hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ過冷却流体の実現と合成反応への展開

本研究課題は、現在大幅に進歩しているマイクロテクノロジーを駆使し、過冷却流体がマイクロチャネル中で安定に存在できるのかを解明すると共に、その物理的特性を活かした不斉合成反応への応用を目指したものである。バルク空間とは異なり、マイクロチャネル内ではチャネル壁面の効果が大きいため、表面修飾により過冷却温度を制御できる可能性がある。水を溶媒とした場合、親水性表面では空間の大きさに関わらず過冷却状態での凝固が起こったが、疎水化処理した表面を有するチャネル内部では水の凝固は親水性表面の場合と比べ、さらに凝固点が低下したのみならず、チャネル幅250μm程度以下ではその効果が顕在化し、サイズ依存性も示すようになった。本現象を他の有機溶媒でも試みた結果、非プロトン性極性溶媒であるジメチルスルホキシドでは表面効果が小さくなり、非極性溶媒のシクロヘキサンや四塩化炭素では表面効果が殆ど発現しないことが解った。マイクロチャネルは熱交換が非常に速やかに行なわれるため、シリンジポンプで溶液を導入したとしても速やかに過冷却温度まで到達し、過冷却流が実現できる。過冷却中での合成プロセスはフラスコ内では実現不可能な系であるが、マイクロチャネルを用いれば過冷却合成プロセスが連続流下で実現できる。不斉合成反応により過冷却流プロセスの有用性を検討した所、アミノ酸を不斉触媒としたジメチルスルホキシド中でのアルドール反応、及びキラル相関移動触媒を用いた水/有機溶媒混在系での不斉アルキル化を検討したところ、何れの系に於いても過冷却下で反応が進行した。反応温度を下げることにより目的物のエナンチオ選択性がより向上することを見いだし、バルクでは行なえない過冷却流プロセスが、合成反応にも適用可能であることを明らかにした。マイクロ空間における過冷却現象の解明を遂行するために、先ずは過冷却状態の正確な評価基準を定義した。具体的には、これまで目視で行っていた凝固時の相転移の確認を、光強度の差を利用して正確に行なった。また、マイクロチップの表面温度とマイクロチャネル中に熱電対を挿入し直接計測した際の両者の温度が相関を持つことを確認することにより、正確な相転移温度を定義した。その上で、様々な条件下水の凝固点を計測し、バルク空間とは異なりマイクロ空間での過冷却現象はチャネル壁面の効果が大きく親水性表面では空間の大きさに関わらず凝固が起こること、疎水化処理した表面内での水の凝固は親水表面よりもさらに凝固点が低くなり、チャネル幅250μm程度以下からその効果は顕在化し、空間の小ささに依存して凝固点が低くなることを見いだした。また、送液ポンプにより流速を持たせた場合でも流速に依存せず凝固が観測され、過冷却流体中での科学プロセスが可能であることを見いだした。さらに、水のみならず四塩化炭素やシクロヘキサンのような非極性溶媒、ジメチルスルホキシドのような非プロトン性極性溶媒でも同様な過冷却効果が観測された。これらの検討結果から、過冷却流体を利用した極低温下での不斉合成の具体的な反応系を探索し他結果、キラル相間移動触媒を用いた水/有機溶媒混在系過冷却流体中での不斉アルキル化反応が進行し、反応温度によりエナンチオ選択性が変化することを見いだし、より低温で反応を行なう程エナンチオ選択性が向上することを明らかにした。
長崎変成岩類中の蛇紋岩メランジに産する変成岩塊の岩石学的研究

長崎変成岩類中の蛇紋岩メランジに産する変成岩塊の岩石学的特徴、放射年代、形成過程の解明を目的として野外調査および室内研究を行い、下記のような結果を得た。また、これらの新知見を論文および学会講演を通じて公表した。1.蛇紋岩メランジは、緑簾石バロワ閃石片岩、緑簾石藍閃石片岩、泥質片岩、ザクロ石角閃石岩、ロジン岩、クリノゾイサイト白雲母岩、曹長岩、ヒスイ輝石岩、オンファス輝石岩といった多種多様な変成岩塊を含む。2.ヒスイ輝石岩中のヒスイ輝石はコアに石英包有物を含む。これは、ヒスイ輝石岩が曹長石の分解反応で形成されたことを示す世界初の事例であり、ヒスイ輝石岩が周囲の片岩(曹長石を含む)より高圧条件下で形成されたことを示す。また、ヒスイ輝石岩が後退変成時に形成された曹長石や方沸石を含むことから、その上昇過程のP-T-tパスを明らかにした。3.ヒスイ輝石岩中の白雲母と金雲母の^<40>Ar/^<39>Arスポット年代とRb-Sr鉱物アイソクロン年代を測定した。その結果、6580Maの年代値を得た。これはヒスイ輝石岩の上昇年代と解釈され、周囲の片岩の上昇年代値と一致する。4.ヒスイ輝石岩塊とオンファス輝石岩塊は、単鉱物質な「外皮」を伴う累帯構造を持つ。「外皮」は曹長石を含むことから岩塊の上昇過程において形成されたと考えられる。この累帯構造の形成過程における物質移動をアイソコン法により推定した。長崎変成岩類中の蛇紋岩メランジに産する変成岩塊の岩石学的特徴、形成条件、放射年代を明らかにすることを目的とし、野外調査および室内研究を行った。野外調査は、九州西部西彼杵半島においてのべ10日間(私費による調査を除く)実施した。踏査によるルートマップ作成を行い、当該地域の地質図を作成して蛇紋岩メランジの分布を明らかにした。また、変成岩塊の多様性および産状を観察し、ヒスイ輝石岩(新産地)、オンファス輝石岩、クリノゾイサイト-白雲母岩、曹長岩、ザクロ石-角閃石岩、メタベイサイトなどの変成岩塊試料を採集した。室内研究は、採集した変成岩塊試料を薄片に加工し、偏光顕微鏡や走査電子顕微鏡を用いて鉱物共生および岩石組織の観察を行った。また、EPMAを用いて鉱物の化学組成を測定した。とくにヒスイ輝石岩については重点的に研究を行い、その結果、核部に石英包有物を含むヒスイ輝石を見出した。石英包有物がヒスイ輝石(Jd_<90>-Jd_<100>)と接することやその量比から、ヒスイ輝石の核部はヒスイ輝石+石英の安定温度圧力条件において曹長石の等化学的分解により形成されたと考えられる。さらに、鉱物共生からヒスイ輝石岩の後退変成作用のP-Tパスを推定した。これらの成果は、日本岩石鉱物鉱床学会にて口頭発表され、論文として投稿中である。研究の過程で、ヒスイ輝石岩中に雲母類およびモナズ石が認められた。現在、これらの鉱物を用いた放射年代測定の準備を進めている。また、ヒスイ輝石雁以外の変成岩塊について岩石学的研究を進めている。長崎変成岩類中の蛇紋岩メランジに産する変成岩塊の岩石学的特徴、形成過程、放射年代を明らかにすることを目的として野外調査および室内研究を行った。野外調査は、九州西部西彼杵半島においてのべ7日間、野母半島においてのべ3日間実施した。西彼杵半島では、構造岩塊の多様性や産状を記載し、室内研究用試料を採集した。また、前年度に引き続き、踏査によるルートマップ作成などを行った。野母半島では、蛇紋岩および構造岩塊の産状を調査した。特に曹長岩やロジン岩について産状の記載と室内研究用試料を行い、西彼杵半島との比較を意識しつつ研究を進めている。室内研究は、採集した試料の薄片顕微鏡観察、電子マイクロプローブ分析、蛍光X線分光分析などを行い、変成岩塊の岩石学的特徴を記載・整理した。ほとんどの変成岩塊は交代作用を強く受けているため、蛍光X線分析で得た全岩化学組成などをもとにアイソコン法による物質移動解析を行った。現在、解析結果をもとに変成岩塊の形成過程を物質移動の視点から研究を進めている。さらに、複数の試料についてAr-Ar法による雲母類の放射年代測定を行い、変成岩塊の上昇年代の解明を進めている。U-Pb法によるジルコンの放射年代測定についても準備を進めている。蛇紋岩メランジに産するヒスイ輝石岩塊について、昨年度の研究結果を論文化しJournal of Mineralogical and Petrological Sciencesに発表した。この論文は、ヒスイ輝石+石英の鉱物組み合わせを持つヒスイ輝石岩の本邦で初の記載であり、鉱物の共生関係や反応組織からヒスイ輝石岩のP-Tパスを明らかにした。このほか、地球惑星関連学会合同大会(4月、幕張)および日本地質学会(9月、京都)において研究成果の発表を行った。

長崎変成岩類中の蛇紋岩メランジに産する変成岩塊の岩石学的特徴、放射年代、形成過程の解明を目的として野外調査および室内研究を行い、下記のような結果を得た。また、これらの新知見を論文および学会講演を通じて公表した。1.蛇紋岩メランジは、緑簾石バロワ閃石片岩、緑簾石藍閃石片岩、泥質片岩、ザクロ石角閃石岩、ロジン岩、クリノゾイサイト白雲母岩、曹長岩、ヒスイ輝石岩、オンファス輝石岩といった多種多様な変成岩塊を含む。2.ヒスイ輝石岩中のヒスイ輝石はコアに石英包有物を含む。これは、ヒスイ輝石岩が曹長石の分解反応で形成されたことを示す世界初の事例であり、ヒスイ輝石岩が周囲の片岩(曹長石を含む)より高圧条件下で形成されたことを示す。また、ヒスイ輝石岩が後退変成時に形成された曹長石や方沸石を含むことから、その上昇過程のP-T-tパスを明らかにした。3.ヒスイ輝石岩中の白雲母と金雲母の^<40>Ar/^<39>Arスポット年代とRb-Sr鉱物アイソクロン年代を測定した。その結果、6580Maの年代値を得た。これはヒスイ輝石岩の上昇年代と解釈され、周囲の片岩の上昇年代値と一致する。4.ヒスイ輝石岩塊とオンファス輝石岩塊は、単鉱物質な「外皮」を伴う累帯構造を持つ。「外皮」は曹長石を含むことから岩塊の上昇過程において形成されたと考えられる。この累帯構造の形成過程における物質移動をアイソコン法により推定した。
災害多発地域における「災害文化」の研究

昭和62年度においては,津波災害班,噴火災害班,台風災害班の三班にわかれ,それぞれ,岩手県下閉伊郡田老町,鹿児島県鹿児島市と桜島町,高知県高知市と土佐市において,地元市町での聞き取り調査および地域住民へのアンケート調査を実施した.対象者の数は田老町300名,鹿児島市・桜島町1,000名,高知市・土佐市300名である.なお,噴火災害班は当初北海道虻田町を対象地とする予定であったが,聞き込み調査の結果,対象地としては不適当であると判断し,鹿児島市・桜島町への変更した.三班の統一テーマは自然災害の多発地域に形成たれる災害文化の実証研究である.三地区でのアンケートの主な質問項目は,当該地域での過去の被災経験,避難経験,津波・噴火・台風などにかかわる言伝え,伝承,地域住民の災害観ならびに日頃の防災対策,防災教育(学校教育および社会教育),防災訓練,防災についての社会化,当該地域からの移転希望,噴火・地震などの予知への信頼など多岐にわたっている.三班の結果は現在分析中であるが,災害の多発地域には当該災害に関する独自の態度や意見,災害予防行動などが多様に形成され,かつ特異な防災体制が蓄積されていることが明らかである.一例をあげると,田老町では明治29年と昭和8年に大津波の被害を蒙り,現在,昭和8年の津波経験者が1,000名近く生存している.彼らは,往時の惨事を生々しく記憶しており,その経験から,現在でも地震発生時にはテレビのニュースに極めて強い関心を示して,非被災者とは異なる独自の情報読みをし,津波来襲の可能性を予想している.また,調査報告によると,田老町民は,ひとしく,近い将来に再度の津波襲来を想定しており,町なかと小高い丘の上に二軒の家を所有している者がかなりいることが明らかである.この様に各地区の災害経験の地域住民から今後の災害対策を考慮する上で参考とするべき各種の災害文化を本研究は,実証的に明らかにした.昭和62年度においては,津波災害班,噴火災害班,台風災害班の三班にわかれ,それぞれ,岩手県下閉伊郡田老町,鹿児島県鹿児島市と桜島町,高知県高知市と土佐市において,地元市町での聞き取り調査および地域住民へのアンケート調査を実施した.対象者の数は田老町300名,鹿児島市・桜島町1,000名,高知市・土佐市300名である.なお,噴火災害班は当初北海道虻田町を対象地とする予定であったが,聞き込み調査の結果,対象地としては不適当であると判断し,鹿児島市・桜島町への変更した.三班の統一テーマは自然災害の多発地域に形成たれる災害文化の実証研究である.三地区でのアンケートの主な質問項目は,当該地域での過去の被災経験,避難経験,津波・噴火・台風などにかかわる言伝え,伝承,地域住民の災害観ならびに日頃の防災対策,防災教育(学校教育および社会教育),防災訓練,防災についての社会化,当該地域からの移転希望,噴火・地震などの予知への信頼など多岐にわたっている.三班の結果は現在分析中であるが,災害の多発地域には当該災害に関する独自の態度や意見,災害予防行動などが多様に形成され,かつ特異な防災体制が蓄積されていることが明らかである.一例をあげると,田老町では明治29年と昭和8年に大津波の被害を蒙り,現在,昭和8年の津波経験者が1,000名近く生存している.彼らは,往時の惨事を生々しく記憶しており,その経験から,現在でも地震発生時にはテレビのニュースに極めて強い関心を示して,非被災者とは異なる独自の情報読みをし,津波来襲の可能性を予想している.また,調査報告によると,田老町民は,ひとしく,近い将来に再度の津波襲来を想定しており,町なかと小高い丘の上に二軒の家を所有している者がかなりいることが明らかである.この様に各地区の災害経験の地域住民から今後の災害対策を考慮する上で参考とするべき各種の災害文化を本研究は,実証的に明らかにした.
新規根面う蝕治療法の基盤となるう蝕原性細菌の動態解析

本研究では、口腔連鎖球菌やActinomyces属を用い、根面う蝕誘発モデルを作製した。そして、菌種や培養条件の変化に対する象牙細管内への侵入度や象牙細管径の増大率の違いについて解析した。その結果、菌種により集落形成や象牙質侵入、結果として生じる歯根表面の崩壊に相違があることが明らかとなった。さらに、う蝕感染菌がう蝕病態に大きく関わっていることが示された。本研究は、根面う蝕の進行機構の解明および試験管内における根面う蝕誘発モデルの確立を目的としている。根面う蝕ではActinomyces属が優占種であるとされているものの、個々の菌種と根面う蝕の病態との関連については、明確な回答が得られていない。本年度は、Actinomyces naeslundii、A. israelii、A. viscosusを中心に、歯根象牙質う蝕形成能について検討を行った。各菌は、BHI培地にて37°C嫌気培養し使用した。解剖学的歯頸部に近い歯根象牙質隣接面部に平坦面を作製し、う蝕誘発実験を行った。具体的には、調整した菌液に被験歯を浸漬し、タイプIVコラゲナーゼおよびスクロースを添加、37°C嫌気条件で反応させた。その後、象牙質への細菌侵入を観察、評価した。いずれの菌種においても、歯根象牙細管内へ侵入している像が観察されが、侵入は一部の象牙細管に限定的であった。また、歯根表面にバイオフィルムを形成するが、その付着力は弱く、剥がれやすいものであった。菌種の比較では、細菌侵入の深さや象牙細管の拡張の程度における明らかではなく、いずれにおいても歯根表面の崩壊は認められなかった。Actinomyces属は、バイオフィルムの形成能が弱くう蝕原性が低いことが示された。歯質表面に定着・凝集し強固に付着するためには、複数種の細菌が必要であることが予測された。また、象牙細管への細菌侵入を増大させるには、外力による積極的な誘導が必要であることが明らかとなった。本年度は第一段階として、口腔連鎖球菌の菌種および培養条件の相違が初期根面う蝕の誘発に与える影響を検討した。口腔連鎖球菌としてStreptococcus mutans、Streptococcus sobrinus、Streptococcus salivarius、Streptococcus sanguisを用い、スクロース含有BHI培地にて調整した菌液への浸漬により歯根象牙質人工う蝕の誘発を試みた。その結果、スクロースの添加が細菌の糖代謝を促進し、添加濃度は1%以上で同様の効果を得ることができる可能性を明らかにした。う蝕誘発能は、酸産生能および耐酸性の高い菌種で高いことがわかった。また、根面う蝕は細菌により産生される酸による脱灰とともに、マトリックスメタロプロテアーゼによる有機質の崩壊が病変の進行に関与しているとされている。今回は、タイプIVコラゲナーゼを添加し、う蝕進行に対し影響を及ぼしていることを明らかにした。さらに、コラゲナーゼの至適濃度および作用機序について検討中である。本年度は、Actinomyces属3菌種により根面う蝕誘発モデルを作製し、歯根象牙質う蝕形成能を明らかにした。Actinomyces属として、A. naeslundii ATCC 12104、A. viscosus ATCC 15987、A. israelii ATCC 12102を使用し、タイプIVコラゲナーゼおよびスクロースを添加した菌液に被験歯を浸漬し、37°C嫌気培養にてう蝕モデルを作成した。その後、組織切片を作製、象牙質への細菌侵入を観察し、歯根象牙質う蝕誘発能を比較した。A. naeslundiiとA. viscosusは根面う蝕との関連性が示唆されており類似性が強い菌であるが、A. naeslundiiの方が歯面での集落形成能は低いものの象牙細管への侵入は顕著であり、動向に違いをみせた。A. israeliiは歯面に厚いバイオフィルムを形成していたが、組織切片作製段階で脱離してしまったことより、3菌の中でA. israeliiの歯面付着能が低いと考えられた。しかし、歯面に最も顕著な凹みを形成し、菌が産生する酸による脱灰あるいは有機成分の分解力は他の菌と比較して強力であることが明らかとなった。以上、菌種により象牙質侵入と結果として生じる歯根表面の崩壊に相違があり、根面う蝕感染菌はう蝕病態に大きく関わっている可能性が示唆された。本研究では、口腔連鎖球菌やActinomyces属を用い、根面う蝕誘発モデルにおいて菌種や培養条件の変化による影響を解析した。そして、根面う蝕における菌種とう蝕進行機構との関連性について明らかにした。

歯科保存学昨年度に得られた、人工う蝕誘発に有効なスクロースやコラゲナーゼの添加条件をもとに、本年度はActinomyces属における根面う蝕の誘発および進行について検討をおこなった。Actinomyces属単独ではう蝕形成能が低いことが明らかとなり、人工的根面う蝕作製への基礎的データとなった。本年度は、主に口腔連鎖球菌における根面う蝕の誘発および進行について検討を行った。菌種による相違を明らかにし、スクロースやコラゲナーゼの添加が人工う蝕の進行に有効であることを明らかにした。根面う蝕誘発モデル作成にあたり、Actinomyces属のプロテアーゼ産生能を検討する。さらに、酸産生能および耐酸性の高い細菌を組み合わせることで、う蝕誘発能を増大させる。菌種による象牙細管侵入度や破壊の程度を詳細に検討し、根面う蝕進行のメカニズムを解明する。根面う蝕細菌を単独あるいは混合して根面上でバイオフィルムを作製させ、根面う蝕誘発モデルを作製する。感染させた菌の象牙細管内への侵入度、それらによって拡大された象牙細管径の増大率、歯質の変化の違いを形態学的に比較検討し、根面う蝕進行のメカニズムを解明する。該当なし
向神経性ウイルスによる神経細胞死に関わるウイルス因子及び細胞因子の同定

本年度は次の3の点に重点を置いて実験を行った。1.狂犬病ウイルスの神経細胞を導く因子が、ウイルスのマトリックスタンパク質であることが推測されていたが、その実態は明らかではなかった。今回、細胞変性の弱い街上毒と細胞変性の強い固定毒との違いがマトリックスタンパク質自身の性質の違いによるものか、あるいはマトリックスタンパク質の発現量の違いによるものかを、両ウイルスのマトリックスタンパク質遺伝子をクローン化し、発現ベクターに組込んで発現させて、その質的な違いの有無を調べることにより、明らかにすることを試みた。実験の結果は、両ウイルスのマトリックスタンパク質の細胞毒性作用はほぼ同じであることを示すものであった。このことは、神経細胞における細胞変性後の違いがマトリックスタンパク質の発現量の違い、あるいはもしあるとするならば、合成後の修飾の違いによるものであることを示唆する。2.狂犬病ウイルス感染細胞におけるウイルスmRNAの合成量及びマトリックスタンパク質の合成量の調節機構の有無を調べたところ、マトリックスタンパク質に関してのみ、他のタンパク質にはない調節機構が働くことがわかった。即ち、マトリックスタンパク質をコートする遺伝子は、独立したmRMAとしてよりも上流の遺伝子からの"read through"機構により、読み続けられて、多シストロン性のmRNAの下流側に組込まれて転写される方が多く、この仕組みにより、その発現量が他のウイルスタンパク質と比べて、強く制御さていることがわかった。3.狂犬病ウイルスと同じラブドウイルス科に属し、増殖の仕組みも類似する水痘性口内炎ウイルスのマトリックスタンパク質の働きと、その細胞死の過程を解析したところ、アポトーシスとは異なる細胞死の過程を活性化すること、及びこの過程がプロテインキナーゼ阻害剤の一つKT5720(これはCAMP依存性キナーゼの阻害剤)によって強く抑制されることがわかった。類似のことは狂犬病ウイルスでも起こると思われるので、現在実験を進めている。
イオン液体中での機能性微粒子の創製

各種イオン液体中において,初めてポリスチレン(PS)粒子の合成に成功し,粒子径・粒子径分布の制御が可能であることを明らかにした。また,通常の有機溶剤系と比較し均一系と同様,重合速度の加速や,高分子量ポリマーの生成現象などみられるなど興味深い結果が得られた。さらに,イオン液体のカプセル化や,特殊な溶解性を利用して,溶解性の違う複合粒子の合成に成功し,イオン液体の高耐熱性を利用してε-カプロラクタムの180°Cでの加水分解重合によりナイロン6粒子の合成にも成功した。これまで,四級化アンモニウム系イオン液体([DEME][TFSI])中でのスチレンの分散重合において,最適条件においては,粒子径が350nm程度,変動係数が5.7%と単分散なポリスチレン(PS)粒子が得られており,初めてイオン液体中でのps粒子の合成に成功しているが,本年度は,イミダゾリウム系のイオン液体([Bmim][BF_4])中においても粒子の合成が可能であり,粒子径・粒子径分布の制御が可能であることを明らかにした。また,同条件でエタノール中,スチレンの分散重合を行い,重合速度及び得られたPSの分子量を比較,検討した結果,エタノール中に比べ[DEME][TFSI]中の方が重合速度が非常に速く,分子量においても重合を通して高分子量のPSが得られていた。均一系における報告同様,連続層において,イオン液体の方が粘度が高いために停止反応が抑制されたことが考えられるが,同程度の粘度を有する[Bmim][BF4]系において,重合速度の増加が見られなかったことより,イオン液体の種類により成長反応の増大などが起こることが示唆され,非常に興味深い結果が得られた。さらに,イオン液体が不揮発性,及び高耐熱性といった特徴を有することに着目し,イオン液体中,ε-カプロラクタムの180°Cでの加水分解重合によりナイロン6粒子の合成を試みた。その結果,スチレンの分散重合系同様,重合前は均一系であったが,重合後は系全体が白濁した不均一系になった。得られた生成物をSEMにて観察したところ,ナイロン6が結晶性のためか球状ではない異形粒子の生成が確認でき,イオン液体を媒体とした高温での加水分解重合によるナイロン6粒子の合成が可能であることを明らかにした。ただ,この様にして得られナイロン6粒子の分子量は2000程度と低重合度であり,さらなる検討の必要があるが,イオン液体の種類や重合時間など重合条件を変化させることで,分子量が増加する傾向が観察されており,重合度向上の可能性が示唆された。昨年度は,イミダゾリウム系のイオン液体([Bmim][BF_4])中においても粒子の合成が可能であり,粒子径・粒子径分布の制御が可能であることを明らかにしたが,本年度は得られたポリスチレン(PS)粒子をシードにメタクリル酸メチルのシード分散重合を行い, PS/ポリメタクリル酸メチル複合粒子の合成に成功した。また,イオン液体の特殊な溶解性を利用して,水溶性高分子であるポリアクリル酸微粒子の合成にも成功した。さらに, PS粒子の存在下,アクリル酸のシード分散重合を行ったところ,疎水性高分子であるPSと水溶性高分子であるポリアクリル酸が一粒子中に存在した複合高分子微粒子の合成に成功した。この様な高分子は通常の媒体では非常に困難な微粒子であり,非常に興味深い複合粒子である。さらに,本申請者らが独自に提起している相分離自己組織化法を適用することによりイオン液体カプセル粒子の合成も検討し,これまでの有機溶剤系と同様,相分離を促進させ,界面張力を考慮することにより,イオン液体含有カプセル粒子の合成に成功した。イオン液体は,高イオン伝導性,広い電位窓を有することから電解質としても注目され,電気化学デバイスとしての応用が期待されており,この得られた粒子は,新たな固体電解質としての微粒子材料として期待される。さらに,カプセル粒子のシェル構成高分子をイオン液体感温性高分子に変化させることでもイオン液体高分子微粒子の合成に成功しており,体積相転移も観察することができた。いまだ,イオン液体中における重合の加速現象は未解明であるが,イオン液体を用いることにより,これまで不可能であった複合高分子微粒子や新たな機能性高分子微粒子合成への重要な知見を得ることができた。
張家山漢簡『算数書』の注釈および数学史上の意義の研究

1.毎月1回の定例の「張家山漢簡『算数書』研究会」において、『算数書』をその写真版に基づいて解読し、その釈文、訓読、日本語訳を作成し、注釈を加えた。また、大川俊隆、馬彪が中国語訳を作成した。その際『算数書』に対して、数学・数学史・文化史的考察を加え、『算数書』の算題の精確な解釈を得るため、この研究会には上記の研究代表者、研究分担者に加え数名のオブザーバーの参加を得た。その研究結果が『算数書-中国最古の数学書-』(朋友書店)としてまとめられ、平成18年出版予定となった。2.上記の研究会における討論の結果として、『算数書』の「大広」題、「女織」題、「除」題、「春粟」題、「飲漆」題、「行」題等の算題の解釈では、これまでの諸研究者の解読の誤りを正し、その結果内外より高い評価を受けるに到った。3.平成16年8月12日14日に中国北京で行われた中国社会科学院自然科学史研究所主催の「『算数書』と先秦数学国際学術研討会」に参加し、そこで大川・張替・田村が「『算数書』中における4つの算題について」という題で研究成果を発表するとともに、中国の『算数書』研究者である郭書春氏、鄒大海氏と研究討論を行った。上記の会議の後、8H16日、17日に中国荊州博物館に赴き、『算数書』竹簡の発掘者である彭浩氏と『算数書』算題の内容の解釈をめぐって討論を交えるとともに、いくつかの竹簡を閲覧させていただいた。この中国訪問の記録もまた、『訪中報告記』として発表した。4.平成17年7月29日8月3日に彭浩氏を大阪産業大学に招請し、講演会を開催するとともに、研究会に招き『算数書』算題の内容の解釈と竹簡配列問題について討論した。平成15年度は、申請前より続けている月一回の研究会を引き続き開催した。この成果をまとめる形で「張家山漢簡『算数書』訳注稿」(3)および(4)を発表した。研究会では、『算数書』の69の算題をひとまず『九章算術』にしたがって配列し直し、その順に釈読・解釈・訳注を進めている。訳注稿(3)においては『九章算術』衰分章と少広章に対応する7箇の算題に、訳注稿(4)では商功章に対応する9箇の算題に訳注を施し、発表した。これで、昨年度発表した方田章対応の算題を扱った訳注稿(1)と粟米章対応の算題を扱った訳注稿(2)の分を併せると、『算数書』の69箇の算題のおよそ半分を訳出したことになる。また、これらの成果を中国の『算数書』研究者に送り、相互の交流を行った結果、『算数書』原簡を保存する荊州博物館より、2004年度中の該館訪問を要請する招聘状が研究会に届けられた。また、北京の自然科学史研究所の鄒大海氏より、我々研究会との討論の機会を有したいとの要請があった。現在、研究会では、これらの要請に応えるべく、訪華の準備をすすめているところである。田村誠は2003年度の研究集会「数学史の研究」で行った発表を、本年度に「張家山漢簡『算数書』についてI,『九章算術』方田章対応部分について」として京都大学数理解析研究所講究録1317号に発表した。

大川俊隆は2004年10月に京都大学人文科学研究所小南班において「秦簡と漢簡に見える穀物換算率」という題で、主として『算数書』に見える穀物換算率について発表を行った。(1)毎月1回の定例の研究会において、『算数書』をその写真版に基づいて解読し、その釈文、訓読、和訳を作成し、注釈を加える。その際『算数書』に対して、数学・数学史・文化史的考察を加え、『算数書』の算題の精確な解釈を得るため、研究会には上記の研究代表者、研究分担者に加え数名のオブザーバーの参加を得た。(2)上記の研究会における討論の成果を基にして、『九章算術』の均輸章と盈不足章の算題と直接関連付けられる10の算題と、『九章算術』の算題とは直接的な関連が不明である9の算題について、訳注稿として発表した。特に『算数書』の算題「飲漆」について新解釈を得たので、論文として発表した。(3)平成16年8月12日14日に中国北京で行われた中国社会科学院自然科学史研究所主催の「『算数書』と先秦数学国際学術研討会」に参加し、そこで大川・張替・田村が「『算数書』中における4つの算題について」という題で研究成果を発表するとともに、中国の『算数書』研究者である郭書春氏、鄒大海氏と研究討論を行った。(4)上記の会議の後、8月16日、17日に中国荊州博物館に赴き、『算数書』竹簡の発掘者である彭浩氏と『算数書』算題の内容の解釈をめぐって討論を交えるとともに、いくつかの竹簡を閲覧させていただいた。この中国訪問の記録もまた、『訪中報告記』として発表した。1.毎月1回の定例の研究会において、『算数書』をその写真版に基づいて解読し、その釈文、訓読、日本語訳を作成し、注釈を加えた。2.上記の研究会における討論の成果を基にして、『九章算術』の算題とは直接的な関連が不明である13の算題について、訳注稿として発表した。また、『算数書』における穀物換算率について発表した。3.『算数書』の中国語訳を作るため馬彪が大阪産業大学を数回訪れ、大川らと討論を重ねた。4.平成17年7月29日8月3日中国荊州博物館研究員で『算数書』竹簡の発掘者である彭浩氏を大阪産業大学に招請し、講演会を開催するとともに、研究会に招き『算数書』算題の内容の解釈と竹簡配列問題について討論した。5.平成17年8月26日に京都大学数理解析研究所での研究集会「数学史の研究」において、張替が「張家山漢簡『算数書』についてIII」という題で発表した。また平成16年8月24日に同所で田村三郎(研究会メンバー)が発表した「張家山漢簡『算数書』についてII」が数理解析研究所講究録として刊行された。6.上記の結果等を踏まえ、研究会としての研究成果を「算数書-中国最古の数学書-」(朋友書店、2006年出版予定)としてまとめた。また、出版準備のための読合せ会を数回行なった。7.平成18年1月4日1月6日に大川と張替が日本学士院に赴き、日本における『九章算術』に関連する文書の調査を行った。残念ながら、直接関連した文書を発見することはできなかった。
聴覚野の機能的非対称性は生得的か：NIRSを用いた人工内耳装用児の脳機能画像研究

前年度の研究では、通常のfNIRSの手法を用いてphonological short-term memoryタスク時の脳機能の左右差の検出を試みたが、有意な左右差を検出できなかった。そのため、本年度は1fNIRSの計測手法の改善と2EEGを用いた脳機能の左右差の検出の試みを行った。1fNIRSはfMRIに比べて空間解像度が低いことが欠点とされる。申請者はこの空間解像度の低さを改善するために、プローブの密度を2倍にしたhigh-density array(HD-array)を用いて脳機能評価を行った。予算の問題で両側ともにHD-arrayを用いることができなかったため、左半球の脳機能のみHD-arrayで計測し、空間解像度が改善されるかを検討した。結果、HD-arrayを用いることで、異なるタスク間での脳機能の差をより正確に検出できることが明らかとなった。これは、HD-arrayを用いることで脳機能の左右差を検出できる可能性が高くなることを示唆している。2次に、多チャンネル脳波計を用い、/a/の語音と500Hzの純音を聞いたときの脳波をそれぞれ計測し、BESAを用いて聴覚野ダイポール推定解析を行った。結果、N1に相当する聴覚野の反応は有意な左右差を認めなかったものの、左聴覚野のダイポールモーメントのみ語音と純音の提示条件間で有意な差を認めた。これは、左聴覚野がより言葉に反応しやすい過去の知見と矛盾しないと同時に、多チャンネル脳波計とダイポール推定解析により、聴覚野の機能の左右差を検出できることを示している。理由当初の計画では、健聴者を対象にfNIRSを用いて脳機能の左右差を検出する方法を確立し、人工内耳装用者に対して検査を開始する予定であった。しかし、健聴者におけるfNIRSの検査方法の至適化に時間を要したと同時に、脳波計を用いた代替方法の確立に時間を要したため、人工内耳装用者に対する検査の開始が遅延した。方策1HD-arrayを用いることで、fNIRSを用いた脳機能評価の空間解像度を改善できたため、健聴者に対してHD-arrayを用いた脳機能の左右差を検出する方法を確立する。さらに、この方法を人工内耳装用者に応用する。2多チャンネル脳波計と聴覚野ダイポール推定解析の手法を人工内耳装用者に応用し、人工内耳装用者の脳機能の左右差を計測する。さらに、人工内耳術時年齢、失聴期間、装用効果と脳機能の左右差の相関を評価し、人工内耳装用者において脳機能の左右差の発達に影響しうる要因を明らかにする。本研究の目的は、人工内耳により初めて聴覚入力を受ける先天性高度難聴児を対象とし、人工内耳術後の聴覚野の機能的非対称性を、光トポグラフィー(fNIRS)を用いて経時的に評価し、聴覚野機能の左右非対称性が生得的か習得的かを明らかにすることである。そこで、平成29年度はまずfNIRS検査を用いて脳機能の左右差を評価可能かを検討した。実験では、10名の健聴成人被験者を対象に9音節の無意味単語を音声提示し、提示された音韻情報を12秒間無声復唱で保持するように指示した。そして、刺激提示時および無声復唱時の左右側頭葉、左右前頭前野、後頭葉の脳血流の変化を、fNIRS(LABNIRS、島津製作所)を用いて計測した。同じタスクを用い、fMRIで脳機能の左右差を検討した前実験では、音声刺激時は両側の側頭葉が賦活化されるが明らかな左右差を認めず、無声復唱時では左前頭前野が優位に賦活化される結果となった。一方、今回のfNIRSの結果では比較的感度が低いと言われる被験者ごとの解析でも、10名中6名で明確な脳血流の変化を計測できた。しかし、無声復唱時の前頭前野における脳血流変化の左右差は極めて微細であった。被験者ごとのfNIRS計測条件の左右差を補正するために、音声刺激時の側頭葉における脳血流変化の左右差との比率を算出すると、無声復唱時の前頭前野における脳血流変化の有意な左右差は検出できなかった。この結果は、少なくとも成人被験者で音声刺激を用いて脳血流変化の左右差を評価する脳機能画像検査として、fNIRSはfMRIよりも感度が低いことが明らかとなった。平成29年度は、成人被験者を対象とし、fNIRSを用いて音声刺激提示時の脳血流の変化を評価するという点では一定の成果が得られた。しかし、脳機能の左右差の評価という点ではfNIRSは予想以上に感度が低いことが明らかとなった。申請者は、タスクの回数を増やしてfNIRSの感度を向上させることを試みたが、明らかな改善を認めなかった。平成29年度では、fNIRSでも脳機能の左右非対称性を検出できるタスクを作成することができなかったたため、現在までの進捗状況は「やや遅れている」と考えられる。

申請者はこの空間解像度の低さを改善するために、プローブの密度を2倍にしたhigh-density array(HD-array)を用いて脳機能評価を行った。予算の問題で両側ともにHD-arrayを用いることができなかったため、左半球の脳機能のみHD-arrayで計測し、空間解像度が改善されるかを検討した。結果、HD-arrayを用いることで、異なるタスク間での脳機能の差をより正確に検出できることが明らかとなった。これは、HD-arrayを用いることで脳機能の左右差を検出できる可能性が高くなることを示唆している。2次に、多チャンネル脳波計を用い、/a/の語音と500Hzの純音を聞いたときの脳波をそれぞれ計測し、BESAを用いて聴覚野ダイポール推定解析を行った。結果、N1に相当する聴覚野の反応は有意な左右差を認めなかったものの、左聴覚野のダイポールモーメントのみ語音と純音の提示条件間で有意な差を認めた。これは、左聴覚野がより言葉に反応しやすい過去の知見と矛盾しないと同時に、多チャンネル脳波計とダイポール推定解析により、聴覚野の機能の左右差を検出できることを示している。理由当初の計画では、健聴者を対象にfNIRSを用いて脳機能の左右差を検出する方法を確立し、人工内耳装用者に対して検査を開始する予定であった。しかし、健聴者におけるfNIRSの検査方法の至適化に時間を要したと同時に、脳波計を用いた代替方法の確立に時間を要したため、人工内耳装用者に対する検査の開始が遅延した。本研究の最終的な目的は、人工内耳により初めて聴覚入力を受ける先天性高度難聴児を対象とし、聴覚関連脳機能の非対称性が生得的か習得的かを明らかにすることである。そのため、脳機能評価の手段としてfNIRSは感度が低すぎて不向きな場合、他の検査手段も考慮する必要がある。人工内耳は磁石を内蔵しており、fMRIや脳磁図は施行不可能で、人工内耳装用者を対象とした脳機能画像検査はfNIRSと多チャンネル脳波計測(EEG)の2種類しか報告されていない。申請者は、健聴小児を対象とし、EEGを用いて側頭葉の機能非対称性の研究を行った経験があり、本研究でもfNIRSだけでなくEEGを用いる方針とした。幸い、申請者が用いているLABNIRSはEEGとの同時計測が可能であり、fNIRSとEEG両方を脳機能画像検査として用いることで脳機能の左右非対称性を検出できる可能性を高めるように工夫する。方策1HD-arrayを用いることで、fNIRSを用いた脳機能評価の空間解像度を改善できたため、健聴者に対してHD-arrayを用いた脳機能の左右差を検出する方法を確立する。さらに、この方法を人工内耳装用者に応用する。2多チャンネル脳波計と聴覚野ダイポール推定解析の手法を人工内耳装用者に応用し、人工内耳装用者の脳機能の左右差を計測する。さらに、人工内耳術時年齢、失聴期間、装用効果と脳機能の左右差の相関を評価し、人工内耳装用者において脳機能の左右差の発達に影響しうる要因を明らかにする。H30年度に研究参加して頂く患者被験者に対する謝金の一部として使用する計画である。理由平成30年度は人工内耳装用者に対する検査が遅延し、検査の参加人数が予定より少なかった。そのため、平成31年度に予定する被験者への謝礼に繰り越したため。
「核－マントルの相互作用と共進化」の国際活動支援

米シカゴ大、メリーランド大、カリフォルニア州立大バークレー校、カーネギー研究所、仏リヨン高等師範学校、モンペリエ大、リール大、チェコ共和国チャールズ大、加クイーンズ大などから著名研究者計8名、その他海外から計7名、合計15名の研究者を招聘し共同研究を行った。一方、領域内からは独バイロイト大への2名の大学院生の長期派遣をはじめとして計7名の研究者及び学生を海外へ派遣し、共同研究やセミナーを実施し国際ネットワークの強化を図った。これらを通じ計9カ国、30機関に及ぶ多数の海外研究機関と研究者の相互派遣を行い、精力的に国際連携・国際共同研究を実施した。また国際活動支援班による支援を受けた計9件の研究成果を、国際共著論文として出版した。招聘した研究者の中から一線で活躍する研究者や権威と位置付けられる著名研究者に関しては、共同研究のみならず国際レクチャーも実施した(計2件)他、高圧鉱物学、グローバル地震学、地球化学、地球力学、ニュートリノ物理学の著名研究者を講師とした第2回国際スクールを総括班とともに開催し、領域内の先端教育にも協力いただいた。これらは領域内外に広く周知を行い、多数の参加者が得られるよう工夫した。また総括班が領域全体の成果発表会を兼ねて年度末に主催した国際シンポジウムや計画研究A01-3が愛媛大共同利用共同研究拠点と共催して開催した超高圧実験技術に関する国際ワークショップを支援し、領域の研究推進と研究成果の国内外への発信、若手研究者の育成及び国際連携強化に取り組んだ。さらに令和元年度に計画研究A03-1を中心としてタイで開催を計画している国際ワークショップの準備にも取り掛かった。また領域の英語版ホームページを通じて活動報告を発信するなど、領域に関する他国研究者の興味と関心を幅広く集めるべく国際広報活動の充実化を推進し、本研究の活性化・拡大を図った。平成30年度は計15名の海外研究者の受入、同じく計7名の領域内研究者の派遣、1件の国際シンポジウムの主催、計2件の国際レクチャーの実施、1件の国際ワークショップの支援、1件の国際スクールの共催など当初予定通り多数の企画を実行し、国際連携及び国際共同研究を展開することができた。また平成30年度は合計で9カ国、30研究機関との間で国際共同研究を実施する状況に達しており、その成果として国際活動支援班による支援を受けた計9件の研究成果が、国際共著論文として出版されるに至った。多数の国際共同研究が現在も継続中であり、今後国際共著論文のさらなる増加が見込まれている。その他、日本地球惑星科学連合と米国地球物理学連合の共催大会において、国際活動支援班メンバーが中心となった国際セッションを開催し、本領域の研究活動を国外にも広く示した。また平成28年度、29年度に本経費にて雇用し、本領域とフランスの研究グループとの間で実施されている国際共同研究に参加していたオランダ人博士研究員1名が、研究が認められ、愛媛大学の特別研究員に採用となったことも成果の一つとして挙げることができる。これらを通じ、国外においても本領域の認知度の確かな向上が認められており、本領域と国外研究者との間の長期的な連携基盤が順調に形成・強化され、次々と成果があがっている状況となっている。今後、国際連携及び国際共同研究のますますの展開が期待できる。このような状況下において、計画研究A03-1が行うタイで行っている国際共同地震観測の成果を取りまとめたワークショップの実施も決定した。このワークショップに対しては国際活動支援班も支援を予定している。引き続き、海外著名研究者を中・長期招聘し国際共同研究を行うとともに、国際レクチャーやメンターワークショップを開催し若手の国際教育を実施する。現在のところ米プリンストン大、独バイロイト大、英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンの研究者について、すでに招聘手続きを開始している。またこれらを通じ、本領域の先端技術の教授を通じた国際教育の実施や派遣元機関との国際連携強化をさらに進める。領域メンバーの海外研究機関への派遣やサマースクール参加等についても、昨年度と同様に行う計画である。これら研究者の相互派遣に関しては領域内で広く希望を募っており、今年度も随時実施していく予定である。最終年度である令和元年度も領域の全体イベントとして総括班が主催する学会特別セッションや国際ワークショップの支援を行う。次年度は計画研究A03-1がタイで進めてきた国際地震観測を総括するために国際ワークショップをタイにおいて開催する計画である。タイとの共同研究は本領域の主要な国際連携の一つであるため、これに対して重点的な支援を実施する。また日本地球惑星科学連合の国際セッションにおいて本領域の特別国際セッションを企画している。その他、年度末に行う最終の成果発表会においてこれまでと同様、国際共同研究を実施している海外の研究者を招き、共同研究の主要成果について発表を行う予定である。これらの活動に対しても支援を行うことにより、領域の研究活動を海外に広く発信するとともに全世界規模でのネットワーク強化や次世代を担うハイレベル人材の育成にも注力する。さらに得られた研究成果等をとりまとめて広く周知するために、外国語(英語)による専門書の編纂を開始する。実効性の高い国際連携・共同研究活動を目指し、領域と海外の研究者の間の今後の長期的連携のための相談及び調整を図った。本年度は11月の採択決定まで予算が不確定であったことから多数の研究者の招聘や派遣は困難であったが、アメリカハーバード大、イェール大からそれぞれ1名ずつ地球深部科学の著名研究者を招聘し、共同研究及び国際レクチャー・セミナーの試験的実施、また今後の研究期間における協力計画立案を行った。

若手研究者の相互派遣に関しても、今年度は同様に少人数(計2名)ではあるが、中期の受け入れを行い、核ーマントル相互作用と共進化に関する共同研究及び合同セミナーを実施した。個々の研究者の招聘や派遣の他、国際ネットワーク強化に向けた学術連携を計画した。具体的には、これまで愛媛大が中心となって進めてきたアジアを中心とした高圧地球科学ネットワーク(TANDEM)の集会を平成28年11月に中国武漢で行うこととした。またアメリカ、ヨーロッパそれぞれの関連コミュニティーが企画する地球深部科学のサマースクールに領域から講師や受講生を派遣することとした。さらにこれら海外でおこなうスクールとは別に、日本でも平成28年度に領域が主催して国際スクールを開き、若手研究者の育成及び国際連携強化に取り組むことを決定した。また領域の英語版ホームページを立ち上げ活動報告を掲載するなど、領域に関する他国研究者の興味と関心を幅広く集めるべく国際広報活動の充実化を推進し、本研究の活性化・拡大を図った。本事業の採択決定が11月であったため多数の研究者の招聘や派遣は困難であったが、アメリカハーバード大、イェール大からそれぞれ1名ずつ地球深部科学の著名研究者を招聘し、共同研究及び国際レクチャー・セミナーの試験的実施、また今後の研究期間における協力計画立案を行った。また若手研究者の相互派遣に関しても、今年度は同様に計2名ではあるが、中期の受け入れを行い、核ーマントル相互作用と共進化に関する共同研究や合同セミナーを実施した。また平成28年度の派遣、受入れ計画等も順調に調整が進んでおり、すでに5件の派遣、5件の受入れについて具体的な手続きに入っている状況である。その他、アメリカやヨーロッパでそれぞれ平成28年7月に開催される国際スクールに領域から講師や受講生を派遣すること、またアジアにおける地球深部科学ネットワーク強化を目的とした国際シンポジウムを、平成28年11月初旬に中国において開催することを決定した。その他、日本地球惑星科学連合の大会やGoldschmidt会議において、国際活動支援班メンバーが中心となった国際セッションを複数計画した。米ハーバード大、カーネギー研究所、仏ピエール&マリー・キュリー大、中国科学院などから著名研究者を含む計8名の研究者を月単位に及ぶ比較的長期で招聘した。その他12名を12週間程度の期間で受け入れた。一方、領域内からはイギリス・ユニバーシティカレッジ・ロンドン及び中国科学院への2名の若手研究者の長期派遣をはじめとして計20名の研究者を海外へ派遣し、共同研究及びセミナーを実施した。その他計18名の研究者の国際連携のための渡航支援を行った。これらを通じ計7カ国、15機関に及ぶ多数の海外研究機関と研究者の相互派遣を行い、精力的に国際連携・国際共同研究を実施した。ピエール&マリー・キュリー大、ハーバード大、ノボシビルスク州立大から招聘した地球深部科学の著名研究者に関しては、共同研究のみならず国際レクチャーも実施していただき領域内の先端教育にも協力いただいた。
言語間の差異に関する記述的・理論的総合研究〜日中朝独仏英瑞の比較に基づく「差異の類型化」の試み〜

研究実績の概要を箇条書きにすれば次のようである.(1)印欧諸語に見られる助動詞選択と同じ現象が上代日本語にも見られることを,萬葉集等の文献に基づく詳細な分析によって立証し,選択原理の普遍性と個別性に関わる重要な問題を提起した.(2)ドイツ語における「分離動詞」が,他の言語にもみられる動詞+不変化詞の構造を持ち,その不変化詞が副詞,形容詞,前置詞からの派生として統語的・意味的に連続していることを示した.(3)行為の空間的位置づけを行う際に,言語間にどのような違いが見られるかを明らかにする研究の一環として,フランス語の疑問詞ouを日本語の「どこ」と比較し,両者の類似点と相違点を明らかにした.(4)英語のone's way構文とドイツ語の再帰構文は,ともに主語の移動を表現するが,前者は「しながら移動する」という「様態」の解釈も持つのに対して,後者では主語の身体への働きかけにもとづく「手段」の解釈しか持たないなどの点が実証的に明らかにされた.(5)ロマンス語の使役は,言語・方言・時代によって様々な語順のパターンを見せるが,これはパラメトリックな差異ではなく,使役動詞がどの機能範疇を補部にとるかという範疇選択の相違によるものであることが明らかになった.(6)日英独の三言語において因果関係を示す条件文を詳しく比較することにより,どの言語においても因果関係を示すためだけに特別な形式を用いているわけではないことが明らかになった.(7)中国の寧波方言における主要な文法事項(アスペクト,ヴォイスなどを含む)を取り上げ,中国語の標準語や日本語と比較しつつ,大規模な記述を行なった.(8)日独慣用句にみられる語彙,比喩性,具象性における普遍的・個別的特徴を,特定身体部位を表す名詞を構成要素にもつ日独慣用句を例に分析・検討すると同時に,慣用句としての意味が生ずるメカニズムを明らかにした.研究実績の概要を箇条書きにすれば次のようである.(1)英語・ドイツ語・オランダ語・ノルウェー語の再帰構文を比較対照し,その類型化を試みた.その結果,再帰代名詞が用いられる構文の範囲は言語により異なっており,それらは階層ないし含意関係にあることが明らかになった.(2)日本語の受動文における義務的動作主句と随意的動作主句の文法的特性の差異に関して,この区別を生じさせる文法的要因を探った.また,イディッシュ語の有標構文に関して,昨年度の従属節から今年度は主節に視点を移して,その分布を調査し,談話機能論的分析を試みた.(3)意味役割の階層とその統語的反映について,英語および日本語のデータに基づいて考察した.(4)日独慣用句の対照研究を継続して行い,併せて日本語起源のドイツ語外来語の意味機能について研究した.(5)助動詞選択やロマンス語の不定詞構文を普遍性の高い枠組みで説明した.また基本動詞の多言語比較を行い,一般性と個別性を備えた記述をした.さらに普遍的な母音表示システムと音節構造について考察した.(6)条件文を例に言語システムに経済性・節約志向が見られることを明らかにした.また限界点を示す日英語の表現について,否定現象との関連で考察した.(7)中国語において動詞の後に生起する数量詞の性質を多角的に検討した.(8)ドイツ語およびオランダ語における過去分詞の性質を調査し,非対格仮説では説明しきれない現象が存在することを明らかにした.研究実績の概要を箇条書きにすれば次のようである.(1)中期モンゴル語および現代モンゴル語における結果表現の性質を調査した.その結果,Washio(1997)で提案されている結果表現の類型に照らして,モンゴル語は弱結果表現のみを許す日本語・韓国語タイプであることが明らかになったが,モンゴル語にはparticleに基づく独特の表現があり,ゲルマン諸語に見られる強結果表現と一定の類似性も観察された.(2)フランス語の描写構文を取りあげ,特に,同じ二次叙述構文と考えられる代名動詞受動的用法との相違点について分析した.(3)おもに英語とドイツ語の再帰代名詞を「強形」「弱形」という観点から分析することにより,結果構文に対する事象意味論的な扱いに重大な不備のあることが明らかになった.(4)中国南東地域の方言の中から,寧波語・福州語・厦門語・衡陽語の4つを取り上げ,これらを北方方言の北京語と比較することによって,中国語内部における普遍性と個別性の問題について考察した.(5)古高ドイツ語用例データベースを作成し,接頭辞のアスペクト機能を調査した.(6)古スウェーデン語文献の基礎調査を行った.(7)日独慣用句を,構成要素の比喩的意味,慣用句の具象性という,慣用句を構成するふたつの要因を基準にして比較分析をおこない,両言語の慣用句に認められる共通点および相違点を明らかにした.(8)昨年に引き続き,助動詞選択に関する多言語比較研究を行なった.
シクロファンを用いる包接錯体の設計と応用

我々は、水溶液中で各種の有機化合物を内孔に取込んで包接錯体を生成させる分子認識化合物を開発する目的で、ジアリ-ルメタン骨格を有する各種の水溶性パラシクロファンを合成し、その機能を検討している。本年度は、4個のアンモニウム基によって水溶性としたシクロファン(CP44)をリ-ド化合物とし、陰イオン性シクロファンを合成し、陽イオン性基質の取込みを調べた。その結果、以下のことが明らかになった。(1)カルボキシレ-ト基を有するシクロファンACP44(n=4)、ACP66(n=6)は各種の陽イオン性基質と安定な錯体を形成した。(2)ACP44とACP66は、各種の基質に対して異なる認識能を示した。表に示すようにACP44は陽イオンをベンゼン環のパラ位に2個持つ基質に対して非常に大きな錯体形成定数を示した。(3)ACP66は陽イオンがアルキル鎖の両側に2個付いた基質、特にプロパンジカチオンと最も安定な錯体を形成した。次年度以降は、以上の基礎的な知見をもとに、ジアリ-ルメタン骨格を結ぶアルキル鎖部分に触媒基を導入するなどして人工酵素モデルへの展開を行う予定である。さきに我々は、ジアリールメタン骨格を有するシクロファン(一般式1__)が水溶液中で疎水性内孔を有し、各種の芳香族化合物をその内孔に取り込んで包接錯体を生成すること、このときある程度の分子認識が起こることを明らかにした。この知見をもとに本年度は次の二点を明らかにした。1.シクロファン(1,n=4)をアガロースゲルに共有結合で結びつけたクロマトグラフィー用の担体を合成した。この担体は各種の芳香族化合物を分離しうることが判明した。この場合の溶出順序が錯体の安定度定数の順序とパラレルであることから、包接錯体の生成による分離であると結論できる。2.8個のカルボキシレート基により水に可溶化されたアニオン性シクロファン(2__)をデザインし、合成した。これらのシクロファンは上記のカチオン性シクロファンと異り、陽電荷を有する各種の芳香族化合物と水溶液中で包接錯体を生成することが判明した。この結果、シクロファンを用いる包接錯体の生成は、ゲストの芳香族化合物の疎水性部分の形や大きさのみならず、電荷のちがいを認識しうるホスト化合物として用いうることが明らかになった。次年度以降は、以上の基礎的な知見をもとに、ジアリ-ルメタン骨格を結ぶアルキル鎖部分に触媒基を導入するなどして人口酵素モデルへの展開を行う予定である。