った。さらに、電子情報通信学会論文誌へ投稿し、採録決定となった。失われた情報の回復とは,(1)画像(フレーム)サイズの拡大(標本化時に失った情報の回復),(2)ビット長の伸長(量子化時に失った情報の回復),(3)フレームレートの向上(標本化時に失った情報の回復)の3点である。厳密な意味での回復は困難であるが,残された映像・画像データから主要な情報を推定することで擬似的に回復を図る方法について検討を行ってきた。

(1)については,既に明らかにした方法(ラプラシアンピラミッド階層表現に基づく方法)のLSI化を目指す観点からFPGAへの実装を行った。HDTV以上の規格において実時間処理を実現し,拡大率も2倍限定から任意倍率へと拡張した。さらに,新しい方法を開発し,一つは補間法に基づく方法で,電子情報通信学会英文論文誌への掲載を実現した。もう一つの方法は複数の低解像画像を合成して解像度を向上させる,いわゆる,超解像度法に属する方法であり,その成果を研究会で発表した。(2)については,昨年度に既存の量子化レベル問に新たに2つのレベルを挿入する具体的な方法の提案を行った。この方法はビットで考えた場合は,中途半端となり,ビット長伸長という意味からは難点を持っていたため,本年度はビット長としの伸長処理を新たに明らかにした。研究会でその成果の発表を行った。なお,昨年度提案した方法は電気学会論文誌に掲載となった。(3)については,昨年,明らかにした方法を電子情報通信学会和文論文誌へ投稿していたが,本年度掲載された。
韓国の英語教育の歴史的変化と言語政策における位相

本研究の成果としては、次の点が挙げられる。第1に、韓国言語政策・教育政策の基礎資料の収集と整理を行い、通史の構築を行った。第2に、韓国で初等学校、高等学校、英語村など、英語教育現場の視察・調査を行い、関係者に対するインタビューを実施した。第3に、米国立公文書館において、米軍政期(1945-1948年)の南朝鮮地域における英語教育政策関連の資料を収集した。第4に、韓国の英語教育との比較として、北朝鮮の英語教育および英語教科書に関する検討を実施した。これらに関連する成果の一部は、日本「アジア英語」学会、中部地区英語教育学会などで発表され、その後、当該の学会誌やニューズレター、さらに研究代表者の著書(単著)に収録された。本研究の最終的な成果は、今後、著書・学会誌において公表する計画である。本研究は、韓国の英語教育の性格・特徴の歴史的変化について法制度、政策形成過程、社会意識、国際環境などの面から分析を行い、英語教育が言語政策総体に与える影響について分析と将来展望を提示することを目指す。そこで本年度は、韓国言語政策・教育政策の通史構築、韓国の英語教育の現状分析に注力し、そのための基礎資料の収集と整理を行ったほか、韓国で京畿道坡州英語村事務総長をはじめとする関係者に対するインタビュー調査や、「私教育」の現場の視察などを行った。また、韓国の英語教育との比較として、北朝鮮の英語教育および英語教科書に関する検討も実施した。研究成果としては、韓国の英語教育と対外認識に関する論説を執筆し、これは樋口謙一郎著「韓国の『世界化』と英語教育改革」(杉田米行編著『グローバリーゼーションとアメリカ・アジア太平洋地域』大学教育出版、2009年)として出版された。また、研究の一端を、日本「アジア英語」学会第24回全国大会シンポジウム「近隣諸国における英語教育政策-英語への役割認識の違いから-」において発題者として報告し、このシンポジウムの概要は、JAFAE Newsletter No.27(January 2009)で紹介された。このほか、北朝鮮の英語教育・英語教科書に関する研究の成果として、樋口謙一郎著「北朝鮮の英語教育と教科書に関する覚書」(アジア英語教科書比較研究会『アジアの子どもは英語をどう学んでいるか-英語教科書の比較から-』2009年)が刊行された。本年度は、前年度に引き続き、韓国の英語教育現場の視察を行ったほか、米国立公文書館における資料収集と整理を行った。研究成果としては、韓国の「英語村」の設立経緯および課題を分析する論説を執筆し、これは樋口謙一郎・木村隆著「韓国の『英語村』-現状と展望-」(『中部地区英語教育学会紀要39』2010年1月)として公刊された。この論説執筆に先立ち、「韓国『英語村』の現状と今後の展望」と題する発表を第39回中部地区英語教育学会静岡大会(2009年6月28日)に木村隆との共同で行った。このほか『米軍政期南朝鮮における言語・文字改革-韓国言語政策史研究序説』(金壽堂出版、2009年10月)を刊行し、一部関連研究を収録している。本研究の最終的な成果は、今後、学術論文として著書・学会誌において公表する計画である。
マスト細胞の腫瘍化プロセスの理解: 新規細胞株による増殖調節機構の破綻過程の解析

これまでに我々は、免疫研究の過程でマウス脾臓よりマスト細胞株を樹立した。さらに、培養に必要なサイトカイン濃度を低下させることで段階的にマスト細胞の自律増殖を誘導することに成功した。この自律増殖を示す細胞はマスト細胞腫の特徴を備えていたため、本システムにより発症機序をモニターできるものと考えられる。本システムにより、Kitの自己リン酸化(活性化変異)およびErk, Akt活性化は初期に起こり、STAT5活性化は後期に起こることが示唆された。現在,オルガネラ配置や炎症遺伝子の発現の変化を見出しており、今後、それらとKit, Erk, Akt, STAT5活性化のタイミングの関係を解明する。本研究の目的は、サイトカイン環境の変化に応じて段階的に腫瘍化するユニークなマスト細胞株を用いることで腫瘍化プロセス・無限増殖のメカニズムを明らかにすることである。最近、申請者は新規に樹立したマスト細胞株を様々なサイトカイン環境で培養することで自律増殖性・腫瘍原性を誘導できるコンディションを見出し、腫瘍化プロセスのイベントを段階的にモニターできるシステムを構築した。さらに、腫瘍化したマスト細胞において、Kitの活性化変異体がエンドリソソーム・小胞体を起点としたがん化シグナリングを起こすことを明らかにした(Obata et al., 2014, Nature Communications)。そこで、マスト細胞の腫瘍化プロセスにおける「遺伝子変異・発現」,「蛋白質の翻訳後修飾」,「シグナル分子の細胞内分布」の変化の解析を試みることで、細胞のがん化メカニズムの正確な理解を目指す。本年度は、正常なマスト細胞株から、複数の腫瘍化マスト細胞株を誘導し、これら細胞株のマイクロアレイ法によるトランスクリプトーム解析,ウェスタンブロッティングによる生化学的解析,共焦点顕微鏡によるイメージングの基礎検討をおこなった。誘導したマスト細胞腫には、c-Kitの恒常的活性化変異を持つものと持たないものを見出した。また、それぞれのマスト細胞腫におけるc-Kitの糖鎖修飾の違いについても明らかにした。全てのマスト細胞腫に共通した特徴として、Akt, STAT5の活性化の指標であるリン酸化が強く認められた。一方で、Erkの活性化はほとんど見られなかった。今後は、誘導過程の細胞の解析をおこない、どの段階で腫瘍化に重要な変化が生じるのかについて取り組む。本年度は、正常なマスト細胞株から、培養液中のサイトカイン濃度を段階的に減少させることにより、複数の腫瘍化マスト細胞株を誘導し、これら細胞株のトランスクリプトーム解析(マイクロアレイ法),生化学的解析(ウェスタンブロッティング),イメージング(共焦点顕微鏡)の基礎検討をおこなった。誘導したマスト細胞腫には、c-Kitの恒常的活性化変異を持つもの(4種)と持たないもの(2種)を見出した。これら細胞株をマウスに接種したところ、c-Kit変異を持たない細胞株は非常に転移能が強く、悪性度が高かった。それぞれのマスト細胞腫におけるc-Kitの糖鎖修飾は異なり、幾つかのマスト細胞腫では、c-Kitの小胞体-エンドソームなどの細胞内小器官へ蓄積していた。全てのマスト細胞腫に共通した特徴として、Akt, STAT5の活性化の指標であるリン酸化が強く認められ、細胞増殖は完全にそれらの活性化に依存していた。一方、マスト細胞腫ではErkのリン酸化はほとんど見られず、Erk阻害剤U0126は増殖に影響を与えなかった。誘導したマスト細胞腫のc-Kit変異・細胞内局在,糖鎖修飾,シグナル伝達分子の活性化の特徴を理解できたことで、大部分の基礎検討を完了することができた。そのため、現在までの進捗状況はおおむね順調に進んでいるとした。今後は、腫瘍の誘導過程の細胞の解析をおこない、どの段階で腫瘍化に重要な変化が生じるのかについて取り組む予定である。複数のマスト細胞株におけるシグナル伝達の解析をおこなった。本年度は、完全に自律増殖能を獲得した細胞株におけるチロシンリン酸化シグナルおよびシグナル分子の細胞内局在を明らかにした。Kitチロシンキナーゼに変異を持つ細胞株3種については、Kitによるチロシンリン酸化シグナルに依存した増殖が認められたが、野生型Kitを発現する細胞株はKit非依存的な増殖を示した。このKit非依存的な増殖機構には、変異レセプターによるチロシンリン酸化シグナルを代替するメカニズムが存在することが示唆される。さらに、Kit変異体は細胞内のオルガネラに蓄積し、野生型Kitは細胞膜に分布していることを明らかにした。また、Kit変異を持つマスト細胞腫においてはKitが異常局在をしており、そこのみで増殖シグナルを発信していることを見出した。この異常局在は、細胞内輸送阻害剤であるブレフェルジンAやM-COPA (メチルコフィリナミド)で減少させることができ、それにより増殖シグナルの抑制が認められた(Hara et al., 2018, Plos One)。M-COAPは、マウスにおける担がんモデルで抗腫瘍効果を持つことが示唆されており、マスト細胞腫の治療法の一つとして期待される。複数のマスト細胞腫瘍株における実験を実施し、この疾患のシグナル伝達についての全体像が明らかになりつつある。また、変異型Kitは細胞膜ではなくオルガネラに集積していたので、その異常局在を標的とした治療法構築もおこなっている(Hara et al., 2017, Plos One)。さらに、Kit変異体が原因の他のがんである消化管間質細胞腫についても同様の解析をおこない、Kitのオルガネラでのシグナル伝達機構を明らかにし、論文発表をおこなった(Obata et al., 2017, Oncogene)。

免疫を司るマスト細胞の増殖は,細胞膜に分布する受容体と増殖因子の結合によって調節される。Kitチロシンキナーゼは,マスト細胞の細胞膜に発現し,リガンド刺激を下流に伝達することで,細胞増殖・生存に重要な役割を果たす。したがって,Kitの恒常的活性化変異はマスト細胞を無限増殖に導き,マスト細胞腫瘍の発症に繋がることが報告されている。最近,我々は,研究の過程で複数のマスト細胞腫瘍株を樹立し,その中にKitの活性化変異を持つものと持たないものを見出した。すなわち,マスト細胞の腫瘍化機構には,Kit変異に依存するものと依存しないものが存在することが示唆され,我々が樹立した細胞株を用いることで本疾患の複数の発症機序を理解できるものと期待される。本年度は,細胞増殖に重要なSTAT5,Aktが,それら細胞株においてどのような経路によって活性化されているかを調べた。Kit変異を持つマスト細胞では,Kitが細胞内小器官に集積しており,そこでAkt, STAT5を活性化していることを明らかにした。一方,Kit変異を持たない細胞では,Akt, STAT5の活性化はKit非依存的に起き,細胞膜の因子によって活性化されていることを示唆するデータを得た。本課題では,マスト細胞腫の増殖に必要なAkt, STAT5活性化が起こる場がKit変異の有無によって異なることが明らかとなった。また,Kit変異を有するマスト細胞腫については,細胞内小器官の機能を阻害することで増殖シグナルを抑制できることを報告した。今後,樹立した複数のマスト細胞腫を用いて,発症機序の多様性の解明と,その理解を応用した新たな治療法の開発に繋げたい。これまでに我々は、免疫研究の過程でマウス脾臓よりマスト細胞株を樹立した。さらに、培養に必要なサイトカイン濃度を低下させることで段階的にマスト細胞の自律増殖を誘導することに成功した。この自律増殖を示す細胞はマスト細胞腫の特徴を備えていたため、本システムにより発症機序をモニターできるものと考えられる。本システムにより、Kitの自己リン酸化(活性化変異)およびErk, Akt活性化は初期に起こり、STAT5活性化は後期に起こることが示唆された。現在,オルガネラ配置や炎症遺伝子の発現の変化を見出しており、今後、それらとKit, Erk, Akt, STAT5活性化のタイミングの関係を解明する。低濃度のサイトカインで培養できる細胞株と、中程度または高濃度のサイトカインで培養する細胞株を比較することで、腫瘍化プロセスにおけるシグナル分子の活性化のモニターをおこなう。また、その時の遺伝子発現変化を調べる。さらに、各段階における細胞内分子の局在変化についての解析おこなう。完全に自律増殖能を獲得する前段階の細胞株の解析をおこない、どのようなメカニズムの破綻によって無限増殖能を獲得するのかを解析する。また、野生型Kitを発現するマスト細胞株における増殖シグナルのトリガーとなる因子を明らかにする。
新規中皮細胞が制御する体腔免疫系

腹腔は、腹膜で囲まれた閉鎖空間である。腹腔は単なる空所ではなく、多数の免疫細胞が局在することで独自の免疫コンパートメントを形成する。腹腔と循環系の間には常時、免疫細胞の交換が起こっているが、免疫細胞がどのようにして閉鎖空間である腹腔に流入し、そして腹腔外へと流出するのか、そのメカニズムは明らかにされていない。今回、腹腔の免疫細胞の移動を制御すると考えられる新規中皮細胞を同定した。本研究では、この中皮細胞を解析することで腹腔免疫細胞の移動メカニズムを明らかにする。
純水及び水溶液の凝固層の融解促進に関する基礎的研究

(抄録なし)まず,テスト容器として,1本の伝熱管を有する矩形容器を製作した.容器は高さ200mm,幅100mm及び奥行き50mmで,伝熱管の外径は20mm,長さは49mmである.伝熱促進体として,空隙率0.95で平均空隙サイズが3.2mm及び空隙率0.942で平均空隙サイズが1.92mmの2種類の発泡金属板(板厚は5mmで材質はニッケル)を用意した.更に.比較のため,厚さ0.5mm,1mm及び2mmの通常の銅板も準備した.次に製作した容器を用い,伝熱促進体を伝熱管に単に接して設置し,凝固・融解実験を行った.本研究の主目的は融解促進に及ぼす伝熱促進体の効果を調べることであるが,当然,融解は凝固後しか行えないので,伝熱促進体の凝固促進への影響も調べた.なお,相変化材としては純水とエチレングリコール水溶液を使用した.また,凝固・融解現象を解析する数値モデル及びプログラムの開発,及び銅板を実器規模の氷蓄熱器に設置した伝熱促進実験も行った.これまでに得られた結果を要約すると以下のとおりである.(1)まず,相変化材として純水を用いて凝固・融解実験を行った.その結果,いずれの発泡金属を用いても(3枚重ねた15mmの厚さまで調べた),凝固・融解の双方に対して,伝熱促進効果は僅かであった.(2)次に,厚さ0.5mmの通常の銅板を1枚円筒に接して設置して実験を行った.その結果,相変化材が純水及びエチレングリコール水溶液のいずれに対しても,かなりの凝固・融解促進が得られた.銅板の厚さを1mm及び2mmと変化させたが,厚さ0.5mmの場合より幾分伝熱促進が見られた程度であった.経済性を考慮すると厚みは1mm程度で充分と考えられる.(3)開発した数値モデルを用いて,伝熱促進体無し及び厚さ1mmの銅板を設置した2つの場合に対して,純水の凝固過程を解析し,実験結果と比較した.その結果,計算で得られた凝固層形状及び凝固質量の実験結果との一致は非常に良く,本モデルは凝固過程を良くシミュレートできることが分った.(4)厚さ1mmの銅板を実器規模の氷蓄熱器に設置して実験を行った結果,上述の基礎実験で得られたと同程度の伝熱促進が得られた.また,今後の数値シミュレーションの基礎とするために,伝熱促進体がない場合の水溶液の凝固過程計算モデルの構築と実験による検証も行い,モデルの妥当性を示した.(抄録なし)
古代メソポタミア北東部における歴史考古学的研究

本研究はイラク、クルディスタン地方の大型拠点遺跡の考古学的調査研究である。27年度は同地方スレマニア県ドカン盆地の拠点遺跡グルディ・トレの測量と遺物表採、露出遺構・層序観察等を実施した。表採土器から先史時代から歴史時代かけての連綿と継続した生活層の堆積が予測され、同地域の文化編年を構築するうえで重要な遺跡であることを明らかにした。28,29年度は同県シャフリゾール盆地の最大級遺跡ヤシン・テペの発掘調査を実施した。新アッシリア時代の中庭を有した公共的大規模建造物跡や地下式煉瓦造墓が検出され、同遺跡がアッシリア帝国の同地域の拠点都市古代名「ドール・アッシュール」に相当する可能性を強くした。本研究課題の目的は、イラク北東部、クルディスタン地方の大型拠点遺跡を選定し発掘調査を実施し、歴史時代(古バビロニアアッシリア時代:前2千年1千年紀)の文字資料(粘土板文書、楔形文字文書)を発見し、未だ不明瞭なメソポタミア北東部の物質文化の様相、文化編年等を明らかにすることであった。初年度(26年度)の研究計画では8月か9月に同地方に渡航し、文字資料の出土が期待される大型拠点遺跡の踏査・選定、測量、層序確認の試掘調査を約2ヶ月間実施する予定であった。しかし、26年8月初旬にイラク北部でイスラム国が台頭したことにより、隣接する調査予定地のクルディスタン自治区エルビル県の政情悪化が危惧され渡航を急遽中止した。故に当年度の現地調査は実施できなかったため、現地での考古学的調査・研究での研究成果は全くない。研究費の殆どは外国旅費に充てていたため、26年度の予算の大半は次年度に繰り越した。国内での研究:本研究課題遂行の基盤となった前科研調査で実施したシリア、テル・タバン遺跡出土の土器群の整理作業と北メソポタミア特有のハブール土器、ミタンニ土器、アッシリア土器等の分析・編年研究を行った。また、同遺跡の発掘調査の本報告書の刊行に向けての準備作業を並行し行った。文献研究班は同遺跡出土の古バビロニア時代、中期アッシリア時代の楔形文字資料の解読成果を欧米学会で公表し、同時代の貴重な新資料として注目された。本研究はイラク、クルディスタンの拠点遺跡の発掘調査に主眼を置いている。しかし、26年8月イラク北部でイスラム国が台頭したことにより、隣接するクルディスタン地方の治安が突如悪化した。故に、同地域への渡航を中止したため、26年度予定していた現地調査(遺跡踏査、選定、測量、試掘等)は実施できなかった。当初の研究計画は殆ど遂行できていない。本研究の主目的はイラク、クルディスタン地方の大型拠点遺跡の考古学的調査・研究である。前年度はイスラム国の台頭により現地調査は実施できなかったが、本年度はクルディスタンでも比較的に政情が安定しているクルド人自治区スレマニア県のドカン盆地の拠点遺跡グルディ・トレの調査を実施した。同地域は歴史時代には諸王国が覇権を争い地政学的にも重要で、同遺跡はザグロス山岳地帯を抜けて北メソポタミアのアッシリア帝国の根幹地チグリス川流域へ通じるルートの中継地の要衝である。本研究課題を遂行するうえで最適の遺跡である。本年度調査は遺跡測量と遺物表採・実測、露出遺構・層序観察等を行った。南北約300m、東西約250m、高さ約30mを測る同遺跡をドローンから空撮し正確な遺跡測量図を作製した。表採土器から先史時代では少なくともハラフ期、ウバイド期、ウルク期の文化堆積層の存在が確認できた。特に本研究の主眼である北メソポタミアの歴史時代(前21千年紀:古バビロニア、アッシリア時代)の土器が広範囲に大量に認められることや、崖面の随所に大規模な石積み遺構を確認したことから同時代の統括拠点として君臨したものと推測される。崖面の堆積層や露出遺構から公的建物跡の存在が予測され、発掘を行えば楔形文字資料の出土が大いに期待される。各時代を通して連綿と同地域の拠点として存続していたと想定され,未だ確立されていないドカン盆地の文化編年を構築するための良好なデータを提供することができる重要遺跡であることがわかった。現地の政情が危惧される中、来年度の本格的な発掘調査に向けて上記の調査が実施できたことは、本年度の研究計画の大きな成果だといえる。本研究の主目的はイラク、クルディスタン地方の考古学的調査・研究である。前年度はイスラム国の台頭により現地調査は実施できなかったが、本年度は現地調査を実施することができた。しかし、当初の計画では本年度は大規模な発掘調査を実施し、ある程度の発掘成果を上げる予定であった。研究期間は来年度が最終年度で発掘調査を実施しても、短期間で小規模にとどまり大きな成果はさほど期待できない。現地調査2年間のみで大きな研究成果を上げるのは非常に難しい。本研究は、イラク北東部クルディスタンで前21千年紀の歴史時代(古バビロニア、ミタンニ、中・新アッシリア)の大型拠点遺跡の発掘調査を行い、公共的建物跡や楔形文字資料の発見を目指し、考古・文献資料から同時代の未だ不明瞭な諸問題の解明を主眼とする。本年度はイラク・クルド人自治区スレマニア県のシャフリゾール盆地にある同地域で最大級の規模を誇るヤシン・テペ遺跡の発掘調査を実施した。

同遺跡は約700×800m、高さ約25mで歴史時代の連続した層位の包含が予測され、本研究課題を遂行する上で最適の遺跡として本科研申請時から最優先発掘候補遺跡にしていた。本遺跡は中央の遺丘部「上の町」とその外周を囲む平坦部「下の町」に分かれるが、今回の調査は「下の町」の発掘を実施した。20×30mの範囲を発掘し表層から80cmの深さまで掘り下げた結果、3期に分かれる新アッシリア時代の遺構を検出した。特筆すべきは最下層から長さ約14m、幅約6mの長方形の同時代後期の典型的な「レセプション・ルーム」構造を有した建物跡を検出したことだ。建物跡は日乾煉瓦造であったが、壁跡は基礎の石積のみが残存する。部屋内の床からは方形の供物台状の焼成煉瓦敷き遺構を確認した。南壁には観音開き状の出入口があり、外側には焼成煉瓦敷きと石敷きで構築された中庭が広がっていた。この建物跡の構造と規模は同時代の拠点都市の宮殿、神殿に類例が多いことから、公共的建物であったことが明らかになった。今回の調査で上記の公共的建物跡を検出したことから、ヤシン・テペ遺跡は同地域のアッシリア帝国の拠点であったことが確実になった。さらに発掘を継続すれば楔形文字資料の出土が大いに期待され、同遺跡の古代都市名を同定できる可能性が強くなった。これまで未知であったアッシリア帝国東部辺境の支配体制・社会・政治・経済・文化の実体解明への糸口となる成果をあげたといえる。当初の計画では初年度からヤシン・テペ遺跡の調査を実施する予定であったが、イスラム国の台頭により同調査は延期になり、本年度になりやっと実施することができた。3カ年予定どうり発掘調査を実施していたならば、文字資料を発見することも可能であったと思われる。文字資料の発見と解読を本研究課題の主目的にしているため、予定どうり研究が進行しているとは言えない。また、今回のヤシン・テペの発掘調査には研究分担者3名が参加したのみで、現地での出土遺物の整理、図化、写真撮影、観察等の作業は十分に行われていない。充実した発掘成果報告書を出版するには時間がかかる。本年度も前年度に続きイラク、クルド人自治区スレマニア県シャフリゾール盆地にある拠点遺跡ヤシン・テぺの発掘調査を実施した。前年度の遺跡平坦部「下の町」の調査で発掘した新アッシリア時代(前8世紀)の所謂「応接スイート」構造の広間と焼成煉瓦敷きの中庭を有した公共的建物跡の全容究明のため調査区を拡大した。調査の結果、中庭を囲む建造物群は、中庭を含めると約17×20mの規模を持ち、中庭を囲んでコの字形に建造物群が配置され、中庭の規模は約12×10mであったことがわかった。さらに建造物群の建物基礎部の石壁は、3時期に分かれ増改築が行なわれたことが明らかになった。今回の調査で最大の成果は、新アッシリア時代の未盗掘の地下式焼成煉瓦造墓の発見である。墓は中庭の石敷きを破壊し構築され、竪坑部(前室)とアーチ形の天井もつ墓室(長さ2.7m、幅1.6m、高さ1.2m)からなり、墓室の入口は焼成煉瓦を水平に積み上げ閉塞されていた。墓室内の上部からは陶棺(バスタブ形、長さ1.4m)が出土し、計5体の男女の人骨や副葬品の青銅製ボール、小型土器、金製指輪・耳首飾り等の宝飾品が認められた。陶棺の下部から墓室床面までの2030cmの堆積からは、3体の人骨と十数点の完形土器、青銅製品、ガラス製品、鉄製品、青銅製ランプ、ビーズ類等の豪華な遺物が出土した。
自己組織化過程における要素分子の拡散性とその定量化

自己組織化過程において要素分子の拡散は、分子間の相互作用が重要であり、その影響は拡散係数の値に反映される。溶質の相互拡散係数値に及ぼす溶質・溶媒の分子サイズや極性、官能基の種類等の影響を明らかにするために、一般的な有機化合物、配位結合による金属錯体について、液体溶媒および超臨界流体中、また、二酸化炭素加圧ガス膨張液体中における拡散係数を測定した。また、塩基性と酸性の官能基間の距離の異なる直鎖アミノ酸について、水中における拡散係数を測定した。その結果、主として拡散係数値は溶質分子サイズに依存したが、相関式からの偏差は溶質ー溶媒間相互作用の強さに依存した。自己組織化過程の要素分子の拡散については、分子間の相互作用が重要であり、種々の溶質-溶媒系について溶質相互拡散係数値に及ぼす溶質・溶媒の分子サイズや極性、官能基の種類等の影響を明らかにするために、いろいろな系についての測定を目的とした。本年度は低圧から超臨界流体の高圧まで、種々の溶質-溶媒系における溶質の相互拡散係数測定のため、非定常応答法(テーラー法と筆者らが開発したクロマトグラフィックインパルス(CIR)応答法)による装置を製作した。装置構成は既存のものとほぼ同じであるが、新たに試料注入部の改良や検出器等の交換を行った。特に、ガス膨張液体中の場合、送液中の圧力や流速の安定性に重点を置き改良を施した。具体的な測定は、常圧下での水中の炭素鎖の異なるアミノ酸類をテーラー法により、超臨界二酸化炭素中における側鎖の異なるフェロセン類や核種の異なるアセチルアセトナート錯体などの金属錯体についてテーラー法とCIR法により、また、超臨界条件と液体の中間の密度域を有するガス膨張液体中のアセトン、ビタミンK3の相互拡散係数をテーラー法を用いて測定した。いずれの系においても各測定値は拡散係数を温度と溶媒粘度との関数で表した流体力学相関式で、ある程度相関できることが分かり、溶質の分子サイズの影響は一義的には溶質分子量の-0.5乗に比例したが、非球形の分子や、極性の強い溶質分子に関しては、相関から外れることがわかった。また、ガス膨張液体中の拡散係数については、中密度域で流体力学相関式から外れ特異な挙動を示したが、その偏差量について十分説明できておらず、今後の課題である。CIR法では、拡散係数測定と同時に測定できる溶質保持因子を用いて溶質の溶解度を算出した。また、亜臨界・超臨界水中におけるNaClのイオン対の会合についてMD計算を行い、イオン間の相互作用について論じた。自己組織化過程の要素分子の拡散については、拡散係数の値だけでなく、分子間の相互作用が重要であり、その影響は拡散係数の値に反映される。種々の溶質・溶媒系について、溶質の相互拡散係数値に及ぼす溶質・溶媒の分子サイズや極性、官能基の種類等の影響を明らかにするために、昨年度に引き続き、いろいろな系についての拡散係数の測定を行った。測定は、昨年度製作した過渡応答法による測定装置(Taylor法とCIR法)を、また、溶媒としては低圧から高圧にわたる単一成分である超臨界二酸化炭素、あるいは有機溶媒との均一相での混合流体、2相のガス膨張液体の液相、また、高密度である各種液体溶媒を用いた。溶質としては、広範囲な条件で測定データがあり、かつ溶質-溶媒間の相互作用が期待されるビタミンK3、各種アセチルアセトナート錯体を用いた。測定は主にTaylor法によったが、金属錯体についてはCIR法でも測定を行い、同時に測定される保持因子と溶解度との相関も試みた。昨年の結果として、いずれの系においても各測定値は拡散係数を温度と溶媒粘度との関数で表した流体力学相関式で、ある程度相関でき、溶質の分子サイズの影響として一義的に溶質分子量の-0.5乗に比例した。非球形の分子や、極性の強い溶質分子に関して相関から外れた。本年度、再度検証するため、装置改良により測定精度を向上させたが、高圧下の均相領域での混合溶媒および2相領域であるガス膨張液体中のどちらにおいても、拡散係数は中密度域で流体力学相関式から外れ特異な挙動を示した。その偏差量はばらつきがあるものの混合溶媒の過剰粘度と相関した。この偏差については、定性的ではあるが、本年度、同時に行った分子動力学計算によっても確認できた。本年度は、超臨界二酸化炭素中と有機溶媒中におけるPt(acac)2、骨格鎖長の異なるアミノ酸の水溶液中、高圧CO2+有機溶媒の混合溶媒中における各種溶質について拡散係数の測定を行った。

Pt(acac)2について、これまでacac錯体については中心金属の種類によって質量は大きく異なるが、分子サイズはあまり変化しないので、有機溶媒中では溶質分子量にではなく、拡散係数値はacac配位子の数に依存することを見出したが、超臨界二酸化炭素中においても同様の結果かどうか、広範囲に圧力を変化させてCIR法およびTaylor法により測定した。その結果、有機溶媒中と同様の傾向を示したが、有機溶媒中ほど中心金属が変わっても拡散係数値は一致せず、特に低圧になるほどその差は広がった。これは、錯体の配位子と中心金属との結合距離の圧力依存性によるものと考えられる。アミノ酸は強い相互作用を有するアミノ基とカルボキシル基を有するので、両官能基の距離が変わると、水中の拡散係数値に影響を与えるかどうか、Taylor法により調べた。その結果、拡散係数値はアミノ酸の分子量に依存し、官能基間の距離にはあまり依存しなかった。高圧混合流体はガス膨張液体など、モル分率と圧力を変化させることで溶媒物性を大きく変化させることができるので、溶質ー溶媒間相互作用を調べる上でも興味深い系である。この混合系(具体的にはCO2+メタノール)において、Taylor法を用いた測定から、溶媒組成を変化させたとき、拡散係数値がどのように変化するかを数種の溶質について調べた。また、合わせて文献値についても検証した。その結果、混合溶媒の過剰モル体積が最大の組成付近で、拡散係数の負の過剰量が最大になり、純溶媒中から予測される混合系における拡散係数値からの偏差が大きくなった。溶液構造が溶質の拡散性に大きく影響を与えることが明らかになった。研究開始から引き続き、Taylor法とCIR法により超臨界二酸化炭素中の金属錯体の拡散係数を測定した。前年度まで主に配位数が3の錯体を測定したが、H24年度は配位数2のPt(acac)2について広範囲な温度、圧力下において測定した。また、比較のために、Taylor法により、エチルアルコールなどの有機溶媒中の値も測定した。水素結合など分子間の強い相互作用がある水相中の各種アミノ酸の拡散係数をTaylor法により測定した。疎水性のアミノ酸や主骨格の長さの異なる各種アミノ酸、側鎖の位置が異なる異性体等について測定したが、拡散係数の値に及ぼす異性体や官能基の影響はそれほど大きくなく、主に分子量が支配的であることが分かった。しかし、拡散係数の相関式での溶質依存性は、溶質沸点分子容で代表できることが分かった。種々の溶媒の影響を明らかにするため、溶質をビタミンK3と固定し、CO2膨張メタノール、CO2+メタノール高圧均相溶媒、超臨界CO2、液体有機溶媒中の拡散係数を測定した。ビタミンK3を溶質に選んだ理由として、微極性である程度の相互作用が期待できることと、検出感度がよいこと、Taylor法でカラムへの吸着の影響が少ないことにより、種々の条件下で精度の高い測定が可能なためである。その結果、溶質をビタミンK3と固定すると、種々の溶媒についても、溶媒の種類に寄らず溶媒粘度で相関できることが分かった。しかし、CO2膨張液体とCO2+有機溶媒など混合系に対してはわずかであるが、純溶媒系の相関からはずれる。今のところ、溶媒の不均一性に起因すると考えられるが、H25年度はさらにデータを蓄積して、その原因を探る。以上、種々の溶質ー溶媒系について拡散係数を測定し、その値と相互作用について考察した。これまで、既往の文献には報告例が全くない各種金属錯体の拡散係数の測定により、配位結合を有する化合物の拡散係数についてのデータを収集できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。
インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼの分子解剖に基づくウイルス増殖機構の解明

インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼはPB2、PB1、PAという3つのサブユニット構造をとり、ウイルスゲノムの転写及び複製を行う。当研究者は、組み換えバキュロウイルス等の大量発現系により単独、あるいは、あらゆる組み合わせにより発現したそれぞれのサブユニットを用いて、ウイルスゲノムの第8分節の両端を持ったモデル鋳型に依存した試験管内転写・複製系を構築した。そして、PB1サブユニット単独でも、モデル鋳型依存性にRNA合成活性を発現するとともに、モデル鋳型の複製には、PB2、PB1、PAの3つのサブユニットがすべて必要であることを示した。また、PB2、PB1、PAとNPあるいは、PB1、PAとNPを発現する培養細胞にゲノムの第8分節の両端の間にCAT遺伝子を挿入したモデル鋳型を導入する系を用いて、PB2がキャップを利用したプライミングを行う「プライマーゼ」の活性を持つことを示した。これにより、インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼはPB1はRNA合成、PB2はキャッププライマーゼ、PAは複製の機能を持つことを提唱した。さらに、それらは、PB1単独でRNA合成、PB1+PB2による転写、3つのサブユニットによる転写・複製というようにサブユニットの相互作用により機能が変換することが考えられる。次に各サブユニットの相互作用の機構とその部位が問題となるが、まず、各サブユニットの結合部位を同定した。各サブユニットのN末端あるいはC末端からの150アミノ酸ごとの一連の欠損変異体を作製し、野生体のサブユニットと共にCOS細胞に導入し、各サブユニットに対する特異抗体で、免疫共沈殿を行った。そして、PB1PB2の結合部位は、PB1のC末158アミノ酸とPB2のN末249アミノ酸、PB1PAの結合部位は、PB1のN末140アミノ酸とPAのC末3分の2であることを決定した。インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼはPB2、PB1、PAという3つのサブユニット構造からなり、ウイルスゲノムの転写及び複製をつかさどる複合酵素である。当研究者は、これまでに組み換えバキュロウイルス、組み換えワクチニアウイルスの系により単独、あるいは、あらゆる組み合わせにより発現したそれぞれのサブユニットを用いて、ゲノムの第8分節の両端を持ったモデル鋳型に依存した試験管内転写、複製系を構築した。そして、PB1サブユニット単独でも、モデル鋳型依存性にRNA合成活性を検出することに成功した。また、試験管内におけるモデル鋳型RNAの複製には、PB2、PB1、PAの3つのサブユニットがそろった完全なポリメラーゼ複合体が必要であることも明かとした。そして、このことから、インフルエンザウイルスRNAポリメラーゼは各サブユニット結合によりその機能が調節されることが推察できるので、その部位を同定した。つまり、各サブユニットのN末端あるいはC末端からの欠損変異体を作製し、サイトメガロウイルスプロモーターの下流に組み込んで、野生体のサブユニットと共に、COS細胞に導入し、各サブユニットに対する特異抗体で、免疫共沈殿を行って、結合部位を同定した。その結果、PB1PB2、PB1PAのバイナリー複合体が同定され、PB1PB2の結合部位は、PB1のC末158アミノ酸とPB2のN末249アミノ酸で、PB1PAの結合部位は、PB1のN末140アミノ酸とPAのC末3分の2であることを決定した。

また、PB2、PB1、PAとNPあるいは、PB1、PAとNPを発現する培養細胞にゲノムの第8分節の両端の間にCAT遺伝子を挿入したモデル鋳型を導入する系を用いて、PB2がキャップを利用したプライミングを行う「プライマーゼ」の活性を持つことを示した。これにより、インフルエンザウィルスRNAポリメラーゼはPB1はRNA合成、PB2はキャッププライマーゼ、PAは複製の機能を持つことを提唱した。さらに、それらは、PB1単独でRNA合成、PB1+PB2による転写、3つのサブユニットによる転写・複製というようにサブユニットの相互作用により機能が変換することが考えられる。次に各サブユニットの相互作用の機構とその部位が問題となるが、まず、各サブユニットの結合部位を同定した。各サブユニットのN末端あるいはC末端からの150アミノ酸ごとの一連の欠損変異体を作製し、野生体のサブユニットと共にCOS細胞に導入し、各サブユニットに対する特異抗体で、免疫共沈殿を行った。そして、PB1PB2の結合部位は、PB1のC末158アミノ酸とPB2のN末249アミノ酸、PB1PAの結合部位は、PB1のN末140アミノ酸とPAのC末3分の2であることを決定した。
ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラムの開発と評価

ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)を開発し、有効性と有用性を評価した。先行研究と文献的考察からプログラムを開発した。事前事後テストデザインを用いた準実験研究で、有効性の評価は、簡易更年期指数、日本語版POMS短縮版、アサーション行動尺度などで評価した。有用性は介入群に研究者が作成した質問紙で調査した。介入群17名、対照群15名を分析対象とした。介入群で、更年期症状の改善傾向がみられ、緊張-不安が軽減し、自分らしい生き方の実現に有効であったといえる。また、プログラムは負担感がなく有益であると評価されたことから、有用性があるといえる。平成26年度の研究目的:1)ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)を開発する。2)プログラムの有効性を評価する。概要:研究目的1)については、先行研究結果や既存の文献を用いて、プログラムの開発を行った。プログラム内容には、ホルモン療法による更年期症状やその対処、生活の仕方、ストレスマネジメントなどの身体的側面の自己コントロール支援、上手に自己表現ができるスキルなど心理社会的側面の自己コントロール支援を含んだ。また継続的な自己コントロールを図るため、定期的経過観察を含んだ。研究目的2)については、通常ケアを受ける群(以下、対照群)に対するデータ収集を実施した。(1)研究対象者:ホルモン療法開始後2カ月以上が経過し2年未満で、途中ホルモン療法剤の変更がなく、心身の状態が安定していると医療者によって判断されている乳がん患者20名であった。(2)データ収集方法:対象者の許可を得た上で、背景調査用紙を用いて診療録から年齢、疾患や治療の状況などについて情報収集した。プログラムの有効性の調査として、簡易更年期指数、日本語版POMS短縮版、アサーション行動尺度、心理的well-being尺度の自記式質問紙を用い、調査開始時(base line)、調査開始4週間後、調査開始812週間後に調査を行った。また、調査開始時と調査開始後812週間後には、現在生活する上での困難と困難への取り組みについて、半構成的質問紙を用いて面接を実行った。(3)分析方法:記録調査および自記式質問紙調査のデータの集約を行っている途中である。半構成的面接調査のデータは、逐語録の作成を進め、随時分析を行っている。平成27年度の研究目的:全体の研究目的2)ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)の有効性を評価する。3)プログラムの有用性を評価し実用性の高いプログラムに洗練し再評価する。概要)研究目的2)については、対象者を通常ケアを受ける群(以下、対照群)のデータ収集を終了し、前年度開発したプログラムを提供する群(介入群)のデータ収集に着手した。(1)研究対象者:ホルモン療法開始後2カ月以上経過し2年未満で、途中ホルモン療法薬の変更がなく、心身の状態が安定していると医療者によって判断された閉経前乳がん患者であった。対照群18名、介入群4名のデータ収集が終了した。プログラムの有効性の調査として、簡易更年期指数、日本語版POMS短縮版、アサーション行動尺度、心理的well-being尺度の自記式質問紙を用い、調査開始時、調査開始4週間後、調査開始812週間後に調査を行った。また、調査開始時と調査開始812週間後には現在生活する上での困難と取り組みについて、半構成的質問紙を用いて面接を行った。(3)分析方法:対象者の背景、自記式質問紙調査のデータ集約、半構成的面接調査の逐語録作成を進めた。研究目的3)研究目的2)の介入群に対して、プログラムの評価表を用いてデータ収集を行った。研究目的2)対照群のデータ収集は終了できたが、介入群のデータ収集が遅延している。そのため、研究目的3)のデータ収集も遅れている。平成28年度の研究目的:全体の研究目的2)ホルモン療法を受ける閉経前乳がん患者の自己コントロール支援プログラム(以下、プログラム)の有効性を評価する。概要)研究目的2)については、対照群・介入群ともデータ収集を終了しデータの分析途を進めている途中である。(1)研究対象者:ホルモン療法開始後2カ月以上を経過し2年未満で、途中ホルモン療法薬の変更がなく、心身の状態が安定していると医療者によって判断された閉経前乳がん患者とした。対照群18名、介入群17名に調査を実施した。(2)データ収集方法:プログラムの有効性の調査は、簡易更年期指数、日本語版POMS短縮版、アサーション行動尺度、心理的well-being尺度の自記式質問紙を用い、調査開始時、調査開始4週間後、調査開始812週間後に実施した。また、調査開始時と調査開始812週間後には、現在生活する上での困難と取り組みについて、半構造化質問紙を用いて面接を行った。対象者の背景を理解するために、年齢や受けた治療などの情報を、対象者の了承を得たうえで記録調査を実施た。(3)分析方法:対象者の背景、自記式質問紙調査のデータ集約、半構造化面接調査の逐語録作成を行った。