hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子標的薬Bevacizumabの肝再生制御に関する研究

本研究ではBev投与後の大量肝切除術後の創傷治癒時に与える影響と術後における虚血再灌流傷害時の小胞体ストレス応答の関与を90%肝切除モデルを用いて検討した。Bev投与群で術後1日目の肝機能上昇の軽減、肝再生率の増加、炎症性サイトカインmRNA発現のdown-regulationを認め、肝切除術前の肝内小胞体ストレス応答関連遺伝子mRNA発現のup-regulationを認めた。以上によりBevacizumab投与によるpositiveな肝細胞保護効果のひとつの機序として小胞体ストレス応答の関与が考えられ、Bevacizumabは小胞体ストレス応答を介して肝切除術後肝機能障害の改善が示唆された。【研究の目的】Bevacizumab(Bev)投与後肝切除術の創傷治癒(肝再生・虚血再灌流傷害制御)は非常に重要な問題である。近年、小胞体ストレスが重傷熱傷後の肝不全と関係し、肝細胞アポトーシスを引き起こすことが知られている。しかし、Bev投与後大量肝切除術の創傷治癒に与える影響、虚血再灌流傷害の小胞体ストレス応答に関しての検討はない。【研究実績】平成26年度:90%大量肝切除術後肝不全モデルにおけるBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与について検討する。【研究の目的】Bevacizumab(Bev)投与後の早期肝切除術後の創傷治癒(肝再生・虚血再灌流傷害制御)は非常に重要な問題である。近年、小胞体ストレスが重傷熱傷後の肝不全と関係し、肝細胞へのアポトーシスを引き起こすことが知られている。【研究実績】平成27年度:90%大量肝切除術後肝不全モデルにおけるBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与について検討する。大量肝切除術後肝不全に対するBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットとBev術前投与ラットにそれぞれ90%大量肝切除を行い、術後肝再生における炎症性サイトカインmRNA発現と術前の小胞体ストレス関連マーカーmRNA発現の経時的変化の程度による違いについてBev投与の有無で比較検討したところ、炎症性サイトカイン発現については、正常ラットと比較してBev術前投与ラットで術後炎症性サイトカイン発現がdown-regulateされる傾向を認めた(IL-1βmRNA:0.84±0.91 vs 0.22±0.27, P=0.11、MMP-2 mRNA:281.39±345.51vs 17.68±13.27, P=0.09)。術前の小胞体ストレス応答関連マーカー発現については、正常ラットと比較してBev術前投与ラットで有意にup-regulateを認めた(HSP70 mRNA:0.92±0.05 vs 1.23±0.14, P<0.05、XBP1 mRNA:0.57±0.01 vs 1.00±0.27, P<0.05)。平成27年度の研究実施計画では、大量肝切除術後肝不全モデルにおけるBev投与に対する小胞体ストレス応答の関与について検討することであり、それらの検討は順調に進んでおり、おおむね順調に進展している。本研究ではBev投与後の大量肝切除術後における虚血再灌流傷害時の小胞体ストレスの関与を明らかにすることを目的とする。【研究実績】平成28年度:90%大量肝切除術後肝不全モデルにおけるBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与について検討する。大量肝切除術後肝不全に対するBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットとBev術前投与ラットにそれぞれ90%大量肝切除を行い、術後肝再生における炎症性サイトカインmRNA発現と術前の小胞体ストレス関連マーカーmRNA発現の経時的変化の程度による違いについてBev投与の有無で比較検討したところ、炎症性サイトカイン発現については、正常ラットと比較してBev術前投与ラットで術後炎症性サイトカイン発現がdown-regulateされる傾向を認めた(MMP-9 mRNA:1.000 ±0.593 vs 0.713 ±0.148, P=0.15)。術前の小胞体ストレス応答関連マーカー発現については、正常ラットと比較してBev術前投与ラットで有意にup-regulateを認めた(CHOP mRNA:0.984 ±0.141 vs 1.553 ±0.214, P<0.05、GRP78 mRNA:0.766 ±0.054 vs 1.100 ±0.094, P<0.05)。Bev投与群で術後1日目の肝機能上昇の軽減、肝再生率の増加、炎症性サイトカインmRNA発現のdown-regulationを認め、肝切除術前の肝内小胞体ストレス応答関連遺伝子mRNA発現のup-regulation

を認めた。以上によりBevacizumab投与によるpositiveな肝細胞保護効果のひとつの機序として小胞体ストレス応答の関与が考えられ、Bevacizumabは小胞体ストレス応答を介して肝切除術後肝機能障害の改善が示唆された。平成26年度の研究実施計画では、大量肝切除術後肝不全・肝切除術後肝再生に対するBev投与後の影響について検討することであり、大量肝切除術後肝不全モデルにおいてのそれらの検討は順調に進んでおり、おおむね順調に進展している。1. 70%大量肝切除術後肝再生モデルにおけるBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットとBev術前投与ラットにそれぞれ70%大量肝切除を行い肝再生における小胞体ストレス応答の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。2.ノックアウトマウスを用いた小胞体ストレス応答の各主要調節器の関与の確認:3種類の小胞体ストレス応答の各主要調節器官ノックアウトマウスを用い、90%大量肝切除術後肝不全モデル、70%大量肝切除術後肝再生モデルそれぞれで、小胞体ストレス応答の各径路の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。医歯薬学1. 90%大量肝切除術後肝不全モデルにおけるBev投与に対する小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットとBev術前投与ラットにそれぞれ90%大量肝切除を行い、術後肝再生における小胞体ストレス応答の役割について、経時的に検討する予定である。2. 70%大量肝切除術後肝再生モデルにおけるBev投与後の影響と小胞体ストレス応答の関与の確認:正常ラットとBev術前投与ラットにそれぞれ70%大量肝切除を行い肝再生における小胞体ストレス応答の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。3.ノックアウトマウスを用いた小胞体ストレス応答の各主要調節器の関与の確認:3種類の小胞体ストレス応答の各主要調節器官ノックアウトマウスを用い、90%大量肝切除術後肝不全モデル、70%大量肝切除術後肝再生モデルそれぞれで、小胞体ストレス応答の各径路の役割とともに再生の経時的変化の程度による違いについて検討する予定である。計画書作成時に購入予定であった消耗品の価格変動のため計画書作成時に購入予定であった消耗品の価格変動のため次年度への繰越額は消耗品に使用予定である次年度への繰越額は消耗品に使用予定である
メディアによる社会情報環境の安全化の研究〜倫理規定と取材・報道のあり方を通して〜

科学と技術の進歩は原初的で自然のメカニズムに依拠した生物的な生活リズムと対立し、メディアがその傾向を加速する傾向がある。社会現象の出発と帰結の関連が情報環境として不透明になっており、それが「不安感」を含むさまざまな社会問題を起こしている。戦後の日本では右肩上がりの経済発展が長く続き、欧米的科学・学問への信仰とも言える依存と経済力への自信が1995年1月の神戸・淡路大震災による6000人以上の生命の喪失、数十万軒の家屋の倒壊によってくずれ、「安全神話」の崩壊としてその年の流行語になった。またメディアはきわめて扇情的な報道をし、日本における小学児童の殺害事件が頻発しているかのようなイメージをオーディエンスに与え、あたかも安全が脅かされているかのように描き、事件・事故等の実際の発生件数よりも不安感がより大きくなるメディア構造を形成している。こうした不安症候群ともいえる状況への対応は個人のレベルでは心理療法の対象となり、社会的な安全対策としては警察活動、あるいはそれと協力した防犯協会や住民自治活動、政府の対応としては法律整備と実施予算計上による安全対策がなされる。本研究ではメディアが自主制定した倫理綱領に反して、「安全」とその関連用語「不安・安心・安全保障・危険・危惧、等」を必要以上に使用していること、さらにはそうした状況に便乗したビジネス(不安ビジネス)が盛んになっていること等を調査、また歴史事例からも指摘し、人びとが不必要な不安感をもたないためのメディアの在り方について考察、提言した。また今回の研究テーマを背景から支える著作『くらしとつながりの倫理学』(晃洋書房、2006年)、「市民拒否の論理としての<編集権>」(『番組はなぜ改竄されたか』)、翻訳「メディアと権力」、「メディアと公衆」に関する著作についての翻訳(『メディアと権力』論創社、2007年および『幻の公衆』柏書房、2007年)なども発行した。またメディアはきわめて扇情的な報道をし、日本における小学児童の殺害事件が頻発しているかのようなイメージをオーディエンス(視聴者・読者)に与え、あたかも日本の安全が脅かされているかのように描いている。しかし、統計上はすくなくとも殺害された小学生の数はこの30年ばかりのあいだ、増加してはいない。個々の児童の殺害事件は一件でも問題だがすくなくともメディアの与える印象は実態とはかけ離れていることも事実なのだ。しかしメディアが不安を必要以上に煽ることにより、必要以上の、ある意味では無駄ともいえる対応策もなされている。原因は、現代社会の情報流通がメディアによる間接的な経路によるものとなっていることである。

本研究ではメディアが自主制定した倫理綱領に反して、「安全」とその関連用語「不安・安心・安全保障・危険・危惧、等」を必要以上に使用していること、さらにはそうした状況に便乗したビジネス(不安ビジネス)が盛んになっていること等を調査し、人びとが不必要な不安感をもたないためのメディアの在り方について考察した。科学と技術の進歩は原初的で自然のメカニズムに依拠した生物的な生活リズムと対立し、メディアがその傾向を加速する傾向がある。社会現象の出発と帰結の関連が情報環境として不透明になっており、それが「不安感」を含むさまざまな社会問題を起こしている。戦後の日本では右肩上がりの経済発展が長く続き、欧米的科学・学問への信仰とも言える依存と経済力への自信が1995年1月の神戸・淡路大震災による6000人以上の生命の喪失、数十万軒の家屋の倒壊によってくずれ、「安全神話」の崩壊としてその年の流行語になった。またメディアはきわめて扇情的な報道をし、日本における小学児童の殺害事件が頻発しているかのようなイメージをオーディエンス(視聴者・読者)に与え、あたかも日本の安全が脅かされているかのように描いている。事件・事故等は実際の発生件数よりも深刻で社会的な不安感がより大きくなるメディア構造となっている。こうした不安症候群ともいえる状況への対応は個人のレベルでは心理療法の対象となり、社会的な安全対策としては警察活動、あるいはそれと協力した防犯協会や住民自治活動、政府の対応としては法律整備と実施予算計上による安全対策がなされる。本研究ではメディアが自主制定した倫理綱領に反して、「安全」とその関連用語「不安・安心・安全保障・危険・危惧、等」を必要以上に使用していること、さらにはそうした状況に便乗したビジネス(不安ビジネス)が盛んになっていること等を調査、また歴史事例からも指摘し、人びとが不必要な不安感をもたないためのメディアの在り方について考察、提言した。
国際金融資本市場における開発途上国の借入条件および起債条件の規定要因に関する研究

分析結果は以下のように纏められる。(1)債券と銀行融資のspreadの規定要因は大きく異なる。liquidity and solvencyまたmacroeconomic fundamentalsに関連する変数については,規定要因としての共通性は見られない。(2)債券と銀行融資のspreadの規定要因として,それぞれの他の発行条件,つまり金額や満期限については,統計的有意性が確認できなかった。(3)マクロ経済などの変数に限れば,債券のyield spreadの説明としては,モデルの決定係数が高かったのに対し,融資のspreadの説明では全く統計的な有意性は確認できなかった。(4)債券の内訳としてのsovereign bond, other public bond, private bond,さらに融資の間の相互関連を,spread,資金フローなどから捉えるとその関連性は比較的弱く,それぞれの市場は独立的である。(5)債務不履行実績との関係で言えば,債券のyield spreadの中では殆ど考慮されておらず,逆に銀行融資のspreadには強く反映されていることが確認された。(6)借手の地域性もspreadを規定する重要な変数である。中南米諸国では,他の地域に比べ追加的なリスク・プレミアムを要請されている。(7)所得分布で見ると,低所得国のリスク・プレミアムは,債券(sovereign)において相対的に低いことが知られた。融資のspreadに関しては所得水準別の格差は相対的に不明瞭なものであった。(8)カントリーリスク評価機関の評価は,sovereign bondや融資のspreadにある程度反映されていることが確認された。(9)債務国側から見ると,債券や融資のコスト引き下げのためには例えばインフレ抑制政策を重視すること,債務の長短期間バランスに配慮すること,デット・サービス・レシオをコントロールすることなどが重要である。本研究は国際金融資本市場における開発途上国の借入諸条件や起債諸条件の規定要因を専らの研究対象とするものである。とりわけ、借入国・起債国についての経済面での脆弱性、社会面の不安定性、政治面での不確実性などといった所謂カントリーリスク要因が、資金調達の諸条件のなかに充分にリスク・プレミアム等として反映されているかを解明するものである。この分野の既存研究の多くが専ら経済変数にだけ注目しているが、本研究は社会変数、政治変数なども含め計量的分析の中で解析する。本年度は予定通り、社会変数、政治変数などを中心にモデルに取り込むデータの入力・整備を行い、また国際金融資本市場での開発途上国による資金調達の個別案件データを収集・入力する段階としている。併せてこの研究分野の既存文献をレビューしている。国際金融実務の面では重要視されているが既存研究では無視されてきた政治変数などが、借入・起債の諸条件に充分に反映されているかの本実証分析における確認は、現在の分析段階では必ずしも明瞭な解をえられていない。現時点までの分析では、債券のyield spreadと銀行融資のspreadに関わる規定要因として、liquidity and solvencyまたmacroeconomic fundamentalsに関連する変数については、両者に共通する変数が殆ど見られないこと、また、それらに関わる規定要因として、調達・融資の金額や満期限については、統計的有意性が確認できなかったことなどがあげられる。今後モデルの精緻化を図りながら、社会変数、政治変数などをモデルに含め吟味する予定である。

(3)マクロ経済などの変数に限れば,債券のyield spreadの説明としては,モデルの決定係数が高かったのに対し,融資のspreadの説明では全く統計的な有意性は確認できなかった。(4)債券の内訳としてのsovereign bond, other public bond, private bond,さらに融資の間の相互関連を,spread,資金フローなどから捉えるとその関連性は比較的弱く,それぞれの市場は独立的である。(5)債務不履行実績との関係で言えば,債券のyield spreadの中では殆ど考慮されておらず,逆に銀行融資のspreadには強く反映されていることが確認された。(6)借手の地域性もspreadを規定する重要な変数である。中南米諸国では,他の地域に比べ追加的なリスク・プレミアムを要請されている。(7)所得分布で見ると,低所得国のリスク・プレミアムは,債券(sovereign)において相対的に低いことが知られた。融資のspreadに関しては所得水準別の格差は相対的に不明瞭なものであった。(8)カントリーリスク評価機関の評価は,sovereign bondや融資のspreadにある程度反映されていることが確認された。(9)債務国側から見ると,債券や融資のコスト引き下げのためには例えばインフレ抑制政策を重視すること,債務の長短期間バランスに配慮すること,デット・サービス・レシオをコントロールすることなどが重要である。
児童・思春期における健康リスク行動の実態と防止に関する地域共同研究

今後の飲酒・喫煙・薬物乱用防止教育に生かしていくことを目的として,鳥取県内の中学校10校(2,635名)と高等学校11校(3,898名)の生徒を対象に,飲酒・喫煙・薬物乱用に関する調査を無記名自己記入式質問紙法により実施した.その結果,喫煙・飲酒行動の割合は,学年が進むにつれて高くなったが,1998年の調査と比較すると両者の行動率はともに有意に低下した.また,自己効力感,規範意識,友人は相互に関連性が見られ,自己効力感の高い者は友人関係が良好であり,規範意識も高い傾向であることが示唆された,喫煙と飲酒は関連性が強く,規範意識は喫煙行動と飲酒行動に強い影響を与えていることが明らかとなった.しかし,規範意識,勧誘に対する意識(拒否的な態度)において,飲酒,喫煙,薬物乱用の学年別の回答パターンは異なっていた.すなわち薬物乱用は,身体への影響が大きく,反社会的な行動であることを生徒は理解していて,規範意識,拒否的な態度は最も高く,次いで喫煙,飲酒の順であった.飲酒の場合,「見つからなければしてもよい」という回答が,学年が上がるに従って増加し,高3の男女で54%にみられた.「勧められたらどうしますか」という質問に対して,「してしまうかもしれない」,「一緒になってする」という回答が増加し,高3では上位を占めた.喫煙については,勧められたら「一緒になって喫煙する」という回答が,学年が上がるに従って増加した.飲酒や喫煙,薬物乱用といった問題行動に関しては,規範意識の欠如,親の意見や家庭環境の容認的態度が問題行動を引き起こす重要な役割をしていることが明らかとなり,小学校からの保護者を含めた社会環境全体に対する問題行動の予防対策を強化することにより,未成年者に対するより効果的な飲酒,喫煙,さらに薬物乱用の予防が期待できると考えられる.今後の飲酒・喫煙・薬物乱用防止教育に生かしていくことを目的として,鳥取県内の中学校10校(2,635名)と高等学校11校(3,898名)の生徒を対象に,飲酒・喫煙・薬物乱用に関する調査を無記名自己記入式質問紙法により実施した.その結果,喫煙・飲酒行動の割合は,学年が進むにつれて高くなったが,1998年の調査と比較すると両者の行動率はともに有意に低下した.また,自己効力感,規範意識,友人は相互に関連性が見られ,自己効力感の高い者は友人関係が良好であり,規範意識も高い傾向であることが示唆された,喫煙と飲酒は関連性が強く,規範意識は喫煙行動と飲酒行動に強い影響を与えていることが明らかとなった.しかし,規範意識,勧誘に対する意識(拒否的な態度)において,飲酒,喫煙,薬物乱用の学年別の回答パターンは異なっていた.すなわち薬物乱用は,身体への影響が大きく,反社会的な行動であることを生徒は理解していて,規範意識,拒否的な態度は最も高く,次いで喫煙,飲酒の順であった.飲酒の場合,「見つからなければしてもよい」という回答が,学年が上がるに従って増加し,高3の男女で54%にみられた.「勧められたらどうしますか」という質問に対して,「してしまうかもしれない」,「一緒になってする」という回答が増加し,高3では上位を占めた.喫煙については,勧められたら「一緒になって喫煙する」という回答が,学年が上がるに従って増加した.飲酒や喫煙,薬物乱用といった問題行動に関しては,規範意識の欠如,親の意見や家庭環境の容認的態度が問題行動を引き起こす重要な役割をしていることが明らかとなり,小学校からの保護者を含めた社会環境全体に対する問題行動の予防対策を強化することにより,未成年者に対するより効果的な飲酒,喫煙,さらに薬物乱用の予防が期待できると考えられる.鳥取県内の中学校,高等学校21校,男子3,069人,女子3,464人,合計6,533人に対し,喫煙,飲酒,薬物乱用行動実態と望まない妊娠,性行為感染症などの健康リスク行動について,その原因となる日常生活を取り巻く環境の要因,価値観,態度,生活習慣などの前提要因,大人社会の見方や周辺の人間関係を含む強化要因などの項目を質問紙法により調査した.喫煙,飲酒行動については,1998年に行った調査の変化を把握すると同時に,容認的態度を含む規範意識が喫煙・飲酒行動とどのように関連するかについて検討した.その結果,喫煙・飲酒行動は,学年が進むにつれて高くなったが,1998年の調査と比較すると両者の行動率はともに有意に低下した.飲酒行動と喫煙行動については,両者間にr=0.48(P<0.01)の高い相関関係が見られ,両行動の主成分を抽出して問題行動とした.日常の意識や態度に関しては,自己効力感,自己中心的態度,不安,流行同調,規則・約束が,規範意識に関しては,容認的態度,空間占有,常識的規範意識が,また大人社会に対する児童生徒の意識に関しては,大人社会と解釈された.抽出された因子得点の年齢と性別の影響を取り除いた偏相関係数は,問題行動と容認的態度の間でr=0.52(P<0.01),容認的態度と流行同調との間でr=0.51(P<0.01)であった.問題行動と容認的態度,

流行同調を潜在変数として,学年差を考慮した同時多母集団を想定した構造方程式を作成した結果,この配置不変モデルは高い適合度を示した.本モデルでは流行同調態度が容認的態度を形成する一要因となり,さらに,容認的態度が問題行動を引き起こす重要な役割をしていることが明らかとなった.今後の飲酒・喫煙・薬物乱用防止教育に生かしていくことを目的として,鳥取県内の中学校10校(2,635人)と高等学校11校(3,898人)の生徒を対象に,飲酒・喫煙・薬物乱用に関する調査を無記名自己記入式質問紙法により実施した.自己効力感,規範意識,友人は相互に関連性が見られ,自己効力感の高い者は友人関係が良好であり,規範意識も高い傾向であることが示唆された.喫煙と飲酒は関連性が強く,規範意識は喫煙行動と飲酒行動に強い影響を与えていることが明らかとなった.しかし,規範意識,勧誘に対する意識(拒否的な態度)において,飲酒,喫煙,薬物乱用の学年別の回答パターンは異なっていた.すなわち薬物乱用は,身体への影響が大きく,反社会的な行動であることを生徒は理解していて,規範意識,拒否的な態度は薬物乱用が最も高く,次いで喫煙,飲酒の順であった.飲酒の場合,「見つからなければしてもよい」という回答が,学年が上がるに従って増加し,高3の男子で60%,高3の女子で54%にみられた.「勧められたらどうしますか」という質問に対して,「してしまうかもしれない」,「一緒になってする」という回答が増加し,高3では上位を占めていた.喫煙については,勧められたら「一緒になって喫煙する」という回答が,学年が上がるに従って増加した.飲酒や喫煙,薬物乱用といった問題行動に関しては,規範意識の欠如,親の意見や家庭環境の容認的態度が問題行動を引き起こす重要な役割をしていることが明らかとなり,小学校からの保護者を含めた社会環境全体に対する問題行動の予防対策を強化することにより,未成年者に対するより効果的な飲酒,喫煙,さらに薬物乱用の予防が期待できると考えられる.
米国ワシントン州における多文化音楽教育の原理に関する研究

本研究は、アメリカ合衆国ワシントン州における多文化音楽教育の原理について明らかにすることを目的としている。多文化音楽教育は、一つの地域に焦点をあてて、その民族構成や社会的環境などの視点から明らかにされる必要がある。本研究では、全米の中でも先進的な多文化教育を進めているワシントン州に着目し、学校における音楽教育実践を発掘し、多文化音楽教育の視点から考察した。本研究はアメリカ合衆国のワシントン州における多文化音楽教育の原理を明らかにすることを目的としている。研究は以下の5項目から進められる。1,多文化音楽教育に関して先行研究で明らかになっていることを整理する、2,国内で入手できるワシントン州における多文化音楽教育に関する資料の探索・収集を行う、3,研究協力者の協力によりワシントン州にて研究調査を行う、4,我が国の音楽教育の実態を踏まえて研究協力者から情報提供を受ける、5,ワシントン州の多文化音楽教育の原理について考察し我が国における音楽教育への示唆を得る。本年度は、2と4を中心に研究を進めた。前年度の現地調査で収集した情報を整理するとともに、研究遂行に必要な資料の入手・分類を行った。特に、ワシントン州の各学校で独自に使用されている音楽教科書や教材を入手し検討した。また、研究協力者から資料収集に関する助言を頂き、ワシントン州、郡や市、校区ごとの教育に関する資料等の収集・分析を行った。さらに、その研究協力者を招聘し、ワシントン州の多文化音楽教育について情報を提供して頂くとともに、我が国における多文化音楽教育の実践に関する示唆を頂いた。それは、具体的には3つに分類される。1,アメリカにおける多様な音楽の受容とその問題点、2,ワシントン州の民族構成や文化的事情などに基づいた多文化音楽教育の実践、3,我が国の音楽教育実践について、音楽教育関係資料や音楽教科書、授業実践など、資料と実践の両側面から我が国における多文化音楽教育の在り方について示唆を頂いた。本研究は、アメリカ合衆国ワシントン州における多文化音楽教育の原理を明らかにすることを目的としている。多文化音楽教育は、地域のコミュニティの実態と密接に結びついて展開されるため、一つの地域に焦点をあてて、その民族構成や社会的・文化的環境などの文脈から明らかにされる必要がある。研究初年度の平成24年度には、研究全体のフレーム・ワークを整備することに重点をおいた。研究期間における研究・調査計画を策定し、具体的な検討を進めるための基礎作業を行った。我が国で入手できる先行研究や資料を確認し、収集した。また、国内で入手困難な資料については、アメリカ合衆国ワシントン州に出張し、調査を行った。シアトルの音楽教育研究者の協力を得ながら、1,多文化音楽教育の基盤となる社会的・文化的環境、2,多文化音楽教育の実態、について調査した。1については、各民族が多く居住する地区に建設されている、その民族の文化などを紹介する博物館や、その他の社会的・文化的施設の存在を確認し、その教育的機能、とりわけ、学校教師が多文化音楽教育を行うにあたっての果たす役割などについて調査・検討した。さらに、ワシントン大学附属博物館や附属図書館などで、多文化教育や多文化音楽教育に関する資料を収集した。2については、研究協力者や学校の音楽教師などの協力を得ながら、ワシントン州の多文化音楽教育に関する基礎的な資料や授業実践に関する情報も収集した。1,多文化音楽教育に関して先行研究で明らかになっていることを整理する、2,国内で入手できるワシントン州における多文化音楽教育に関する資料の探索・収集を行う、3,研究協力者の協力により研究調査を行う、4,我が国の音楽教育の実態を踏まえて研究協力者から情報提供を受ける、5,ワシントン州の多文化音楽教育について考察し我が国における音楽教育への示唆を得る。まず、研究全体のフレームワークを整備することに重点をおいた。また、ワシントン州の多文化音楽教育に関する資料の収集を行った。研究協力者を招聘し、多文化音楽教育について情報を提供して頂くとともに、我が国における多文化音楽教育の実践に関する示唆を頂いた。研究最終年度では、収集済みの資料の検討・分析を行い、研究計画を策定した。研究を進める中で浮かび上がってきた課題を解決するために、再度、ワシントン州に出張し研究協力者の助力のもと調査を行った。検討中の内容に関する資料を補完するとともに、新たに見いだした地区の社会的文化的環境などについても調査した。それを踏まえて、研究の総括を行った。ワシントン州における多文化の受容、民族構成や文化的事情を探り、多文化音楽教育の実践について検討を行った。州全体の音楽教育の基本的方針を踏まえた上で、様々な民族の文化が社会においてどのように位置づけられるのかを検討し、それに配慮しながら行われている多文化教育について考察した上で、それらを基盤にしながら行われる音楽授業のあり方についても考察した。音楽教育学研究計画については、以下の5つである。

1,多文化音楽教育に関して先行研究で明らかになっていることを整理する、2,国内で入手できるワシントン州における多文化音楽教育に関する資料の探索・収集を行う、3,研究協力者の協力によりワシントン州にて研究調査を行う、4,我が国の音楽教育の実態を踏まえて、研究協力者から情報提供を受ける、5,ワシントン州の音楽教育の原理について考察し、我が国における多文化音楽教育への示唆を得る。今年度まで、1から4までの4つの項目にわたって順調に研究を進めてきた。今年度は、最終年度であるが、これまでの成果を踏まえて、すべての項目にわたって達成できる見込みである。本研究は、研究期間中に次のことを明らかにすることを目的としている。1,ワシントン州の多文化音楽教育の実態とその原理2,我が国における多文化音楽教育の在り方本年度は、研究期間全体を見通した具体的な研究計画を策定した。それに基づいて、我が国において入手できる資料を収集するとともに、アメリカ合衆国ワシントン州に出張し、そこの音楽教育研究者や学校教育関係者の協力を仰ぎながら、順調に資料収集を行ってきた。また、それらの整理・検討も進めている。平成26年度は研究最終年度であるため、今まで得られた研究成果を確認するとともに研究を完成することが求められる。ワシントン州の多文化音楽教育に関する資料の収集状況を踏まえた上で、研究協力者の情報提供や助言などにより新たに浮かび上がってきた課題の解決をはかる。そのために、再度ワシントン州への海外出張を予定している。最終的に、ワシントン州における多文化音楽教育の原理を抽出し、我が国への示唆を得る。本研究の研究計画と方法は、以下の5点である。1,多文化音楽教育に関して、先行研究において明らかになっていることを整理する。2,国内において入手できる、ワシントン州の多文化音楽教育に関する資料の探索・収集を行う。3,ワシントン州において資料を探索し、収集する。4,我が国の音楽教育の実態を探り、それを踏まえて研究協力者から情報提供を受ける。5,最終的に必要な資料を補完し、それらを分類・分析するとともに、研究の総括をする。前年度は、1から3の内容を中心に進めてきた。本年度は、それらをさらに補完しながら、4を中心に進めたい。残額が生じた理由は以下の二点である。1,招聘する研究協力者に使用する経費を多く見込んでいたが、先方の事情等により、当初の予想より低く抑えられたため。2,研究を進める中で、最終年度に計画していたワシントン州における現地研究調査の重要性が高まり、それを踏まえての資料収集・物品購入を行う必要があるため。物品費(ワシントン州や我が国の音楽教育関係資料、音楽関係資料等)、国内研究調査費、海外研究調査費などで主に使用する。研究の都合により、年度末にアメリカ合衆国に出張し研究調査を行った。それに関する旅費や謝金が概算であったため、当該助成金が生じた。これについては、次年度に予定している研究協力者からの情報提供に関する費用として使用する。
高温状態制御によるカーボン系ナノ物質の探索と成長ダイナミックス

本研究では,連続発振レーザーを主に用いて,従来とは異なる高い圧力(0.9MPaまで)のガス雰囲気中でのレーザー蒸発法を検討した。蒸発カーボン種をガス中に閉じ込めた状態を形成し,高温状態の金属とカーボンの相互作用の解明,熱エネルギーおよび金属触媒によるグラファイト化作用を併用した新規物質や機能性材料形成を目的とした。多面体グラファイト(直径100から1000nm)は高圧(0.8-0.9MPa)のArガス中でのレーザー蒸発により,90%を超える高い収率で形成できる。蒸発カーボン種をArガス中に閉じ込め,高温,高密度状態を維持することにより形成される。楕円体などを核として,多くの多面体形成が中心から外に向かって起こることがわかった。さらに,N_2またはCF_4ガス中でのレーザー蒸発の実験から,窒素またはフッ素原子を,それぞれ,3%または1%含有する多面体グラファイトを形成できることを見出した。この多面体グラファイトの形成に関しては,ケイ素原子がわずかに(1原子量%)存在すると,形成が著しく促進されることもわかった。金属混合系での研究では,興味深い構造を持つカーボンナノホーン粒子と金属または炭化物を含有するカーボンナノカプセルの複合体が,70%の収率で形成できることもわかった。グラファイトに10種類の金属を混合させたターゲットを用いて,レーザー照射を行った。生成物の微細構造および収率の比較を行った結果,それぞれの金属でのカーボンの溶融しやすさや化合物を形成する傾向などに依存して,カーボンナノホーン粒子複合体の他,カーボンナノチューブ,炭化物ワイヤー,金属内包多面体等が形成された。レーザー蒸発法は金属や酸化物などのナノ粒子の形成法としても有用である。多層カーボンナノチューブと金属ナノ粒子との複合体の形成が可能であることを明らかにした。グラファイト、多環状芳香族化合物などの炭素系物質、さらにはニッケルまたはコバルト金属を混合した試料に連続発振およびパルス発振レーザーを照射し、ガス化蒸発させ、アルゴンや窒素ガス等の雰囲気中(1から9気圧の圧力)で凝集させることにより、グラファイト化したナノ構造粒子、多面体構造粒子などの形成について研究した。グラファイトをレーザー照射した場合、ガスの種類や圧力の違いに依存して、角状突起(直径が2から3nm)を持ったカーボンナノホーン粒子、グラファイト化がさらに進んだプレート状の多層構造からなる粒子、粒径が大きくなる(平均直径は300nm)と共に、さらにグラファイト化が進んだ多面体粒子が形成された。この多面体粒子の収率は、窒素ガス9気圧で最も向上し,90%以上を示すことがわかった.多面体粒子の内部構造を透過型電子顕微鏡で詳細に研究したところ,内部には数nm直径の楕円体構造が存在することや、多面体中心から外側に向かって結晶成長が起こることがわかった。また、多環状芳香族化合物や一部芳香環を持つ化合物に対して、ニッケルまたはコバルト金属を混合した試料に連続発振レーザーを照射した。その結果、金属を内包した多面体粒子および内包していないが、グラファイト化した粒子を形成できることを見い出した。レーザーのパワー密度やアルゴンや窒素ガス等の雰囲気によって、アモルファス状粒子、金属内包粒子、内包していないがグラファイト化した粒子の生成割合が大きく変化することもわかった。純粋なグラファィトを用いた場合のより小さな20nm程度までの粒子が得られており、グラファイト化や金属分離の機構について、さらに解析を行っている。多環状芳香族化合物やグラファイトなどの炭素系物質,さらにはニッケル,コバルト,鉄などの金属を混合した試料に連続発振レーザーを照射し,ガス化蒸発させ,アルゴンや窒素ガス等の雰囲気中(1から9気圧の圧力)での凝集成長を研究した。

2000°C以上の温度が必要な熱エネルギーによるグラファイト化作用と低温で起こる触媒金属によるグラファイト化作用によりグラファイト性ナノ構造粒子,多面体構造ナノ粒子など(一部は金属ナノ粒子を含有)の成長について研究した。多環状芳香族化合物を原料にした場合,ニッケルやコバルト金属を内包した多面体粒子および内包していないグラファイト化粒子を形成できる。レーザーのパワー密度や金属量に大きく依存して,レーザーパワー密度が高い場合など,内包していないリボン状グラファイトを選択的に形成できることがわかった。グラファトを原料にした場合,カーボンナノホーン粒子の中心部にグラファイト層に内包されたニッケルや鉄ナノ粒子を含有する粒子を形成できた。この場合のニッケルや鉄ナノ粒子はサイズの小さなもの(50nm以下)に限定されることもわかり,円錐構造ナノホーンの凝集過程に関する興味深い知見を得ることができた。黒体放射光スペクトル測定による成長温度の解析から研究を進めている。さらに,導伝性,熱伝導性,光触媒機能などの付与や高性能化のために,カーボンナノチューブと金属複合体の形成(表面修飾)をレーザーアブレーション法により試みた。銅やチタンなどのナノ粒子と不活性なカーボンナノチューブ表面との相互作用,超音波処理することにより活性にしたカーボンナノチューブ表面との相互作用を比較検討した。金属ナノ微粒子の堆積形態やサイズなどを制御した表面修飾について,さらなる解析を進めている。高温・高密度カーボン成長場での多面体グラファイト(直径100から1000nm)形成に関して,高圧(0.9MPa)のN_2またはCF_4ガス中でのレーザー蒸発の実験から,窒素またはフッ素原子を,それぞれ,3%または1%含有する多面体グラファイトを形成できることを見出した。特に,フッ素原子を含有する場合には,多面体グラファイトの表面にしわ状の構造が生じた。X線回折パターンはArガス中で形成した多面体グラファイトと同様であり,内部の多面体構造は維持されていることを示す。グラファイト化の温度や化学結合の熱安定性を考慮すると,窒素またはフッ素原子と炭素原子との結合形成は多面体グラファイトの表面付近で起こっていると考えた。この多面体グラファイトの形成に関しては,ケイ素原子がわずかに(1原子量%)存在すると,形成が著しく促進されることもわかった。0.3MPaの低いArガス圧条件でも50%程度の収率で多面体グラファイトが生成した。さらに,高ガス圧中では,粒子の外側のみにグラファイト層の存在するバルーン状構造の大きな粒子が生成することもわかった。多面体形成過程とは異なり,従来のアモルファス粒子の熱アニーリングなどと同様に,粒子の形成後,外側からグラファイト層が形成されると考えた。金属混合系での研究では,カーボンナノホーン粒子と金属または炭化物を含有するカーボンナノカプセルの複合体が,70%の収率で形成できた。グラファイトに10種類の金属を混合させたターゲットを用いて,レーザー照射を行った。
薄膜半導体/ポリマー複合材料による能動光デバイスの研究

本研究では、半導体層を100nm(従来の1/101/50)程度に薄くし、半導体に比べて屈折率が大きく異なる誘電体層で挟む光導波路構造を用いることにより、半導体層と誘電体層の光学的複合性質を利用する新しい能動光デバイスの可能性を探ることを目的として行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィー、メタンと水素の混合ガスによるドライエッチングと2回の有機金属気相成長法によって、細線状活性層が周期状に配置された分布帰還(DFB)構造を作製し、さらに厚さ130nmの薄膜構造化してポリマーで光閉じ込めを行う半導体薄膜分布帰還(DFB)レーザを試作し、光励起下で室温連続動作を達成した。ストライプ幅2μm、共振器長120μmの素子において、しきい値励起光入力1.5mW(電流換算値27μA)という極低電流動作可能性を実証した。2)この薄膜半導体/ポリマー複合導波路構造を有する半導体薄膜DFBレーザの回折格子周期とそのブラッグ波長の関係を測定した結果、薄膜半導体/ポリマー複合導波路構造の等価屈折率はほぼ設計通りの2.30であり、半導体コア層の屈折率と光閉じ込め層の屈折率の平均値となっていることを世界で初めて実験より明らかにした。3)回折格子周期の異なる20素子を10μmの間隔で配置した多波長レーザアレイを試作した結果、発振波長はそれぞれの素子の設定値に対して±0.4nmの範囲で制御できることを実験的に明らかにした。これより、低密度波長多重通信用光源への応用可能性を示した。4)回折格子周期を一定にし、ストライプ幅を変化させることにより発振波長を制御する方法により、電子ビーム露光装置の最小ステップ幅(1.25nm)に制限されない狭い波長間隔の多波長レーザアレイを実現した。本研究では、半導体層を100mm(従来の1/101/50)程度に薄くし、半導体に比べて屈折率が大きく異なる誘電体層で挟む光導波路構造を用いることにより、半導体層と誘電体層の光学的複合性質を利用する新しい能動光デバイスの可能性を探ることを目的としている。本年度は、薄膜半導体/ポリマー複合導波路構造の屈折率の温度無依存化に向けた導波路構造の指針を得ることを目的として行い、以下に挙げる成果を得た。1)電子線リソグラフィー、メタンと水素の混合ガスによるドライエッチングと2回の有機金属気相成長法によって、細線状活性層が周期状に配置された分布帰還(DFB)構造を作製し、さらに厚さ130nmの薄膜構造化してポリマーで光閉じ込めを行う半導体薄膜分布帰還(DFB)レーザを試作し、室温光励起条件でCW動作を達成した。2)この薄膜半導体/ポリマー複合導波路構造を有する半導体薄膜DFBレーザの回折格子周期とその阻止帯(ストップバンド)波長の関係を測定し、薄膜半導体/ポリマー複合導波路構造の等価屈折率を初めて実験より明らかにした。3)この値はほぼ設計通りの2.30であり、半導体コア層の屈折率と光閉じ込め層の屈折率の平均値となっていることを確認すると共に、屈折率の温度依存性が互いに異なる符号を有する半導体とポリマーの複合導波路により、導波路の等価屈折率の温度無依存化を実現するための基礎を固めた。4)さらに低しきい値動作化を推進することを目的として、半導体薄膜の厚さ130nm、ストライプ幅2μm、共振器長120μmの素子において、しきい値励起光入力4.8mW(電流換算値88μA)という極低電流動作可能性を実証した。
エイズウイルス感染に伴う細胞周期停止機構の解析と、感染症防止への応用

種々のエイズウイルス株のコードするVprのG2期停止活性の解析種々のエイズウイルス株のコードするVprを細胞内で発現させそのG2期停止活性,細胞増殖停止活性を比較した.これらの活性はそれぞれ独立に決定されているようであり,特に前者にはVprのC末端のアミノ酸配列が影響している事が明らかになった.出芽酵母系での,Vprによる増殖停止を解除するヒト遺伝子の大規模なスクリーニング誘導剤の添加によりVprの発現を誘導することで,細胞増殖をほぼ完全に停止できる出芽酵母の系を確立した.この系に,さらに酵母発現ベクターに組み込んだヒトcDNAライブラリーを導入し,Vprの発現誘導後もコロニーを形成するクローンの選択を行なった.このようなクローンにはVprの細胞周期停止作用の作用点となる遺伝子産物が発現している可能性が考えられたが,このようなクローンの単離には至らなかった.Vprの作用を阻害するためには一つの遺伝子の過剰発現だけでは不十分であるという可能性が示唆された.G2期停止に関与する細胞内因子の解析DNA損傷などによるG2期停止の際にCdc2キナーゼを不活性化する機構の解析を行った.Myt1がCdc2をリン酸化し活性阻害するのみならず,Cdc2キナーゼに結合しM期開始時における核移行を阻害する事を見出した.また,Chk1キナーゼの単離を行い,細胞周期中での活性の変動を解析し,DNA損傷では活性に大きな変化は無いが,DNA複製阻害の刺激により活性化する事を見出した.種々のエイズウイルス株のコードするVprのG2期停止活性の解析種々のエイズウイルス株のコードするVprを細胞内で発現させそのG2期停止活性,細胞増殖停止活性を比較した.これらの活性はそれぞれ独立に決定されているようであり,特に前者にはVprのC末端のアミノ酸配列が影響している事が明らかになった.出芽酵母系での,Vprによる増殖停止を解除するヒト遺伝子の大規模なスクリーニング誘導剤の添加によりVprの発現を誘導することで,細胞増殖をほぼ完全に停止できる出芽酵母の系を確立した.この系に,さらに酵母発現ベクターに組み込んだヒトcDNAライブラリーを導入し,Vprの発現誘導後もコロニーを形成するクローンの選択を行なった.このようなクローンにはVprの細胞周期停止作用の作用点となる遺伝子産物が発現している可能性が考えられたが,このようなクローンの単離には至らなかった.Vprの作用を阻害するためには一つの遺伝子の過剰発現だけでは不十分であるという可能性が示唆された.G2期停止に関与する細胞内因子の解析DNA損傷などによるG2期停止の際にCdc2キナーゼを不活性化する機構の解析を行った.Myt1がCdc2をリン酸化し活性阻害するのみならず,Cdc2キナーゼに結合しM期開始時における核移行を阻害する事を見出した.また,Chk1キナーゼの単離を行い,細胞周期中での活性の変動を解析し,DNA損傷では活性に大きな変化は無いが,DNA複製阻害の刺激により活性化する事を見出した.
火山体浅部の水に起因する火山異常現象に関する地球物理学的研究

本研究の主要なフィールドである霧島火山群・新燃岳において比抵抗構造を詳細に調査した.その結果,「厚さ200m程の高抵抗の表層の下に5Ω・m程度の帯水層と見られる低比抵抗層が広く分布し,海抜0m付近まで続いている.その下には50Ω・m程度の高い比抵抗層をはさみ,約十km以深に数Ω・mの低比抵抗層が分布している.この低比抵抗層は,火口直下では海抜下1kmまで浅くなっている.」事が明らかとなった.一方,新燃岳では,地震の多発に伴う微動の発生がしばしばあり,噴火にこそつながらないが,地下の温度上昇を示す地磁気の異常変化が観測されている.これらの異常活動と構造との関係を明らかにするため,新燃岳周辺において地震のアレイ観測を実施した.その結果,新燃岳に発生する地震は,通常海抜下02kmで発生しており,深さ約10kmから火口下浅部に盛り上がっている低比抵抗層の最上部とその上の高比抵抗層に対応する事がわかった.1991年の微噴火の際に精密測量により検知された山体の膨張・収縮の圧力源のも,同じ低比抵抗層の最上部に位置していることから,この層はマグマの上昇域に対応すると考えられる.また,地磁気観測により検知される熱消磁は,火口直下の浅部であることは確実で,帯水層内と推定される.1995年4月25日には,低比抵抗領域の最上部でまず地震が連続して発生し,その翌日にそれより浅い部分で地震が多発すると共に継続時間8分の微動が帯水層内で発生した.この事実は,低比抵抗層内に存在するマグマが,地震を発生させながら高比抵抗層内へ上昇し,帯水層に接触することで,微動が発生した事を示唆している.これまでしばしば観測された熱消磁は1991年の微噴火は,こうして供給された熱エネルギーにより,帯水層内で温度上昇が起き,極端な場合は水蒸気や火山灰を噴出したものと解釈されよう.今回の異常現象は,火山体の構造と地震や微動,山体膨張の発生との空間的関係が明らかとなった点で意義深い.本研究の主要なフィールドである霧島火山群・新燃岳において比抵抗構造を詳細に調査した.その結果,「厚さ200m程の高抵抗の表層の下に5Ω・m程度の帯水層と見られる低比抵抗層が広く分布し,海抜0m付近まで続いている.その下には50Ω・m程度の高い比抵抗層をはさみ,約十km以深に数Ω・mの低比抵抗層が分布している.この低比抵抗層は,火口直下では海抜下1kmまで浅くなっている.」事が明らかとなった.一方,新燃岳では,地震の多発に伴う微動の発生がしばしばあり,噴火にこそつながらないが,地下の温度上昇を示す地磁気の異常変化が観測されている.これらの異常活動と構造との関係を明らかにするため,新燃岳周辺において地震のアレイ観測を実施した.その結果,新燃岳に発生する地震は,通常海抜下02kmで発生しており,深さ約10kmから火口下浅部に盛り上がっている低比抵抗層の最上部とその上の高比抵抗層に対応する事がわかった.1991年の微噴火の際に精密測量により検知された山体の膨張・収縮の圧力源のも,同じ低比抵抗層の最上部に位置していることから,この層はマグマの上昇域に対応すると考えられる.また,地磁気観測により検知される熱消磁は,火口直下の浅部であることは確実で,帯水層内と推定される.1995年4月25日には,低比抵抗領域の最上部でまず地震が連続して発生し,その翌日にそれより浅い部分で地震が多発すると共に継続時間8分の微動が帯水層内で発生した.この事実は,低比抵抗層内に存在するマグマが,地震を発生させながら高比抵抗層内へ上昇し,帯水層に接触することで,微動が発生した事を示唆している.これまでしばしば観測された熱消磁は1991年の微噴火は,こうして供給された熱エネルギーにより,帯水層内で温度上昇が起き,極端な場合は水蒸気や火山灰を噴出したものと解釈されよう.今回の異常現象は,火山体の構造と地震や微動,山体膨張の発生との空間的関係が明らかとなった点で意義深い.
非晶質合金の低温超塑性の可能性に関する基礎的研究

非晶質合金は低温域ではすべりにより変形が進行し、加工硬化が起きないので多軸応力下では大きな巨視的変形を示すが、一軸応力下ではいわゆる不均一塑性変形になり、巨視的塑性変形量は小さい.加工硬化が起きないと言う意味で理想的塑性変形材であるから、低温域で一軸応力下で均一塑性変形が実現すれば新たな超塑性的材料加工の可能性に繋がる.これまで我々は、非晶質合金が特異な非線形弾性挙動を示すことを見出し、この現象は合金内部で巨大な原子集団の共振振動が励起されることを示唆すると報告した.更に、非晶質合金に電流を通じると異常に大きな内部応力が発生することを示唆する現象を見出しており、この現象は10^5個程度の原子の集団運動により電気泳動力が一部の原子に集中していることを推測させる.以上を総合すると、降伏応力以下での引張り試験中にパルス通電で原子の集団運動を励起すれば、均一塑性変形が発現することを期待させる.本研究では、ソフトな引張りの試験装置を作製し、非晶質合金試料について降伏応力以下での引張り試験中に、充電したコンデンサーの放電を利用するパルス通電を行い塑性変形発現の有無を追究した.実験の結果、パルス通電により塑性変形が発現するのは引張り応力が降伏応力に近く、かつ放電の時定数の逆数が約10^3Hz近傍の場合で有ることを見出した.非晶質合金が特異な非線形弾性挙動を最も顕著に示すのは約10^2Hzであるが、この振動数域よりやや高い振動数域で塑性変形が発現する。これまで、非晶質Pd80Si20,Pd80Ge20,Cu50Ti50合金について観測しており、現時点で発現している塑性変形量はかなり小さいが将来的には大きな変形への進展を期待させる。
自然光下における瞳孔計測技術に向けた時系列モデル

学内における調整ならびに、ノルウェーオスロ大学での2回の打ち合わせ(2018年11月、2019年1月)の結果、オスロ大学における滞在は3月末から約1年とすることになった。本格的な研究開始は2019年度からになる。本研究では、自然光下において安定的にヒトの状態を反映する瞳孔成分抽出を行うことを目指す。そのために、自然環境下における眼球運動計測により、ヒトの作業負荷程度を抽出する技術の開発を行う。オスロ大学における滞在を予定通り3月末から開始し、2019年度からの共同研究開始のめどをつけることができたため。本研究の目的は、自然光下において安定的にヒトの状態を反映する瞳孔成分抽出を行うことを目指す。この技術の実現のためには、視覚刺激の精度の高い物理パラメータのコントロールと、「明るさ」に対する瞳孔変化の高度な知見が必要となる。そのために、「明るさ、まぶしさ」に関する瞳孔研究に造詣の深い国際共同研究先とともにスピーディーに技術開発を進めていく。内定年度:2017学内における調整ならびに、ノルウェーオスロ大学での2回の打ち合わせ(2018年11月、2019年1月)の結果、オスロ大学における滞在は3月末から約1年とすることになった。