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核内倍加周期によるエクジソン産生制御機構の解明

核内倍加は分裂期がスキップされた細胞周期であり,複製期の繰り返しによってゲノムDNAコピー数ならびに細胞サイズが増大する.核内倍加が細胞・組織の機能分化に関与するのか,またその下流経路と生理的意義を明らかにするために,核内倍加依存的にエクジソンを産生するショウジョウバエ内分泌組織・前胸腺を対象に,核内倍加の下流経路とその役割の解明に挑む.特に,核内倍加の進行に伴いDNA二本鎖切断(DSB)が蓄積することに着目し,DSB応答経路によって制御される遺伝子の同定とその遺伝子群によるエクジソン産生制御機構の解明を目指す.本研究は,核内倍加による遺伝子発現ならびに機能分化の制御機構を解明する基盤となる核内倍加は分裂期がスキップされた細胞周期であり,複製期の繰り返しによってゲノムDNAコピー数ならびに細胞サイズが増大する.核内倍加が細胞・組織の機能分化に関与するのか,またその下流経路と生理的意義を明らかにするために,核内倍加依存的にエクジソンを産生するショウジョウバエ内分泌組織・前胸腺を対象に,核内倍加の下流経路とその役割の解明に挑む.特に,核内倍加の進行に伴いDNA二本鎖切断(DSB)が蓄積することに着目し,DSB応答経路によって制御される遺伝子の同定とその遺伝子群によるエクジソン産生制御機構の解明を目指す.本研究は,核内倍加による遺伝子発現ならびに機能分化の制御機構を解明する基盤となる
植物培養細胞における浸透ストレスを利用した有用物質の大量蓄積機能発現に関する研究

本研究では、双子葉植物の7種と塩生植物の3種およびコケ植物の3種の各培養細胞系を用いた。これらの培養細胞をMS培地に種々の濃度のNaClを加えた培地で培養して、それらの成長を比較した。その結果、ほとんどの培養細胞系が0.25%NaClを加えた培地でも成長したが、それ以上の濃度では成長が抑制された。ニンジン培養細胞は比較的にNaClに耐性があり、0.5%まではcontrolとほとんど同じ成長を示し、1%でも成長速度は若干落ちるものの、最終的にはcontrolと同じ成長量に達した。オオホウキゴケ培養細胞もNaClに耐性があり、1%でもcontrolと同様な成長を示した。また、タチゴケ培養細胞は0.25%でもまったく成長が抑制され、NaClにsensitiveであった。塩生植物のウラギク培養細胞は、0.5%NaClまでは耐性を示したが1%では成長が抑制された。このように植物体の状態で耐塩性を示す塩生植物が、培養細胞の状態では必ずしもその性質を保持しているとは限らないことがわかった。次に、ヒゴシャクヤク(Kp86ー2)、ニンジン、フクハラオレンジ、ツルボ、ゼニゴケ(A18)、マルバハネゴケ(Plo)の各培養細胞について、浸透ストレス環境下における細胞中のタンパク質の変動について調ベた。それぞれの培養細胞を、0.08M,0.15MのNaClと0.16M,0.3Mのマンニト-ルで5回以上継代後、HPLCでタンパク質の変動を調べた。その結果、上記のようなストレスをかけると、タンパク質の組成に変動が見られ、それぞれの培養胞系で3つまたは4つの新たなタンパク質のピ-クが現れた。また、controlで存在したタンパク質の中のいくつかは、その量が増加した。Rt.5.1のピ-クは6系統全てに共通してタンパク質の量が増加した。ヒゴシャクヤク(Kp86ー2)に0.2Mまたは0.3Mマンニト-ルでストレスをかけると、いずれの場合もcontrolよりも薬用成分のpaeoniflorin生産量の上がることがわかった。以上の成果をもとに、今後浸透ストレスにより変動するタンパク質やアミノ酸の同定およびこれらに関連する酵素タンパク質を分析し、浸透ストレスに適応する調節機構と遺伝子発現の関係を明かにしたい。
マイクロＲＮＡ発現動態を指標とした住血吸虫生肝線維化症病態の解明

日本住血吸虫、メコン住血吸虫、マンソン住血吸虫はヒトの門脈、腸間膜静脈系寄生性の住血吸虫である。3種類の住血吸虫感染による肝線維化の病態には、大きな違いが認められるがその本態は明らかとなっていない。現況では感染を防御する以外の肝線維化症に対する有効な治療法はない。肝線維化症を早期に診断し、プラジカンテル処方を行うなどの対策が必要と考えられるが、診断法は未だ確立されていない。そこで、マウスモデルによる3種類の住血吸虫の感染時に起こる病態解析を、血清中の小胞体のmiRNAの発現動態に着目して比較解析を行い、異なる病態の解明を試みると共に、病態変化を検出するバイオマーカーとしての可能性を検討した。この3種類の住血吸虫感染による肝線維化の病態には、大きな違いが認められ病害性も異なるがその本態は明らかとなっていない。マウスモデルによる3種類の住血吸虫の感染時に起こる病態解析を、血清中の小胞体のmicroRNAの発現プロファイリングに着目して比較解析を行い、異なる病態の解明を試みると共に、病態変化を検出するバイオマーカーとしての可能性をさぐる。マンソン住血吸虫、日本住血吸虫、メコン住血吸虫感染マウスの急性期及び慢性期の血漿中エキソソームのmiRNAを抽出し、リアルタイム定量解析しプロファイルを作成し、マウスとヒトで機能的に相動性の高いmiRNA群、慢性期に特異的に発現する群、3種で共通、種特異的発現する群に分け、データベース(The miRBase, The human microRNA disease database)などによってin silico機能解析を行い、肝細胞障害性、肝線維化症に関わる機能を持つと考えられたmiRNAに対して、in vivoでの阻害実験や発現増強することにより肝線維化症への関与を証明し、miRNAの機能に直接に関わる生理活性物質の同定、あるいは免疫応答性へフィードバックし病態形成の解明を試みる。また、マウスモデルで同定されたmiRNAは日本住血吸虫性肝線維化症の患者血漿を用いて、その発現動態と病態形成との関連を解析する。マウス(C57BL/6, BALB/c)にマンソン住血吸虫、日本住血吸虫を感染させ、2か月後(急性期)に血清を採取した。この血清からmiRNAを抽出し、血清miRNAパネルを用いて発現プロファイルを作成した。この結果、日本住血吸虫感染マウスでは、miR-122, miR-21などのmiRNAが上昇することがわかった。これらのmiRNAはサイトカインの1種であるIL-13の発現に関わるとされており、これまでにも報告のある肝線維化症の重症化因子としてIL-13が関与する事が改めて示された結果となった。メコン住血吸虫に関しては、感染がうまく行かなかった為にまだ、試料が得られていないため来年度に持ち越すことになった。マンソン住血吸虫では、比較的肝線維化の症状が弱かったためか、特徴的な発現上昇を認めたmiRNAがなかった。再度、実験を繰り返す必要があると思われた。日本住血吸虫とマンソン住血吸虫では、ヒトと同様にマウスでも肝線維化の病態に大きな差があることが明らかであった。マウスモデルによる3種類の住血吸虫の感染時に起こる病態解析を、血清中の小胞体のmicroRNAの発現プロファイリングに着目して比較解析を行い、異なる病態の解明を試みると共に、病態変化を検出するバイオマーカーとしての可能性をさぐる事を目的として本研究を行った。昨年度までに、血清miRNAパネルを用いて発現プロファイルを解析した結果、日本住血吸虫感染マウスでは、miR-122, miR-21などのmiRNAが上昇することがわかった。マンソン住血吸虫感染マウスでは、肝線維化の症状が弱かったのが原因で、増減の変化を示すようなmiRNAが観察できなかったのではないかと推察されたため、感染強度や、感染期間を長くするなどの検討を行い、肝線維化症状の重篤なマウスモデルを作成する事にした。それぞれ状態の異なるモデルマウスを作成したが、miRNAの解析はこれから行う予定である。また、最近の論文で、住血吸虫が産生するmiRNAがバイオマーカーとして有用性があることが報告された。この住血吸虫由来のmiRNAについても、病態との関連性を確認する為に調べることにした。現在、実験準備を進めている。日本住血吸虫性肝線維化症患者から得た血清中miRNAの解析では、個人差が大きい事がわかった。今後、サンプル数を増やして、ターゲットとなるmiRNAを絞り込む必要がある。肝線維化症と関連を示し増減を示すmiRNAが特定できなかった。

そのため、今年度は病態の異なるマウスモデルを作成することにした為に計画に遅延が生じた。マウス(C57BL/6, BALB/c)にマンソン住血吸虫、日本住血吸虫を感染させ、2か月後(急性期)に血清を採取した。この血清からmiRNAを抽出し、血清miRNAパネルを用いて発現プロファイルを作成した。この結果、日本住血吸虫感染マウスでは、miR-122, miR-21などのmiRNAが上昇することがわかった。これらのmiRNAはサイトカインの1種であるIL-13の発現に関わるとされており、これまでにも報告のある肝線維化症の重症化因子としてIL-13が関与する事が改めて示された結果となった。日本住血吸虫とマンソン住血吸虫では、ヒトと同様にマウスでも肝線維化の病態に大きな差があることが明らかであった。血清miRNAパネルを用いて発現プロファイルを解析した結果、日本住血吸虫感染マウスでは、miR-182, miR23bなどのmiRNAの発現量が下がり、miR-122, miR-21などのmiRNAの発現量が上昇することがわかった。マンソン住血吸虫感染マウスでは、肝線維化の症状が弱かったのが原因で、増減の変化を示すようなmiRNAが観察できなかったのではないかと推察されたため、感染強度や、感染期間を長くするなどの検討を行い、肝線維化症状の重篤なマウスモデルを作成する事にした。軽度、中等度、重篤な症状を示すマウスモデルを作成し血清中miRNAのプロファイルを観察したが、日本住血吸虫と同じ動態を示したのはmiR-21のみで、すでに、肝線維化症と関連がある事が報告されている。また、フィリピンの日本住血吸虫性肝線維化症患者から得た血清中miRNAの解析では、個人差が大きい事がわかった。今後、マウスモデルで確認された事象をヒトで解析することにより、肝線維化症の増悪をmiRNAをバイオマーカーとして診断可能であるかを検討する。日本住血吸虫、メコン住血吸虫、マンソン住血吸虫はヒトの門脈、腸間膜静脈系寄生性の住血吸虫である。3種類の住血吸虫感染による肝線維化の病態には、大きな違いが認められるがその本態は明らかとなっていない。現況では感染を防御する以外の肝線維化症に対する有効な治療法はない。肝線維化症を早期に診断し、プラジカンテル処方を行うなどの対策が必要と考えられるが、診断法は未だ確立されていない。そこで、マウスモデルによる3種類の住血吸虫の感染時に起こる病態解析を、血清中の小胞体のmiRNAの発現動態に着目して比較解析を行い、異なる病態の解明を試みると共に、病態変化を検出するバイオマーカーとしての可能性を検討した。肝線維化症患者血漿中のmiRNAをヒト1038種類のmature miRNAを定量PCR法により発現プロファイルを作成する。マウスと同様に、各群別に比較解析し、機能が報告されているものがあれば関わる生理活性物質を保存してある血漿サンプルを用いて測定し確認する。機能が報告されていない物については、マウスとヒトで相同性の高いmiRNAに限定し、in vivoでの阻害実験や発現増強することにより肝線維化症への関与を証明し肝線維化症の病態形成に寄与するmiRNAの機能解析を行う。住血吸虫肝線維化
DJ-1 の膜輸送に関する研究

パーキンソン病はドパミン神経細胞が変性し脱落する,変性疾患である.多くの遺伝的素因などが関係しているが,詳細なメカニズムについては不明な点が多い.本研究では常染色体劣性遺伝性パーキンソン病の原因であるDJ-1蛋白の詳細な細胞内局在を検討した.DJ-1は細胞質だけでなく顆粒状に局在する事が明らかかとなった.詳細に検討すると一部はGolgi装置,シナプス小胞に局在を認めることが示された.シナプス小胞に局在しているDJ-1に関してimmunoisolation法を用いて検討したところ,Rab-3Aおよびsynaptophysinと同じ局在を示した.さらに,Forster resonance energy transfer法を用いてliving cellにおけるDJ-1とsynaptophysinとの機能について検討したところ,一部は相互作用している事が示された.また,シナプトソームおよび培養細胞の膜を精製してリコンビナントDJ-1を用いて膜とDJ-1との結合に関して検討した.正常型DJ-1は蛋白を介さず膜へ直接結合しているが,病的変異体であるL166Pは膜結合能が低下しており,これによりパーキンソン病を発症している可能性が示された.今回の結果より,DJ-1は膜輸送に関与していることが明らかとなった.パーキンソン病はドパミン神経細胞が変性し脱落する,変性疾患である.多くの遺伝的素因などが関係しているが,詳細なメカニズムについては不明な点が多い.本研究では常染色体劣性遺伝性パーキンソン病の原因であるDJ-1蛋白の詳細な細胞内局在に関して,免疫細胞化学および生化学的分画法を用いて検討する事を目的とした.DJ-1は細胞質だけでなく顆粒状に局在する事が明らかかとなった.詳細に検討すると一部はGolgi装置,シナプス小胞に局在を認めることが示された.シナプス小胞に局在しているDJ-1に関してimmunoisolation法を用いて検討したところ,Rab-3Aおよびsynaptophysinと同じ局在を示した.さらに,Forster resonance energy transfer法を用いてliving cellにおけるDJ-1とsynaptophysinとの機能について検討したところ,一部は相互作用している事が示された.また,シナプトソームおよび培養細胞の膜を精製してリコンビナントDJ-1を用いて膜とDJ-1との結合に関して検討した.正常型DJ-1は蛋白を介さず膜へ直接結合しているが,病的変異体であるL166Pは膜結合能が低下しており,これによりパーキンソン病を発症している可能性が示された.今回の結果より,DJ-1は膜輸送に関与していることが明らかとなった.現在までalpha-synuclein,LRRK2,Parkinは膜輸送に関与することが示されている.そのため,家族性パーキンソン病の黒質神経細胞の脱落は膜輸送の機能障害が原因の一つとして考えられる.このことは孤発性パーキンソン病にも当てはめることが出来る可能性があり,今後のパーキンソン病治療に一つの手がかりが示せたと考える.パーキンソン病はドパミン神経細胞が変性し脱落する,変性疾患である.多くの遺伝的素因などが関係しているが,詳細なメカニズムについては不明な点が多い.本研究では常染色体劣性遺伝性パーキンソン病の原因であるDJ-1蛋白の詳細な細胞内局在を検討した.DJ-1は細胞質だけでなく顆粒状に局在する事が明らかかとなった.詳細に検討すると一部はGolgi装置,シナプス小胞に局在を認めることが示された.シナプス小胞に局在しているDJ-1に関してimmunoisolation法を用いて検討したところ,Rab-3Aおよびsynaptophysinと同じ局在を示した.さらに,Forster resonance energy transfer法を用いてliving cellにおけるDJ-1とsynaptophysinとの機能について検討したところ,一部は相互作用している事が示された.また,シナプトソームおよび培養細胞の膜を精製してリコンビナントDJ-1を用いて膜とDJ-1との結合に関して検討した.正常型DJ-1は蛋白を介さず膜へ直接結合しているが,病的変異体であるL166Pは膜結合能が低下しており,これによりパーキンソン病を発症している可能性が示された.今回の結果より,DJ-1は膜輸送に関与していることが明らかとなった.培養細胞,初代神経培養を用いた細胞免疫染色法でDJ-1の細胞内局在を検討したところ,Rab3Aおよびsynaptophysin(SYP)と共局在した.また,マウス脳のシナプトソーム画分をショ糖密度勾配法で分画し,各種小胞マーカーの抗体およびDJ-1抗体を用いてウェスタンブロッティング法で検討し,免疫染色と同様にRab3AおよびSYPに局在する事を確認した.リコンビナントDJ-1蛋白は細胞膜やシナプトソームのplasma membraneに結合する事を明らかにした.さらに変異型DJ-1が膜結合能への変化を検討したところ,L166P変異体はplasma membraneへの結合能が低下していた.Immunoisolation法で,DJ-1が局在しているシナプス小胞を分離し検討したところ,SYPと同じ小胞に局在していた.DJ-1がシナプス小胞に局在し,実際にどのような機能に関わるかを検討する目的でFRET法を用いてSYPとDJ-1がliving cellで相互作用するかどうかを検討した.DJ-1の一部は少ないながらも確実にSYPとFRET現象を起こすことが確認され相互作用することがわかった.

この現象は細胞内で顆粒状に認められており小胞上で相互作用する可能性が示唆された.SynaptophysinおよびRab3Aはエクソサイトーシスされる小胞に局在する事が知られている.つまり,これらの蛋白と共局在し相互作用することはDJ-1が放出機能に関わると考えられ,L166P変異DJ-1は膜への結合が低下することが病態に関与している事が考えられた.本研究成果はNeurobiology of Disease誌に掲載された.Usami Y, Hatano T, Imai S etal. Neurobiology of Disease 2011;43:651-652当初の計画以上に進展し,DJ-1がシナプス小胞に局在する事を示し,エクソサイトーシスに関わる蛋白,小胞に関連することを明らかにした.この結果はNeurobiology of diseaseに掲載された.家族性パーキンソン病関連蛋白の中で膜輸送と関連する可能性のあるものに関してdrosophila modelを用いて検討し,そこにDJ-1が関わるか検討していく
衣生活の改善による授乳期の女性への支援

授乳育児を体験した母親の調査より、授乳用ブラジャーには、授乳のしやすさに満足を感じているが、デザイン性・耐久性に問題を感じていた。授乳期の女性による実際の着用評価より、異なる授乳機能の特徴が整理された。使用後のブラの状態からブラの耐久性は高くないことが示された。衛生的側面からは、パッドには母乳が付着してパッド内部は高湿であり、粉ミルクで代用した汚れの表皮ブドウ状球菌の繁殖状態より、こまめな交換が望ましいことが明らかとなった。洗浄性の実験より、ミルクは落ちにくい汚れであること、弱アルカリ性の粉末洗剤を用いてつけ置き洗いがよいことが示された。本研究では、授乳用ブラジャーの消費性能の実態を明らかにすることを目的とし、着用性能、洗濯耐久性、洗浄性の側面からの追究を行った。研究代表者の川端は、ハーフトップ型の4種のブラを14名の授乳期の母親の協力を得て継続着用をしてもらい、ブラのタイプと授乳のしやすさ、締めつけ感を比較するとともに、15回、25回、35回でブラの性能がどのように変化するかを調べた結果、耐久性は低いことが明らかになった。分担者の鳴海は、クロスオープンタイプ(C1980とC680)の2種を使用し、継続着用を行い、授乳と洗濯の繰り返しによる形態変化と外観変化を観察した。別途、C1980とC680の布地を新品試料から採取し、30%の伸張10分、緩和5分を5回繰り返し、その後洗濯・乾燥の繰り返しを20回行った。各回で寸法計測と30%伸長に要する荷重を確認した。その結果、授乳ブラの形態は洗濯により収縮するが、授乳を繰り返すことにより、残留ひずみが生ずるものがある。このことから、授乳時には軽い力で伸ばすことができ、それを消費者は「ヨレヨレ・くたくた」と認識すると推測された。なお本研究を通して、同一製品間や同一サイズでのメーカー間の寸法差があり、寸法表記や品質管理上の課題が見いだされた。分担者の生野は、授乳用下着に付着した乳汚れの選択による洗浄性を明らかにするために、ミルク汚染布と機械力評価布を用いて洗浄試験を行った。授乳用下着の素材(綿、ポリエステル)や洗剤の種類と使用量が汚れ落ちに及ぼす影響を調べ、洗濯中の機械力と汚れ落ちの関係について検討した。以上の内容について口頭発表2件、審査論文1件を投稿した。出産を機に女性の衣生活は大きく変化する。殊に母乳授乳期については、体型の変化、衣服の調達の不便、外出先での母乳授乳の不便などがあるが、一時のこととして未解決のままであり、被服学においてもほとんど研究がなされてこなかった。一連の研究により、授乳期の補整下着とパッドに焦点をあて、調査と実験の手法により現状把握と解決に向けた示唆を得ることができた。初めに、母乳育児を経験した母親を対象に、授乳用補整下着の利用実態を調査したところ、形態適合性・デザイン性・耐久性に問題を感じていることが明らかとなった。調査をもとに利用度の高い授乳機能の補整下着を4種選定し、授乳期の女性14名に一定期間の着用後に授乳機能を評価をしてもらうとともに、テスト品の耐久性を調べた。授乳用補整下着は速やかに授乳ができる点で評価が高いが、留め具の開閉に不便を感じて留め具を利用しない人もいた。着用数回でほころびが生じる、着用15回でアンダーや肩ひものサポート性が低下する製品もあり、耐久性には問題があった。衛生的側面からは、パッドの交換頻度は日に1、2回で、母乳付着量は多いもので10gを超えた。夏季の事例では、パッド内部の温度・湿度は、36°C湿度90%を超えることもあり、高温・多湿であった。また、粉ミルクで代用した汚れの表皮ブドウ球菌の繁殖状態を調べたところ、付着量が多いとき6時間を目安とする交換が望ましいことが明らかとなった。洗浄性の実験からは粉ミルクは洗濯では落ちにくい汚れであり、綿に付着するとポリエステルより落ちにくいこと、洗剤につけ置きするとよいことが明らかとなった。代表者の川端は、授乳用下着の着用時の衛生状態を明らかにする基礎的資料として、授乳期の女性のブラパッド内部の衣服内気候と着用感を計測した。授乳期のパッドには多い時には母乳付着が10gを超える時もあり、衣服内部の環境は36°C、70%を超えており、高温多湿であった。女子学生による夏期を想定した実験室内での母乳パッドの種類を変えて温湿度を比較したところ、使い捨てパッドはもっともドライな状況を保てることが分かった。しかし、バストは蒸れ感が感じとりにくいため、こまめな交換が必要といえる。引き続き、授乳ブラの市場調査と使用実態を把握する質問紙調査を実施するとともに授乳期の女性に使ってもらう着用実験の計画立てと準備を行った。

分担者の鳴海は授乳ブラは耐久性が低いと捉えている消費者の声を、洗濯実験と着用実験を行って実証した。4種の授乳ブラを対象に洗濯回数10回、30回、60回、90回後の寸法変化と着用感をとらえた。洗濯によって早い段階で収縮が生じ、特にウエール方向にその傾向が著しいこと、肌触りにも影響が生じてくることを明らかにした。分担者の生野は、授乳用下着の着用時の衛生状態を明らかにするために、質問誌調査と微生物実験を行った。夏期、下着への母乳付着が多く、着用時間が長い場合に蒸れや臭いが気になることが確認された。微生物(表皮ブドウ球菌)の増殖値は、ミルクが付着した場合、下着素材(綿、ポリエステル)による差異はないが、生乾き状態が続くと2倍を超えることから、母乳パッドの適切な交換が必要であることが示された。以上の内容について、口頭発表3件、紀要論文1件を発表した。今年度は、分担者3名ともに実験に時間と経費を費やした。商品テストについては伸縮性素材で個体差が大きく、傾向がつかみづらい点もあったが、被験者の協力も得られて何とか1論文を作成することができた。各研究者は、申請した計画書に沿って研究を進めた。院生2名、学部生1名の参加協力も得られてマンパワーも充実していた。3名の研究者が相互に連携して、実験を遂行した。被験者の着用実験の実施にあたり、人工気候室を借りて施設面の共有を図ったことで、逐次に意見交換ができた。試料においても、相互に関連性を持たせて選定した。保育園児の母親を対象とする実態調査においては各分担者がねらいとする項目内容とともに全体をみつめて統一性を持たせた。データの配付・入力も分担して行い、得られたデータは共有して分析した。比較的大学が近く、代表者が非常勤講師として定期的に行き来できたため、年間を通して相互的に意見を交わすことができた。また、メンバーで中間報告会を行ない、それぞれの研究者のポジショニングを参加学生も含めて確認し合った。実績の欄に記載した通り、紀要論文1報、学会発表3件を行うことができた。次年度の研究費は少額であり、これまでの研究成果のまとめが主となる。授乳用ブラに関する一連の内容を報告書にまとめることを主とする。これまで授乳用ブラに焦点を当てて研究をしてきたが、授乳時の衣服全般について検討を行うことが求められている。授乳時の冷えに関する実態について着手し、今後の研究につなげていきたいと考えている。代表者の川端は研究チームの研究総括を務め、次年度以降も相互連携を図りながら研究を進めていく。個別の研究としては、市場調査をもとに授乳ブラの販売動向についてまとめる。昨年度保育園児の母親を対象として実施した調査とを合わせて、サイズ不適合などの問題点を分析する。上記、2つの調査をふまえ、授乳機能の異なる4種のブラを選定し、授乳期の女性14名の協力を得て、継続的に着用してもらい、ブラの授乳機能と耐久性に関する着用評価を行う。分担者の鳴海は、昨年度に引き続き、洗濯・乾燥を繰り返すことによる品質低下に関するモデル実験を行い、授乳ブラの耐久性に関する消費科学的要因についてまとめを行う。分担者の生野は平成23年度に行ったブラ・パッドの微生物繁殖状態に関する実験のまとめおよび授乳ブラに付着した汚れ成分の除去に関する実験に着手する。
加害恐怖をもつ社交不安症の認知行動モデルの検証

本研究は「自分の容姿,言動,態度等が,他人に不快感を与えるのではないか」といった加害感に悩まされている社交不安症に注目し,その症状がどのような認知行動的要因によって維持・悪化されているのかを検証していくことを目的とする。方法として,臨床患者を対象にした量的研究(質問紙調査)および質的研究をおこない,認知行動モデルを検証する。これらの研究結果から,加害感に悩まされている社交不安症に対して,どのような認知行動的アプローチが有効なのかを考察し,加害感に苦しむ患者およびその治療者に新たな治療の選択肢を示す。
中国湖南・湖北における南品経済の滲透と農村の変容

「文化大革命」を終熄させ「四人組」後の混乱を収拾した中国は、「現代化」を掲げて「対内改革・対外開放」一連の政策を固め、その実施にのり出した。「現代化」の主柱は農村・農業の改革・開放であるとされ、1978年に個々の農家を単位とする「生産責任制」を導入し、農業生産性の著しい向上を招来した。その結果もたらされた蓄積資金と余剩労力を結合して、各農村地域に多くの「郷鎮企業」が生成し、国営企業と人民公社から成り立っていた改革・開放前の社会経済構造は根底から大きく変化した。その変化によって農村・農業は新たな問題を抱えることになりながらも、この10年間に各農家は着実に生活内容を向上させ、多様化した豊かな農村を築きつつある。全国社会総生産額に占める農村社会総生産額の割合は1980年には32.7%であったが、1988年にし41.3%に達している。この伸びに大きく寄与しているのが「郷鎮企業」である。「郷鎮企業」は商品経済の担い手であり、その発展は商品経済の〓透・拡大につながる。市場を調節し、大きな雇用を生み出すことによって、農村地域の安定的発展の支柱となるが、さらに重要なことは、「郷鎮企業」の性格と内在力である。すなわち「郷鎮企業」は改革・開放政策という与件を主体的に受けとめた農村住民たちが状況変化に対応する自らの意志と知恵と力で自発的に創出したものである。そのため、国営企業で見られなかったような′′活力′′を持ち、地域活性化の原動力となっている。個々の郷鎮企業は国営企業に比べて小規模であっても、その数が多いことから、1989年の時点で、農村余〓労力9500万人を雇用し、農村社会総生産額の58%、全国工業総生産額の28%、全国社会総生産額の24.3%を占め、いまや確実に、中国経済を支える不可欠な柱となっている。こうした「郷鎮企業」の展開について、これまで日本に伝えられていた中国情報は、ほとんど、江蘇省、福建省、広東省、上海市など、′′沿海′′におけるものであった。しかし、「沿海型郷鎮企業」は多分にNIES志向型であり、海外市況や国政レベルの経済調整策に大きく左右される。言うまでもなく、改革・開放政策に伴なう郷鎮企業の生成やそれによる農村の変容は中国全土一律ではない。立地条件や地域行政のあり方によって、その形と内容はさまざまである。本研究の代表者と分担者たちは、1979年から農業技術協力で中国各地の農村へ頻繁に出かけ、各地域別変容をつぶさに見つめてきた。それらのうちとくに湖南省における農村の変容に′′沿海型′′とは異なる′′内陸型′′農村の堅実と思える発展方向を見、その変容の推移を考察するためにの調査研究を、中国側の研究者と共に実施した。2年度にわたる共同研究で得た知見の概要は下記のとおりである。1.地域性の強い農村・農業を基盤とする「内陸型郷鎮企業」は、地域の労力を吸収し、地域の資源を活用しながら地域分散的に展開する。したがって類型は極めて多様であるが、国政レベルの経済調整にはほとんど左右されることなく、着実に成長しつつある。2.郷レベルや村レベルの行政の対応や企業のリ-ダ-によって農業と郷鎮企業とのかかわり方は多様であるが、一般に城市近郊では兼業化した農家が郷鎮企業と相互依存的関係となり、郷鎮企業の利益から社会資本や農業の機械や施設への投資が行なわれている。3.商品経済の流れに乗りながらも、純農村型自助努力の注目される農業経営と農村生活を構築しつつあるのが「庭院経済」である。桃源県小蘇溪村と乾元村で多くの事例を調査した。個々の家庭を単位として複数作目と複数副業を組み合わせ、土地と資源・エネルギ-を集約的に活用し、副業の農畜産物は地元の郷鎮企業に加工原料として出荷するという多角経営の経済性を追求する一方、住宅建築を含めて修景に配慮し地域全体としても庭園景観を形成している。4.臨〓県大平村では、農家が生産する多様な農畜産物を統合加工する。′′村ぐるみ企業′′が出現し、単に経済単位としてだけではなく住民福祉の向上にも大きな役割を果している。農村の変容を追う現象研究につづく地域政策研究の新たな課題をここに見る。本研究の標題には「湖北」も含まれているが、研究開始後に突発した′′天安門事件′′の影響で湖北省における研究分担者を失ない現地調査ができなかった。公刊予定の報告書では「湖北」を削除する。

全国社会総生産額に占める農村社会総生産額の割合は1980年には32.7%であったが、1988年にし41.3%に達している。この伸びに大きく寄与しているのが「郷鎮企業」である。「郷鎮企業」は商品経済の担い手であり、その発展は商品経済の〓透・拡大につながる。市場を調節し、大きな雇用を生み出すことによって、農村地域の安定的発展の支柱となるが、さらに重要なことは、「郷鎮企業」の性格と内在力である。すなわち「郷鎮企業」は改革・開放政策という与件を主体的に受けとめた農村住民たちが状況変化に対応する自らの意志と知恵と力で自発的に創出したものである。そのため、国営企業で見られなかったような′′活力′′を持ち、地域活性化の原動力となっている。個々の郷鎮企業は国営企業に比べて小規模であっても、その数が多いことから、1989年の時点で、農村余〓労力9500万人を雇用し、農村社会総生産額の58%、全国工業総生産額の28%、全国社会総生産額の24.3%を占め、いまや確実に、中国経済を支える不可欠な柱となっている。こうした「郷鎮企業」の展開について、これまで日本に伝えられていた中国情報は、ほとんど、江蘇省、福建省、広東省、上海市など、′′沿海′′におけるものであった。しかし、「沿海型郷鎮企業」は多分にNIES志向型であり、海外市況や国政レベルの経済調整策に大きく左右される。言うまでもなく、改革・開放政策に伴なう郷鎮企業の生成やそれによる農村の変容は中国全土一律ではない。立地条件や地域行政のあり方によって、その形と内容はさまざまである。本研究の代表者と分担者たちは、1979年から農業技術協力で中国各地の農村へ頻繁に出かけ、各地域別変容をつぶさに見つめてきた。それらのうちとくに湖南省における農村の変容に′′沿海型′′とは異なる′′内陸型′′農村の堅実と思える発展方向を見、その変容の推移を考察するためにの調査研究を、中国側の研究者と共に実施した。2年度にわたる共同研究で得た知見の概要は下記のとおりである。1.地域性の強い農村・農業を基盤とする「内陸型郷鎮企業」は、地域の労力を吸収し、地域の資源を活用しながら地域分散的に展開する。したがって類型は極めて多様であるが、国政レベルの経済調整にはほとんど左右されることなく、着実に成長しつつある。2.郷レベルや村レベルの行政の対応や企業のリ-ダ-によって農業と郷鎮企業とのかかわり方は多様であるが、一般に城市近郊では兼業化した農家が郷鎮企業と相互依存的関係となり、郷鎮企業の利益から社会資本や農業の機械や施設への投資が行なわれている。3.商品経済の流れに乗りながらも、純農村型自助努力の注目される農業経営と農村生活を構築しつつあるのが「庭院経済」である。桃源県小蘇溪村と乾元村で多くの事例を調査した。個々の家庭を単位として複数作目と複数副業を組み合わせ、土地と資源・エネルギ-を集約的に活用し、副業の農畜産物は地元の郷鎮企業に加工原料として出荷するという多角経営の経済性を追求する一方、住宅建築を含めて修景に配慮し地域全体としても庭園景観を形成している。4.臨〓県大平村では、農家が生産する多様な農畜産物を統合加工する。′′村ぐるみ企業′′が出現し、単に経済単位としてだけではなく住民福祉の向上にも大きな役割を果している。農村の変容を追う現象研究につづく地域政策研究の新たな課題をここに見る。本研究の標題には「湖北」も含まれているが、研究開始後に突発した′′天安門事件′′の影響で湖北省における研究分担者を失ない現地調査ができなかった。公刊予定の報告書では「湖北」を削除する。
腸管特有の免疫担当細胞の微生物認識・応答機構の解明と免疫機能食品への応用

新規免疫機能食品の開発に向けて、腸管特有の免疫担当細胞の微生物認識、応答機構について解析した。まず腸管の免疫組織であるパイエル板の樹状細胞について、複数の微生物成分で刺激された際の応答抑制について明らかにした。また、CD3-IL-2R+細胞のインフルエンザ感染に対する応答特性を解析した。また、食物アレルギーの抑制機構である経口免疫寛容における制御性低応答化T細胞について、その遺伝子発現等について解析した。さらにノトバイオートマウスを用い、BacteroidesのIgA誘導機構等について明らかにした。本研究の結果から、腸管免疫担当細胞を作用点とする食品素材による免疫機能食品への応用が期待される。近年食品成分が免疫系に作用することが示され、これらを利用した新規機能性食品の開発が期待されている。腸管には最大級の免疫系が存在し、食品成分の作用をうけるのはこの腸管免疫系である。この腸管には独特の性質を有する特有の細胞が存在することが申請者を含めた最新の研究で明らかになってきた。本研究ではこれら腸管特有の免疫担当細胞の微生物成分、腸内共生細菌、病原微生物に対する応答性について、明らかにし、これをもとに腸管免疫担当細胞を活性化できる食品素材を探索することを目的とする。本年度は、以下の成果を得た。1.腸管樹状細胞の解析腸管パイエル板・粘膜固有層の樹状細胞において、微生物モデル物質であるリポペプチドPam_3CSK_4、リポタイコ酸による刺激が、CpGオリゴDNA刺激による応答を抑制する場合があることが示された。また、異なる腸内共生菌の刺激により、樹状細胞の免疫関連遺伝子の発現パターンが異なることが確認された。CD3^-IL-2R^+細胞が肺にも存在することが明らかとなり、インフルエンザ感染により細胞表面分子の発現が変化することが示された。また、腸内共生菌Bacteriodesを単独定着させたノトバイオートマウスにおいて、気道洗浄液中のIgA量が無菌マウスと比較して増加し、またインソルエンザウイルス感染後のCD3^-IL-2R^+細胞の割合が上昇した。3.経口免疫寛容において誘導される制御性低応答化T細胞の解析食物アレルギーモデルマウスにおいて、T細胞の産生するIL-4により,Foxp3発現制御性T細胞の誘導が抑制されていることが示唆された。また、Lactobacillusを単独定着させたノトバイオートマウスにおいて、制御性T細胞の割合が高い傾向が認められた。1.腸管樹状細胞の解析:腸間膜リンパ節樹状細胞のうちCD11b-CD103+PD-L1+樹状細胞が制御性T細胞のマスターレギュレーターFoxp3の発現を誘導することを見出していたが、さらに無菌マウスではこの樹状細胞サブセットの割合が減少していることを明らかにし、腸内共生菌からの作用を受けて腸間膜リンパ節に遊走していることが示唆された。2.経口免疫寛容において誘導される制御性低応答化T細胞の解析:経口免疫寛容状態においては、CD62Lhigh/intCD44int T細胞、CD62LlowCD44high T細胞の2種類のT細胞群が誘導されることをこれまでに明らかにしている。これらの細胞では、T細胞の低応答化に関連するEgr2およびGrailの発現が増加しており、これら因子の発現を介して低応答化していることが示唆された。これらの細胞群は、無菌マウスで減少しており、腸内共生菌がその誘導、機能発現に関わることが示唆された。3.ノトバイオートマウスを用いた腸内共生菌による腸管免疫応答制御の解析:大腸の免疫系が未発達な無菌マウスに対してBacteroides acidifaciensを単独定着させたノトバイオートマウスを作製することにより、大腸部位の結腸リンパ節におけるIgA産生が活性化されたことから、腸内共生菌が直接大腸免疫系の免疫応答に作用していることが明らかになった。4.腸管免疫担当細胞を活性化できる食品素材の探索:乳酸菌、多糖をマウスに経口投与する実験において、これら食品素材が腸管樹状細胞に作用し、IgA抗体産生を増強しうることを示す結果を得た。近年、食品成分が免疫系に作用することが示され、これらを利用した新規機能性食品の開発が期待されている。腸管には最大級の免疫系が存在し、食品成分の作用を受けるのはこの腸管免疫系である。本研究では腸管特有の免疫担当細胞の微生物成分、腸内共生細菌、病原微生物に対する応答性について明らかにし、これをもとに腸管免疫担当細胞を活性化できる食品素材を探索することを目的とする。1.腸管樹状細胞の解析腸管パイエル板の樹状細胞において、腸内共生菌による刺激を想定し、複数のTLRリガンド刺激に対する応答を解析した。

7種類のTLRのモデルリガンドで同時に刺激した場合と、そのうち1種類を除いた刺激を受けた場合を比較し、その結果、TLR5を刺激するフラジェリンが、他のリガンドに対する応答を抑制することが明らかになった。2.CD3-IL-2R+細胞の解析:ウイルス感染部位において、IgA産生細胞の多くが、IL-2R+細胞の近傍領域に存在していることを見いだした。3.経口免疫寛容において誘導される制御性低応答化T細胞の解析:食物アレルギーモデルマウスにおいて、Foxp3発現制御性T細胞の誘導がIL-4により抑制されていることを抗体による阻害実験により確認した。4.ノトバイオートマウスを用いた腸内共生菌による腸管免疫応答制御の解析:腸内共生菌の優勢菌であるBacteroidesを無菌マウスに定着させたノトバイオートマウスにおいて,腸管粘膜でのIgA抗体産生が誘導される機構の一つとして,大腸部位の腸管関連リンパ組織(盲腸リンパ節・結腸リンパ節)において杯中心の形成がBacteroidesの定着によって認められることで,活性化B細胞のリンパ組織への集積が起こることが示唆された。樹状細胞、CD3-IL-2R+細胞、制御性T細胞の解析、いずれにおいても、細胞培養による検討のみならずノトバイオートマウスを作製し、解析する段階まで達しており,当初の計画以上に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。樹状細胞、CD3-IL-2R+細胞、いずれについても、新たな成果が出ており、ノトバイオートマウスの解析も進んでいる。腸内共生菌から分離した成分に対する腸管免疫担当細胞の応答、ノトバイオートマウスの解析をさらに進めることにより、腸内共生菌の腸管免疫担当細胞に対する作用メカニズムを解明していく。ノトバイオートマウスの解析、菌体成分の経口投与等により、生体内での作用メカニズムの解明を進める。また腸内共生菌と食品の協調作用に着目して、腸管の免疫担当細胞に作用する食品素材を探索する。
ポテンシャル問題の多面的研究

調和,優調和,劣調和関数などは解析学,幾何学,確率論など多くの分野に現れる重要な関数であり,その性質を調べることをポテンシャル問題という.複雑領域,フラクタル,多様体,関数空間におけるポテンシャル問題を多面的に研究し,関数の深い性質を明らかにした.(1)古典的ポテンシャル論は調和,優調和,劣調和,多重劣調和関数などの基本関数の定性,定量的な性質を調べてきた.これらの基本関数に関する問題をポテンシャル問題と捉え,多様な方向から多面的に研究する(2)具体的にはポテンシャル問題を以下のように分類し,研究分担者・連携研究者・研究協力者が分担しあって研究を遂行する1.複雑領域におけるポテンシャル問題2.フラクタルにおけるポテンシャル問題3.多様体におけるポテンシャル問題4.関数空間におけるポテンシャル問題5.ポテンシャル問題の応用調和,優調和,劣調和関数などは解析学,幾何学,確率論など多くの分野に現れる重要な関数であり,その性質を調べることをポテンシャル問題という.複雑領域,フラクタル,多様体,関数空間におけるポテンシャル問題を多面的に研究し,関数の深い性質を明らかにした.界Harnack原理を応用して極小尖細集合の特徴付けを一様領域に対して行った.放物型方程式の非負値解の構造を研究し、一般的でほぼ最適な仮定の下で任意の非負値解の具体的な積分表示を与えた.単位円板からそれ自身への正則写像についてのDenjoy-Wolffの定理をRiemann面の正則写像へ拡張した.正則関数の連続度に関するHardy-Littlewoodの定理を拡張した.Treeの上のMarkov chainに付随するMartin boundary, Poisson boundaryについて、そのresistanceによる表現、Poisson boundary上へのtraceの表現、traceに対応するheat kernelの漸近挙動について研究した.Divergence formにjumpの項が加わった二次形式に対応する確率過程について,熱方程式の解がヘルダー連続であることを証明し、放物型ハルナック不等式の十分条件を与えた平面領域のHardy指数の評価や,等角写像による変化についてポテンシャル論を用いて研究を行った.変動指数をもつOrlicz空間やMorrey空間において、Hardy-Littlewoodの極大関数の有界性を示し、応用として、ソボレフの不等式を示すなど、ソボレフ型定理の研究を行った.Allen-Cahn方程式と非線形粘性を持つNavier-Stokes方程式をカップルさせた近似問題を解析した.非線形項を伴う楕円型方程式の正値解の存在をポテンシャル論的手法で示すとともに,非線形不等式を満たす優調和関数の境界挙動について研究した.一様領域に対するBeurlingの最小値原理,Dirichlet問題の連続率について研究した.筒状領域での放物型偏微分方程式の非負値解の構造を研究し,定数関数1が付随する楕円型作用素の半小摂動であるとき,解の具体的積分表示を与えたTree上のRandom walkからそのMartin boundaryであるCantor set上に誘導されるjump processについて研究し、対応するDirichlet formの具体的な形、固有値と固有関数、熱核の漸近評価などを明らかにしたHelmholtz方程式や半線形楕円型方程式の正値解の無限遠方での挙動を考察した.特に,Helmholtz方程式に関してはLittlewood型定理を与えた.Orlicz関数のリースポテンシャルに対するソボレフ型の不等式を示し、応用として、リースポテンシャルの連続性について調べたリーマン面のモジュライ空間の構造を反復積分を用いて定義されるリーマン面の調和体積を用いて研究した.一般の測度付き距離空間で矩離空間で距離が測地矩離とは限らないような範疇で、対称拡散過程に関する熱核の劣ガウス型評価と、一般化された放物型ハルナック不等式の同値性を証明したDirichlet問題に関して,境界関数と解の連続率について研究した.古典的なHarnack原理を拡張し,途中に障害物がある場合でも同様の結果が得られる条件を見つけた.周期係数2階楕円型微分作用素に付随する放物型方程式の基本解の時間変数・空間変数が無限大での精密な漸近形を与えマルチンコンパクト化に応用した.ある種の非対称マルコフ連鎖について,熱核のガウス型評価と放物型ハルナック不等式を示し,非対称な一様楕円型divergence formを,非対称なマルコフ連鎖で近似する方法を導いた.Cauchy積分の古典的なHardy-Littlewoodの定理の拡張をおこない,幾何学的有限なb-群の不変成分のリーマン写像をその境界関数の連続度で特徴付けた.有界一様領域において非線形不等式を満たす正値優調和関数に対して,境界増大評価,逆平均値不等式,Harnack型不等式,比の非接極限の存在に関する結果を得た.ポテンシャル論的立場から,変動指数をもつ関数空間におけるSobolevの不等式,Hardyの不等式,容量等の研究を行い,非線形偏微分方程式の解の存在性等の成果を得た.放物型Bergman空間におけるToeplitz作用素がSchatten族に属するための必要かつ十分条件をラドン測度の平均関数によって与えた.変動指数をもつ関数空間において,ソボレフの不等式がどのような形で成立するかについて論じた.特異値を2つ持つ超越整関数の力学系を考察し,ジーゲル円板・遊走領域の形状について研究した.研究代表者は古典的なHarnack不等式を拡張し,途中に障害物がある場合でも同様の結果が得られる条件を発見した.その応用として対数型の連続率を持つHolder領域に対して,境界Harnack原理を導いた.

障害物を許したHarnack不等式は今まで考察されたことがなく,様々な応用・発展が期待される.研究分担者は以下のような多様な成果を導き,ポテンシャル問題を豊かに展開した.「定数関数1が付随する楕円型作用素の半小摂動である」ための特徴付けと初期値問題の非負値解の一意性が成り立つための最適な十分条件を与えることにより,熱方程式の非負値解の構造を解明した.優調和関数と半線形楕円型方程式の解のヘルダー連続性と除去可能集合のハウスドルフ次元の関係について考察した.Cauchy積分の境界値と境界関数を定義する特異積分の連続度に新しい知見を得た.リーマン面のモジュライ空間の1点の単射半径をその点を表すリーマン面の双曲構造を用いて下から評価した.媒質について確率1のレベルで確率過程のスケール極限が反射壁ブラウン運動になることを証明した.モデル1:半平面や1/4平面上の優臨界確率ボンドパーコレーションクラスター上の単純ランダムウォーク,モデル2:錐状領域の上に定義された,係数がランダムで一様楕円なdivergence form.変動指数をもつMorrey空間やOrlicz空間,またその一般化であるMusielak-Orlicz空間におけるSobolevの不等式,Hardyの不等式,容量等の研究を行った.k次元曲面族が平均曲率流であるとは,速度が平均曲率に等しいときであるが,その高さが小さいときには内部正則に関するノルム評価ができることを示した.単位円板上で正規化された正則函数のベキ変形を考察し,変形が単葉となるような指数全体の集合の基本的な性質について調べた.ポテンシャル論を多面的に研究した.その主な内容は以下の通りである.楕円型・放物型方程式関連.除外集合を許したHarnback連鎖に対するHarnack不等式を示した.Intrinsic Ultracontractivityを容量的幅とGreen関数により導いた.熱方程式の解の除去可能な特異点に関するHsuやHuiの結果を半線形熱方程式の解へ拡張した.特に,放物型ポテンシャル論と反復法を交え,除去可能性と非線形指数の関係を明らかにした.摂動項を持った周期係数2階楕円型微分作用素のレゾルベントのスペクトルの下端での漸近展開を与えた.放物型作用素の作るBergman空間上のToeplitz作用素が有限階数となる条件についての成果を得た.変動指数をもつMorrey空間やOrlicz空間,またその一般化であるMusielak-Orlicz空間における容量やSobolev不等式を研究した.複素解析関連.数$g$のある超楕円曲線の周期行列の直接表示を求めた.錐特異性を持つ双曲計量の存在と一意性や,具体的な評価を与えた.複素力学系の結果を応用して微分方程式の定性的理論を研究した.Riemann面のholomorphic family,無限次元タイヒミュラー空間,正則運動と擬等角運動の研究多項式歪積写像の複素力学系を研究した.フラクタル・確率関連.距離・測度空間のtreeによるparametrizationの定義を与え,距離がparametrizationとcompatibleであるための条件などを考察した.
高等教育における学習成果の評価-OECDのAHELO調査をふまえて

OECDの高等教育における学習成果の評価(AHELO)に関する試行的調査をふまえて、学習成果の評価に関する先行事例などについてアメリカを中心に調査した。標準テストによって学習成果を評価する大学もあったが、間接評価(学生を対象とした社会調査)や教育活動に埋め込まれた評価(授業の一環として行われる試験)を並行して使用する事例が注目された。学習成果の評価を日本に導入するさいの課題を整理した。高等教育における学習成果(アウトカム)の評価に関する国際比較調査として、OECDによるAHELOの試行的調査が平成22年度から計画された。この調査をふまえて、高等教育における学習成果の評価にかかわる研究を深化させ、高等教育の質保証や教育改善において、各国政府ないし個別大学がAHELOのような調査をどのように活用するべきかを考察して、日本におけるあり方を提言する。OECD側の事情により調査の実施が当初の想定よりも遅れたため、それに影響されにくい部分から研究をすすめた。1.国内外の先行研究を収集して検討を行った。高等教育の学習成果に関する標準テストの結果を、適格認定や資源配分に直接連動させているのはブラジルとアメリカの一部の州に限られていることから、さしあたりアメリカに注目した。先行研究によれば、高等教育における学習成果の評価は、アメリカでは20世紀初頭からの歴史があって新しいものではないが、それが外部への説明責任と結びつけられたのは1980年代以降のことであった。2.高等教育における学習成果の評価に関係するアメリカの学会大会などに参加して、口頭発表と議論の内容を調査した。それらの内容によれば、評価部局(教員がその構成員であることも少なくないが)と教育を担当する教員集団は、大学内において役割分担がなされていた。3.AHELOのような国際比較調査への参加意図については、自国の高等教育の国際的な卓越性(ないし世界水準の同等性)を示す、自国の高等教育機関と留学生の出身国のそれを対比する、などが作業仮説として考えられた。1.先行研究の収集と検討を継続した。2.高等教育における学習成果の評価に関係するアメリカの学会大会などへの参加を継続した。個別の大学において、学習成果の評価の対象となる学生の数は、少数(たとえば500名)を抽出する場合がほとんどであり、学習成果の評価と学生調査(満足度などを中心とした在学生調査)を1年おきに実施する大学もあった。標準テストが有料であり、その実施が評価部局に負担がかかる業務であることなどがその理由と考えられた。3.高等教育における学習成果の評価、とりわけ標準テストによる評価に対しては慎重な立場もある。その代表例はイギリスで、学習成果の評価は学問の自由の一環として大学にゆだねられている。また、学習成果の評価には賛成するが、現行の標準テストには問題があるとする指摘や、重要な決定がテストの結果に左右される状況のもとでは、教員がテストに向けた学習指導を行って教育がゆがむとの見解もみられた。しかし、上記のアメリカの事例では、そうした印象はあまり受けなかった。4.高等教育における学習成果の評価が日本において注目されるにいたった歴史的経緯について、いくつかの論考をまとめて科学技術の社会史を主題とする書籍に収録した。1.高等教育における学習成果の評価について、先行事例となるアメリカの大学を訪問調査した。それらの大学では、学習成果に関する全学的な評価枠組みの整備、小規模大学においては学士課程の全体を通した学生ごとの学習計画の立案、教員養成などの職業志向の課程においては職業の特色をふまえた学生指導などがなされていた。2.一方、欧州では、教育課程の目標と教育活動(教育環境、教育内容、教員の資質能力など)の整合性をはかることによって質保証をすすめる方向が打ち出され、世界的に注目されている。3.AHELOへの参加理由については、自国の高等教育の水準の高さを世界に示したいといった強い意欲をもつ国がいくつかみられた。大学生を対象とした全国的な卒業試験を実施している国では、その結果とAHELOの結果を比較して自国の水準を確認するとしていた。AHELOを契機として大学生を対象とした全国的な学力調査を計画している国もあった。

これらとは対照的に、大学や学生の関心が低く、結果として回収率が高まらない国があった。4.質保証の方式として、教育課程の目標と教育活動の整合性の確保、評価枠組みの整備、学習成果の直接測定などの適切な組み合わせを考える必要がある。学習成果の直接測定を定期的に実施すれば、問題作成を含めて大きな負担が実施主体におよぶ可能性がある。先行事例を参照しつつ、効果と負担の均衡についても検討する必要があろう。本研究の前提となるAHELOの試行的調査がOECD側の事情によって遅れているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。AHELOのような国際比較調査への参加意図、結果の活用計画、AHELOのような学習成果評価の高等教育への影響など、AHELO調査の遅れに影響されにくい部分の調査研究を先行させる。