hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変革期における病院組織デザインの概念構築

予備調査として、2017年度に全国500病院の看護部長宛てに往復はがきによる実態調査を実施した結果、135病院から返信があった。そのうちヒアリングに賛同した35病院の看護部長に対して、本研究においてヒアリングを開始している。2018年度は、6病院の看護部長へのヒアリングを行った。6病院のうち5病院は、大学病院である。どの病院も新たなニーズ、特に在院日数短縮に伴う入退院支援の強化に関する課題に取り組む実態が明らかになった。この結果は、前年度実施した往復はがきによる調査内容と一致していた。前年度の調査では、新たなニーズとして延べ128項目あり、その内入退院に関するニーズは、一番多かった。入院が決まった時点で、外来において入院中に予定される治療に関する事前オリエンテーションの実施、また入院した時点から退院後も継続する治療内容や生活支援に向けての準備として、地域連携の充実を図る試みが実施されていた。さらに、病院組織において、新たなニーズに対応するために看護スタッフの人材活用が工夫されていた。臨床経験をある程度積んだ看護スタッフをいかに活用するか、さらにはライフイベント(出産・育児)による就労時間の制約のある看護スタッフの有効活用の工夫もされていた。今後は、看護部長へのヒアリングを継続するとともに、海外の急性期病院の看護部長へのヒアリングを実施し、本研究の目的である変革期における病院組織デザインの概念構築のため、病院組織デザインの要素を抽出していく。2018年度は、看護部長へのヒアリングをより多く実施する予定であった。しかし、所属機関の研究倫理審査委員会の承認に時間がかかったため、ヒアリング開始時期が大幅に遅れた。その結果、ヒアリング対象者が少なくなってしまった。7月初旬に行われた研究倫理審査委員会からの通知が届いたのが8月末で、追加事項を記載するよう指示があり、実際に承認の通知が届いたのが10月末であった。このため、フルタイムの教員が研究に集中できる夏休み期間を研究に費やすことが全くできなかった。2019年度は、より多くの看護部長へのヒアリングを実施し、海外の病院の看護部長へのヒアリングを実施する。これらの実態調査から、病院組織の要素を抽出する予定である。2018年度使用額が予定額より少なかった理由は、研究開始時期が遅れたためである。その理由は、研究倫理審査委員会からの承認通知が大幅に遅れたためである。2019年度は、看護部長へのヒアリングをさらに増加することと、海外の病院の看護部長へのヒアリングを実施するため、謝礼および交通費の支出を予定している。また、概念構築のための有識者へのヒアリングの謝礼、交通費の支出も予定している。
高張力鋼の適用性の評価システムの開発

本研究では、船体の上甲板を対象に最終強度の観点から高張力鋼の適用性を評価するシステムを開発した。上甲板のようにロンジ材およびトランス材に囲まれたパネルには必然的に溶接初期不整が生じる。そのため、まず、この影響を考慮した最終強度評価システムを開発した。。すなわち、パネルの寸法,鋼種,溶接条件が指定されると、溶接変形および残留応力が簡単に精度良く推定できる方法を考案した。次に、種々のアスペクト比を有する矩形板について、圧壊強度に及ぼす初期たわみの影響を分析し、圧壊強度に直接影響する初期たわみ量を与える有効初期たわみ係数を合理的に決定した。これによって、パネルの圧壊強度が簡単に、しかも精度良く推定できるようになった。高張力鋼の適用性を示す指標として、HT係数が用いられている。これは軟鋼材の強度と等しい強度を与える高張力鋼の板厚比として定義されている。ここでは、軟鋼HT32,HT36に対してパネル寸法を組織的に変化させて、実際の建造時における溶接条件をもとに初期不整を求め、それを含んだ板の圧壊強度を本研究で開発した最終強度推定法を用いて計算した。さらに、この結果から、それぞれの鋼種に対するHT係数を計算した。また、船級協会のルールで規定されている腐食衰耗は20年間で25mmとされているので、これを考慮した場合のHT係数を計算した。以上では、パネルに高張力鋼を使用した場合のHT係数を系統的に計算し、その適用性を容易に評価できるシステムを開発した。一方、補強板に高張力鋼を使用する場合には、パネルのようにHT係数を用いて簡単にその適用性を評価することはできないので、具体的な対象に対して最終強度を計算し適用性を考察せねばならない。そのために必要な補強板の最終強度推定システムを開発した。。本年度は船体甲板パネルを対象とし、その溶接初期不整(初期たわみおよび残留応力)および圧壊強度を解明するため、実験および理論解析を行い、それらの結果をもとに、初期不整および圧壊強度を手計算程度で簡単にまた精度よく求めることができる推定法を開発した。本研究の成果を要約すると次のようになる。1.船体甲板にロンジ材およびトランス材を取り付けた場合に、それらに囲まれた1パネルに生じる溶接初期たわみおよび残留応力を、パネルと補強材の寸法および溶接条件より簡単に精度よく求めることができる推定式を導出した。2.上記の初期不整を有する矩形板の圧壊強度は、有効初期たわみ係数を用いて、本研究代表者らが提案した簡易推定式により求めることができる。この有効初期たわみ係数を合理的に決定した。その結果得られた有効初期たわみ係数はパネルの座屈モード波数と細長比により簡単に表わすことができる。3.以上の結果をもとに、設計段階で甲板パネルと補強材の寸法および溶接条件が設定されると、溶接初期不整量およびその初期不整が生じているパネルの圧壊強度を非常に簡単に求めることができる推定手順を提案した。4.軟鋼実甲板パネルおよび高張力鋼甲板パネルを対象とし、上記の推定法により溶接初期不整量および圧壊強度を求めた。それぞれの推定値を、実甲板パネルの初期たわみ計測結果および有限要素法による弾塑性大たわみ解析結果と比較し、その精度が非常に高いことを確認した。
マイクロ波空洞共振器を用いた強相関ソフトマテリアルのマクロ相分離の研究

1)「強相関ソフトマテリアル」の動特性を粉末試料に対して行えることを目的として,様々な条件下で、マイクロ波を用いた非接触の方法により,物質の複素電気伝導度を正確に求める手法の確立に向けて研究をおこなった。この方法を応用して,以下で具体例成果を得た。現在これを,プロトン互変異性固体の誘電特性評価へと応用している。2)フラーレン系の導電性評価:上記の方法をアンモニア置換フラーレン系に適用し,同系で,初めて電気伝導度を評価することに成功した。この方法を,さらに,K_4C_<60>系(電気的性質がほとんど評価されていない)に適用し,同系が絶縁体的であることを明らかにした。3)DNAの交流伝導度:低周波電磁界が生体に影響を与えるか否か,非常に興味が持たれているが,現時点で,科学的なデータがない。もしそのような効果があれば,何らかの変化がDNAの伝導特性に現れることが期待される。直流の伝導特性はDNA中の欠陥などに非常に敏感であるのに対して,非接触交流伝導度測定は相対的にそのような欠陥に鈍感であるというメリットがある。上述の方法をDNA粉末に対して適用し,DNAのパイ結合間のホッピングによる電気伝導度を求めることに成功した。4)本研究の当初の目標は,(1)強相関ソフトマテリアルを構成する代表的な機能分子ユニットを適切な溶媒と供にマイクロ波・ミリ波空洞共振器内に挿入し,機能分子が,その導電性・誘電性に応じて,空洞共振器内の交流電場または交流磁場の空間分布に対応した空間分布を取るための条件を調べ,(2)強相関ソフトマテリアルを構成する機能分子ユニットを高周波電磁波を用いて分離回収するための基礎物性を評価することであった。我々が開発した測定手法を用いれば,この様な目的にも充分適用可能であると考える。今後も,当初の目的実現に向けて研究を継続してゆきたい。1)2GHzで作動するスプリット・リング共振器を作成し,高温超伝導体LSCO系のアンダードープ2種類,最適ドープ1種類,過剰ドープ1種類(合計4種類)の組成の単結晶で複素インピーダンスの磁場・温度依存性を調べた。これによって,高温超伝導体の高周波の実験としては初めて,特定の理論モデルを用いずに,フリー・フラックスフロー状態を実現することができた。この理由は,磁束量子の連動に関する限り,周波数を一桁落とすことと磁場を一桁上げることは等価だからである。2)実現したフリー・フラックスフロー状態では,フラックスフロー抵抗は磁場の約1/3乗に比例し,そのベキは温度とともに変化する。磁場の1/3乗という依存性は,適常(S波)のフラックスフローと異なり,ギャップにノードを持つ超伝導体の特徴であると考えられる。3)キャリヤードーピング,物質によらず,高温超伝導体の磁束格子コアーは「適度にクリーン」(コア内の準粒子の量子性がかろうじてわかる程度)であることがわかった。4)ピン止め周波数が,測定する周波数によってかなり異なり,測定周波数が高いほど,ピン止め周波数が高くなることがわかった。これは,単純な調和ポテンシャル井戸の底での粒子の振動という描像がただしくないことを示唆している。ポテンシャルの非調和性,付随する非線形性などが関係していると思われるが,良くわからない。5)磁束量子の粘性は,ドーピングがすすむと徐々に増大することがわかった。6)Znを不純物として置換すると,ごく小さな有限の組成のところで,磁束量子の粘性が最大になることがわかった。現在その原因を考察中である。
上気道の解剖学的・神経学的因子の検討と周術期管理への応用

1.上気道の解剖学的因子に関する研究.(1)頭位および開口が上気道の開存性に与える影響上気道開存性が頭位(頸部の屈曲・伸展),開口によって影響を受けるかを検討した.睡眠呼吸障害患者を対象に,全身麻酔・完全筋弛緩下では,頸部中間位・非開口に比較し,頸部伸展は上気道の開存性を増加させたが,頸部屈曲,開口はともに開存性を減少させた.本研究の成果はJ.AppL.Physiolに報告した.Sniffing positionは気管挿管時における頭頸部の姿勢として推奨されており,その適用により喉頭鏡により行う喉頭展開の視野が改善されることが知られている.しかし,この姿勢が上気道の開存性に与える影響に関しては調べられていなかった.本研究ではSniffing positionが上気道開存性,とくに咽頭開存性に対しどのような効果があるかを検討した.対象は咽頭開存性が低下している閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者12名,全身麻酔・完全筋弛緩下において咽頭開存性を内視鏡法を用い評価した.その結果,頭頸部の姿勢を中間位にするよりsniffing positionにするほうが,咽頭開存性が改善することが示された.本研究の成果は,Anesthesiologyに報告した.2.上気道の神経学的因子に関する研究.(1)小児セボフルレン全身麻酔下における気道防御反射0歳から12歳までの小児を対象に,その気道防御反射が全身麻酔薬セボフルレンによりどのような影響を受けるかを検討した.セボフルレンによる麻酔深度の増加は,咳・呼気反射・嚥下反射をより強く抑制するが,喉頭閉鎖反射・無呼吸反射・喉頭痙攣などに対する効果はより少なかった.年齢による影響は検出されなかった.本研究の成果はAnesthesia & Analgesiaに報告した.1.上気道の解剖学的因子に関する研究.(1)頭位および開口が上気道の開存性に与える影響上気道開存性が頭位(頸部の屈曲・伸展),開口によって影響を受けるかを検討した.睡眠呼吸障害患者を対象に,全身麻酔・完全筋弛緩下では,頸部中間位・非開口に比較し,頸部伸展は上気道の開存性を増加させたが,頸部屈曲,開口はともに開存性を減少させた.本研究の成果はJ.AppL.Physiolに報告した.Sniffing positionは気管挿管時における頭頸部の姿勢として推奨されており,その適用により喉頭鏡により行う喉頭展開の視野が改善されることが知られている.しかし,この姿勢が上気道の開存性に与える影響に関しては調べられていなかった.本研究ではSniffing positionが上気道開存性,とくに咽頭開存性に対しどのような効果があるかを検討した.対象は咽頭開存性が低下している閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者12名,全身麻酔・完全筋弛緩下において咽頭開存性を内視鏡法を用い評価した.その結果,頭頸部の姿勢を中間位にするよりsniffing positionにするほうが,咽頭開存性が改善することが示された.本研究の成果は,Anesthesiologyに報告した.2.上気道の神経学的因子に関する研究.(1)小児セボフルレン全身麻酔下における気道防御反射0歳から12歳までの小児を対象に,その気道防御反射が全身麻酔薬セボフルレンによりどのような影響を受けるかを検討した.セボフルレンによる麻酔深度の増加は,咳・呼気反射・嚥下反射をより強く抑制するが,喉頭閉鎖反射・無呼吸反射・喉頭痙攣などに対する効果はより少なかった.年齢による影響は検出されなかった.本研究の成果はAnesthesia & Analgesiaに報告した.(1)上気道の神経学的因子に関する研究平成15年度科学研究費の課題の一つである「小児におけるセボフルレン麻酔下での蒸留水喉頭投与によってひきおこされる気道防御反射」から得られたデータの再解析をおこなった.セボフルレンの吸入濃度を深くすることによってactive reflex(咳,呼気反射,嚥下反射)は強く抑制されたものの,passive reflex(喉頭痙攣,喉頭閉鎖,無呼吸)はあまり影響をうけない,という結論は修正の必要がなかったが,年齢による影響に関しては結論は引き出せなかった.成果は現在,投稿中である.(2)上気道の解剖学的因子に関する研究i)頭位および開口が上気道の開存性に与える影響上気道開存性は頭位(頸部の伸展・屈曲)や開口によって影響を受けるか否かを,睡眠呼吸障害の患者を対象に検討した.全身麻酔下にベクロニウムを用いて完全筋弛緩を得たのち,頸部中間位での開口,頸部屈曲位,頸部伸展位,がそれぞれ頸部中間位(非開口)と比較,上気道の開存性にどのような影響を与えるかを検討した.気道開存性は内視鏡で咽頭を観察することで行った.頸部伸展は上気道の開存性をあげたが,頸部の屈曲・開口はともに開存性が減少した.これらの成果はJ.Appl.Physiolに発表した.ii)頭位が喉頭展開における視野に与える影響臨床的な経験から,喉頭鏡による喉頭展開に適した頭位として,高い枕を使用すること,sniffing position(上位頸椎の伸展と下位頸椎の屈曲),単純な頸部伸展などが知られている.

今回の研究では枕の高さとsniffing positionまたは単純頸部伸展との相互作用について検討した.症例数が少ないため,結論に至らないが,sniffing positionでは枕が高い方が喉頭展開の視野を改善するが,単純頸部伸展ではこの効果は認められなかった.1)小児セボフルレン全身麻酔下における気道防御反射0歳から12歳までの小児を対象に,その気道防御反射が全身麻酔薬セボフルレンによりどのような影響を受けるかを検討した.平成16年度において実施し投稿を終えていたが,査読委員の指摘によりデータの再解析を行った.われわれの結論に変更はなかった.すなわち,セボフルレンによる麻酔深度の増加は,咳・呼気反射・嚥下反射をより強く抑制するが,喉頭閉鎖反射・無呼吸反射・喉頭痙攣などに対する効果はより少なかった.年齢による影響は検出されなかった.本研究の成果は英文誌Anesthesia & Analgesiaに報告,掲載された.Sniffing positionは気管挿管時における頭頸部の姿勢として推奨されており,その適用により喉頭鏡により行う喉頭展開の視野が改善されることが知られている.しかし,この姿勢が上気道の開存性に与える影響に関しては調べられていなかった.本研究ではSniffing positionが上気道開存性,とくに咽頭開存性に対しどのような効果があるかを検討した.対象は咽頭開存性が低下している閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者12名,全身麻酔・完全筋弛緩下において咽頭開存性を内視鏡法を用い評価した.その結果,頭頸部の姿勢を中間位にするよりsniffing positionにするほうが,咽頭開存性が改善することが示された.この研究成果は,英文誌Anesthesiologyに報告,掲載された.
ニホンナシ自発休眠期におけるDAMの発現制御とそのシグナル伝達経路の解明

休眠に関与するDAM (PpMADS13-1)遺伝子の発現はニホンナシ芽の休眠相の転換と対応する。この発現変化の要因を明らかにする。本遺伝子のゲノムに関わるヒストン修飾の変化をみると、H3リジン残基4のトリメチル化とヒストン変異体H2A.Zの占有度減少が覚醒期の本遺伝子の発現低下の原因である可能性を示唆した。また、CBFが本遺伝子の5'上流に結合してその発現を制御している可能性を示した。一方、本遺伝子の下流因子と想定されるFTの発現は制御していなかった。さらに、モモと異なりニホンナシ花芽は休眠覚醒期や覚醒後もあまり大きさに変化無く、萌芽直前に自由水の増加により急速に肥大することを示した。DAMの発現はナシの自発休眠導入に伴い上昇し、覚醒とともに減少する。このようにDAMの発現パターンは休眠相と対応することから、DAMの発現変化を引き起こす上流因子、そしてDAM自身の発現制御機構を明らかにする。さらに、DAMの発現変化が影響を与える下流因子について知見を得る。DAMと上流因子と想定されるCBFの相互作用について、ルシフェラーゼ活性を指標にin vitro(タバコの葉)で調べた。その結果、DAMの上流にCBF蛋白質が作用することが明らかとなった。さらに、上流配列のどの部分にCBFが作用するかをChIP-qPCRにより明らかにした。DAMの上流にはCBFが作用するモチーフがあるため、相互作用が推察されていたが実験的に初めて証拠を示すことができた。また、計画を前倒しして、DAM自身の制御機構を明らかにするため、i)自発休眠相の変化に伴うDAMのプロモーター領域のメチル化状態の変化と、ii)DAMに関わるヒストン修飾について解析した。その結果、i)DAMのプロモーター領域のメチルか程度は低く、自発休眠相の変化に対応した変化を示さなかった。ii)ヒストン修飾に関しては、ヒストンH3のリジン4番のトリメチル化が休眠覚醒に向かって低下した。ヒストンH3のリジン4番のトリメチル化は一般に遺伝子の転写を誘導することから、この修飾が低下することはDAM遺伝子が休眠覚醒後に発現が低下する事実と一致していた。一方、遺伝子の転写を抑制に関わるヒストンH3のリジン27番のトリメチル化は休眠前後で変化がなかった。モモではヒストンH3のリジン27番のトリメチル化が休眠覚醒に向かって高まることが報告されているが、同じバラ科でも制御機構が異なっていた。今回、新たにコアヒストンの一部が、H2A.Zに置き換わっている時に、DAMの発現高いことを明らかにした。ニホンナシの冬芽におけるDAMの発現は、自発休眠導入に伴い上昇し、覚醒とともに減少する。このようにDAMの発現パターンは自発休眠相の転換と対応することから、DAMが休眠に関わっていることが示唆される。そのため、このDAMの発現変化を引き起こす原因として、これまでにヒストン修飾の変化を明らかにした。またCBFがDAMの上流因子としてDAMの発現を制御している可能性も示した。今回、CBFとDAMの関係について、DAMの上流配列の長さを変えてCBFとの相互作用を詳細に解析し他結果、CBFはDAMの上流配列の-741-1,027bpの部分に結合していることが明らかとなった。この部分には2カ所CBF結合モチーフが存在していた。一方、DAMの下流因子としてFTを想定して実験を行ったがFTはニホンナシの葉芽ではDAMの下流として作用していない結果を得た。そこで、DAMの下流因子を特定すべく抗DAM抗体を用いたChIP-seq解析を行い、現在解析中である。PpMADS13がFTと相互作用しなかったため、PpMADS13タンパク質が制御すると考えられる遺伝子をChIP-seqにより網羅的に解析し、現在データを取りまとめ中であるが、NCED等の遺伝子が候補として挙げられた。現在、NCEDについてさらなる解析を行っているところである。当初の計画については完了した。現在、その結果から発展させてChIP-seq解析を行い、新たにDAMの下流因子候補を網羅的に探索している。27年度が最終年度であるため、記入しない。農学ChIP-seq解析からDAMの下流因子候補が明らかになるため、できる限りそれら候補遺伝子はDAMの下流として作用しているかを実験により確認する。平成25年度は、DAMと上流因子と想定されるCBFとの関係を明らかにすることを計画したが、それに加えて、平成26年度実施予定であったDAM自身の発現制御機構についても解析した。

このように前倒しで計画を進めたため、「当初の計画以上に進展している」と判定した。27年度が最終年度であるため、記入しない。年度を変えて解析することが得られた結果の信頼性を高めるために極めて重要であるため、再度、ChIP-seqを行っている。DAMとCBFの関係を一過的なレポーターアッセイにより解析したが、本年度はDAMの上流配列の長さを変えて、ルシフェラーゼ活性を指標にin vitro(タバコの葉)で解析した時に、CBF蛋白質の結合が認められなく上流配列の長さ(部位)を特定する。この結果を既に得ているChIP-qPCRの結果と照合する。また、平成27年度計画であるDAMの下流因子とされるFTとの関係について、一過的なレポーターアッセイにより解析する。さらに、当初の予定には含まれていないが、DAMの下流因子を網羅的に解析するために、抗DAM抗体を用いたChIP-Seqを行う。免疫沈降のためのビーズや検出キットなどの試薬を購入するとともに、得られたChIP-seqの解析を行うバイオインフォマティクスに精通した契約研究員を雇用する。当初の予定より効率的に研究を推進することができた。また、研究の過程で、DAMのChIP-Seq解析の必要性を強く感じたため、本年度の未使用額を次年度の繰り越して、重点的に解析することとした。DAMが影響を及ぼす下流遺伝子を網羅的に明らかにすべく、ChIP-Seq解析の委託とデータ解析のための高度な知識を有した契約研究員の雇用にする使用する予定である。
特定および要介護高齢者の口腔環境・機能のアセスメントと改善・向上プログラムの構築

口腔機能評価において一般高齢者と特定高齢者の間に明確な差は認められなかった。介入によって特定高齢者の口腔機能の向上に効果が認められた。特に介入前の値が低い者ほど大きな改善傾向を示した。しかし、プログラム介入前後に口腔機能の改善または維持が認められた特定高齢者は、事業終了1年後の機能低下が明らかとなった。要介護者も含めて、健口体操や発音訓練のような口腔機能の維持・向上トレーニングの習慣化が望まれる。本年度(研究初年度)の研究目的は自立および要介護老年者の口腔環境と機能に関する口腔保健状態の実態調査を行い、ベースラインデータを取得することであった。実際には、千葉市内の老人介護施設のデイケアに参加する要支援および要介護高齢者38名と、千葉県鴨川市において地域支援事業の一環として実施された、在宅の一般および特定高齢者24名を対象として、口腔内状態、口腔衛生状況および口腔機能の実態把握を実施した。この結果、自立度別に最も顕著な差が見られたのは口腔機能調査項目の中のオーラルデイアドコキネシスであり、在宅の一般高齢者および機能低下予備軍といわれる特定高齢者のグループに比べ、要支援・要介護高齢者からなるデイケアグループの機能低下は著しく、両者の間には統計学的に有意な差が認められた。反復唾液嚥下テスト(RSST)とフードテストに関しては、一般、特定、要支援、要介護の順に機能の低下状況は認められたが、統計学的な有意差を認めるほどではなかった。さらに、現在歯数やDMFに代表される口腔内状態および舌苔付着など口腔衛生状態についても、一般、特定、要支援、要介護の順に悪化している状況は認められたが、統計学的な有意差を認めるほどではなかった。この中で、口腔環境をあらわす唾液分泌量に関しては、在宅の一般および特定高齢者グループが、デイケアグループに比較して明らかに高い値を示した(p<0.05)。来年度以降は、口腔機能ならびに口腔環境を改善するためのトレーニングプログラムを作成し、介入前後のデータ分析を実施していく予定である。2006年に「要介護状態の発生をできる限り防ぐ(遅らせる)こと、そして要介護状態にあってものその悪化をできる限り防ぐこと」を目的とした介護予防事業が始まった。その内の地域支援事業において生活機能の低下が認められた者を特定高齢者として選定し介護予防プログラムを実施している。本年度は、介護予防特定高齢者施策における口腔機能の向上プログラムの効果を研究対象とした。対象者は千葉県鴨川市で行われた介護予防特定高齢者施策口腔機能の向上プログラムに参加した一般高齢者11名と特定高齢者36名である。対象者には口腔機能評価、口腔環境評価および口腔内検診を行った。健口体操や発音訓練を中心とした口腔機能の向上プログラムは、3ヶ月間に約23週間おきに5回または6回行った。評価は(1)参加した特定高齢者と一般高齢者の比較、(2)特定高齢者のプログラム介入よる口腔機能の向上効果について行った。その結果、口腔機能評価において、介入前の一般高齢者と特定高齢者の間に明確な差は認められなかったが、介入によって特定高齢者の口腔機能の向上に効果が認められた。今後の課題としては、プログラム介入前後に口腔機能の改善または維持が認められた特定高齢者における、口腔機能トレーニングの習慣化が挙げられる。老年者を対象とした口腔保健ケアは、器質的環境改善ケアと機能的ケアの2つに大きく分けることができる。器質的環境改善ケアの効果については、誤嚥性肺炎の予防や口腔内細菌数の減少など実証的な報告が見られる。しかしながら、口腔機能の向上を目的としたプログラムの導入については、平成18年度から始まった介護予防の一項目として導入はされたが、この効果を実証する客観的な調査・報告の数は少ない。平成23年度は、要介護老年者ならびに自立老年者を対象として、機能的な口腔保健ケアの異なる介入研究を行い、ベースラインデータと比較・評価をし、要介護および特定老年者に対する効果的な口腔保健ケアのプログラムを検討した。また、自立老年者の中で介護予防事業の対象となる特定高齢者に対する口腔機能の向上トレーニングの介入効果を評価して、適切な介護予防のトレーニングプログラムと実施間隔を検討した。現在、特定高齢者と要介護高齢者の口腔環境と口腔機能およびその他の調査項目を指標化し、個別のニーズに応じた介入対象者の分類を実施している。調査項目の指標としては、(1)口腔環境評価、(2)咀嚼能力評価、(3)嚥下能力評価、(4)運動機能評価、(5)日常生活行動評価の5項目を設定している。また、高齢者の口腔機能の評価法として、個別の聞き取り調査を主とする「MASA」を用いた機能評価の比較も行った。本年度は昨年度までに実施した特定高齢者および要介護高齢者のプログラムの検討を行うとともに、これらのデータの分析結果を国際学会で報告するとともに、得られたエビデンスの学術論文化を図りたい。

老年者を対象とした口腔保健ケアは、器質的環境改善ケアと機能的ケアの2つに大きく分けることができる。器質的環境改善ケアの効果については、誤嚥性肺炎の予防や口腔内細菌数の減少など実証的な報告が見られる。口腔機能の向上を目的としたプログラムの導入については、平成18年度から始まった介護予防の一項目として導入はされたが、この効果を実証する客観的な調査・報告の数は少ない。本研究では、第1段階として、介護施設入居老年者、第2段階として、特定高齢者の口腔環境と口腔機能の実態調査を行う。第3段階として。要介護高齢者ならびに特定高齢者のベースラインデータと比較・評価をし、要介護高齢者に対する効果的な口腔保健ケアプログラムを検討する。また、自立老年者の中で介護予防事業の対象となる特定高齢者に対する口腔機能の向上トレーニングの介入効果を評価して、適切な介護予防のトレーニングプログラムを検討する。平成24年度は、第1,2段階で調査した特定高齢者と要介護老年者の口腔環境と口腔機能に関して、プログラム介入前後の短期的および長期継続的な評価を行った。本年度は研究の最終年度となるので、昨年度までに実施した特定高齢者のプログラムを検討するとともに、要介護高齢者に対する口腔機能の効果的な改善プログラムも合わせて評価した。その結果、口腔機能評価において一般高齢者と特定高齢者の間に明確なさは認められなかった。介入によって特定高齢者の口腔機能の向上に効果が認められた。特に介入前の値が低い者ほど大きな改善傾向を示した。しかし、プログラム介入前後に口腔機能の改善または維持が認められた特定高齢者は、事業終了1年後の機能低下が明らかとなった。この要因として口腔機能のトレーニングの習慣化が挙げられることから、本事業においては健口体操や発音訓練のような口腔機能の維持・向上のためのトレーニングを習慣化するような施策が望まれる。このテーマに関する研究は、平成19年度から開始したものであり、その成果は毎年老年歯科医学会および口腔衛生学会で報告しているので、口腔機能の評価方法の改良と改善・向上プログラムの構築を残すのみである。24年度が最終年度であるため、記入しない。特定高齢者と要介護高齢者の口腔環境と口腔機能およびその他の調査項目を5つの分野で指標化し、個別のニーズに応じた分類を考えている。さらに、高齢者の口腔機能の評価方法の比較検討と改善・向上プログラムの介入効果の判定を実施し最終報告としたい。
外生殖器形態形成過程の解析;催奇形因子モニターに向けての検討

我々は高等動物器官形成に特徴的な外性器発達プロセスの分子メカニズム解析を行い、1;外性器発達における各種細胞増殖因子解析のため試験管内培養系を世界で初めて確立し2;遺伝子ノックアウトマウスにおける外性器形成過程の解析3;樹立した外性器培養系を用いてレチノイン酸や各種催奇形因子の作用などを調べる試みを行った。これまで主として毒性学的検定手法において外性器の長さの測定や外性器-肛門間の距離測定といったパラメーターが、種々の化学物質の泌尿生殖系に対する催奇形性パラメーターとして用いられていた。今後、我々の基礎的ではあるが遺伝子発現カスケードに関す知見を基盤とし、催奇形性因子作用メカニズムに立脚した毒性検定システムを検討する事が今回の成果を受けて有意義と考えられた。今回、外性器形成において、その攪乱作用が注目されているDESや他の催奇形因子メチルコラントレンなどの毒性発現メカニズムなどについても、重要な細胞増殖因子の一つであるBMP(bone morphogenic protein)遺伝子発現変化が誘導される等を見い出し、我々の分子発生学的知見が今後環境科学、毒性学に寄与する可能性が示唆された。
ミトコンドリア1555変異と薬剤性難聴の新展開：iPSとMITO-Porter

アミノグリコシド抗生剤(AG)による難聴発症のメカニズム解明を目的とし、AG高感受性ミトコンドリア1555変異疾患iPS細胞を用いた薬物障害実験系の確立をほぼ完了した。これはモデルマウス作製が不可能である以上、唯一の機能解析系といえる。有毛細胞と異なり、一般の細胞ではAGの取り込み機構がないため薬剤障害が起きない。そこでAGをiPS細胞内への移行すべくナノキャリアを検討した。まずHeLa細胞にAG搭載ナノキャリアを添加すると、濃度依存的に細胞死を起こすことが明らかとなった。また、疾患iPS細胞のキャラクタライズを行い、hiPS細胞に最適なナノキャリア組成の決定を行った。アミノグリコシド系抗生剤(AG)の細胞内局在を明視化できるように、AGを蛍光ラベル化した。これを封入したミトコンドリア選択型のAG-MITO-Porterを作成した。このデバイスの検証には、使用実績の高いHeLa細胞を用いて、予備実験を行った。この実験系により、AG送達を効率的に行うAG搭載形式のMITO-Porterで調整条件設定を進めた。その結果、AGはほぼ完全にミトコンドリアへと移行できた。この条件を用いて、iPS細胞でもAGのミトコンドリア輸送を試みているが、iPS細胞では約10%しか移行が見られなかった。まずはミトコンドリア移行のよいHeLa細胞にてAG傷害を試みたところであるが、現時点では有意な傷害がみられていない。また、マウス内耳組織でMITO-Porterが有毛細胞のミトコンドリアへ局在するかを検証した。マウス新生仔の内耳器官培養を用いて検証したところ、MITO-Porterは有毛細胞のミトコンドリアへ移行していた。HeLa細胞、内耳器官培養と異なりiPS細胞へのMITO-Porterの取込みが少ないことは、細胞種によりMITO-Porter機能が影響されるものと考えられる。初年度の検討から、MITO-PorterのiPS細胞ミトコンドリアへの移行が10%と、HeLa細胞と比べ明らかに低率であることがわかった。そこで、本年度は、異なる組成のMITO-Porterを用い、3種類のwild-type iPS細胞(B2、B7、G4)と1種類の疾患iPS細胞について検討した。まず、外膜を構成するアルギニン8分子を2倍量にしたところ、高いカチオン密度により細胞内取り込みが増加し、ミトコンドリアへの移行も36%に増加した。そこでさらに組成変更を行った結果、ほぼ100%に近い取り込み効率を示す組成が見つかった。一方、ゲンタマイシンの細胞内移行の別の策として、京大工学部・森泰生教授からヒトTRPA1プラスミドを供与頂いた。CAGプロモーターを用いることでiPS細胞に効率良く発現できたが、ゲンタマイシンの取り込み上昇にはつながらなかった。一般に、TRPA1チャネルが輸送体として機能するには、細胞負荷が必要であるため、「低温および薬剤負荷による酸化ストレス」条件下で検討した。結果、負荷による細胞死が顕著で、ゲンタマイシン傷害を評価することができなかった。ヒトiPS細胞から内耳有毛細胞への分化誘導は非常に難しいため、分化誘導遺伝子の導入等、あらたな手法が必要と思われる。それ以外については、予定通り遂行されている。本研究は、ミトコンドリア1555変異を有するヒトがアミノグリコシド抗生剤に高感受性で難聴を発症することのメカニズム探求を目的とする。現在の遺伝子技術ではミトコンドリア一塩基変異マウスの作成は不可能であることから、我々は疾患iPS細胞を用いたアミノグリコシド抗生剤による細胞死の詳細機構解析を目指してきた。初年度と次年度の検討から、ゲンタマイシンGM搭載ナノキャリア(GM-MITO-Porter)添加により、HeLa細胞が濃度依存的に細胞死を起こすことが明らかとなった。ところが同じ組成のナノキャリアの場合、human iPS細胞(hiPS細胞)への細胞内取り込みが非常に低く(20%程度)、hiPS細胞に適したナノキャリアの材料組成の検討が必要であった。今年度は、1)野生型hiPS細胞への取り込み効率が高いナノキャリアの材料組成を特定し、2)ナノキャリアにプラスミドを封入して遺伝子導入による確定を試みた。その結果、ナノキャリアの材料として、「DC-Chol/EPC/SM(3:4:3)またはDC-Chol/EPC/CL(3:4:3)」が適切であることが判明した*。プラスミドを封入したナノキャリアは1週間以内に凝集して発現効果が得られなかった。ナノキャリア調製直後の再検討を予定している。さらに3)疾患hiPS細胞について、継代に関わるヘテロプラスミーの比率変化が報告されていることから、継代5世代までの変異率をインベーダー法で検討した。結果、100%がホモプラスミーであることが確認された。

AG送達を効率的に行うMITO-Porterの調整条件が完全には決定できていない。HeLa細胞ではミトコンドリアへほぼ100%移行できたが、iPS細胞では約10%と低い。またHeLa細胞でもAG傷害が十分ではなく、今後の検証が必要である。iPS細胞への取り込み効率の高い組成のMITO-Porterが得られたので、今年度は、ゲンタマイシンを封入し、wild-type iPS細胞と疾患iPS細胞とで比較検討を進める。また計画書では、Wild-type iPS細胞と疾患iPS細胞の比較解析にHiCEP(High Coverage Expression Profiling)法を用いる予定であったが、情報量が中途半端かつピークのアノテーションに追加費用が派生することから、SILACによる質量分析を予定している。しかしながら、ヒトiPS細胞におけるSILACの検討報告はないため、ES細胞の報告を参考にしながら、基本培地の検討(必須アミノ酸量など)を行う。耳科学まずはMITO-Porterの細胞内ミトコンドリアへの移行効率をあげる。細胞導入因子R8を倍増させたものを作製し、これにより効率上昇が見込まれる。また受動輸送typeではなく能動輸送typeを作る。同時に、AG搭載形式のMITO-Porterで高いミトコンドリアへ移行が得られているHeLa細胞で、AG傷害を十分に惹起する条件を検討する。MITO-Porterの細胞内導入効率が内耳器官培養では悪くないため、1555変異患者由来のiPS細胞を内耳有毛細胞へと分化誘導を試みる。一般にAGは内耳有毛細胞のチャネル(TRPチャネル)を介して細胞内へ侵入するといわれており、このTRPチャネルを導入することでAG傷害惹起の補助を試みる。iPS細胞への取り込み効率の高い組成のMITO-Porterが、予測していたよりも少々早めに得られたため。野生型iPS細胞と疾患iPS細胞の比較解析に、HiCEPに代えて用いる予定としたSILACの、基本培地等の検討に用いる。
胆道癌同所移植自然肝転移モデルの確立と肝転移関連分子の生体内における評価

1.腫瘍細胞の経脾投与2時間後に肝に遺残する腫瘍細胞の数を、TNFα投与により血管内皮にE-selectinを発現させたマウスと、させていないマウスとで比較した。2.E-selectin抗体を腫瘍細胞移植前に投与することにより、肝内遺残細胞数に変化が無いか検討した。3.腫瘍細胞の経脾投与1ケ月後の肝転移結節数を、腫瘍細胞投与時に血管内皮にE-selectinを発現させたマウスと、させていないマウスとで比較した。『結果』1.SLA、SLX未発現細胞株SK-ChA-1、MZ-ChA-1では血管内皮にE-selectinを発現させたマウスと、させていないマウスとで肝内遺残腫瘍細胞数に変化は見られなかった。SLA、SLX発現細胞株TGBC-1、TGBC-44、TBCN-6、MZ-ChA-1、KMBCではいずれもE-selectinを発現させたマウスで肝内遺残腫瘍細胞数が多い傾向が見られ、このうちKMBCでは統計学的に有意な違いが認められた。2.SLA、SLX発現細胞株に関し実験を行なった。MZ-ChA-1以外の細胞ではE-selectin抗体投与後、肝内遺残細胞数は減少する傾向が認められたが、統計学的有意差は認められなかった。3.KMBCではE-selectinを発現させた動物で有意に転移結節の増加が認められたが、他の胆道癌細胞では変化は認められなかった。以上より一部のSLA、SLX胆道癌細胞株でSLA、SLXとE-selectinの相互作用が、肝転移巣の形成に重要な意義を持つ可能性があると考えられた。今後、同所移植モデルに関しては米国留学し検討予定である。
免疫担当細胞による細胞外基質分子の生合成とその意義-リンパ球・マクロファージの遊走機構基盤と間質改造現象への貢献-

1)RT-PCRによる細胞外基質蛋白質の遺伝子発現レベルの検討:培養末梢血リンパ球cDNA試料を、PCR法によって、パールカン、テネイシン、ファイブロネクチン、I・III・IV型コラゲン、ラミニンほか計8種の細胞外基質分子遺伝子を増幅し、アガロースゲル泳動法によって産物を検討した。その結果、PHAほかの活性化刺激によって、正常末梢血リンパ球に細胞外基質分子産生能が誘導されることが判明した。2)リンパ球サブタイプにおける細胞外基質分子遺伝子発現:末梢血試料では、T細胞・B細胞に分離して、ECM分子の発現レベルをRT-PCR法と蛍光抗体法で決定したところ、ECM産生細胞は主としてCD3+で、CD4+およびCD8+をふくんでいた。3)リンパ球およびマクロファージによる細胞外基質分子産生の蛋白質レベルの検討:培養リンパ球・マクロファージをS35-メチオニンで標識し、上記の各ECM分子とインテグリン各鎖の抗体によって免疫沈降し、SDS-PAGE-フルオログラフィ法または免疫ブロット法で各分子の生合成を経時的に決定したところ、ECM分子は大部分が細胞内に局在し、一部細胞表面に捕捉されていた。4)ヒト各種病変におけるリンパ球による細胞外基質発現:ヒト口腔粘膜病変と悪性リンパ腫の病理検査試料をもちいて免疫組織化学法とISH法をおこない、病的環境におけるリンパ球系細胞においてもECM分子の発現されていることを明らかにした。5)実験結果評価と研究総括:以上の結果より、リンパ球・マクロファージに細胞外基質産生能があることが明らかになり、遊走ならびに肉芽組織あるいは腫瘍間質の基質合成への関与かの可能性が示唆された。今後は、リンパ球系細胞による細胞外基質産生の機能的な側面を詳細に検討し、免疫機構実現のためのインフラストラクチャを解明していきたい。1)口腔粘膜上皮内のヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカンの局在:1個リンパ球浸潤が口腔粘膜異型上皮で増加するので、それらの移動空間としての細胞間隙に基質が存在することを予測して検討した結果、異型上皮の程度が進行するのに平行してパールカンが沈着することを確認した。2)口腔粘膜上皮内のリンパ球分布の解析:の上記のとおり異型上皮の上皮層内にリンパ球浸潤が増強されるので、それらの細胞を免疫組織化学的に解析したところ、CD8+およびCD57+リンパ球が主たるものであることが判明した。3)正常人末梢血からのリンパ球・マクロファージの調整:正常人の末梢血リンパ球をフィコール-ペーク液比重遠心法によって分離する方法を確立した。これらをもちいて、RNA分離あるいは培養実験に供し、同時に遠心塗沫法によってスライドガラスにリンパ球を塗沫して免疫組織化学あるいはハイブリッド組織化学に供する方法を確立した。4)リンパ球培養と活性化試験:上記のように調整されたリンパ球の一部はRPMI1640培地で維持し、これにphytohemagglitinin (PHA,5 μg/ml)あるいはコンカナバリンA (ConA,5μg/ml)のマイトジェンを添加してリンパ球の幼若化をはかり、経時的に細胞を回収して、以下の実験に供した。5)全RNAおよびcDNAの調整:上記試料からTrizolによって全RNAを回収し、さらに逆転写酵素(RT)法によってcDNAを調整して、以下のPCR実験に供した。6)RT-PCRによる細胞外基質蛋白質の遺伝子発現レベルの検討:上記のように準備されたcDNA試料を、PCR法によって、基底膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン、テネイシン、ファイブロネクチン、I・III・IV型コラゲン、ラミニンほか計8種の細胞外基質分子遺伝子を増幅し、アガロースゲル泳動法によって産物を検討した。その結果、培養活性化刺激によって、正常末梢血リンパ球に細胞外基質分子産生能が誘導されることが判明した。

5)実験結果評価と研究総括:以上の結果より、リンパ球・マクロファージに細胞外基質産生能があることが明らかになり、遊走ならびに肉芽組織あるいは腫瘍間質の基質合成への関与かの可能性が示唆された。今後は、リンパ球系細胞による細胞外基質産生の機能的な側面を詳細に検討し、免疫機構実現のためのインフラストラクチャを解明していきたい。
アルコール性肝障害における補体の糖鎖変異と免疫異常に関する研究

当院および関連病院に入院した120名の男性アルコール肝障害患者の血清を患者承諾の上、材料として用いた。比較対象として健常者6名の血清も用いた。2、アルコール依存症患者における先天性N-結合型糖鎖転移不全症候群(CDGS)で認められる臨床症状の出現頻度とN-結合型糖鎖の欠損を反映する血清CDT濃度との関連について検討した。CDT高値例29名と低値例16名の2群間における末梢神経障害の有無、body mass indexによる筋萎縮の評価、アルコール性てんかんの既往、病理組織学的な肝硬変の有無、CTによる脳萎縮の有無の項目につき、アルコール依存症患者におけるその出現頻度を調査したところ、末梢神経障害はCDT高値例で優位に高く(48.3% VS 6.3%)、body mass indexは優位に低下(19% VS 23%)していた。長期のN-結合型糖鎖の欠損が臓器障害を引き起こす可能性が示唆された。3、CDT高値例の大酒家における補体のC3フラグメント(C3a、C3b)について、SDS-PAGEによる分子量変化から健常者とどのような違いがあるかを検討するため、1で得られたCDTが高値の患者および健常者血清を用いて、Western blotにてC3a、C3bを酵素免疫学的に検出した。C3aの8900kDaのバンドは健常者に比べて著明の増加していた。一方、C3bの11000kdaのα鎖と75000kDaのβ鎖のバンドは逆に大酒家では減少していたが、大酒家ではC3cやC3dと思われる分子量の小さいエクストラバンドを認めた。4、糖鎖変異が生じている大酒家の補体機能をみるために、C3機能をGaitherらの方法に従い溶血活性で測定した。CDT高値の患者血清では健常人血清に比べて約25%溶血活性が低下していた。
教育基本法の制定過程と受容過程に関する研究

平成30年度の研究内容は,以下のとおりである。1平成29年度までに実施した全国調査の分析や補充の聞き取り調査等の実施教育基本法第2条(教育の目標)に着目して,教育関係法令が,学校現場の教育実践に対して,規範的,理念的にどのような影響を与えているのかについて,校長を対象として実施した質問紙調査の結果等を分析するともに,補充のための聞き取り調査を実施した。2学会等における発表日本義務教育学会紀要(第2号)において,全国調査の分析結果をまとめた論文である「学校の教育内容や教育実践に与える教育関係法令の影響ー教育基本法第二条(教育の目標)に着目してー」(平成30年12月1日)を発表した。研究期間全体を通じて,教育基本法は第2条の目標事項は,全体として理念としての実践に影響を与えていると認識されていること,小中学校においては道徳教育に関する目標事項において規範として影響を与えていると認識されていること,1号5号の枠組みは教育実践上の枠組みとして受け入れられていることが示されていた。平成28年度の研究内容の概要は,以下のとおりである。1教育基本法制定過程に関する先行研究の現状について確認した。2教育基本法法案の策定過程の直接関わった委員等への聞き取り調査等を行い,教育基本法制定過程において,論点等について明らかにした。具体的には,与党の協議会,検討会のメンバーとして最初から最後まで法案作成に関わった委員を対象にして,同氏から提供された資料等の分析を通して当人が具体的などのように法案作成に影響を与えたのかについて分析した。その結果,制定過程について与党の協議会の議論が実態としては2005年8月頃の時点ですでに政治判断を待つだけの最終的段階にあり,その結果として「座長とりまとめ」といわれる文書が与党の議論の経緯を大筋でまとめたものとしてその重要性が確認されていたということ,政策形成過程において,調査対象となった与党委員が法案の作成,特に,第2条で改めて規定された第4号(環境教育),第5号(愛国心)の策定に一定の役割を担っていたことが示されていた。3教育基本法法案の策定過程の作成に直接関わった与党の委員への聞き取り調査等を行い,その成果の一部について下記の紀要に発表した。・佐々木幸寿「教育基本法制定過程における自由民主党リベラル派議員の役割」『東京学芸大学紀要総合教育科学I』第68号,1-8頁,2017年。制定過程に関わった関係者に対する聞き取り等について,聞き取り対象者に予定どおりに聞き取りができなかったために,予定が遅れている。平成29年度の研究内容は、以下のとおりである。1学校関係法令の学校教育の教育内容に与える影響についての全国調査の実施教育基本法第二条(教育の目標)に着目して、学校現場の教育内容について、教育理念としてどの程度の影響を与えているのか、教育実践の根拠として直接的にどの程度の影響を与えているのかについて、全国の小中校の校長を対象にして調査を実施した。2学会における発表・日本教育制度学会において「学校教育の内容に与える教育関係法令の影響ー教育基本法第二条(教育の目標)に着目してー」を発表した(2017年11月11日東北大学)。全国の小中高の校長を対象にした調査を実施し、その分析の途中経過について学会等において発表している。2017年度中に紀要等において成果を活字業績として公表できなかったことから、2018年度には学会誌や紀要等において公表することを予定している。平成29年度には,次の予定で研究を行うこととしている。1教育基本法改正に関する制定過程についてさらに資料等の収集を行う。2法案作成に関わった関係者への聞き取り調査をさらに進め,従来明らかにされて来なかった制定過程や法解釈上の論点を明らかにする。3研究成果について関係学会や紀要等において発表を行う。平成30年度においては、次の予定で研究を進めることとしている。・学校関係法令の学校教育の教育内容に与える影響についての全国調査の結果について、さらに詳細な分析を進める。・研究成果について関係学会や紀要等に発表を行う。購入予定の書籍が,会計処理期限までに入手できなかったため(理由)購入予定の書籍が、会計処理期限までに入手できなかったため(使用計画)購入予定の書籍を入手するために、支出する。購入予定の書籍を入手するために,支出する。
急性ストレスが引き起こす帯状回シナプス変化とその分子メカニズムの解明

注意・共感・意思決定といった、高次の処理を司る前部帯状回(anterior cingulate cortex: ACC)はストレスの影響を強く受ける。ストレスに際して分泌されるストレスホルモン(げっ歯類ではコルチコステロン)の作用部位の特定を目指し、前年度までに、マウスACCにグルココルチコイド受容体(glucocorticoid receptor)がACCに存在すること、また、そのうち、興奮性のグルタミン酸作動性神経細胞と抑制性のパルブアルブミン(parvalbumin: PV)陽性細胞にGRが存在することを明らかにした。これらの細胞種はACCが機能を発現する際に観察される発振(オシレーション)現象に必須の神経回路を構成する。今年度は、上記の細胞種に加えて、主要な抑制性のGABA(ガンマアミノ酪酸)作動性神経細胞のソマトスタチン(somatostatin: SST)陽性細胞にGRが局在しているかどうかを解析した。また、各細胞種においてGRを発現する細胞の割合を数えた。その結果、グルタミン酸作動性神経細胞、PV陽性細胞、SST陽性細胞のうち、GRを発現する細胞の割合は、それぞれ91, 95%, 86%であった。現在のところ有意差はないが、例数を増やすなどしてさらに検討する予定である。特に、PV陽性細胞とSST陽性細胞はオシレーションに対する寄与のしかたが異なるので、コルチコステロンの影響の差についても今後解析していきたい。また、コルチコステロンを投与したマウスでは、ドーパミンによるオシレーションの増強作用が減弱した。これらの結果から、ACCに存在するGRにコルチコステロンが結合し、ACCの機能発現に影響を与えることが示唆される。ACCの機能に重要な神経オシレーションを発現するために必要な細胞種にグルココルチコイド受容体が発現していることが認められ、また、実際にコルチコステロン投与でオシレーションが変化したことから、ACCに対するストレスの作用機序う解明への重要なデータが得られたと考える。GRの局在解析について、皮質の層による発現割合に差があるかどうかを検討する。オシレーションのパワーは表層(II/III層)の方が深層(V/VI層)よりも大きく、層によってストレスの影響が異なることが予想される。また、主要な神経細胞だけではなく、グリア細胞にも局在があるかどうかを検討する。また、シナプス解析の手段としてスパインでのGRの局在を明らかにし、同時にコルチコステロン投与でどのような影響が出るか解析する予定である。実験操作、取得した画像解析について、以下の研究協力者と共同で行うことを予定している。[研究協力者]埼玉医科大学保健医療学部川田真衣注意や意思決定を司る前部帯状回(anterior cingulate cortex:ACC)はストレスに脆弱な部位と考えられている。しかし、ACCにおけるストレスホルモン(コルチコステロン)の作用部位が不明であるため、免疫組織染色を用いて、ストレスホルモンの受容体であるグルココルチコイド受容体(glucocorticoid receptor: GR)の存在を明らかにした。GRの染色はACC内のcg1の方がcg2よりも強かった。これについてはWesternblotやRT-PCRを行って、定量的に確認する予定である。また、帯状回の機能を反映すると考えられている、神経活動のオシレーションに重要なパルブアルブミン陽性細胞に着目し、これとの共局在を解析したところ、パルブアルブミン陽性細胞との共局在が示された。しかし、パルブアルブミンを発現していないが、GRを発現する細胞が多数存在し、大きさなどから興奮性のグルタミン酸作動性神経細胞であると推測された。現在、グルタミン酸作動性神経細胞を標識する抗体との共染色を行い、共局在を明らかにしつつある。神経活動のオシレーションは、興奮性のグルタミン酸作動性神経細胞と抑制性のGABA作動性神経細胞(パルブアルブミン陽性細胞を含む)が協調して同期活動を行うことにより生じる。コルチコステロンはACCのオシレーションのパワーを急性的に減少させることも確認した。本研究の結果により、ACCにおけるストレスホルモンの作用点と、その結果生じる、ACC機能の変化の関連が初めて示唆された。今後、シナプスレベルの解析を進めることでより詳細な、ACCにおける急性ストレスの分子メカニズムが解明されることが期待できる。平成28年度は、前部帯状回におけるグルココルチコイド受容体発現細胞の特定が主であったが、上記のようにおおむね順調に研究が進んでいる。注意や意思決定を司る前部帯状回(anterior cingulate cortex:ACC)はストレスの影響を強く受ける。前年度は、ACCにおけるストレスホルモン(コルチコステロン)の作用部位の特定を試み、ストレスホルモンの受容体であるグルココルチコイド受容体(glucocorticoid receptor: GR)が存在することを明らかにした。また、ACC神経活動のオシレーションに重要なパルブアルブミン(parvalbumin: PV)陽性細胞とGRの共局在を示した。しかし、PVを発現していないが、GRを発現する細胞が多数存在し、大きさなどから興奮性のグルタミン酸作動性神経細胞であると推測された。今年度は、興奮性のグルタミン酸作動性神経細胞のマーカーを用いてGRとの共染色を行った。その結果、大部分(90 %)のグルタミン酸作動性神経細胞にGRが存在していた。オシレーションはグルタミン酸作動性神経細胞とGABA作動性神経細胞(PV陽性細胞含む)が協調して同期活動を行うことにより生じる。この結果は、コルチコステロンがACCの神経回路に直接作用して、ACCのオシレーションを変化させることを示唆する。