hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
戦時下の中国における新東亜暦編纂事業に関する基礎的研究

その結果、新東亜暦は大東亜共栄圏共通の暦として採用されることはなかったものの、東方文化研究所の東洋暦術調査の研究成果をもとにその編纂事業が行われていたこと、また新東亜暦の問題が起こる以前より、森川光郎、高木公三郎など、京都帝国大学理学部宇宙物理学科のOB等が南京紫金山天文台修復作業に関わっており、その延長線上に昭和15年の会議が開催されていること、また京大宇宙物理学科卒のメンバーの間でも新東亜暦編纂の意義に対する考え方は微妙に異なっていることなどがわかった。本年度は最終年度に相当するため、現在人文科学研究所に残る上述の史料を翻刻し、資料集として報告書を作成する。
室内及び原位置における不飽和浸透特性の試験及び調査法に関する研究

斜面や河川堤防の浸透に起因する崩壊に対する安定解析を行うために、飽和一不飽和領域を対象とした浸透解析が一般に用いられるようになってきた。しかし、不飽和状態の浸透特性に関する試験法の確立はなされておらず、それらのデ-タの集積もきわめて少ない現状である。本研究では、上記の観点に鑑みて、不飽和土の透水係数、水分特性曲線を室内及び原位置において測定する方法を確立することを目的として、以下の成果を得た。1.室内において不飽和浸透特性を迅速かつ簡便に測定する試験法として、pF試験法の中の加圧板法を改良した新しい試験法を開発した。これは含水量の経時変化を計測し、その結果を数値解析によってシミュレ-トし、不飽和浸透特性の関数モデルの同定を行う方法である。本手法の妥当性は、まさ土試料による実験デ-タにより吟味した。2.シラス、マサ土、ロ-ム質土、砂質土等、わが国の種々の試料に対する不飽和浸透特性のデ-タ集を作成し、間隙比が水分特性曲線に対してきわめて強い影響を及ぼすことを確認した。3.原位置における不飽和浸透特性の計測法として、不圧帯水層における揚水試験から計測される負の圧力水頭値を用いた逆解析手法による不飽和浸透特性の同定手法を確立し、標準砂による軸対称室内モデル実験に適用して、その妥当性を吟味した。4.中性子水分計の校正係数を不撹乱試料に対して測定する手法を確立し、中性子水分計を用いた瞬時水分計測手法により、不撹乱シラス試料の不飽和浸透特性を測定した。5.不飽和浸透特性の計測法であるRichard型加圧試験法(定常法)、あるいは簡便法である短柱法、流出入法、ホットエア-法、土柱法と瞬時水分計測法(非定常法)との比較を行い、簡易法の適用性の吟味を行った。6.不飽和浸透特性の推定法や推定式の整理を行い、欧米で提案されている手法のわが国の土への適用性を吟味するとともに、間隙比が異なることによる推定法への影響について検討した。7.浸透解析における不飽和浸透特性の感度解析を行い、実際の問題の種類や浸透条件等による不飽和浸透特性の影響度を探求し、不抱和浸透特性を浸透解析の入力デ-タとして用いる際のテクニックや注意点を整理した。1.室内試験において不飽和浸透特性を迅速かつ簡便に測定するために、pF試験法の中の加圧膜法を改良した新しい試験装置を開発した。すなわち、締固め用加圧膜試験モ-ルドを試作し、試験中の時々刻々と変化する含水量を精密上皿電子天秤(メトラ-社製MP6100)で計測し、結果をマイクロコンピュ-タ-に収録するシステムを作成した。そして、含水量の経時変化を数値解析によってシミュレ-トし、逆解析により不飽和浸透特性の関数モデルの同定を行って、試料の不飽和浸透特性を確定する手法を確立した。この方法の特徴は、非定常の計測デ-タを用いて解析を行うために、水分平衡状態に達するまでの長時間計測を要しないことである。本手法の妥当性は、まさ土試料による実験デ-タを用いた吟味した。

2.シラス、まさ土、ロ-ム土に対して、間隙比と水分特性曲線の関数を測定し、間隙比が水分特性曲線に対してきわめて強い影響を及ぼすことを実験により確認した。3.原位置における不飽和浸透特性を計測する方法として、不圧帯水層における揚水試験結果結果から計測される負の圧力水頭値を用いた逆解析手法による不飽和浸透特性の同定手法を確立した。そして、本手法を標準砂による軸対称室内モデル実験結果に適用し、その妥当性を吟味した。4.中性子水分計の校正係数を不撹乱試料に対して測定する手法を確立し、中性子水分計を用いた瞬時水分計測手法により、不撹乱シラス試料の不飽和浸透特性を測定した。斜面や河川堤防の浸透に起因する崩壊に対する安定解析を行うために、飽和ー不飽和領域を対象とした浸透解析が一般に用いられるようになってきた。解析技術がこのように進歩した反面、室内及び原位置における浸透特性の測定方法に関する研究は、それほど進歩していない。特に不飽和状態の浸透特性に関する試験法の確立はなされておらず、それらのデ-タの集積もきわめて少ないのが現状である。本研究では、上記の観点に鑑みて、不飽和土の透水係数、水分特性曲線を室内及び原位置において測定する方法を確立することを目的として、以下の成果を得た。1.シラス、マサ土、ロ-ム質土、砂質土等、わが国の種々の試料に対する不飽和浸透特性のデ-タ集を作成し、間隙比が水分特性曲線に対してきわめて強い影響を及ぼすことを確認した。2.不飽和浸透特性の計測法であるRichard型加圧試験法(定常法)、あるいは簡便法である短柱法、流出入法、ホットエア-法、土柱法と瞬時水分計測法(非定常法)との比較を行い、簡易法の適用性の吟味を行った。3.不飽和浸透特性の推定法や推定式の整理を行い、欧米で提案されている手法のわが国の土への適用性を吟味するとともに、間隙比が異なることによる推定法への影響について検討した。4.浸透解析における不飽和浸透特性の感度解析を行い、実際の問題の種類や浸透条件等による不飽和浸透特性の影響度を探求し、不飽和浸透特性を浸透解析の入力デ-タとして用いる際のテクニックや注意点を整理した。
ガダマー解釈学の成立過程の再構成

本研究の目的は、ドイツの哲学者ガダマー(Hans-Georg Gadamer,1900-2002)の解釈学の成立過程を再構成することである。ガダマーの解釈学は彼がそれまで研究してきたことの集大成的な側面がある。だから、彼の主著『真理と方法』にまで流れ込んだいくつもの流れを、彼の著述や講義・ゼミのテーマ、手紙、自伝や伝記などを資料として用い、解明する。彼の解釈学思想を構成する筋を解きほぐしてその由来をたどり、その筋がどのように結びつけられたかを明らかにする。そのような流れにはいくつかのものがあるが、本研究でとくに探究されるのは、即事的解釈とガダマーにおける対話的なものである。即事的解釈はテクストをそこで言われている事柄を尊重しする解釈で、ガダマーが20年代にプラトンを解釈する際に用いた。この即事的解釈は30年代・40年代に一度消えかかるが、『真理と方法』において理論的に正当化された。また、ガダマーが教授資格論文で対象とした対話術は、ハイデガーやリップスの命題論理学批判と結びつけられ、30年後の『真理と方法』において了解の出来事を記述する際に用いられた。これらの筋は他の筋も含めて結びつけられ、最終的にはひとつの解釈学理論となった。50年代に起きたこの統合過程が解明される。この過程のきっかけとなったのは「それまでの研究をまとめて解釈学を作り出そう」という50年代初頭のガダマーの決意であり、この決意の背景であるハイデガーへの再接近などの諸要因も、同時に明らかにされた。研究計画では本年度、計画している著作の二つの章にあたる論文を準備し作成することになっていた。そのうちの一つは、初期ガダマーの古代ギリシアのテクスト解釈がのちのガダマーの哲学的解釈学にどのようにつながっていったかを、二つの時期を比較しつつ考察するものである。ガダマーは「アリストテレス『哲学への勧め』」(1928年)と教授資格論文『プラトンの問答術的倫理学』(31年)で、テクストで論じられている事柄を重視する現象学的・即事的な解釈をとったが、この解釈様式は、事柄と解釈者との関係を逆転させながらも、のちの『真理と方法』(60年)で一般化されて、テクストをその成立状況に還元する歴史主義的解釈学を批判する哲学的解釈学へと発展する。同時に、現象学的解釈の対象となった、事柄において了解し合わないソフィストに対してプラトンが唱えた問答術は、のちに、精神科学の了解過程のモデルとして適用された。この研究は11月に日本現象学会研究会(東京大学)で「ガダマーの現象学的解釈」として口頭で発表したが、論文としてどこに発表されるかは未定である。もう一つのテーマは、ハイデガーがガダマーの思想の形成にどれほど、どのような仕方で影響したかを、伝記的出来事やハイデガーの転回などを考慮して、二○年代から六〇年代初頭まで歴史的に記述しようとするものである。これは三月末の解釈学シンポジウム「ガダマー再考」(三重県ゆずりは荘)において「ハイデガーとガダマー」と題して発表することが決まっており、現在、その準備をしている。コルトマンやドスタルなどのアメリカのガダマー研究者がこの点について90年代にかなり解明していることが判明している。これは日本ディルタイ協会の『ディルタイ研究』に掲載される予定である。二つの章とは、第五章「決意-一四○年代末・五○年代初頭のガダマー」第六章「『真理と方法』の構成と形成」である。ガダマーは五○年代初頭に、それまでの白身の諸研究を一つの解釈学理論へと集約しようと決意する。

第五章は、ガダマーがその決意の内容がどのようなものであるかを、彼の証言などから分析し、第六章は、五○年代に、それまでの諸研究から、どのように『真理と方法』の各部分が生成し発展したかを、その間に書かれた著述、それ以前に書いた論文との関係、『真理と方法』における脚注、講義や演習のテーマ、ガダマーが書評の対象とした著作などから解明する。東京理科大学の紀要(平成14年3月末刊行予定)に発表する論文「合流--『真理と方法』に統合される諸研究」は、前半が第五章に、後半が第六章の一部に相当する。後半では、ガダマーの諸研究がいかに『真理と方法』に統合されたかを考察したが、彼が五○年代に書いた多数の書評などは考慮されていないなど、まだ補わなければならないところが多い。昨年度日本現象学会で発表した「ガダマーの現象学的解釈」は、『現象学年報』に印刷された。報告者は同じ内容の発表をハイデルベルク大学でドイツ語で行った。また、昨年度解釈学シンポジウムで発表した「被投性はどうなっているのか」は練り直されて、来年度『ディルタイ研究』(日本ディルタイ協会)に掲載予定である。この論文は対話概念についてガダマーをハイデガーと比較したものだが、その際、どのようにガダマーが五○年代に、彼がかつて論じたプラトンの対話術や命題論理学批判を、コリングウッドやブルトマンらの刺激を介して、解釈学的な対話概念のなかにとりこんだかが論じられている。この点もまた第六章に組み込まれるべき研究である。研究成果は最終的には著作という形でまとめられる。その章構成は、序章「伝記的概観」、第一章「即事的な解釈」、第二章「古代の更新」、第三章「作品の統一性・思想の連続性」、第四章「歴史主義との対決」、第五章「決意--四〇年代末・五〇年代初頭のガダマー」、第六章「『真理と方法』の構成と形成」である。これらの章は前年度までにほぼ書き終わっていたので、本年度の課題は、足りない部分を補いつつ、著作を仕上げることであった。本年度の成果としては、原稿の完成にまでいたらなかったが、いくつか細かい部分で研究の補足と補強ができた。まず、海外出張を通して、ブルトマンやクリュガーらとの往復書簡の一部や、ブルトマン学会でのガダマーの講演の筆記録などを入手した。ガダマー自身の個人的な証言を得ることで、彼が四〇年代末・五〇年代末に、何から影響や刺激を受け、どのような構想を抱いていたかが、より精確に、そして確実に、分かってきた。また、クリュガーの著作を分析することによって、クリュガーがハイデガーから刺激を受けて精神科学や伝統について述べたことが、ガダマーが影響されたらしいことが分かってきた。精神科学に真理の問題を回復するというのは、ガダマーとクリュガーが当時共有していた問題意識であったが、その解決の仕方は両者で違っていた。この点については、今年七月フライブルクで発表する予定である。『ディルタイ研究』に発表された拙論「『被投性はどうなっているのか』--ガダマーにおける対話的なもの」では、対話・対話術概念がガダマーの解釈学にどのように入り込んだのかという問題が扱われた。これは六章に組み込まれる予定であったが、分量的に、独立した章にするつもりである。
日本社会の多言語化に向けた「旧植民地」の言語接触研究

平成30年度は主に1聞き取り調査、2現地調査、3学会発表及び論文執筆、4資料収集を中心に研究を進めてきた。以下ではそれぞれの内容について述べる。1聞き取り調査:聞き取り調査は2018年4月から、東京に住む引揚者と帰国者1名ずつと福島に住む引揚者1名を中心に行なった。東京に住む引揚(帰国)者は、2名とも「満洲」公主嶺出身であったが、立場が違えば、その経験も異なるというのがよく現れた内容を伺うことができた。引揚者と帰国者の違いは、敗戦を「満洲」で経験していれば引揚者、敗戦前に日本へ戻っていれば帰国者であるが、両者の言語経験には大きな違いがあった。帰国者はほとんど日本語しか経験していないのに対し、引揚者は日本語に加え、中国語、ロシア語、英語を経験していたことがわかった。2現地調査:「満洲」への現地調査は、2度行なった。1度目が引揚者数名とともに延吉を訪れた。延吉は朝鮮族の町として有名である。そのため、ほぼすべての店で言語景観がハングル・中国語の2言語表記であった。「満洲」時代にはあったと考えられる日本語の名残りを観察できなかったということも収穫といえよう。2度目は公主嶺を訪れた。1の協力者が公主嶺出身だったからである。延吉とは異なり、「満洲」時代の建造物が残存しており、特に1の協力者が住んでいた当時の家が残っていたことは注目すべきであろう。3学会発表及び論文執筆:2018年度の学会発表は5件、論文は査読の有無にかかわらず4本、分担執筆の共著が1冊であった。4資料収集:「満洲」から引揚げる際に持ち帰ることが禁じられていた日記やアルバムをご寄贈していただいた。特に、日記には敗戦前と後で言語生活が一変したことが記されており、日々移り変わる言語状況を知ることができた。これまでの研究では、思い出しながら話してもらうことでしか知りえなかった言語生活が、日記によって詳細に明らかになった。平成30年度は予定通りに聞き取り調査を実施することができ、新たな史料や発見もあったため、研究状況はおおむね順調に進展している。今後も1聞き取り調査を中心にして、2現地調査、4資料収集を中心にデータ収集を行ない、平成31年度はこれまでの蓄積してきたデータを用いて、3学会発表及び論文執筆にも注力する。
チオール系自己組織化膜における組織化メカニズムの検討

本研究では固体基板上に形成されるチオール系自己組織化膜の形成過程をSTM及びXAFSによってin-situで追跡し、分子自己組織化のミクロスコピックなメカニズムの理解を目指すことを目的として研究を行ってきた。特に注目した点は、分子・基板相互作用が与える自己組織化への影響である。このことを調べるためにチオール基との相互作用が異なる幾つかの基板(Au,Ag,Cu,O/Cu,Si)を用いて自己組織化過程の膜の配向性と界面構造を調べた。これらの系の系統的な比較から、分子膜の構造秩序化に3つの重要な因子、(1)十分な分子密度、(2)表面拡散、(3)膜の内部構造と基板との界面構造の整合性、があり、これらがすべて満たされたときのみ高度な秩序性を持った膜へ自己組織化することが分かった。また、自己組織化する系において、基板によって(1)が相対的に重要になる吸着律速と、(2)が重要になる拡散律速の二通りの自己組織化の様式があることを示した。もう一つ注目した点は、アルカンチオールに官能基を導入して分子間の相互作用を変えた場合に自己組織化に与える効果である。具体的には、チオフェン及びポルフィリンを導入したアルカンチオール分子の金基板上での振る舞いについて検討した。チオフェンを導入した系では、上記の(3)の構造整合性が分子密度によって変わるため、ある範囲の分子密度でのみしか自己組織化が起きないことが分かった。ポルフィリンを導入した系では、大きなポルフィリン環が吸着を立体的に阻害するので、吸着部位であるチオレート基を長いアルキル鎖によってポルフィリン環から十分離さないと分子密度が上がらず自己組織化しないことが分かった。さらに、チオールと異なる構造を持つカルコゲノフェン分子の自己組織化を調べ、上記の因子を満たすセレノフェンのみが秩序構造を形成することが分かった。本研究は、昇温脱離法(TDS)、STM及びXAFSを用いて、自己組織化膜におけるミクロスコピックな相互作用と膜構造の相関を調べることで、分子組織化のメカニズムの理解を目指すことを目的としている。今年度は初年度であり、まず、試料の調製、構造・状態分析ができ、多重マスのTDSが測定できる超高真空装置の立ち上げを行った。現在、既に立ち上げを完了し、金基板上の自己組織化膜のTDSスペクトルの測定を開始した段階である。一方、これと平行して、STMとXAFSを組み合わせた自己組織化膜の構造解析を始めた。基板が与える膜構造への影響を調べるために、分子・基板相互作用の異なる幾つかの基板(Au,Ag,Cu,Si)を用いてアルカンチオール膜の構造を調べた。これらの系の系統的な比較から、分子膜の構造秩序化に、分子・基板相互作用と分子間相互作用のそれぞれに基づく配列構造の整合性と、分子の表面拡散能の大きさが重要な役割を果たしていることが分かった。また、分子の一部を系統的に変えることで分子・基板相互作用を変化させ、金基板上でどのような膜を形成するかも調べた。具体的にはチオフェン(C_4H_4S)の炭素骨格を保ったままヘテロ原子の部分をO,S,Se,Teと変えたときの膜の構造を調べた。その結果、金基板に安定に吸着でき、かつ表面拡散能が十分にあるSe体のみが自己組織化膜を形成できることが分かった。この結果はLangmuirに印刷中である。

さらに、分子間相互作用を変えた場合の効果を調べるために、チオフェンやポルフィルンなどの官能基を導入したアルカンチオール膜についても構造分析を行い、前者についてはチオフェンに特有な配列構造を見いだし、Mol.Cryst.Liq.Cryst.に投稿中である。後者については、アルキル鎖がある程度以上の長さになるとポルフィリン環が配向することを見いだした。本研究では固体基板上に形成されるチオール系自己組織化膜の形成過程をSTM及びXAFSによってin-situで追跡し、分子自己組織化のミクロスコピックなメカニズムの理解を目指すことを目的として研究を行ってきた。特に注目した点は、分子・基板相互作用が与える自己組織化への影響である。このことを調べるためにチオール基との相互作用が異なる幾つかの基板(Au,Ag,Cu,O/Cu,Si)を用いて自己組織化過程の膜の配向性と界面構造を調べた。これらの系の系統的な比較から、分子膜の構造秩序化に3つの重要な因子、(1)十分な分子密度、(2)表面拡散、(3)膜の内部構造と基板との界面構造の整合性、があり、これらがすべて満たされたときのみ高度な秩序性を持った膜へ自己組織化することが分かった。また、自己組織化する系において、基板によって(1)が相対的に重要になる吸着律速と、(2)が重要になる拡散律速の二通りの自己組織化の様式があることを示した。これらの結果の一部は国内雑誌に報告し、一部はJ.Phys.Chem.Bに投稿中である。もう一つ注目した点は、アルカンチオールに官能基を導入して分子間の相互作用を変えた場合に自己組織化に与える効果である。具体的には、チオフェン及びポルフィリンを導入したアルカンチオール分子の金基板上での振る舞いについて検討した。チオフェンを導入した系では、上記の(3)の構造整合性が分子密度によって変わるため、ある範囲の分子密度でのみしか自己組織化が起きないことが分かった。ポルフィリンを導入した系では、大きなポルフィリン環が吸着を立体的に阻害するので、吸着部位であるチオレート基を長いアルキル鎖によってポルフィリン環から十分離さないと分子密度が上がらず自己組織化しないことが分かった。官能基を導入した場合も上記の3つの因子を満たすことが自己組織化に必要であることを実験的に確認できた。
パキシリンのチロシンリン酸化による細胞運動極性制御機構の解析

細胞運動時におけるパキシリンのチロシンリン酸化と細胞極性の関連についての解析正常マウス乳腺上皮細胞にパキシリンの野生型、チロシンリン酸化変異型を発現させた細胞株を用いた解析から、これまでに、パキシリンチロシンリン酸化部位(Y40及びY181)をフェニルアラニンに置換させた変異体を細胞に強制発現させると、細胞のMTOCの位置が乱れるだけでなく、細胞の運動性の異常が生じるという実験結果を得ている。これらの結果から、パキシリンのチロシンリン酸化が微小管の構造や安定性、MTOCの位置決定に関与していることが示唆された。そこで、パキシリンのチロシンリン酸化変異体を発現させた細胞において、細胞極性と深く関与が示唆されているRhoファミリーGTPasesの活性との関わりについて解析した。まず、RhoファミリーGTPases活性の生化学的測定を行ったが、顕著な差異が観察されなかった。そこで、FRET(fluorescence resonance energy transfer)を用い、1細胞内における局所的な活性を測定した結果、パキシリンチロシンリン酸化部位(Y40及びY181)をフェニルアラニンに置換させた変異体を細胞に強制発現させると、野生型パキシリンを発現させた細胞と比較して、細胞極性と深く関与が示唆されているRhoファミリーGTPasesのCdc42や、ラフリング膜形成とその活性の関与が示唆されているRac1の活性が、運動する細胞の辺縁部分で異常に活性化されていることが観察された。以上の結果から、パキシリンのリン酸化チロシン40/181とCdc42/Rac1の活性制御に何らかの関係があるのではないかと考え、パキシリンのリン酸化チロシン40/181に結合するタンパク質の同定を試みた。主に、抗パキシリン抗体を用いた免疫沈降実験、SDS-PAGE、ウエスタンブロットを行った。その後パキシリンのリン酸化チロシン40/181に結合する分子について、可能な抗体を用いて検出したり、マススペクトロメトリーによるアミノ酸配列決定を行ったが、細胞極性やラフリング膜形成に関与する分子は同定できなかった。1.細胞運動時における運動方向とMTOCの位置との関連の統計的解析正常マウス乳腺上皮細胞にパキシリンの野生型、チロシンリン酸化変異型を発現させた細胞株を用いて、その運動の様子や、野生型及び変異型パキシリンの細胞内局在と微小管の配向やMTOCの位置との関連を解析した。その結果、パキシリンチロシンリン酸化部位(Y40及びY181)を変異させることで細胞のMTOCの位置が乱れるだけでなく、細胞の運動性(persistency)の異常が見られた。これらの結果から、パキシリンのチロシンリン酸化が微小管の構造や安定性、MTOCの位置決定に関与していると考え、パキシリンのチロシンリン酸化変異型を発現させた細胞において、細胞極性と深く関与が示唆されているRhofamily GTPasesの活性との関わりについての解析に着手した。Rhofamily GTPases活性の生化学的測定に加え、FRET(fluorescence resonance energy transfer)を用い、一細胞内における局所的な活性を測定、解析中である。2.パキシリン主要リン酸化部位に結合する分子とパキシリンとの相互作用の解析in vitro, in vivoにおける生化学的解析からパキシリンのリン酸化チロシン31/118とp120RasGAPのSH2ドメインが結合することを解明した。既にp120RasGAPとの結合が報告されているp190RhoGAPと競合的であること、この競合的結合が、運動している細胞の辺縁部分で起こっていることを見い出した。この局所的なパキシリンとp120RasGAPとの結合によりp190RhoGAPのRhoAに対するGAP活性が亢進され、細胞辺縁部分でのRhoAの活性が抑制されることにより、効率的なラッフル膜が形成されるという新しい概念を提唱できた。

以上の結果から、パキシリンのリン酸化チロシン40/181とCdc42/Rac1の活性制御に何らかの関係があるのではないかと考え、パキシリンのリン酸化チロシン40/181に結合するタンパク質の同定を試みた。主に、抗パキシリン抗体を用いた免疫沈降実験、SDS-PAGE、ウエスタンブロットを行った。その後パキシリンのリン酸化チロシン40/181に結合する分子について、可能な抗体を用いて検出したり、マススペクトロメトリーによるアミノ酸配列決定を行ったが、細胞極性やラフリング膜形成に関与する分子は同定できなかった。
多発性骨髄腫病態における膜型マトリックスメタロプロテアーゼ活性の機能解明

B細胞系、形質細胞のがん化による多発性骨髄種の病態において、骨髄腫の微小環境を構成するマトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)活性の重要性が示唆されている。本研究を通じて、研究代表者らは、各種MMPの活性化に関与する膜型MMP(MT1-MMP)が、B細胞、形質細胞分化に関与し、ストローマ由来のKit-ligandやstromal cell-derived factor-1、インターロイキン-7の分泌と、HIF-1発現誘導に伴うこれらの遺伝子発現を制御することを明らかにし、多発性骨髄腫の病態形成に寄与する可能性を示唆した。また代表者らは、ヒト骨髄腫病態を再現したマウスモデルの作製に成功した。近年、膜型マトリックスメタロプロテイナーゼ(MT1-MMP)はがんの悪性形質を制御するHUB分子として機能することが示唆されており、がんー悪性腫瘍細胞動態、そして病態の制御因子としての意義が確立しつつある。本研究では、造血器-骨髄由来の悪性腫瘍である多発性骨髄腫病態におけるMT1-MMPの機能と臨床上の意義の明確化を主目的としている。今年度の研究で、代表者らは、骨髄中のMT1-MMPが、各種細胞増殖因子のプロセシング、及びこれらの遺伝子発現を制御することによって骨髄細胞動態の起点として機能していることを明らかにした。MT1-MMP遺伝子欠損マウスでは、多発性骨髄種細胞の動態に関与するとされるサイトカインやケモカインの血中濃度が正常マウスと比較して有意に低下しており、その原因としてMT1-MMPによって上方制御される各種MMPの相互活性化によるこれら骨髄種細胞動態制御分子群の骨髄ストローマ細胞からの細胞外ドメイン分泌が阻害されていること、さらに、MT1-MMPの細胞内ドメインに結合している低酸素誘導因子(HIF-1)阻害物質であるFIH-1が細胞質内に遊離し、HIF-1活性が阻害され、骨髄種細胞動態制御分子群の遺伝子発現自体が抑制されていることを解明した。またこれまで、代表者らは、各種MMPの活性化が線溶系因子プラスミンによって制御されていることを報告してきたが、今年度の研究で、プラスミノーゲンアクチベータ抑制因子(PAI-1)活性を薬剤によって阻害することで、生体内で血管新生を促進することに成功した。多発性骨髄種において、骨髄中に異常血管新生が誘導されることが広く知られており、これらの研究成果は、MT1-MMPを起点としたプロテアーゼ活性が骨髄種細胞の浸潤・増殖、そして血管新生の両面から、多発性骨髄腫の病態形成に関与し得ることを示唆している。血液学、腫瘍学、幹細胞生物学、免疫学膜型マトリックスメタロプロテイナーゼ(MT1-MMP)の正常造血における機能、及びその重要性を明らかにし、論文発表に至ったばかりでなく、MT1-MMPが多発性骨髄種細胞動態に関与することが知られる各種生体因子の分泌、遺伝子発現の制御にも関与していることを明らかにしたことから。1.マウス多発性骨髄種細胞株における膜型マトリックスメタロプロテイナーゼ(MT1-MMP)発現あるいは産生を精査する。さらにこれらを移植した骨髄種モデルを作製し、骨髄中の微小環境動態を解析する。2.ヒト多発性骨髄種患者の病勢、骨髄組織、細胞あるいは骨髄種細胞を分離し、MT1-MMPの発現、局在等について精査する。また患者血液中のプロテアーゼ活性、サイトカイン濃度等を測定し、マウス実験で立案された仮説について検証する。1.ROSAあるいはGreenfluorescest protein(GFP)トランスジェニックマウスをドナーとして各種マトリックスメタロプロテイナーゼ(MMP)あるいは線維素溶解系(線溶系)因子遺伝子欠損マウスあるいはこれらの野生型に骨髄移植したマウスの皮下または静脈内に、各種マウス骨髄腫あるいは形質細胞腫細胞を移植し、マウス骨髄腫モデルを作製する。2.1の処置後、2-3日間隔でマウス血漿を採取し、マウス血漿中の異常蛋白、血管新生因子あるいは造血因子、ケモカイン、各種MMP、線溶系因子濃度あるいは活性を免疫酵素抗体法、ELISA法、ザイモグラフィーないしはウェスタンブロットで測定、検出する。これらのキット・試薬代に30万円程度使用する。3.1の処置後、腫瘍発育の状況と末梢血球数を記録し、1週毎に、骨髄等のマウス各種臓器及び腫瘍を摘出し、これらの病理組織所見を詳細に観察する。さらにGFP、蛋白分解酵素群、血管内皮特異抗原、各種血球系マーカーあるいは接着分子の発現等についての免疫学的特殊染色、in situ hybridizationを施行する。さらに腫瘍組織を採取し、単核球を分離し、骨髄、脾臓と合わせてフローサイトメーター解析も行い、各種臓器組織中の血管新生状況、腫瘍周囲の集簇細胞の性状、骨髄・脾臓細胞の構成変化、骨髄内外のMMPあるいは線溶系因子活性等について精査する。

これらの抗体・試薬代に30万円程度が使用される。4.ヒト骨髄腫患者の治療前後の血漿及び骨髄を採取し、血漿中の異常蛋白、血管新生因子あるいは造血因子、ケモカイン、各種MMP、線溶系因子濃度あるいは活性を測定、さらに骨髄組織中の蛋白分解酵素群、血管内皮特異抗原、各種生体分子発現等についての免疫学的特殊染色、in situ hybridizationを施行する。
RNA修飾酵素の基質認識機構の統一的パラダイムの構築

平成22年度は前年度に得られた研究成果をもとに、以下の3点の研究を行いました。(1)Thermococcus kodakarensis(Tk)TrmJの生体内での機能を調べる:野生株とTk-TrmJ遺伝子破壊株(ΔTrmJ)から固相化プローブ法により、リジンtRNAをそれぞれ単離しました。次に、クチノ法により単離した基質リジンtRNAを用いて、tRNA中のシトシン32番目のリボース2-0'のメチル基(Cm32)の有無を決めようとしました。しかしながら、単離したリジンtRNAの純度が低いためあるいはリジンtRNA自体を単離できなかったため、Cm32の存在を決定することができませんでした。(2)Tk TrmJの生化学的解析:ΔTrmJから単離したリジンtRNAを基質にS-アデノシルメチオニン(S-AdoMet)をメチル基供与体としてTrmJの活性測定を行いましたが、メチル基転移活性を確認することができませんでした。このことは、使用した基質がリジンtRNAでなかったことと一致しています。(3)Tk TrmJとS-AdoMet複合体のX線結晶構造解析:以前に得られたTrmJの結晶化条件を最適化しましたが、良質の結晶を作成することに至りませんでした。そこで、TrmJの構造予測を行ったところ、TrmJが触媒ドメインとC末端ドメインの二つのドメインで構成されていることが予測されました。この情報を基に、TrmJのC末端ドメインを欠損させたΔC-TrmJの結晶を作成し、3.0A分解能のΔC-TrmJの結晶構造を決定しました。既知のTrmHとΔC-TrmJの結晶構造を比較した結果、両酵素は非常によく似ていることから、TrmJのC末端ドメインが基質の部位特異性を決定していることが示唆されました。今後は、TrmJの生化学的解析を確立することで、TrmJの基質認識機構を明らかにできる見込みです。本研究は、RNAメチル化酵素であるTrmJ(Xm32)のRNA認識及び触媒反応機構を、生化学、構造生物学、遺伝学的手法を駆使して多角的に検討することを目的にしました。そして、TrmJの構造・機能解析を展開しつつ、それらを組み合わせた解析や遣伝子破壊株の解析結果から、既知のTrmH(Gm18)と詳細に比較検討することで、RNA修飾酵素め基質認識機構について、統一的パラダイムを構築することを目指しました。平成21年度は、以下の成果を得ました。(1)アーキア(古細菌)由来TrmJのレコンビナントタンパク質を大腸菌で大量に発現させ、多段階カラムクロマトグラフィーにより、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動で単一のバンドが検出できる純度まで精製しました。(2) TrmTの結晶構造解析に着手し、TrmJの微小結晶を得ることができました。(3) TrmJの遺伝子破壊株の作成に成功し、野生型の生育曲線と比較したところ、高温環境下においてTrmJ破壊株は著しく生育が減少することが観察されました。(4) TrmJ破壊株の菌体からトータルRNAを抽出し、それを基質として、メチル基供与体であるS-AdoMet及びTrmJと反応させたところ、メチル基がtRNA中のシトシンの2'-0リボース(Cm)に転移することを見出しました。これらの研究成果は、国際学会で報告し、現在、CmがどのtRNA中の配列の位置に存在するかを同定しており、引き続き、平成22年度以降の計画を実施する予定であります。
新規高分子担持型ロジウム(II)錯体の創製と不斉合成反応への応用

新規不溶性高分子担持型Rh_2(S-TFPTTL)_4およびRh_2(S-TCPTTL)_4[Rh_2(S-PTTL)_4のフタルイミド基の水素原子をフッ素原子または塩素原子で置換した錯体]を合成し、それぞれの錯体をシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応およびカルボニルイリドの不斉1,3-双極付加環化反応に適用した結果、母系錯体であるRh_2(S-TFPTTL)_4およびRh_2(STCPTTL)_4を用いた際と同程度の収率および不斉収率が得られることを見出した。最近我々は、当研究室で開発したキラルなロジウム(II)錯体Rh_2(S-PTTL)_4の固相への新規担持法を開発し、懸濁共重合反応により調製した不溶性高分子担持型Rh_2(S-PTTL)_4が芳香族不斉C-H挿入反応において母系錯体Rh_2(S-PTTL)_4と同程度の触媒活性および不斉収率を示し、かつ収率・不斉収率を損なうことなく100回の繰り返し使用が可能であることを見出した。以上の知見に基づき、新規高分子担持型ロジウム(II)錯体の創製と不斉合成反応への適用を検討し、本年度は以下の成果を得た。1.不溶性高分子担持型Rh_2(S-PTTL)_4を(N-アリールスルホニルイミノ)フェニルヨージナンをナイトレン前駆体とする不斉アミノ化反応に適用したところ、高収率かつ中程度の不斉収率で目的のスルホンアミド誘導体が得られることが分かった。固相担持型ロジウム(II)錯体触媒を用いた不斉アミノ化反応はこれまでに報告例がないことから、当初の予想をはるかに上回る興味深い結果を得た。2.不斉アミノ化反応の触媒として開発したRh_2(S-TFPTTL)_4[Rh_2(S-PTTL)_4のフタルイミド基の水素原子をフッ素原子で置換した錯体]から誘導した新規不溶性高分子担持型Rh_2(S-TFPTTL)_4を合成することに成功し、シリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応に本固相錯体を適用した結果、母系錯体Rh_2(S-TFPTTL)_4と同程度の収率および不斉収率が得られることを見出した。さらに、反応時間の延長と不斉収率の若干の低下を伴うものの、本固相錯体の20回の繰り返し使用が可能であることが分かった。1.最近当研究室では、カルボニルイリドの逆電子要請型不斉1,3-双極付加環化反応において、Rh_2(S-PTTL)_4のフタルイミド基の水素原子を塩素原子で置換した錯体Rh_2(S-TCPTTL)_4が特に優れた触媒活性および不斉識別能を示すことを見出している。不溶性高分子担持型Rh_2(S-PTTL)_4の調製法により新規不溶性高分子担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4を合成し、α-ジアゾ-β-ケトエステル由来のカルボニルイリドとスチレンとの分子間不斉1,3-双極付加環化反応に適用したところ、多少の収率の低下を伴うものの母系錯体Rh_2(S-TCPTTL)_4と同等の不斉収率(99% ee)が得られることが分かった。2.不溶性高分子担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4を用いる反応における収率低下の原因は、本固相錯体の反応溶媒中での膨潤性の低下によるものであると想定し、より膨潤性の高い不溶性高分子担持型Rh_2(S-TCPTTL)_4を設計し、合成した。本固相錯体をカルボニルイリドとスチレンとの不斉付加環化反応に用いた結果、期待通り収率の向上が見られた。さらに、本固相錯体をガラス管に充填したフローリアクターを用いることで、均一系に近い結果を得ることに成功した。
歯胚の器官培養ならびに脾臓内移植実験による歯胚の分化と石灰化に関する研究

1.歯胚の器官培養による実験:胎生18日マウス臼歯歯胚を完全合成培養液で器官培養して石灰化を観察すると同時に、培養液にsodiumーβーglycerophosphate(NaーβーGP)を添加してNaーβーGPの石灰化に及ぼす影響について検討した。その結果、無血清完全合成培養液による象牙質の石灰化は培養4日目に出現し、培養6日目になると石灰化の拡大が認められた。エナメル質の石灰化は培養6日目に出現し、培養8日目に石灰化の拡大が見られた。一方、培養液に1mM,5mM,10mMのNaーβーGPを添加して培養すると歯胚石灰化の著しい促進作用が認められた。象牙質の石灰化は培養2日目に、エナメル質では培養4日間目に出現し、培養6日には層状の象牙質とエナメル質の著明な石灰化が認められた。この作用は低濃度のNaーβーGPにおいても同様に認められた。これらの結果から、従来無血清合成培養液では歯胚の石灰化は困難であるとされてきたが、我々の考察した器官培養法ではきわめて短期間で石灰化の生じることが確認された。またこの石灰化の促進には、有機燐の存在が有効であることが確認され、歯胚石灰化に対する調節因子の検索の一つのモデルが完成された。2.脾臓内移植メッケル軟骨の石灰化について:マウス下顎骨のメッケル軟骨は発生途上で、下顎骨を誘導しながら消失する運命にあることが知られている。胎生18日メッケル軟骨を脾臓内に移植して軟骨細胞の運命について検索した。その結果、本来消失する運命にあるメッケル軟骨は脾臓内に生着し、移植日数の増加とともに軟骨内骨化が出現してきた。さらに血管の侵入にともなって石灰化基質の吸収が生じ、同時に多数の骨芽細胞の出現が見られた。これらの結果から、軟骨細胞の石灰化には何らかの血清因子の存在が示唆される。脾臓内移植のメッケル軟骨の実験系は石灰化メカニズム解明の有力なモデルとなり得る。
近現代中国江南の総合的研究-近100年間の人材的政治経済的発展基盤

中国江南地方(上海および江蘇・浙江両省を中心とする)の過去100年間の政治的変容と経済的発展の社会的基盤、とくにマンパワーの歴史的蓄積に着目し、総合的に分析をおこなった。中国の南京大学・浙江大学と共同で、両省各地の元企業経営者・元技術者・元教員に対するインタビューから194050年代の同地方の状況を分析し、また191020年代の地域エリートの日記からその政治的空間や人脈の広がりを解明した。さらに、江南地域史研究と地方史料をめぐってシンポジウムを開催した。中国江南地方の過去100年間の経済的発展、政治的社会的変容の社会文化的基盤、とくにマンパワーの歴史的蓄積に着目し、総合的に分析をおこなう。とくに省-市・県-郷・鎮という多層構造の中で、政治・経済・社会諸分野における人材がどのように形成され、またネットワークを形成してきたのかの解明に重点を置く。(1)中国の南京大学および浙江大学との共同研究により、江南各地区において194050年代を中心とする地域の政治・経済・社会の変容や人材育成について聴き取り調査をおこなう。(2) 191030年代の未公刊史料を収集・講読して当時の地域社会や人材基盤について分析をおこなうほか、研究会、シンポジウム等を開催して、研究交流を促進する。1年目である本年度は、1定例研究会、2史料講読を軸とした勉強会を積み重ねながら、来年度の現地調査の打ち合わせ、および次世代を担う若手研究者育成の目的から、3共同研究のカウンターパートである南京大学・浙江大学と共に杭州市において若手研究者を中心とした学術交流会を開催し、日中双方ともに中国語で報告・議論をおこなった。1、定例研究会:下記の研究報告がおこなわれた。2006.6.17第1回飯塚靖「中国国民政府と農村社会」2006.9.23第2回今井就稔「戦時期上海における中国資本家の経済活動について」2006.12.22第3回小川唯「19071926年浙江省教育会と地域社会」、飯塚靖「書評・小島淑男『近代中国の農村経済と地主制』」2、勉強会:史料の読解と検討をおこなった。3、杭州学術交流会(2007.3.21)が浙江大学でおこなわれた。第1セッション:馬俊亜(南京大学)「百年江南手工業之変遷」、徐立望(浙江大学)「江南区域文化研究的幾個問題」、大澤肇(東大・院)「民国時期上海与江南的小学師資状況」、小川唯(東大・院)「江浙戦争後地方自治運動中浙江省教育会的紛糾」第2セッション:楊青青(浙江大学)「清代嘉湖地区人材群体研究」、戸部健(慶応大・院)「近代天津"社会教育"的演変」、江宏(南京大学)「民国移風易俗与江南民間社会的政治参与」第3セッション:陳紅民(浙江大学)「"百年江南"視角下的蒋介石研究」、若松大祐(東大・院)「抗戦時期江南地区与被軟禁之張学良」、関智英(東大・院)「再考上海市大道政府」第4セッション:小野寺史郎(駿河台大学)「関於近代中国政治象征符号近十年来的研究総述」、肖如平(浙江大学)「尋求基層政治的突破」、譚備戦(南京大学)「張静江与浙江的交通建設」交流会には研究分担者のうち、司会として川尻文彦、田中比呂志が、コメンテーターとして高田幸男、久保亨、小浜正子が参加した。本年度は,昨年度同様,1定例研究会,2史料講読を軸とした勉強会をおこなった他,3中国南京大学等の協力の下に第1回夏季江南調査をおこない,4昨年度杭州シンポの内容を公刊した。1,定例研究会:下記の研究報告をおこなった。2007.7.21第1回鷲尾浩幸「1911年蘇州搶米暴動における知県の対応」;2007.9.14第2回張会芳「192050年代の無錫農村調査に関する研究」;2007.9.24第3回中国研究データベース・ワークショップ;(1)C.Henriot「Virtual Shanghai:Explorations in the writing of urban history」;(2)大沢武彦「アジア歴史資料センターとその日中関係史資料の紹介」;2007.10.6第4回高田・久保・田中・佐藤・川尻・中村ほか「第1回夏季江南調査の報告」;2007.12.22第5回川尻文彦「陶行知と1920年代の中国(江南)教育界-デューイの来華との関連で」;2008.3.7第6回飯塚靖「南京政府における江蘇・漸江省の地方調査」;小川唯「1920-1930年:連省自治運動高揚期における江漸教育界の連携」;

2,史料講読勉強会:史料の読解を通じて民国期の江南地域社会・地域エリートの検討をおこなった。3,第1回夏季江南調査:中国側(南京大学民国史研究中心・歴史系,江南大学ほか)の協力の下,2007.8.269.1,江蘇省蘇州市および無錫市において下記の調査をおこなった。蘇州市における調査:崑山・呉江・常熟3市において元教員より194050年代の状況について聴き取り調査,蘇州市梢案館(文書館)・蘇州市呉中区档案館・蘇州市図書館において史料調査;無錫市における調査:無錫市において元教員・工場関係者より194050年代の状況について聴き取り調査,江南大学訪問,無錫市図書館において史料調査,無錫市档案館館長と意見交換4,杭州シンポの記録公刊:『近きに在りて』第52号に特集「江南百年の研究」として発表した。本年度は、1定例研究会、2史料講読会、3第2回夏季江南調査、4聴き取り調査・口述歴史をめぐるワークショップを開催したほか、5国際シンポジウムにて研究報告をおこなった。1.定例研究会:下記の研究報告をおこなった。2008.5.31第1回高田幸男、久保亨、中村元哉、加島潤による金子肇『近代中国の中央と地方』書評2008.10.4第2回高田幸男、久保亨、飯塚靖、小川唯、大澤肇、関智英「第2回夏季江南調査および杭州シンポジウムの報告」2009.3.13第3回関智英「日中戦争時期、江精衛陣営における新中国についての議論」2.史料講読勉強会:191020年代の江南地域エリートの日記を講読し、地域エリートの活動空間やその人的ネットワークについて検討した。3.第2回夏季江南調査:中国浙江大学中国近現代史研究所の協力の下、2008.8.258.30、浙江省杭州市・同蕭山区(旧蕭山県)・淳安市・紹興市において、元学校教員・工場関係者などから194050年代当該地の教育・社会・経済の状況について聴き取り調査をおこない、史料収集をおこなった。4.東洋文庫現代中国研究資料室との共催で、2008.6.21、中国研究データベース・ワークショップ「オーラルヒストリーと中国現代史研究-技法・記録・語り-」を開催し、中国における社会調査や聴き取り調査に従事する研究者を招聘し、調査方法や口述史料について議論をおこなった。5.高田幸男は、2008.9.2526、浙江大学・浙江省社会科学界連合会主催「漢学研究と中国社会科学」国際シンポジウムに出席し、「地方史研究と新史料の発掘」部会において報告をおこなった。本年度は、4カ年計画の最終年度として、1聞き取り調査の総括、2史料講読会、3研究会、および4プロジェクト全体を総括する国際シンポジウムをおこなった。1.聞き取り調査の総括:平成19年度に南京大学歴史系とおこなった江蘇省各地における調査および平成20年度に浙江大学近現代史研究所とおこなった浙江省各地における調査の結果の総括作業を進め、今後調査を実施すべき地点を選定した。2.史料講読会:昨年度に引き続き、1920年代の江南地域エリートの日記『農隠廬日記』を講読し、とくに1920年代初頭の江蘇・浙江両省の水利をめぐる地域エリート間の連携などを考察した。3.研究会:下記の研究報告や書評をおこなった。2009年5月15日第1回:古谷創ほか4名による久保亨ほか『現代中国の歴史-両岸三地100年のあゆみ』合評会2009年5月29日第2回:南京大学胡成の研究報告「全球化時代与中国歴史書写:以1930年代両個学術典範交融会通為中心」2009年9月19日第3回:小川唯の研究報告「民国前期における地方教育行政再編と地域エリート」
細胞内局所構造のオンタイム制御によるメカノバイオロジーの新展開への挑戦

本研究課題は、細胞内局所構造をオンタイム制御できるケージド化合物がもたらすメカノバイオロジーの新展開を目指している。我々が以前に開発したチオクロモン型光解離性保護基は光照射による脱保護反応が進行したときのみ蛍光を発することから、この蛍光をモニターすることで、細胞内でも「いつ、どこで」生理機能が復元しているかを評価可能であると考えた。上記の目的を達成するために、本年度のターゲット分子として、水溶性のシクロデキストリンを選択した。シクロデキストリンは細胞膜の恒常性をつかさどるコレステロールを包接しこれを細胞膜から抜き取ることで細胞膜の形態を変化させ細胞死を誘発する。このような細胞膜の形態変化が人間の疾病の原因となることが知られているが、それを能動的かつ時空間的に制御した例はなかった。そこで、シクロデキストリンにチオクロモン型光解離性保護基を導入し、ケージドシクロデキストリンとすることで、コレステロール包接能を制御することを試みた。その結果、水溶液中においても効率よく光脱保護反応が進行し、それに伴う蛍光強度の増加も確認された。また、NMRスペクトルとMALDI-MSスペクトルから、光照射前は保護基がシクロデキストリンの空孔内に入り込むことでコレステロールとの包接錯体形成能を低下させており、これに光を照射すると保護基が外れ蛍光発光が観測されるとともに、元のシクロデキストリンが再生することでコレステロールとの包接錯体が形成されることを明らかにした。つまり光照射のONとOFFで、シクロデキストリンのコレステロール包接能を能動的に制御できることを見出した。これに加え、保護基の脱保護能ならびに水溶性の向上を目指し、保護基の骨格チューニングも行った。
高速クラスターイオンのガス相との相互作用の研究

タンデム加速器で加速したクラスターイオンの解離・荷電変換断面積(それぞれσd、σp)を求め、構造の影響を強く受けると考えられるσdについて比較した。その結果、鎖状の炭素クラスターが加速過程で配向している可能性が示唆された。また、荷電変換相互作用をさせたクラスターイオンの配向を測定した。その結果、解離断面積の異なるガスターゲットを通過した鎖状クラスターの配向分布に違いが観測された。本研究では、基本的相互作用であるガス標的との1回衝突による解離・荷電変換断面積に関して、クラスターイオン特有の立体構造に起因する衝突角度(配向)などを詳細に考慮した測定を行い、反応機構への構造の寄与を明らかにすることを目的とする。H25年度は、タンデム加速器荷電変換システムを利用して、構造の異なるクラスターイオンについて解離・荷電変換断面積を比較し、H26年度はガスターゲットとクーロン爆発法を組み合わせた配向測定システムの構築を行う。さらに、H27年度は配向と解離・荷電変換断面積を同時に測定し、これらの結果から断面積への配向の影響を明らかにする。H25年度は、幾何学的構造の異なるクラスターイオンの解離・荷電変換断面積(それぞれσd、σp)を、タンデム加速器を利用した実験から求め、構造の影響を強く受けると考えられるσdについて比較した。具体的には、ヘリウムを標的として、鎖状クラスターイオンである炭素クラスター(C4-C10)と籠状クラスターイオンであるフラーレン(C60)について、ガス圧を変化させて測定したクラスターイオンのタンデム加速器透過率のグラフを、それぞれσdとσpで表された微分方程式の解でフィッティングすることによりσdとσpを求めた。この結果から、得られた籠状クラスターの解離断面積は、理論的に求まるその幾何学的投影面積とほぼ一致した。一方、鎖状クラスターの解離断面積は幾何学的投影断面積の60%程度であった。鎖状クラスターの幾何学的投影面積は重心を中心に全角度に等確率に回転していると仮定したものであるが、進行方向に配向した状態の確率が高いために断面積が小さくなると考えらる。本結果は、計算にクラスターの衝突角(配向)を取り入れる必要があることを示唆するものである。H25年度は、タンデム加速器荷電変換システムを利用して、構造の異なるクラスターイオンについて解離・荷電変換断面積を比較し、H26年度は、ガスターゲットとクーロン爆発法を組み合わせた配向測定システムの構築を行う。さらにH27年度は配向とかい離断面積を同時に測定し、これらの結果から断面積への配向の影響を明らかにする。具体的にはヘリウムを標的として鎖状クラスターイオンである炭素クラスター(C4-C10)と籠状クラスターイオンであるフラーレン(C60)について、ガス圧を変化させて測定したクラスターイオンのタンデム加速器透過率のグラフからσdとσpを求めた。その結果、鎖状の炭素クラスターが加速過程で配向されていることを示唆するデータが得られた。H26年度は、ガスターゲットとクーロン爆発法を組み合わせた配向測定システムの構築を行った。特にガス標的として、パルスガスジェット方式及び精密微小流量バルブを用いた一定流量方式の2方式について構築し、予備的実験を行った。その結果、パルス式はベース真空度の維持に有利であるが流量の制御が困難で、また、一定流量方式は流量の制御は容易だが、ベース真空度の悪化が避けられなかった。流量の精密制御が測定に重要なため、一定流量方式を基にガス排気システムの改造を行い対応することを選択した。さらに、H27年度は、配向と解離断面積を同時に測定し、これらの結果から断面積への配向の影響を明らかにする。その結果、鎖状の炭素クラスターが加速過程で配向している可能性を示唆するデータが得られた。特にガス標的としてパルスガスジェット方式及び精密微少流量バルブを用いた一定流量方式の2方式について構築し、予備実験を行い、一定流量方式を基にガス排気システムの改造で対応することとした。

H27年度は、配向測定システムを用いて、ターゲットのガス種やその圧力を変化させて入射クラスターイオンの配向測定を行った。本実験では、H26年に構築した一定流量方式のガスターゲットを用いる予定であったが、ターゲットのガス密度を精度よく測定するためのイオンビームを用いた予備実験がマシンタイムの不足によりできなかったため、ガス密度が既知のタンデム加速器内のガス荷電変換部をガスターゲットとして利用した。その結果、解離断面積の異なるガスターゲットを通過した2分子クラスターの配向に違いが観測された。タンデム加速器で加速したクラスターイオンの解離・荷電変換断面積(それぞれσd、σp)を求め、構造の影響を強く受けると考えられるσdについて比較した。その結果、鎖状の炭素クラスターが加速過程で配向している可能性が示唆された。また、荷電変換相互作用をさせたクラスターイオンの配向を測定した。その結果、解離断面積の異なるガスターゲットを通過した鎖状クラスターの配向分布に違いが観測された。交付申請書に記載した計画に沿って、配向測定システムの構築及び予備実験を行った。放射線物理計画に沿い、タンデム加速器荷電変換システムを利用して、クラスターイオンの解離・荷電変換断面積を測定するとともに構築した配向測定システムの真空改善後、配向測定を行いすべての測定データを解析し、結果を総括する。交付申請書に記載した計画に沿って、タンデム加速器の荷電変換システムを利用してクラスターイオンの解離・荷電変換断面積を導出した。形状が異なるクラスターの解離断面積を比較することにより、クラスターの配向が解離断面積に影響することが示唆される結果を得た。格安航空券利用等による旅費の節約および既存部品の有効利用によるコスト節約ができたため計画に沿い、次年度に向けて、引き続きタンデム加速器の荷電変換システムを利用して、荷電変換ガスとして単原子及び分子構造を持つ気体を用い、異なる分子構造を持つクラスターイオンについて解離・荷電変換断面積を測定する。また、設計したガスターゲットチェンバーを用いて、配向角と解離・荷電変換断面積の同時測定法の開発に係る予備的実験を行う。当初の予定どおり、実験に必要な真空部品、試料等消耗品の購入と成果発表のための旅費に使用する。既存の部品を有効に利用することにより製作物品のコスト節約ができたため。当初の予定通り、実験に必要な真空部品、ガス試料等消耗品の購入と成果発表のための国内及び国外旅費等に使用する。