hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歴史学習における「固有名」の理解と指導法の開発研究

本研究の果は、次の3点である。第一は、特に1960年代以降主流となった中等段階でのいわゆる通史的構成の歴史学習における「固有名」の取扱いに関して、以下の問題性が明らかになったことである。これまで歴史学習における「固有名」の取扱いは、学習者の「興味・関心」を喚起するための方法や、構造的な内容の学習のための事例などという手段的な位置付けに置かれ、歴史学習で「固有名」を学ぶこと自体の意味内容やその指導に関して積極的に語られることはなく、結果的に「固有名の洪水」などと批判される中等歴史学習の状況を助長してきた。第二は、歴史学習で「固有名」を指導することそのもののに、歴史理解、歴史認識の形成に関わる本質的な契機となる指導領域が存在することが明らかになったことである。それは、(1)「名辞」の成立過程に関する領域、(2)「指示物」(歴史的事象)の切り取り方に関する領域、(3)「意味」の形成に関する領域、という3つの固有の領域である。これらはいずれも、学習者の歴史理解に関する本質的で原理的な契機を含んでいる。第三は、上記それぞれの指導領域において、現段階で可能な指導方略と検討課題を明らかにする過程で、「固有名」の学習指導に共通する指導方略と課題が明らかになったことである。それは以下の3点に集約される。すなわち、(1)「固有名」の指導には、学習者の日常的な社会的問題関心や現代社会の諸問題に対する追究視点が欠かせない。(2)「固有名」の指導には、一定程度の普通名の指導が前提になり、普通名に関する能力が欠かせない。(3)「固有名」の指導には、「固有名」を有する複数の事象の対比が有効であり、複数事象の対比による事象間の差異性をとらえることによって「意味」が明らかになり、それを表す適切な「名辞」の理解や提起にも発展する。本研究は平成14年度においては、以下のような作業を行った。1.歴史叙述における「固有名」使用の事例分析による、本研究のフレームワークの設定(1)以前の研究で収集しテキスト化した歴史授業や著名な歴史授業実践における、人名や地名等「固有名」の使用文脈を抽出し、その歴史理解形成上の機能を探ることを試みた。(2)一般の歴史書や事典類において示される「固有名」用語の解説方法を参照し、歴史理解形成上における「固有名」の位置付けを探ることを試みた。(3)歴史学習において一般に使用される歴史教科書における歴史言語表現から、固有名、普通名、歴史用語を抽出し、学校種別(小学校、中学校、高等学校)におけるそれぞれの傾向を定量的に分析した。この分析は本年度以前においても部分的に行ってきたが、本年度改めて本格的・全体的に行うことになった。以上(1)(3)を通して、歴史学習における「固有名」指導の開発のためのフレームワークを仮説的に構想することができた。それによれば、開発のキーポイントになる点は、一般に「固有名の恣意性」にもとづいて指導されがちな歴史学習に対し、いかに「固有名の意味論」を組み入れてゆくか、という点であることが明らかになった。2.県内の小学校、中学校における若干数の歴史授業収録と、そのテキスト化とデータ化各学校の校内研究会、地域の公開研究会、教育実習生の授業などを中心に、若干数の授業の映像及び音声記録を収録した。テキストデータ化にとりかかっているのはまだ一部であるが、引き続き継続中である。次年度はこのデータに対し、上記1のフレームワークから、歴史授業における「固有名」使用の文脈を構築し直すことによって、新たな指導法を開発する予定である。

本研究では、以下の4点に関して分析と検討を行った。1.現在一般に行われている歴史学習における「固有名」の取扱いを、(1)学習指導要領を対象とした場合、(2)歴史教科書の記述を対象とした場合、(3)授業研究会などで試みられている歴史授業実践を対象とした場合、の各々について分析し、その特徴を明らかにした。そこでは特に「固有名」を有する事象が、構造や関係を理解させるための事例として扱われることの問題性、「興味・関心」を高めるための方策として扱われることの限界性に関する検討を行った。2.歴史学習において用いられる言語使用の型を、言語学、歴史哲学、記号論、物語論等の知見を手がかりに分析フレームワークを設定した上で、「用語型」「普通名型」「固有名型」三つの類型に分類し、それぞれの類型から構想される得る歴史学習論を作業上の仮説として構成した。3.上記の仮説から構成され得る歴史学習類型のうち、「固有名」を基軸に据えた歴史学習において想定される内容領域として、「語用論的内容領域」「統語論的内容領域」「意味論的内容領域」の3層からなる内容を構想し、各々を、前年度に事例として収集した各歴史授業において適用可能な内容構成論、指導論として定立することを試みた。4.「固有名」の言語的、認知的特徴を踏まえた歴史学習指導論を具体化することを試み、若干の指導事例を類型的にモデル化した。なお以上の成果は、研究期間内には公表できなかったが、報告書(冊子)にてとりまとめ中であり、学会誌投稿も準備中である。
コアセルベーション法によるマイクロカプセル化技術の機構解明と高品質・高効率化

1.次の方法によるマイクロカプセル化過程を確立し実験を行った。すなわち、固体芯物質としてガラスビーズを用い、ゼラチン水溶液に懸濁させたものをアラビアゴム水溶液と混合する。次に液温ないしはpHを変えて芯物質周りにゼラチンとアラビアゴムからなるコアセルベート相を析出させて皮膜を形成した後、ホルマリンで皮膜を硬化させる。これによって、一次乳化を省略し、一次乳化の二次乳化への影響を排除した。生成したマイクロカプセルについて平均膜厚、粒径分布、芯物質上へのカプセルの生成状態を測定、観察した。2.pH変化の為に系に加えた酢酸の添加量が生成カプセルの平均膜厚と粒径分布に及ぼす影響を測定した。その結果、高効率の安定したカプセルを得るためには、酢酸添加量に最適値が存在することを確認し、最適値の出現理由を生成機構面から解明した。3.カプセル生成過程の冷却速度、撹拌強度、芯物質の添加時期が生成カプセル膜厚に及ぼす影響を測定し、カプセル生成機構とこれらの各条件の関係について検討した。その結果、カプセル膜の形成はコアセルベート相の出現点より、より冷却の進んだコアセルベートのゲル化温度付近で急速に進行し、従ってゲル化温度付近での撹拌強度、冷却速度が大きく効率に影響すること、またゲル化温度以上であれば芯物質の添加時期は結果に影響を及ぼさないことが判明した。4.芯物質表面をジメチルジクロロシランにより疎水化処理した場合、カプセル膜厚は増加し、効率の上昇が確認された。また、無機塩類の系への添加によって、カプセル膜厚は減少するが、少量の添加によっては逆に増加し、高い効率が得られることが発見された。
「『ケア』のテーマをめぐる葛藤の解決と『関係における自己』の面接」の開発

本研究は、成人女性が、人生の様々な局面の中で、自己にとって望ましい在り方をどのように模索し、確立していくかを把握することを、大きな目的とした。特に、次のようなことを行った。1.生涯発達上でのアイデンティティの再構築、特に、「関係における自己」の在り方の把握を意図して、成人期に優勢になるとされている「ケア」のテーマを取り扱った。幼児から小学生の子どもを持つ有職女性に対して、半構造的面接を行い、その語りを文字記録に転記した。そのプロトコルを主なテーマに分けて、関連する部分を取り出し、検討した。「ケア」の機能、および、人間観・世界観のあらわれ(人とのつながりの中で生きることの表明)としての「ケア」が示唆された。ケアは単に相手を気遣うといったことだけでなく、人と人の関係の多様性を反映して、様々な可能性をもった概念である。そのケアを取り出すための半構造的面接の面接ガイドを改訂して、試案を提出した。2.生涯発達の視点から、第一子が幼児でフルタイム職に従事していない成人女性を対象に行った面接調査と質問紙調査から子育ての意味づけと子育て期の位置づけが検討された。自己が想定する人生の場との関連、子育てに対する評価との関連、および、子育てをしている現在の位置づけと時制への態度の関連の三つの枠組みを用いた。今後、さらに、語りの分析を行う際の枠組みの精緻化などの、方法論的な検討を行いつつ、研究を進めていく必要があると考えられる。成人女性が、どのような過程で、どのような要因によって、自我同一性を再構成するか、さらには、自我同一性を検討するにあたって重要な視点であると考える「関係における自己」が女性においてどのように現れたり形成されたりするかを明らかにするのが、長期的目的である。そのために、ケアのテーマをめぐって、どのような葛藤があるが、葛藤の内容と様相、および、それらの葛藤に対する認知の仕方や、対処・解決の仕方について、詳細に把握するための、半構造的面接の面接ガイドを作成した。ケアのテーマをめぐる葛藤や「関係における自己」は、それ自体を既に意識化されているものとして扱うことは必ずしもできないという点に困難がある。そこで、架空の葛藤喚起的エピソードを示して、その場面での被面接者の想定上の行動を問う形式と、被面接者自身の実生活での葛藤を語ってもらう形式を用いる面接ガイドを作成した。これは、特にケアのテーマのめぐっての女性の発達における「関係における自己」を、いかにして取り扱うかに工夫をしたものである。予備面接を実施し、半構造的面接の構成についての検討を行った。数十名の被面接者への半構造的面接のプロトコルの分析からは、ケアのテーマをめぐる葛藤を取り扱うためには、各人の実生活上の葛藤状況を想起し語ってもらうことが有効であると考えられる。成人女性が、人生の様々な局面の中で、自己にとって望ましい在り方をどのように模索し、確立していくのか、その過程を検討するのが長期的な目的である。そのため、ライフサイクル上で起こる葛藤の中から特に、成人期に優勢であるとされている(E.H.Erikson)「ケア」のテーマをめぐる葛藤を取り上げ、その解決に「関係における自己」がどのように関わっているかをみることにした。実生活上の葛藤とそれへの対処について、主に「関係における自己」や「ケアのテーマ」に関わる観点から尋ねる半構造的面接を作成し、行った。対象は、成人女性(有職で未子が幼児の人)である。その中から、自分の欲求と他者の欲求の両者を同時に満たしたいと強く望みながらも、満たすことが不可能な葛藤状況を中心に抽出し、語りの分析を行った。その分析の結果から、自他の関係性の在り方と、それに関わる人生観や世界観、他者や社会とのつながり(サポート関係の在り方、そこでの感じ方など)などが重要であることが見いだされた。また、他者および人間存在全般をどのような存在として認知しているかが、他者を「大切にする」ことと関係していること、さらに他者に配慮することの具体的な意味内容と結びつくことが示唆された。
コマチアイトからみたマントルプルームの脱ガス史―スピネル中メルト包有物からの制約

マントルの脱ガス史の解明のため、27億年前及び35億年前に産するコマチアイトに含まれるクロムスピネル中のメルト包有物の研究を試みた。しかしながら、これらに含まれるメルト包有物は非常に小さく、用いる予定であったウッズホール海洋学研究所の2次イオン質量分析計(SIMS-1280)では分析不可能であった。今後は海洋研究開発機構に新規導入されたNano-SIMSを用いてこれらのメルト包有物を分析する予定である。本研究に関連する3つの論文を国際誌に掲載した。マントルの脱ガス史の解明は地球内部の熱的物質的進化史や大気海洋組成の変動に束縛条件を与える上で最重要要素の一つであるがほとんど何も分かっていない。というのも古い火山岩中の揮発性成分の定量的な見積もりは非常に困難であるからだ。火山岩に含まれるクロムスピネルのメルト包有物の研究は初生マグマの揮発性成分を見積もる上で大変有効であることを研究代表者が示し、その分析手法を確立した。本研究は27億年前と35億年前のコマチアイトに含まれるクロムスピネル中のメルト包有物の揮発性成分、主要、微量成分を分析し、これまでに行った研究結果と併せて、マントルプルームの脱ガス史に関して制約を与えるというものである。大量の採取した岩石試料から選定したコマチアイトからクロムスピネルの分離を行い、平成23年度に購入した偏光顕微鏡を用いてクロムスピネル中のメルト包有物の記載を行い、平成24年度に購入したマイクロサンプリング機器を用いて、前処理を行った。ウッズホール海洋研究所のSIMS-1280を用いて、記載したメルト包有物の揮発性成分を分析する予定だったが、見つかったメルト包有物は最大でも15ミクロン程度と非常に小さく、精度よく分析が出来る30ミクロン以上のメルト包有物の発見には至らなかった。これまでに見つけた小さいメルト包有物はより微小領域の分析が可能な海洋研究開発機構高知コア研究所に平成23年度に導入されたNano-SIMSを用いて分析する予定である。しかしながら、揮発性成分の分析法をNano-SIMSで確立しないと分析できないので、引き続きこの分析法の開発を同時に行う予定である。マントルの脱ガス史の解明はマントルの熱的物質的進化史や大気海洋組成の変動に束縛条件を与える上で最重要要素の一つであるがほとんど何も分かっていない。火山岩に含まれるクロムスピネルのメルト包有物の研究は初生マグマの揮発性成分を見積もる上で大変有効であることを申請者が示し、その分析手法を確立した。大量の採取した岩石試料からすでに選定してあるコマチアイトからクロムスピネルの分離を行い、平成23年度に購入した偏光顕微鏡を用いてクロムスピネル中のメルト包有物の記載を行った。引き続きメルト包有物の探索を行う予定である。これまでに見つけた小さいメルト包有物はより微小領域の分析が可能な海洋研究開発機構高知コア研究所に平成23年度に導入されたNano-SIMSを用いてこれらのメルト包有物を分析する予定である。しかしながら、揮発性成分の分析法をNano-SIMSで確立しないと分析できないので、今年度はこの分析法の開発も同時に行う予定である。当初は35億年前と27億年前のコマチアイト中のクロムスピネルに含まれるメルト包有物を探し、ウッズホール海洋研究所のSIMS-1280にてそのメルト包有物の揮発性成分の局所分析を行う予定であった。しかし、見つかったメルト包有物は今のところ最大でも15ミクロン程度と非常に小さく、ウッズホール海洋研究所のSIMSで精度よく局所分析が出来る30ミクロン以上のメルト包有物は見つからなかった。また、常圧電気炉で焼き鈍し均質化したメルト包有物を測る予定だったが、焼き鈍している最中にメルト包有物中の水がホストのクロムスピネルを通じて外に逃げ出してしまうことも本研究で分かったので、これからは焼き鈍し実験を行わず、分離したクロムスピネルをそのままマウントしてメルト包有物を探す。メルト包有物は大抵急冷結晶が晶出しているのでガラス質の大きなメルト包有物を探すのはさらなる困難を有する。

従って平成23年度はコマチアイトからクロムスピネルを分離することとメルト包有物を探し、そのメルト包有物の一次的な記載とEPMA分析のみとなり、当初予定していた揮発性成分の分析までは出来なかった。また、ウッズホール海洋研究所で行う予定であった揮発性成分の分析は、メルト包有物が小さすぎるために出来ないことも分かった。コマチアイトに含まれるメルト包有物は非常に小さく、当初揮発性成分の分析を予定したウッズホール海洋研究所では分析できないことが分かった。さらに分離したクロムスピネルを焼き鈍し、均質化したメルト包有物は元の含水量が減ってしまうので、焼き鈍し実験は行わず、分離したクロムスピネルをそのままマウントしてガラス質なメルト包有物を探すということをしなければならないことも分かった。まず、サイズの比較的大きいガラス質なメルト包有物を探すということだが、これはひたすら時間と労力をかけるしか方法はない。このために効率的にメルト包有物を見つけるさらなる方法を確立する必要がある。10ミクロン程度のメルト包有物の揮発性成分を分析するには海洋研究開発機構高知コア研究所に平成23年度後半に導入されたNano-SIMSを用いる予定である。Nano-SIMSは、他のSIMSよりも高真空度で微小領域(直径10μm以下)の分析ができる。しかしながらこの装置で揮発性成分の分析法の確立している研究所は世界中でも1カ所のみであり、非常にチャレンジングな研究である。まず、分析目的成分(水、二酸化炭素、フッ素、塩素、硫黄)が既知で様々な濃度のスタンダードガラスを用意することである。そのために東京工業大学のガス圧炉、ピストンシリンダーなどで火山ガラスを作成し、海洋研究開発機構のFTIR、イオンクロマトグラフィーなどでガラスの揮発性成分の濃度を決定する。様々な揮発性成分の含有量を持つ標準ガラス試料をNano-SIMSで分析し、検量線を引いて分析法の確立をする。その後、コマチアイトに含まれるメルト包有物に応用し、マントルの脱ガス史を議論する。揮発性成分分析用の標準ガラス作成は、脱ガスするために常圧炉では出来ない。よって白金カプセルなどに出発物質(揮発性成分の入った玄武岩組成の試薬)を入れて密封した状態でガス圧炉、ピストンシリンダーなどの装置を使い圧力をかけたまま溶融し、均質化する必要がある。このための消耗品や試薬を本研究費にて購入する予定である。また、生成したガラスのF, Cl, Sの含有量を求めるために、加水熱分解をしてイオンクロマトグラフィーにて分析する。そのために必要な超高純度の試薬や試料容器(白金ボート)などの消耗品を購入する。Nano-SIMSの分析には高知コア研究所まで複数回、長期にわたって出張する可能性が高いためにその旅費として使用する予定である。メルト包有物、スタンダードをマウントして研磨し観察する(スタンダードガラスはH2O, CO2をFTIRで分析する)ために、試料研磨に用いる樹脂や研磨紙、研磨材などに科研費を使用する。本研究で得られた成果を学会で発表し、論文を学術雑誌に投稿するために参加費や旅費、また論文校正、投稿料を本研究費で支払う予定である。
スフィンゴミエリナーゼの触媒機構とリン脂質分解酵素のリン脂質による活性調節

1.スフィンゴミエリナーゼの触媒機構の解明......Bacillus cereus菌由来のスフィンゴミエリナーゼ(SMase)のタンパク質機能におよぼすMg^<2+>の影響を調べた結果,本酵素には,結合定数5x10^6M^<-1>程度と、2x10^2M^<-1>程度の2つのMg^<2+>結合部位の存在が確認された.さらに,低親和性Mg^<2+>結合部位に対するMg^<2+>の結合は,酵素と基質との結合には関与しないが,触媒作用を増大させることが明らかになった,次に,低親和性Mg^<2+>結合部位に対するMg^<2+>結合のpH依存性,および反応速度論パラメーター(KmおよびK_<cat>)のpH依存性を調べた結果,Mg^<2+>結合に2つの解離基が,基質結合には1つの解離基が,触媒作用には3つの解離基が関与することが明らかとなり,アスパラギン酸残基やヒスチジン残基が本酵素のタンパク質機能に重要な役割を果たすことが予測された。2.リン脂質分解酵素のリン脂質による活性調節......in vitroでの予備的な実験として,ヘビ毒由来のホスホリパーゼA_2(PLA_2)とB.cereus由来のSMaseの酵素活性におよぼす種々のリン脂質の影響を調べた.その結果,スフィンゴシンとスフィンゴミエリン(SM)はヘビ毒由来PLA_2の酵素活性を阻害した,一方,PSはSMase活性を活性化した.その他のリン脂質はPLA_2やSMaseの酵素活性に影響をおよぼさなかった。以上の結果から,種々のリン脂質が共存する条件でPLA_2活性が増大した時,PSとPCはLyso体に分解されることによってSMase活性を低下させる.さらに,SMase活性が低下することによって,SMの蓄積が起こり,初めに増大したPLA_2活性は低下することが予想された。このように,今回のin vitroの実験から,PLA_2やSMaseはリン脂質を介してそれぞれの酵素活性を調節していることが示唆された.1.スフィンゴミエリナーゼの触媒機構の解明......Bacillus cereus菌由来のスフィンゴミエリナーゼ(SMase)のタンパク質機能におよぼすMg^<2+>の影響を調べた結果,本酵素には,結合定数5x10^6M^<-1>程度と、2x10^2M^<-1>程度の2つのMg^<2+>結合部位の存在が確認された.さらに,低親和性Mg^<2+>結合部位に対するMg^<2+>の結合は,酵素と基質との結合には関与しないが,触媒作用を増大させることが明らかになった,次に,低親和性Mg^<2+>結合部位に対するMg^<2+>結合のpH依存性,および反応速度論パラメーター(KmおよびK_<cat>)のpH依存性を調べた結果,Mg^<2+>結合に2つの解離基が,基質結合には1つの解離基が,触媒作用には3つの解離基が関与することが明らかとなり,アスパラギン酸残基やヒスチジン残基が本酵素のタンパク質機能に重要な役割を果たすことが予測された。このように,今回のin vitroの実験から,PLA_2やSMaseはリン脂質を介してそれぞれの酵素活性を調節していることが示唆された.
抗微生物、細胞障害、細胞膜透過－ヒストンが配列内に秘めた多様な作用とその活用

ヒストンは、真核生物のヌクレオソームを構成する核内タンパク質として知られている一方、核外や細胞外にも存在する。代表者らは、ヒストンのサブタイプの一つであるH3が、細胞外においてヒト病原性微生物に対する抗菌作用と動物培養細胞に対する細胞毒性を示すことに着目し、これらの活性がH3の異なる領域に由来することを突き止めている。そこで本年度は、ヒストンH3が植物病原菌に対しても抗菌作用や細胞毒性をもつのか、またその場合、活性領域はどこであるのかを検証する実験を行なった。その結果、トマトかいよう病菌(グラム陽性菌)、イネ白葉枯病菌(グラム陰性菌)、イネいもち病菌(真菌)のいずれに対しても抗菌作用を示し、またヒトの病原性微生物に抗菌作用を示した領域が最も強い作用をもつことを明らかにした。成果の一部は学会で発表を行った。一方、ヒストンは敗血症における死の主要な原因因子であり、マウスにヒストンを過剰投与することにより、敗血症にみられるような全身性の炎症作用が誘発される。本研究ではヒストンH3の炎症誘導領域を特定することを目的に、本年度はまずその検出系の作製を行うこととした。その際、動物実験上の制約や倫理面、さらにサンプルにかかるコストや動物飼育における労力の軽減を考慮し、被験体としてカイコを使用した。実験の前段階として、病原性微生物の死菌を投与してみたところ、5日以内に敗血症様作用を誘導できることが明らかとなった。そこでこの系を用いてカイコにヒストン混合物を注射したところ、同様の症状を誘導することができ、さらにその作用がヒストンと高い親和性をもつDNAを共投与することにより緩和できることを発見した。研究はほぼ当初の計画通りに進み、成果の一部は関連学会で複数の発表を行っている。カイコへのヒストンH3の投与実験まで展開できなかったことから、この評価とした。ヒストンH3については、抗菌作用や細胞毒性を示した領域に相当する合成ペプチドを用いて、それぞれが炎症反応や抗炎症反応に関わる細胞内因子の遺伝子発現に関わっているかどうかの検証を行う。また、全長および細胞毒性をもつ領域のペプチドをカイコに投与し、敗血症様の症状を誘導できるかどうか、またその緩和がDNAや抗体の添加により緩和できるかを検証する。一方、ヒストンH4にもH3と同様の抗菌活性ならびに細胞毒性があると考えられる。そこで、ヒストンH4の全長を5分割したペプチドを作製し、それぞれの抗菌活性と細胞毒性を検証することにより、H3と同様にそれぞれの活性が異なる領域に由来するかどうかを微量液体希釈法やMTT assay、走査型電子顕微鏡観察法等により、検証する。ヒストンは細胞膜を透過し細胞質に到達する性質をもつことが知られており、代表者らはすでにヒストンH2B分子中のどの領域がその作用に関わっているかを突き止めている。そこでその配列をもつペプチドをベクターとし、そのN末端もしくはC末端、あるいは両端に「積荷」として細胞内に導入したい配列を付加して培養細胞に添加する実験を行う。また、ヒストンH3については細胞膜透過に関わる領域は未解明である。細胞膜透過には塩基性アミノ酸に富む領域が必須であることに基づき、H3配列中からその領域を大まかに予測して合成したペプチドを蛍光標識してその膜透過作用を検証する。

また、全長および細胞毒性をもつ領域のペプチドをカイコに投与し、敗血症様の症状を誘導できるかどうか、またその緩和がDNAや抗体の添加により緩和できるかを検証する。一方、ヒストンH4にもH3と同様の抗菌活性ならびに細胞毒性があると考えられる。そこで、ヒストンH4の全長を5分割したペプチドを作製し、それぞれの抗菌活性と細胞毒性を検証することにより、H3と同様にそれぞれの活性が異なる領域に由来するかどうかを微量液体希釈法やMTT assay、走査型電子顕微鏡観察法等により、検証する。ヒストンは細胞膜を透過し細胞質に到達する性質をもつことが知られており、代表者らはすでにヒストンH2B分子中のどの領域がその作用に関わっているかを突き止めている。そこでその配列をもつペプチドをベクターとし、そのN末端もしくはC末端、あるいは両端に「積荷」として細胞内に導入したい配列を付加して培養細胞に添加する実験を行う。また、ヒストンH3については細胞膜透過に関わる領域は未解明である。細胞膜透過には塩基性アミノ酸に富む領域が必須であることに基づき、H3配列中からその領域を大まかに予測して合成したペプチドを蛍光標識してその膜透過作用を検証する。次年度使用が生じた最大の理由は、北海道の震災や本務の日程との重複により、予定していた学会出張を見送ったため旅費を使用しなかった点と、カイコへの投与のためのヒストンH3関連ペプチドの合成を行わなかった点にある。次年度に生じた分はその合成とカイコを中心に、物品(消耗品)の購入に充当する。
記憶術と機能的磁気共鳴画像法を用いる脳機能分析へのソフトコンピューティングの応用

記憶術で長期に固定された大量の記憶(英語の短文3000件)を元に,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて,よく固定された記憶の検索における脳の賦活部位を明らかにするためにブロックfMRIと事象関連fMRIによる実験を行った.また,ファジィクラスタリングをベースとしたソフトデータ解析法を開発し,標準パッケージのSPM99やSPM2と比較検討した.ヘモダイナミクスの応答波形を開発したクラスター分析法で分類した結果から,実験に用いた想起法では広範な脳の領野が関わり,かつ,領野ごとに次第に変化することを明らかにした.特に,眼窩上皮質から側頭葉,視覚野に至るスライスにおいて後頭葉から前頭葉までの間が明確に層別された.さらに,クラスタリングにより腹側両面の前頭前野に明確な賦活が検出された.しかし,課題はすべて検索モードであること,想起終了後ピークまでに時間遅れが見られること,視覚野やブローカ野,ウエルニッケ野の反応と異なっていることなどから,検索後の評価とモニタリングが関係していると考えられる.海馬や海馬傍回を含むMTL野の損傷がエピソード記憶に障害を起こすことから,これらの領野がエピソード記憶に関連していると考えられるが,今回の実験結果から,その応答波形は視覚野と前頭前野の中間的なものであると考えられる.また,fixationの間の応答は前頭前野の応答に類似していて比較的長い時間遅れがある.長期の訓練を行っていない2名の被験者では広範囲でかつ明確な脳の賦活が現れないことから,場所法に基づく記憶法が脳の可塑性を生かした訓練の方法としても有効である可能性がある.以下の1件の国際会議発表を行った.記憶術で長期に固定された大量の記憶(英語の短文2800件)を元に,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて,脳の賦活部位を明らかにするための種々の実験を行った.また,その解析を標準パッケージのSPM99と申請者らが開発した多変量解析法とファジィクラスタリングの融合手法を適用した.特殊な実験方式で,被験者が限定されるために,まだ十分な成果をあげていないが,おもにブローカ野と視覚野が長期に固定された短文の想起時に主要な働きをしていることが推察される結果が得られた.1.長期に固定された記憶と比較的短期の記憶とのリハーサル期間の長短による想起時における脳の賦活の相異が見られた.2.場所と動詞句のみの想起と場所のみの想起では場所の想起が共通であるが,前者ではブローカ野が広く賦活し両者でまったく異なった.同じ課題が含まれていてもその負荷の大小で賦活の現れ方が異なる可能性がある.3.前頭前野にタスクと逆相関の賦活が検出され,一般的な単語のエピソード記憶との顕著な相違があることが分かった.タスクに対して30秒以上の位相遅れがあり,長期固定のための賦活である可能性が考えられる.以下の2件の国際会議発表を行った.記憶術で長期に固定された大量の記憶(英語の短文3000件)を元に,機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて,よく固定された記憶の検索における脳の賦活部位を明らかにするためにブロックfMRIと事象関連fMRIによる実験を行った.また,ファジィクラスタリングをベースとしたソフトデータ解析法を開発し,標準パッケージのSPM99やSPM2と比較検討した.ヘモダイナミクスの応答波形を開発したクラスター分析法で分類した結果から,実験に用いた想起法では広範な脳の領野が関わり,かつ,領野ごとに次第に変化することを明らかにした.特に,眼窩上皮質から側頭葉,視覚野に至るスライスにおいて後頭葉から前頭葉までの間が明確に層別された.さらに,クラスタリングにより腹側両面の前頭前野に明確な賦活が検出された.しかし,課題はすべて検索モードであること,想起終了後ピークまでに時間遅れが見られること,視覚野やブローカ野,ウエルニッケ野の反応と異なっていることなどから,検索後の評価とモニタリングが関係していると考えられる.海馬や海馬傍回を含むMTL野の損傷がエピソード記憶に障害を起こすことから,これらの領野がエピソード記憶に関連していると考えられるが,今回の実験結果から,その応答波形は視覚野と前頭前野の中間的なものであると考えられる.また,fixationの間の応答は前頭前野の応答に類似していて比較的長い時間遅れがある.長期の訓練を行っていない2名の被験者では広範囲でかつ明確な脳の賦活が現れないことから,場所法に基づく記憶法が脳の可塑性を生かした訓練の方法としても有効である可能性がある.以下の1件の国際会議発表を行った.
肺癌手術及び抗癌剤治療に対するANPを用いた新規併用治療法の確立

臨床研究【肺癌手術に対するANPの前向き無作為化多施設共同比較試験(JANP study)】については、2015年9月1日の症例登録を開始し、2017年度までに335例の症例登録を完了している。ANP投与群での有害事象(脳梗塞)発生の為、症例登録を中断し、その都度独立安全性モニタリング委員会で審議してきた。独立安全性モニタリング委員会では、左上葉切除後の脳梗塞が多く、肺静脈断端からの塞栓症の可能性が高く、術式に関連していることが疑われる、との審議結果であった。但し、約1年間の症例登録長期中断があった為、その間に対象患者が重複するJCOG試験「JCOG1413臨床病期I/II期非小細胞肺癌に対する選択的リンパ節郭清の治療的意義に関するランダム化比較試験」が既に開始となっており、症例登録再開したとしても、実際に残りの症例集積が厳しい状況であることも踏まえ、症例登録再開はせず、335例で主要評価項目の解析へと進めることとなった。また、基礎研究としてANPと抗癌剤併用による抗腫瘍効果増強について、血管内皮細胞に対するANP投与による網羅的遺伝子解析や、転写因子解析によって、ANPの血管内皮細胞に対する鍵因子の同定を行うことができた。さらに、LPSやTNF-αによる炎症シグナル経路(NF-κB経路)とANP/GC-A経路との関連について、詳細なメカニズムの解析を進めた。平成30年8月末の退職に伴い、研究終了となった。肺癌手術に対する前向き無作為化多施設共同比較試験(JANP study)を主任研究者として指揮し、先進医療B承認後、2015年9月より症例登録開始している。2016年7月に、有害事象が連続して発症した為、一旦試験エントリー中止し、同年8月1日独立安全性モニタリング委員会を開催し、安全性について熟慮を重ねたプロトコール修正を行った後、症例登録再開するに至った。2017年3月末時点で約300例が既に登録され、概ね順調に症例登録が行われている。2017年10月末までに500例の登録を終了する予定である。また、抗癌剤の副作用の一つである、骨髄抑制に対してANPが保護効果を発揮することを確認し、論文報告を行った。(Nojiri et al. Cancer Chemother Pharmacol. 2016;78:191-7.)既に抗癌剤に伴う急性腎障害軽減効果も報告済(Nojiri et al. 2015)であり、これらの研究成果を踏まえ、ヒト臨床試験として、「初回治療としての肺癌症例に対する抗癌剤投与におけるANP併用投与のパイロット研究」UMIN000018851を国立病院機構刀根山病院との共同研究として開始し、現在積極的な症例登録を進めている。また、乳癌及び大腸癌同所移植マウスモデルに対して、ANPは転移前ニッチを抑制することによって、自然血行性肺転移を抑制することをトランスクリプトーム解析を行い、詳細なメカニズム解明を進めている。肺癌手術に対する前向き無作為化多施設共同比較試験(JANP study)について、症例登録は概ね順調である。また、抗癌剤の副作用の一つである、骨髄抑制に対してANPが保護効果を発揮することを確認し、論文報告を完了した。(Nojiri et al. 2016)さらには、ヒト臨床試験として、「初回治療としての肺癌症例に対する抗癌剤投与におけるANP併用投与のパイロット研究」UMIN000018851を国立病院機構刀根山病院との共同研究として開始し、現在積極的な症例登録を進めている。肺癌手術に対するANPの前向き無作為化多施設共同比較試験(JANP study)については、2015年9月1日の症例登録を開始し、2017年7月までに335例の症例登録を完了している。ANP投与群での有害事象(脳梗塞)発生の為、症例登録を2回中断し、その都度独立安全性モニタリング委員会で審議してきた。今後症例登録再開の是非について検討する予定である。なお、JANP studyの詳細なプロコールについて、当該年度に論文報告を行った。また、乳癌及び大腸癌の同所移植モデルマウスに対してANPが転移前土壌形成に抑制的に働くことによって、自然血行性肺転移を抑制する、即ち転移のより早期の段階で、抑制的に働くメカニズムについて明らかにし、論文報告を行った。ANPと抗癌剤併用による抗腫瘍効果増強について、鍵遺伝子の同定を行うことができたので、今後さらにANP/GC-A/cGMP経路との関連について、詳細なメカニズムの解析を行い、進めていきたいと考えている。臨床研究の登録が遅れていること、さらには、ANPと抗癌剤併用による抗腫瘍効果増強について、鍵遺伝子の同定を行うことができたが、さらなる詳細なメカニズムの解析に時間を要している。

独立安全性モニタリング委員会では、左上葉切除後の脳梗塞が多く、肺静脈断端からの塞栓症の可能性が高く、術式に関連していることが疑われる、との審議結果であった。但し、約1年間の症例登録長期中断があった為、その間に対象患者が重複するJCOG試験「JCOG1413臨床病期I/II期非小細胞肺癌に対する選択的リンパ節郭清の治療的意義に関するランダム化比較試験」が既に開始となっており、症例登録再開したとしても、実際に残りの症例集積が厳しい状況であることも踏まえ、症例登録再開はせず、335例で主要評価項目の解析へと進めることとなった。また、基礎研究としてANPと抗癌剤併用による抗腫瘍効果増強について、血管内皮細胞に対するANP投与による網羅的遺伝子解析や、転写因子解析によって、ANPの血管内皮細胞に対する鍵因子の同定を行うことができた。さらに、LPSやTNF-αによる炎症シグナル経路(NF-κB経路)とANP/GC-A経路との関連について、詳細なメカニズムの解析を進めた。平成30年8月末の退職に伴い、研究終了となった。今後はANPの腫瘍血管制御に焦点を当てて、抗癌剤との併用効果について、メカニズム解明を進める予定である。今後、ANPと抗癌剤併用による抗腫瘍効果増強について、鍵遺伝子を中心とした、さらなる詳細なメカニズムの解析をしっかり進めたいと考えている。一部物品購入を控えていたため、余剰が生じた。メカニズムの解析が遅れていた為、一部物品購入を控えていた。次年度はメカニズムの解析をしっかりと進めていきたい。血管内皮細胞及びマウスを用いた実験を行い、詳細な解明を進める予定である。
地域在宅高齢者の転倒予防法の開発-変形性膝関節症と認知症の影響を考える-

高齢社会における転倒の予防は重要である。変形性膝関節症と認知機能障害は高齢者に多い病気や状態であり、転倒との関連性を検討することを目的とした。地域在宅高齢者を対象に調査と分析を行った結果、膝関節痛は過去の転倒歴と関係があること、また歩行と同時に行う計算などの認知課題によって歩行が不安定となることが明らかとなった。今後、膝関節症の痛みを軽減させると同時に認知機能を向上させる取組が必要である。地域在住高齢者における転倒の危険因子は数多く報告されているが、高齢者によくみられる変形性膝関節症や認知機能障害の影響は必ずしも明らかになっていない。本研究の目的は膝関節症や認知機能障害が地域在住高齢者の転倒に与える影響を検討し、その結果を踏まえた上で、新たな予防法を開発することである。平成18年度は地域在宅高齢者における変形性膝関節症と認知障害が伝倒と関連するかを横断的に調査した。地元地域自治会の協力を得て、在宅高齢者(平均年齢79歳)を対象として、変形性膝関節症の検診を含む種々の下肢機能検査と神経心理学的検査を実施した。過去1年における転倒経験とその状況の聴取から対象者を転倒群と非転倒群に分類した。下肢機能検査の測定項目は、変形性膝関節症の有無、自由歩行速度、膝関節の主観的機能評価スコアー(Japanese Knee Osteoarthritis Measure, JKOM)、膝関節の伸展筋力と固有感覚(運動・位置覚)、および静的バランス能力(片脚起立時間)である。運動・位置覚の評価として、磁気センサー式空間計測装置を用いて膝関節repositioningの精度を測定した。神経心理学的検査は、知的機能簡易検査(Mini Mental State Exam, MMSE)、気分(Profile of Mood States, POMS)、意欲(Clinical Assessment for Spontaneity, CAS)、注意(Clinical Assessment for Attention, CAT)、視力・視野検査である。転倒群の対象者数に占める割合は43%であり、変形性膝関節症を有する者の割合は57%であり、いずれも高かった。対象者全員が後期高齢者であったため、速度、膝筋力等の下肢機能項目は総じて低かった。転倒群と非転倒群を単変量解析によって比較した結果、差のある傾向を認めた下肢機能の項目は変形性膝関節症とJKOM中の日常生活動作制限のドメイン得点であった。運動・位置覚は個人差が大きかったが、転倒との明らかな関連は認めなかった。今後は、対象者数を増やしながら、転倒に関連する認知障害の種類を同定し、平成19年度予定の同時注意課題下の歩行検査へと発展させる計画である。平成18年度は地域在宅高齢者における変形性膝関節症と認知障害が転倒と関連するかを横断的に調査した。今後は、対象者数を増やしながら、軽倒に関連する認知障害の種類を同定し、平成19年度予定の同時注意課題下の歩行検査へと発展させる計画である。平成20年度は年齢が異なる地域在住高齢者群を対象に研究を実施した。比較的若く活動的で歩行機能が保持されている高齢者群(平均年齢70歳)に対して、単一の課題である通常の歩行および認知課題に加えて、両者を同時に行う二重課題下での歩行検査を行った。また比較対照として健常若年成人も含めた。単一課題において、高齢者の認知機能(一定の整数から7を続けて引き算を行うserial

7's、色がついた字の読み上げではなく字の色を答えるStroop test、および前頭葉機能を測るfrontal assessment battery(FAB))は健常若年成人より有意に低かった。高齢者の通常歩行速度は健常若年成人のそれと有意差はなかったが、歩きながらserial 7'sやStroop testを行う二重課題下では有意に歩行速度が低下し、かつstep time variability(STV、ステップの時間的ばらつき)の増大がみられた。この歩行速度の低下度は単一課題のserial7's、Strooptest、FABと有意な相関がみられた。これらの結果は、認知機能の低下のため速度を遅くすることによって歩行安定性を高めている、すなわち転倒を回避する姿勢優先戦略をとっているためと考えられた。一方、STVの増大は上記3つの認知機のと有意な相関はみられず、歩行速度の低下に伴う可能性があると考えられた。また介護予防型デイサービスを利用する女性後期高齢者群(平均年齢81歳)においても転倒関連要因について検討を行った。過去1年の転倒歴有りは29%、膝関節痛有りは30%であった。過去1年の転倒歴は年齢、1日平均歩数、通常歩行速度、応用的移動能力を測るtimed up & go test(TUG)、特定高齢者の有無など転倒と関連する要因中、膝関節痛と最も強く関連しており、膝関節痛は転倒の危険因子であることが判明した。転倒と変形性膝関節症および認知障害との関連を明らかにすることを目的として、デイサービスを利用する自立歩行可能な地域在住高齢者92名(男性18名、女性74名、平均年齢83.7±6.5歳、歩行補助具要65.2%)を対象に、転倒歴と変形性膝関節症のスコアー(Japanese Knee Osteoarthritis Measure, JKOM)および認知機能テストであるMini Mental State Examination(MMSE), Trail Making Test B(TMT)等との関係、さらに転倒とバランス機能や二重注意課題下のtimed up and go test(TUG)との関係を横断的に調査・検討した。過去1年の転倒経験有りの割合は37.0%、MMSE23点以下の認知障害の割合は41.7%、JKOMは平均±SDが47.2±15.5点(最悪点125点)、TUGは19.6±8.9秒、MMSEは中央値24点(四分位25%tile 19,75%tile 29点、カットオフ23/24点で認知障害有41.8%)、TMTは中央値250秒(四分位167,375秒)であった。1を続けて引き算をする二重注意課題下のTUGは有意に時間が延長し(延長率中央値20.4%、四分位25%tile 3.0%,75%tile 45.3%、p<0.001)、認知障害有り群のほうが有意に延長した(p=0.004)。JKOMについてTUG、膝筋力、バランス機能など多くの身体機能項目と弱から中等度の相関を示し、膝関節機能が身体機能へ広汎に関連していることが示唆された。また、JKOMと認知機能の相関分析では有意な相関を示した変数はMMSE(r=0.29,p=0.007)、引き算回答数(r=-0.38,p=0.0007)であった。
ADCCを介した腫瘍特異的抗体療法における制御因子の解明と抗がん作用増強への応用

悪性胸膜中皮腫に代表される難治性固形がんは既存の治療法に抵抗性であるため、今後の予後改善のため腫瘍特異的抗体療法などの新規治療法の開発が求められている。腫瘍特異的抗体療法の主たる作用機序は抗体依存性細胞障害活性(antibody-dependent cellular cytotoxicity:ADCC)であり、様々な制御因子によってその活性誘導が制御されていると考えられているが、その詳細な機序はいまだ不明である。本研究では以前に我々がADCC活性を介して抗腫瘍効果を発現することを明らかにした抗ポドプラニン抗体を使用した評価系を用いることにより、ADCC活性の制御因子を解明し、治療への応用の可能性を検討することを目的とした。これまでの検討で、悪性胸膜中皮腫に使用される抗がん剤であるペメトレキセドの処置によりポドプラニンの発現抑制が認められた。抗原となる標的分子の発現量変化は、抗体医薬の効果発現に大きな影響を与える可能性がある。臨床上、抗体医薬と抗がん剤の併用投与が行われる可能性は高く、併用により抗腫瘍効果の減弱が引き起こされることは難治性固形がんの治療において大きな問題となることが考えられる。そのため最終年度では、抗体医薬のADCC活性誘導を介した抗腫瘍効果に対するペメトレキセドの影響についてin vitroおよびin vivoで検討を行った。その結果、抗腫瘍効果が得られる最小濃度の抗がん剤の処置ではADCC活性誘導に影響を与えないこと、悪性胸膜中皮腫移植マウスモデルを用いた検討においても抗がん剤による抗体医薬の抗腫瘍効果の減弱は認められず、抗がん剤と抗体医薬の併用による抗腫瘍効果の増強が認められた。また、抗体投与時に発現上昇が認められた炎症性タンパク質についても検討を行ったところ、このタンパク質の処置が抗体医薬の抗腫瘍効果に影響を与える可能性が認められた。悪性胸膜中皮腫に代表される難治性の固形がんは既存治療法に抵抗性であり、予後改善のため腫瘍特異的抗体療法などの新規治療法開発が求められている。しかし腫瘍特異的抗体療法の主たる作用機序である抗体依存性細胞障害活性(antibody-dependent cellularcytotoxicity:ADCC)についてはいまだ不明な点が多い。本研究は、以前に我々がADCCを介して悪性胸膜中皮腫に対する抗腫瘍効果を誘導することを明らかにした特異的抗ポドプラニン抗体(J Immunol. 190:6239-6249, 2013)を用いたモデル系を活用し、ADCCを作用機序とした抗体療法の制御因子を明らかにすること、またその制御因子を介してADCCの作用増強をはかり、抗腫瘍効果を向上した新しい抗体療法の開発を行うことを目的としている。まずADCC活性の制御因子を明らかにするためにヒト悪性胸膜中皮腫細胞株を用いてフローサイトメトリーで解析を行った。その結果、11株中3株のヒト悪性胸膜中皮腫細胞で免疫チェックポイント分子であるPD-L1の発現が認められた。PD-L1は免疫系の抑制に深く関与する分子であり、ADCC活性の抑制につながる可能性が考えられた。また、抗がん剤をヒト悪性胸膜中皮腫細胞株に処置したところ、ポドプラニンの発現が抑制されることが認められた。抗ポドプラニン抗体はポドプラニンを標的としてADCC活性を誘導し、抗腫瘍効果を発現するため、標的であるポドプラニンの発現量の減少は治療効果の減弱につながる可能性が考えられた。以上のとおり平成28年度における検討において、ADCC活性の誘導を制御しうる因子の同定を行うことができた。当初、平成28年度の実験計画ではADCC活性の制御に関連する候補因子を同定するとともにADCC活性誘導に対する影響をin vitroで検討することを予定していた。しかし、候補因子の同定に時間を要したため、ADCC活性誘導への影響についてはプレリミナリーな検討にとどまってしまった。しかし、候補因子がほぼ確定されたことより、今後は順調に研究が推移していくと考えられる。本研究では以前に我々がADCC活性を介して抗腫瘍効果を発現することを明らかにした抗ポドプラニン抗体を使用した評価系を用いることにより、ADCC活性の制御因子を解明し、治療への応用の可能性を検討することを目的としている。平成28年度における検討で、抗がん剤によりポドプラニンの発現が抑制されることが認められた。抗原となる標的分子の発現量変化は、抗体医薬の効果発現に大きな影響を与えると考えられる。したがって平成29年度は、ADCC活性誘導に対する抗がん剤処置の影響について検討を行った。その結果、抗腫瘍効果が得られる最小濃度の抗がん剤の処置ではADCC活性誘導に影響を与えないことが明らかとなった。

また、抗体投与時に発現上昇が認められた炎症性タンパク質についても検討を行ったところ、このタンパク質の処置により、ADCC活性誘導に関連するマウス免疫細胞の遊走が増強される傾向が認められた。実験計画ではADCC活性誘導に影響を与える因子を同定し、in vitroの実験系で検討を行った後に、平成29年度以降にマウスモデルを用いたin vivo実験系でさらなる検討を行う予定であった。しかし、候補因子の同定に時間を要したため、in vitroにおけるADCC活性に対する詳細な検討を継続して行っている。またin vivo実験においては、本研究で使用するマウスモデルを確立するための条件設定を継続して行うとともに、プレリミナリーな検討を開始している状況である。悪性胸膜中皮腫に代表される難治性固形がんは既存の治療法に抵抗性であるため、今後の予後改善のため腫瘍特異的抗体療法などの新規治療法の開発が求められている。腫瘍特異的抗体療法の主たる作用機序は抗体依存性細胞障害活性(antibody-dependent cellular cytotoxicity:ADCC)であり、様々な制御因子によってその活性誘導が制御されていると考えられているが、その詳細な機序はいまだ不明である。本研究では以前に我々がADCC活性を介して抗腫瘍効果を発現することを明らかにした抗ポドプラニン抗体を使用した評価系を用いることにより、ADCC活性の制御因子を解明し、治療への応用の可能性を検討することを目的とした。これまでの検討で、悪性胸膜中皮腫に使用される抗がん剤であるペメトレキセドの処置によりポドプラニンの発現抑制が認められた。抗原となる標的分子の発現量変化は、抗体医薬の効果発現に大きな影響を与える可能性がある。臨床上、抗体医薬と抗がん剤の併用投与が行われる可能性は高く、併用により抗腫瘍効果の減弱が引き起こされることは難治性固形がんの治療において大きな問題となることが考えられる。そのため最終年度では、抗体医薬のADCC活性誘導を介した抗腫瘍効果に対するペメトレキセドの影響についてin vitroおよびin vivoで検討を行った。その結果、抗腫瘍効果が得られる最小濃度の抗がん剤の処置ではADCC活性誘導に影響を与えないこと、悪性胸膜中皮腫移植マウスモデルを用いた検討においても抗がん剤による抗体医薬の抗腫瘍効果の減弱は認められず、抗がん剤と抗体医薬の併用による抗腫瘍効果の増強が認められた。また、抗体投与時に発現上昇が認められた炎症性タンパク質についても検討を行ったところ、このタンパク質の処置が抗体医薬の抗腫瘍効果に影響を与える可能性が認められた。平成29年度はADCC活性の制御にかかわると考えられる各種因子が実際にADCC活性誘導に影響をおよぼすか、in vitroにおいて検討を進めていく。また同時にin vivoでの検討にスムーズに移行できるよう、マウスモデル系の確立を進めていく予定である。すでにADCC活性に影響を与えることが予想される候補因子を同定し、in vitroにおいても各候補因子のADCCに与える影響について検討が進んでいる。したがって、平成30年度は引き続きin vitroにおける詳細な検討を行うとともに、ADCCによる抗腫瘍効果を評価できるマウスモデル系において、各候補因子の抗腫瘍効果に対する影響について検討していく予定である。
危機言語ツングース諸語に関する記述言語学的研究

エウェン語、ソロン語、ウデヘ語、ナーナイ語、ウルチャ語に関する12冊のテキスト集を刊行することができた。そのうち3冊には文法概説を付した(ウデヘ語、ナーナイ語、ウルチャ語)。国内の研究所機関ならびに記述言語学に携わる諸研究者に発送した。語り手と現地教育機関等にも配布した。文法的な問題に関して、9編の論文を発表し、比較言語学的な問題に関して、論文を2編発表した。言語学会において1度学会発表を行い、一般に公開されたシンポジウムでも1度発表を行った。1.海外実地調査による資料収集夏休みおよび春休み期間を利用して、沿海州・アムール地域での実地調査を行う。2.研究会発表とコーパス作成。3.研究成果の刊行と現地還元。1.海外実地調査による資料収集夏休みおよび春休み期間を利用して、沿海州・アムール地域での実地調査を行った。対象となった言語はウデへ語、ナーナイ語、ウルチャ語であり、これまでの採集資料の分析確認とあらたな資料の採集を行った。具体的には、7月31目より8月14日まで、クラースヌイ・ヤール村にてウデへ語、ナイヒン村にてナーナイ語を調査した。9月11日より21日まで、ブラバ村にてウルチャ語、コンドン村にてナーナイ語コンドン方言の調査を行った。2.研究会発表とコーパス作成準備10月1日、札幌の北大文学研究科公開シンポジウム「北方的-北方研究の構築と展開」の分科会にて、「ツングース諸語における複数表示」という題で発表した。10月21日、AA研の「言語の構造的多様性と言語理論-「語」の内部構造と統語機能を中心に」第2回研究会にて、「ナーナイ語とウデへ語の付属語についての予備的研究」という題で発表した。11月18日、札幌学院大学で行われた日本言語学会の第133回大会のシンポジウムにて、ツングース諸語の概説に関しての講演を行った。ナーナイ語とウルチャ語、さらにウイルタ語に関して、謝金によるアルバイトの作業から、ロシアの研究の語彙集および辞書の項目を入力し、比較対照のための語彙コーパス作成の足がかりとした。さらに清代の満州語辞書である「清文彙書」の満州語項目ならびに漢語訳の入力も開始した。3.研究成果の刊行と現地還元これまでの調査研究の蓄積があったので、本研究としては初年度ながら3冊のテキスト集を刊行することができた。郵送により発送し、語り手とと現地教育機関等に配布した。国内の研究所機関ならびに記述言語学に携わる諸研究者にも発送した。1.海外実地調査およびコンサルタント招聘による資料収集夏休みおよび春休み期間を利用して、沿海州・アムール地域での実地調査を行った。具体的には、8月8日より8月15日まで、クラースヌイ・ヤール村にてウデへ語を調査した。9月7日より13日まで、ブラバ村にてウルチャ語の調査を行った。11月には1週間、ナーナイの協力者を招聘し、ナーナイ後の分析にあたった。2.コーパス作成準備ウデへ語に関して、謝金によるアルバイトの作業から、ロシアの研究の語彙集および辞書の項目を入力し、比較対照のための語彙コーパス作成の足がかりとした。満洲語に関して、清代の満州語辞書である「清文彙書」の満州語項目の翻字ならびに漢語訳の入力により、辞書を作成した。3.研究成果の刊行と現地還元これまでの調査研究の蓄積があったので、本研究としては初年度ながら4冊のテキスト集を刊行することができた。対象となった言語はウデヘ語、ナーナイ語、ウルチャ語であり、これまでの採集資料の分析確認とあらたな資料の採集を行った。2.研究会発表とコンサルタント招聘11月、日本言語学会の第137回大会にて、「ツングース祖語における接近音について」という題で発表を行った。同じく11月、ナーナイのコンサルタントを招聘し、資料整理および翻訳を行った。3.研究成果の刊行と現地還元2冊のテキスト集を刊行することができた。郵送により発送し、語り手と現地教育機関等に配布した。1.海外実地調査による資料収集夏休みおよび春休み期間を利用して、ロシア沿海州・アムール地域ならびに中国内蒙古自治区での実地調査を行った。