hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反動零空間に基づくヒューマノイドロボットのモーション・フォース複合制御

平成29年度の研究計画では、RNS手先動力学制御の理論構築、制御設計の理論統合、制御理論の動力学シミュレーションによる検証から研究を開始し、現有の小型ヒューマノイドHOAP-2の両手足先端に力覚センサを追加して本制御を実際のヒューマノイドに適用して作業実験を行い、有効性を評価する計画であった。RNS手先動力学制御手法の理論を構築し、多体系動力学シミュレータに多リンクの接触状態表現を定式化すること、本制御法を適用することはほぼ終えることができた。また、低自由度マニピュレータの動力学シミュレーションからこれらの有効性を検証した後、HOAP-2モデルによる本制御法を用いた動力学シミュレーションを行い、実機での実験を前にその有効性を検証することも開始した。しかし、本制御に基づく作業動作実験を行うため、現有のHOAP-2を改造し、両足先の2カ所に新規購入する小型力覚センサを備え、作業時に加わる力・モーメントを計測可能にした実験システムの構築が計画通りに進まなかった。平成29年度の研究計画においては、RNS手先動力学制御の理論構築、制御設計の理論統合、制御理論の動力学シミュレーションによる検証から研究を開始し、現有の小型ヒューマノイドHOAP-2の両手足先端に力覚センサを追加して本制御を実際のヒューマノイドに適用して作業実験を行い、有効性を評価する予定であった。具体的には、HOAP-2を改造し、両足先の2カ所に新規購入する小型力覚センサを装備させ、両手先の現有の力覚センサと併用することで、作業時に加わる力・モーメントを計測可能にした実験システムを構築し、HOAP-2の片腕を用いた壁面の清掃作業に対するモーション・フォース複合制御および反動制御実験を行い、実作業における有用性を検証する予定であったが、詳細な設計を進めた時点で、計画時に購入を検討した力覚センサでは求める制御に対する性能が不十分であることが判明した。よって、センサの再選定が必要となり、HOAP-2に対する設計案を見直すこととなった。また、選定結果により性能が保証された力覚センサは当初購入予定の製品よりも高額であったことから、研究計画における予算計画および備品利用計画の見直しが必要となり、その変更に時間を要したことから、平成29年度の研究計画の3分の1程度を完了することができなかった。本研究の目的は、ヒューマノイドが実用的な力作業を実現する上で必要とする、全身の姿勢維持しながら、作業対象、環境、利用する道具、そのほかの作業条件に適した全身運動を積極的かつ力動的に実現できるモーション・フォース複合制御法の開発である。ヒューマノイドによる力作業では、作業のために接触部における力と運動の同時制御を実現するとともに、転倒回避のための全身の姿勢維持と作業に適した全身姿勢を取って積極的に活用することが重要であり、本研究では、幾何学的冗長性を有するヒューマノイドの四肢に対して、反動零空間(Reaction Null Space: RNS)に基づくモーション・フォース複合手先動力学制御手法(以降:RNS手先動力学制御手法)を開発し、シミュレーションと実際のヒューマノイドの実作業に適用し、その有効性を検証することである。
「消極的」議題設定から「積極的」議題設定へ　－日本における政党政治の変容－

平成30年度は政党執行部が政党の一体性を維持する方法を明らかにした。小選挙区比例代表並立制の導入によって、政党イメージが再選にとって重要になったとはいえ、議員は選挙区の利益を損なうような政党の方針に賛成すれば支持を失い、落選する危険がある。そのために、政党執行部は議席の最大化や望ましい政策の実現など、他の目標と両立させる形で、党の方針に不満を持つ議員に役職を配分することで不利益を「補償」し、一体性を維持していることが明らかとなった。具体的には、以下の3点の課題に取り組んだ。第一に、議員による政党の方針への造反が、有権者の議員及び政党に対する投票意向に与える影響を分析した。具体的には、シナリオ内の議員の造反・離党行動の有無をランダムに提示するサーベイ実験を行った。この結果は、海外のワークショップで報告済みである。第二に、政党執行部がどのような目的を持ち、役職配分を行っているか分析を行った。執行部は役職を、一体性維持のため政策選好が離れた議員に配分する必要がある一方で、政策を実現するため政策選好が近い議員に配分する必要もある。このジレンマを執行部は、シニオリティルールと連動させることで、両方の目的を追求していることが、明らかとなった。この結果は、日本政治学会で報告した。第三に、役職配分が、実際に政党の一体性を維持するうえで重要な役割を果たしていることを実証した。具体的には、20112012年の民主党分裂を事例とし、政党間移動は単に議員が所属政党を選択する結果ではなく、政党執行部が戦略的に対応しうることを主張する。この戦略的行動とは、政党にとって議席の拡大に資する議員に対して、役職などの資源配分による「補償」を行い慰留するものである。この結果は平成29年度中に投稿済みであったが、査読を経て、平成30年度中に「年報政治学」に掲載された。当初の予定通り、役職配分を通じた政党執行部の一体性維持戦略について、実証することができた。またその結果は、それぞれ査読付き論文や学会報告として研究成果を上げている。さらに次年度以降の分析に必要な資料についても特定し、順次収集を進めており、研究がおおむね順調に進展していると評価できる。令和元年度は、平成31年度中に取り組んだ研究について論文としての刊行を目指すとともに、執行部による資源配分が実際の政策決定の場面においてどのように機能しているか、質的・量的に明らかにすることを目指す。そのために、法案準備段階における与党内調整に関する資料を用いる予定だが、これについては平成30年度中にすでに特定しており、順次情報公開請求を行うことで収集を進めている。また、採用最終年度にあたるため、これまでの研究をまとめ、博士論文の提出を目指す。
尿路感染症におけるバクテリオファージ療法の基礎的研究および臨床応用

1.マウス実験的尿路感染症に対するファージ有効投与量、体内動態の検討(1)6-8週齢BALB/c雌マウスの膀胱内に1×10^8から2×10^<10>までの菌量の尿路病原大腸菌ECU5株を接種し、生存率を経時的に検討した。その結果1×10^9から5×10^9までは接種菌量に依存して生存率の低下が認められ、5×10^9以上ではほぼ100%のマウスが1週間以内に死亡した。死亡したマウス臓器には多数の接種菌が確認され、敗血症を生じていると考えられた。以上から、接種菌量を5×10^9に決定した。(2)5×10^9のECU5株をマウス膀胱に接種後、大腸菌ファージT4および筆者らが新たに分離したファージφEを、接種菌量に対する投与ファージ相対量(MOI)が0.01から100で腹腔内に投与した。T4投与の場合MOI=1で生存率が80%、MOI=60以上で100%となった。一方、φEはMOI=60で生存率60-70%となり、いずれのファージでも致死抑制が確認された。(3)ファージT4およびφE(10^<11>)をマウス腹腔内に投与し、経時的に臓器を摘出し、ファージ数の計測を行なった。その結果、接種したファージは速やかに全身に伝播され、24時間は比較的安定に各臓器で保持されることが分かった。2.バイオフィルム感染症に対するファージ療法の有効性確認(1)臨床分離緑膿菌8株を、ポリスチレン(PS)96穴プレート内に0.25%グルコース添加LB培地で37°C24時間培養し、底面にバイオフィルムを形成させた。バイオフィルムに対し緩衝液(対照)あるいは緑膿菌ファージ3株を37°Cで作用させ、残存バイオフィルムの定量を行なった。(2)検討した全てのファージで、また全ての緑膿菌株についてバイオフィルムの顕著な減少が認められ、ファージがバイオフィルム内の緑膿菌をも破壊できる可能性が示された。尿路感染症治療におけるバクテリオファージの効果について検討した。当院における尿路感染症患者より、尿路病原性大腸菌23株を分離、保存した。我々が教室で保存している、各種のバクテリオファージ(T2、T4、T6、T7)を用いて、これらの大腸菌に対する感受性を調べた。尿路病原性大腸菌に対してはT4ファージが最も高感受性を示し、さらにT4ファージは特定の大腸菌ECU-5を最もよく溶菌した。大腸菌株によるマウスの腎盂腎炎モデルにおいて、各種濃度のT4ファージを経腹膜的に接種すると、投与量依存的にマウスの延命効果があることを確認した。また大腸菌ファージT4、黄色ブドウ球菌ファージφMR11を腹腔内投与した時の各主要組織への時間的移行および尿中排泄を調べたところそれぞれ異なった分布を示した。T4ファージは腹腔内投与後24時間は各組織中に10^6pfu/ml以上の高濃度で存在していることが確認された。これに対してφMR11ファージは腹腔内投与後7時間後には急激に濃度が低下していた。またT4ファージはLB培地中では24時間ほぼ変化せず安定であったが、人およびマウスの尿中では24時間後にはすでに失活していることを確認した。さらに広範囲の大腸菌群に対応させるために、尿路病原性大腸菌12株を宿主として環境水中から8株の新規ファージを分離。この中から各種大腸菌にもっとも溶菌域の広いφA、φEの2株を分離精製し、これらのファージの種の属性および広範囲に溶菌できる機構・構造について調べた。まず透過型電子顕微鏡により新規ファージの形態学的解析を行い、形態学的には頭部、尾部を有するT-even系ファージであることを確認した。それぞれのサイズは頭殻長、頭殼幅、収縮鞘を有する尾部長はφEが95.8、65.8、101nm、φAは108.9、85.3、100.1nmであった。次に頭部およびスパイク部のゲノム解析により、これらの2種類のファージはfamily Myoviridaeのmorphotype A2に属するファージと判明した。今後、さらに多くの大腸菌株を収集し、φA、φEの溶菌活性をさらに拡大させるため、遺伝子の改変などによりさらに強力なファージを収集する予定である。(2)5×10^9のECU5株をマウス膀胱に接種後、大腸菌ファージT4および筆者らが新たに分離したファージφEを、接種菌量に対する投与

ファージ相対量(MOI)が0.01から100で腹腔内に投与した。T4投与の場合MOI=1で生存率が80%、MOI=60以上で100%となった。一方、φEはMOI=60で生存率60-70%となり、いずれのファージでも致死抑制が確認された。(3)ファージT4およびφE(10^<11>)をマウス腹腔内に投与し、経時的に臓器を摘出し、ファージ数の計測を行なった。その結果、接種したファージは速やかに全身に伝播され、24時間は比較的安定に各臓器で保持されることが分かった。2.バイオフィルム感染症に対するファージ療法の有効性確認(1)臨床分離緑膿菌8株を、ポリスチレン(PS)96穴プレート内に0.25%グルコース添加LB培地で37°C24時間培養し、底面にバイオフィルムを形成させた。バイオフィルムに対し緩衝液(対照)あるいは緑膿菌ファージ3株を37°Cで作用させ、残存バイオフィルムの定量を行なった。(2)検討した全てのファージで、また全ての緑膿菌株についてバイオフィルムの顕著な減少が認められ、ファージがバイオフィルム内の緑膿菌をも破壊できる可能性が示された。
神経性ウイルス粒子の脳移行における分子機構の解析

マウス血管内皮細胞、およびマウスinvitroBBBモデルを使用し、ポリオウイルス(PV)の体内動態を解析した。主な研究項目は、PVの血液脳関門透過機構の解明とその応用である。応用研究とは、物質の脳関門透過性を高める研究を推進することである。本研究により、PVがBBBを透過する際には、宿主のトランスフェリン受容体分子を利用している可能性を確認し、さらに他の分子も利用している可能性を示した。また、トランスフェリン上のPV結合サイトを同定し、PVのキャプシド蛋白質VP1がその結合に重要に関与していることを示す事が出来た。平成23年度は、PVに結合するマウス血管内皮細胞の表面分子はトランスフェリン受容体であることを明らかにし、さらに、in vitroにおけるPVとトランスフェリン受容体の結合についての研究は順調に進んでいた。すなわち、トランスフェリン受容体上のPV結合に関係するペプチド(9アミノ酸)を同定し、さらにPV粒子上のキャプシド蛋白質VP1上のペプチド(13アミノ酸)であることを証明した。また、PV粒子上のペプチドを結合させたマーカー分子は、血管内皮細胞に取り込まれることまで証明し、さらなる研究進展を企画していた。ところが、平成24年度に入り、使用しているPV抗体を、ウサギhyperimmune血清から精製抗体に替え、PVとトランスフェリン受容体との免疫沈降実験を行ったところ、トランスフェリン受容体は非常に沈降しづらくなり、マウス血管内皮細胞にトランスフェリン受容体を過剰発現させたときのみ検出可能であった。すなわちPVとマウス血管内皮細胞上のトランスフェリン受容体の親和性はかなり低いことになる。このことが、真実であるとすると、これまでの実験結果は見直しが必要となる。ただし、in vitroでは非常に効率の良い結合が見られるので、今年度見出した意外な結果の真相を明らかにするための努力が続いている。この点をクリアーしないと先に進めないので、使用抗体を替えたことによる実験結果への影響と、もしトランスフェリン受容体でなかった場合、受容体が何であるかを明らかにする研究を続けてている。ポリオウイルス(PV)は,中枢神経系に向性を示す一本鎖RNAウイルスであり,小児マヒの原因ウイルスである。ヒトに経口感染後,消化管,局所リンパ小組織,血中を経て中枢神経系に侵入し,神経細胞で増殖することで病原性を示す。PVの体内伝播において,感染(ウイルス複製)はヒトPVレセプター(PVR)の存否で決まり,PV粒子の血液から脳への移行はPVRの有無に関係なく効率的に行われることをPV感受性モデルマウスを用いた我々の研究から証明している。本研究では,PVの向神経性を示す要因であるウイルス粒子表面ペプチド上のレセプターを認識する機能に着目し,神経性ウイルスの血中から脳移行における基本原理をウイルス側から解明することを目的とする。本年度は1)ポリオウイルス粒子における透過用レセプター結合部位および最少機能単位ペプチドの解析。2)ペプチドマイクロアレイ法を用いたポリオウイルス粒子における透過用レセプター結合部位の解析および透過用レセプターの機能に関与する因子のプロテオーム解析について行った。その成果は、1)ポリオウイルス粒子表面を構成するVP1、2、3の中から宿主レセプターの認識機能にループ構造が関与していることを発見し、その中からVP1のペプチド領域を同定した。この知見に関して、現在、特許出願中である。2)ペプチド合成において塩基性アミノ酸の保護基は立体的にカサ高く、合成効率が低下する。ポリオウイルス粒子ペプチド配列に塩基性アミノ酸が多いことを考慮し、組み換え遺伝子を用いたペプチドライブラリーに切り替えた。生化学的解析および計算機科学的手法より、ポリオウイルス粒子表面を構成するVP1、2、3の中から宿主レセプターの認識機能にループ構造が関与していることを発見し、その中からVP1のペプチド領域を同定した。この知見は、本研究目的の神経性ウイルスの脳移行におけるウイルス側の分子機構の情報を明らかにした結果の一つである。その脳移行への重要なステップである血液脳関門透過は、分子レベルで明らかにされていないが、本知見がブレイクスルーとなることが期待される。今後、構築したペプチド発現ライブラリーを用いることにより、さらに、ウイルスペプチドのレセプター認識機能における制度が増すものと考えている。脳血管内皮細胞におけるポリオウイルス(PV)粒子の侵入およびトランスサイトーシス経路の解明。PV研究に用いるマウス脳血管内皮細胞におけるエンドソームの実態はまだ明らかになっていない。それは細胞極性を安定に保つ培養条件等,諸条件が整っていないことに起因する。この細胞を安定に培養および観測を行う条件を確立するのと並行し,PVが感染し,且つ,初期エンドソーム,後期エンドソーム,リサイクリングエンドソーム,ゴルジ体(トランスゴルジネットワーク)およびリソソームを明確に判別することが証明されている培養細胞であるCOS-1細胞を用いて蛍光標識ポリオウイルスのエンドサイトーシス観測系の構築を行う。

これをマウス脳血管内皮細胞と比較し,観測系を構築する。観測は,共焦点レーザー顕微鏡,電子顕微鏡等を用いて行う。前年度に設計したPV粒子ペプチドのコントロールとして用いるPVは,精製したウイルスを用いて粒子表面をAlexaFluor-488(-555)でラベル化する。観測に応じ,ウイルス粒子に含まれるRNA分子をSyto82 dye等でラベル化し,観測を行う。エンドソームマーカーRabGTPase類、その他,標的レセプターのクローニングを行い, AcGFP,mCherry,Dronpa-Green、tdTomato等の蛍光タンパク質融合用発現ベクターを用いて脳血管内皮細胞に導入し,PV粒子ー標的レセプター複合体の内在化,トランスサイトーシスについて光学顕微鏡観測を行う。共局在の挙動についてFLIP,FRAP,FCS等の技術を導入し,PV侵入に関与するエンドソームまたは輸送小胞について解析を行う。同時に,観測対象の標的遺伝子についてsiRNA等を用いたノックダウンおよび過剰発現等を行い,PVー細胞間の観測システムも構築し,顕微鏡観測を行うことによってトランスサイトーシス経路を解明する。実験器具と試薬の消耗品費用、学会の出張参加費として用いる予定である。
過冷却状態の液晶相を利用した室温塗布プロセスによる高品質な有機トランジスタの開発

均一な結晶製膜が溶液プロセスで製膜でき、高耐熱性を有する有機トランジスタ材料として、過冷却液晶相を発現する有機半導体材料に注目した。本研究で見いだされた有機半導体は室温において過冷却液晶相を発現する事で、平坦性に優れた液晶薄膜を前駆状態とすることで均一な結晶薄膜が製膜でき、120度5分間の熱アニールを加えると多結晶薄膜にもかかわらず10cm2/Vsを超す高移動度を示す有機トランジスタが実現できた。さらに、相転移温度の非対称性により140度までの熱ストレスに対して移動度は変化せず、溶液プロセス適合性と高耐熱性、さらには高移動度を備え持つ高品質なトランジスタ材料の実現に成功した。平成25年度はフェニルーベンゾチエノベンゾチオフェン誘導体(Ph-BTBT-10)の多結晶薄膜における熱アニールによる高移動度化と過冷却液晶相を用いた室温に近い温度(40°C)での均一製膜に関してその要因を検討した。Ph-BTBT-10は70°C以上の熱アニールではON電流が大きく増加し、移動度は10cm2/Vsを越え、最大で移動度が22cm2/Vsに達した。この高移動度化の要因を調べたところ、アニール前はモノレイヤー構造であった結晶薄膜が、熱アニール後は2分子を1ユニットとしたバイレイヤー構造に変化していることがAFM、低角XRD測定より明らかになった。溶液から取り出したPh-BTBT-10の単結晶構造解析、実際の多結晶薄膜においてはTOF-SIMSによる硫黄原子の深さプロファイルの測定より、バイレイヤー構造はコア部が向かい合った構造をとっていることが明らかになった。このバイレイヤー構造を取る結晶薄膜のトランスファー積分を計算すると、レイヤー内に大きな値(約50meV)を示すだけでなく、向かい合ったコア部間にも値は小さい(約8meV)ものの有意な値を示すことがわかった。このことは、多結晶薄膜の結晶粒界において電荷輸送が困難な場合でも、その箇所をよけて電荷輸送が可能なパスが存在していることを示しており、多結晶薄膜においても10cm2/Vs以上の高移動度が実現できた要因であると考えられる。同時に、高温域で発現する液晶相経由で作製した均一な多結晶薄膜は液晶相の構造由来のモノレイヤー構造をとるのと同様に、過冷却液晶相を用いて実現される40°Cの低温製膜における均一な多結晶薄膜においても熱アニール前はモノレイヤー構造をとっており、40°C製膜で均一な結晶薄膜の作製ができた要因は、過冷却液晶相を経由したことで実現できていることが実証された。平成24年度は、加熱過程と冷却過程で相転移温度が違う過冷却状態の液晶相を利用することで、従来検討してきた高温(約100°C)での製膜だけでなく、室温に近い温度においても表面均一性に優れた多結晶薄膜の作製および、アニール等により溶液プロセスで作製した多結晶薄膜の高品質化を目指し検討をおこなった。過冷却状態の液晶相を発現するモデル材料としてはフェニルーベンゾチエノベンゾチオフェン誘導体(Ph-BTBT-10)を主に用いた。有機溶媒として当初検討してきたジエチルベンゼンから沸点の低いキシレン溶媒にすることで、65°Cまでの比較的温度の低い条件でも均一な多結晶薄膜が作製できることを確認した。さらに、沸点の低いクロロホルムをキシレンに混合した溶媒においては、40°Cといった室温に低い温度であっても均一な多結晶薄膜が作製できることを明らかにした。この60°C以下の製膜温度でも表面均一性に優れた多結晶薄膜が可能な点は、加熱スピンコートだけでなく、その他の製膜法や印刷法にも適用でき、本材料系の産業利用が可能なことを意味している。この表面均一性に優れた多結晶薄膜が液晶薄膜経由で実現できている点をXRD測定を通じて確認をしているところである。アニールによる多結晶薄膜の高品質化に関する検討については、溶媒蒸気アニールを定量的に取り扱うことが可能な装置を開発した。作製した装置により、従来よりも5倍ほど大きさの基板においても均一に溶媒蒸気アニールを施すことに成功した。平成25年度以降に検討する多結晶膜の高品質化において、このアニール装置がさらに活躍するものと考えられる。また、モデル材料として検討してきたPh-BTBT-10においては、5分間の短い熱アニールであっても移動度が大きく上昇し、10cm2/Vsを超す移動度を示す有機トランジスタの開発に成功し、本材料系が産業的に有用であることを確認した。

最終年度である平成26年度は、この24年度、25年度で良好なトランジスタ特性を示すことが明らかになってきたフェニルベンゾチエノベンゾチオフェン誘導体(Ph-BTBT-10)の有機トランジスタ材料としての有用性を明確にするために、ボトムコンタクト構造のトランジスタの検討および、Ph-BTBT-10とソースドレイン電極とのコンタクトを改善するための研究を行った。その結果、ペンタフルオロベンゼンチオール処理を行った金電極を用いる事で、コンタクト抵抗が金電極に比べて1桁以上も小さくなることを明らかにし、厚さ300nmのSiO2を用いたデバイスにおいても、-30Vの駆動電圧で移動度が10cm2/Vsを超すトランジスタ特性を示すことを明らかにした。更に、アルキル鎖長の長いPh-BTBT-14においては厚さ100nmのSiO2を用いたボトムゲートボトムコンタクト構造のトランジスタにおいて-15Vの駆動電圧で移動度12cm2/Vs、サブスレッショルドスイングが0.24V/decの良好なトランジスタ動作を確認しており本材料が有機トランジスタ材料として大変優れていることが明らかにした。また、室温製膜やインクジェット法によるパターニングなどを実現するために、溶解度の高い材料を探索し、Ph-BTBT誘導体でアルキル鎖が短い材料になると、溶解度が高く室温に近い温度域で均一な薄膜が作製できることを明らかにした。特にPh-BTBT-8よりも短い誘導体においては、過冷却の液晶相を室温まで発現し、過冷却状態を用いた室温製膜、結晶化後は150度に近い温度まで結晶状態を保持できる理想的な材料であることを明らかにした。また、この材料を用い作製したトランジスタにおいて、Ph-BTBT-6では移動度1cm2/Vs、Ph-BTBT-8では移動度3cm2/Vsに達することが明らかになった。有機トランジスタ材料これまでの研究により、目標とする室温製膜かつ移動度が5cm2/Vs以上の移動度を示すトランジスタの開発に迫る結果を得ることができた。具体的には液晶物質であるPh-BTBT-10の多結晶薄膜において熱アニールを施すことで10cm2/Vsを超す高移動度のトランジスタの作製に成功し、さらに本材料系は過冷却液晶相を発現するために混合溶媒を選択することで室温に近い40°Cでの製膜で均一な結晶薄膜が作製できることを実証している。さらに、多結晶薄膜にもかかわらず高移動度が実現できる要因(モノアルキル鎖構造を持つ分子が形成するコア部が向かい合ったバイレイヤー構造を形成する点)を明らかにし、室温製膜が可能で高移動度が実現できる材料の設計指針が得られている。現在、Ph-BTBT-10以外の液晶材料において、室温で均一製膜が可能な材料がいくつか開発されているが、目標である5cm2/Vs超える移動度を示すトランジスタ作製には至っていない。最終年度では、室温製膜で高移動度を示す有機トランジスタの実現や、さらに他の製膜プロセスとしてインクジェット法による有機半導体層のパターニングを含めて検討していく。1年目でモデル材料であるPh-BTBT-10において、プロセスを検討することで室温に近い40°Cでの製膜、5分間の短い熱アニールで移動度が10cm2/Vsを超す有機トランジスタが実現でき、研究は予想よりも順調に進んで、あと2年で研究の目的は達成できるものと考えられる。今後は、室温での製膜できるようプロセスもしくは材料の改良を進めていく。現在、新規の材料もいくつか検討を始め、さらなる低温製膜が実現できているが、移動度が達成しにくいことが懸念されている。これに関しても、平生24年度で作製した溶媒蒸気アニール装置が有効に働くものと考えられる。
TLR・Nod蛋白の調節異常から見た乳幼児Cytokine Storm病態解析

小児期の免疫疾患の中には、川崎病、インフルエンザ脳症、ウイルス関連血球貪食症候群、全身発症型若年性特発性関節炎など、炎症性サイトカインによcytokine stormが病態形成に濃厚に関わっている疾患が少なくない。これらの炎症性サイトカインの過剰を来たす疾患での自然免疫との関連について検討を行った。獲得免疫系が成立までの間生体防御に重要な役割を担っている自然免疫系が優位な状況にある乳幼児期において、その中心的位置づけにあるTLR・Nod蛋白の調節異常について各種小児期免疫疾患を検討することを研究目的としている。1.小児期にみられる免疫病におけるcytokine storm(炎症性サイトカインの調節不全)の解析・小児期の免疫疾患の中でも、川崎病、インフルエンザ脳症、ウイルス関連血球貪食症候群、全身発症型若年性特発性関節炎などの炎症性サイトカインによるcytokine stormが病態形成に濃厚に関わっている疾患に焦点をあて、その発症機序の解明を試みている。・ゲル電気泳動法で分離された蛋白質を、転写産物機能の解析法であるdifferential display法にて比較検討することにより、各患児の炎症極期あるいは鎮静期に発現している特異的蛋白を検出した。・乳幼児での自然免疫応答による炎症反応について、末梢血白血球より分離した単球を用いTLRリガンドによる刺激を行い炎症性サイトカインのmRNA発現と細胞内蛋白発現により検討を行った。3.乳幼児の自然免疫におけるNodファミリー蛋白を介した炎症応答の細胞内シグナルの解析TLRを介した炎症反応が細胞表面の刺激のみならず、細胞質局在性のNodファミリー蛋白の認識機構によっても自然免疫応答が生じる。このためTLRを介した炎症応答のほかにNodファミリー蛋白による自然免疫応答についてNFκBとcaspase-1の細胞内シグナルの解析によって検討した。研究の目的小児期、特に乳幼児期の免疫系の特徴は成人と異なり自然免疫系が重要な役割を果たしており、また成長に従い獲得免疫系機能の発達が見られる。このため乳幼児期に多く認められる免疫疾患について、自然免疫系の病態に果たす役割を明らかにする。本年度の研究実施計画これまでの研究として、川崎病、全身型若年性特発性関節炎、周期性発熱症候群について、炎症病態における炎症性サイトカインによるサイトカインストームの特徴(各種サイトカインの発現パターン、程度など)の検討を行い、川崎病においてはIL-6、TNFα、可溶性TNF受容体の炎症性サイトカインの増加と炎症抑制サイトカインであるIL-10の増加が認められ、特に大量ガンマグロブリン抵抗症例において顕著な増加を認めた。一方、全身型若年性特発性関節炎では、IL-6、IL-8単独の増加が特徴的であったが、重症病型であるマクロファージ活性化症候群例では、IL-6のみならずTNFα、IL-1β、IFNγなど各種サイトカインの顕著な増加を認め、サイトカインストームの状態にあることが明らかとなった。本年度以降の研究として、pyrinの多様性と炎症病態との関連性について検討を行う。周期性発熱症候群の一っであるクリオピリン関連周期性発熱症候群と家族性地中海熱症例に関して、pyrin, cryopyrinの遺伝子異常を認める疾患であり、これらの疾患と川崎病、全身型若年性特発性関節炎症例についてpyrinの発現についてウエスタンブロッティング、realtime PCRを用いて検討し、病態のメカニズムを解明する。さらにサイトカインストームにおいてこれまでの検討で、IFNγの産生が特徴的に認められることが明らかとなっており、健常乳児、小児において、マイトージェン刺激によるIFNγ産生について検討し、サイトカインストームにおけるIFNγの役割について検討する。本年度の研究成果これまでの研究として、小児期発症疾患の炎症病態における自然免疫と炎症性サイトカインとの関わりについて検討し、川崎病や全身型若年性特発性関節炎、自己炎症症候群など各疾患における炎症性サイトカインの産生異常を明らかにしてきた。本年度は、小児期発症全身性エリテマトーデス(SLE)症例の腎生検組織を用いて、TLR9や糸球体スリット膜関連蛋白(nephrin、podocin)、糸球体上皮細胞構造蛋白(synaptopodin)の免疫染色を行い、TLR9の腎組織内での局在を確認するとともに、SLEの主症状であるLupus腎炎において自然免疫受容体であるTLR9が担う病態への関与の解明を試みた。小児期発症Lupus腎炎患者の生検腎組織の免疫組織染色において、TLR9の発現は寛解期や正常腎では認められなかったが、疾患活動期において糸球体上皮細胞領域に一致した発現増強が観察された。また、TLR9が強発現する時期は血中抗二重鎖DNA抗体価の上昇と低補体血症とを認める時期に一致し、血中にDNA含有免疫複合体が多い時期である事が推測された。今回の研究で得られた知見はTLR9を始めとする自然免疫が自己免疫疾患である小児期発症Lupus腎炎の臨床経過に少なからず関与を示すことを実証し、今後の病態解明の一助となることを示唆するものであった。と同時に、TLRを含む自然免疫系をターゲットとした新たな治療法の確立に寄与するものと考えられる。
産業構造の転換に対応する労働市場政策に関する総合研究

昭和62年にこの研究がスタ-トしてから3ヶ年が経過したが、当初の研究目的および研究計画をほぼ消化することができた。ただし、予算規模の縮小と情報関連機器のめざましい進歩によって、若干の修正を施したことは事実である。3ヶ年の研究を貫いた基本線は、第一に、産業構造の転換によって出現する経済社会を「情報化社会」とみなし、「情報化社会」に特有の企業経営、人事管理、地域経営などの点で新しい思想と新しい手法が生まれていること、第二に、労働者意識が大きく転換し、職業意識、生活意識が急速に変化し、そのことが企業環境の変化となり、労働市場も流動化すること、第三に、労働力人口の高齢化がますます進展し、これへの適正な対策なしには「豊かな社会」を構築することができない、ということであった。各々の研究グル-プは、他のグル-プと連携しながら、与えられた課題を掘り下げ、現実に即した実践的提言を行なうことができた。本研究がスタ-トした時点では、あまり注目されていなかった「就業形態の多様化」や「労働力の国際移動」などは、本研究のメンバ-が積極的に発言することによって、いまや学界の中心的テ-マになっており、また、「情報化社会」における「情報化経営」という新しい概念を提示して、さまざまな議論をひき出すようになったことは、本研究のメンバ-の研究成果がつぎつぎに公表されたことによるものと考える。産業構造の転換をグロ-バルに考えることは勿論であるが、本研究で比較的手薄な部分は、日本とアジアとの産業構造の調整の問題であり、この点の解明は次の機会に譲ることとする。「産業構造の転換に対応する労働市場政策に関する総合研究」という研究題目の下に,研究組織を3グループに分割し,グループ間の連絡をとりつつ,研究を行なった. 62年度の各グリープの研究実績は以下のとうりである.1.「理論研究グループ」においては,内外の文献および統計資料を主として労働市場の巨視的変化に関連するものに限定し収集した.また,構造不況地帯を中心として地域の労働市場の変化の実態を把握するために,調査旅行を行なった.2.「実態調査グループ」においては,企業の労務管理,労働者の労働意識労働市場機構などの点で,理論的および実証的研究をおこなった.企業の労務管理の実態・問題点・今後の方向については,津田眞澂の著作に本研究の一部が公表された.労働者の労働意識の変化については倉田良樹の論文,労働市場機構の変化については林大樹の論文にそれぞれ公表された.3.「失業問題・社会保障研究グループ」においては,内外の労働統計・社会保障統計を探索しつつ,基礎的文献の収集およびサーベイをおこなった.また,深刻化している老人問題の現状把握に努め,その成果の一部が藤田伍一の論文に発表された.62年度の研究を遂行するに際し,特に注意したことは以下の点である.1.本研究の進展に伴い,各グループの中間報告を検討するため,定期的に研究会を開催し,さらに次年度に向けての微調整を行なった.2.本年度は3ヶ年にわたる研究の第一年度となるため,文献の収集やパソコンなどの機器の購入に際して, 3ヶ年の研究が最も効果的におこなわれるように配慮した.それぞれのグループにおいては,理論研究・文献研究と日本における実態とを各々の研究の中で有機的に結合させるように研究経費の配分に工夫を行なった.本年度は3つのチーム(理論研究グループ、実態調査グループ、失業問題・社会保障研究グループ)がそれぞれの研究計画を実行すると同時に、前年度以上に合同検討会による情報・問題意識の共有をはかった。そして、研究成果の中間的な取りまとめを行なうという意味で、研究分担者が多数の学術論文を執筆した。1.本研究全体のテーマに関わる論文津田眞澂「雇用問題と企業の対応」、林大樹・倉田良樹「産業社会の転換とこれからの労働問題」。

この2つの論文には、本研究のテーマである「産業構造の転換に対応する労働市場政策」に関するわが国の現状を巨視的に捉えることを試みた業績で有る。2論文の問題意識は、次年度における最終的な成果の取りまとめに引き継がれる。2.理論研究グループの研究成果に関わる論文依光正哲「情報化社会における産業技術」、倉田良樹「情報化経営における人事管理の課題」。この2つの論文は、現下の日本の労働市場の変動を理論的に解明するための基礎的な視角である「情報化」について考察を行なった。3.実態調査グループの研究成果に関わる論文依光正哲「外国人労働者受け入れ問題への一視点」、倉田良樹「労働力の流動化と雇用問題」。この2つの論文は、外国人労働者問題、転職率の増大、就業構造多様化、等に関する本研究による実態調査の結果を活用した業績である。4.失業問題・社会保障研究グループの研究成果に関わる論文藤田伍一「日本の企業年金の現状と問題点」。本論文は高齢化が進行するわが国における企業年金の重要性とその問題点を論じている。以上、執筆論文の一部をもって概要とする。本年度は本研究の最終年度であるので、各グル-プ毎に研究を集約すると共に、三グル-プ合同の研究会を定期的に開催し、討論を行ってきた。理論研究グル-プは、実態調査グル-プの調査結果を参考にしつつ、今後の労働市場政策で最も重要なポイントは、「地域雇用創出政策」と「外国人労働者問題」であるという結論に達した。実態調査グル-プは、産業構造の転換に伴なう企業の人事・労務政策の変化の事例を集め、労働力の流動化、中高年労働力の活用、労働時間の短縮問題などを多角的に検討し、工業化社会とは質的に異なる情報化社会における企業行動、人事戦略、労働者意識の変化などを検討した。失業問題・社会保障研究グル-プは、高齢化の進展に対応した企業年金のあり方を理論的に検討し、企業年金制度の拡充に関する積極的提言を行なった。本研究は昭和62年度から平成元年度の3ヶ年に亘ったのであるが、産業構造の転換は当初予想していた以上に急ピッチで進み、しかも、円高不況を見事に乗り切り、一部の産業部門では労働力の絶対的不足に陥っている。そして、外国人労働者の問題が急激にクロ-ズアップされるに至った。産業社会は刻々と変容しており、我々の到達点は一つの通過点にすぎない。ボ-ダレス化が進展してゆくなかで、日本の産業構造の転換は、アジア諸国との協調・調整が重視されるべきである。との結論に達したが、そのことを達成する具体的方策に関しては充分な検討を行なうことができなかった。別の機会にこの点を解明する課題が残されている。
P型イオンポンプによる能動輪送機構の構造的解明

本研究の最大の目標は筋小胞体カルシウムポンプ(ATPase)の反応中間体を結晶化し、原子構造に基づいてポンプの作動機構を明らかにすることであった。分解能が十分でなかったE2・AlFx複合体の結晶性を改良し、反応過程ほぼ全体をカバーする6つの状態に関し2.6Åを越える分解能で構造を決定出来た。しかし、真のE2Pアナログの結晶であるE2・BeFxに関しては不満足なものしか得られていなかった。そこで、研究期間を延長し、強力阻害剤タプシガーギン存在下ではあるが、この状態に関しても2.4Å分解能で構造を決定でき、燐酸化アスパラギン酸の処理と膜内イオン通路の開閉がどう連携しているかをある程度明らかにすることが出来た。第2の柱である計算構造生物学では、特に心筋における調節蛋白として重要なフォスフォランバンの燐酸化による制御に関し徹底的な計算を行い、燐酸化の構造的意味を明らかにした。第3の柱である、発現系に関しては、筋小胞体カルシウムポンプを一残基改変することによって、抗マラリア薬に反応することが判明したので、大量生産・精製を行い結晶化可能な標品を得ることが出来た。また、重金属ポンプに関しては、好熱菌銅イオンポンプCopAに関し、蛋白質分解酵素による限定分解によって、蛋白質のトポロジーは大きく異なるにもかかわらず、カルシウムポンプと同様の構造変化を示すことを明らかにし、未知であったN端末金属結合ドメインの役割をも明らかにした。さらに、細胞質領域の2つのドメインと核酸複合体の高分解能結晶解析に成功した。このように、研究のすべての面で大きく前進した。本研究の目標の第1は筋小胞体カルシウムATPaseのすべての中間状態の構造を決定することである。この目標に向けて本年度新たにE1ATPとE1P・ADP状態のアナログの結晶化に成功した。SPring-8でのデータ収集の結果、それぞれ2.8Å、3.1Å分解能でのデータが集まった。しかし、分子置換法での解析からは解が得られず、重原子置換体の作製を試みている。一方、強力阻害剤であるタプシガーギンで安定化したE2(TG)状態に関しては、3.1Åでの解析を終了し、Natureに発表した。この論文はNews and Viewsでも単独紹介されるなど高い評価を得た。この結果から、カルシウムの放出にあたっては膜貫通ヘリックスがピストン様の運動をしていること、それを駆動している熱運動の重要性等が明らかになった。また、E2P状態での構造に関しては、高分解能(2.5Å)の結晶を得ることに成功し、分子置換法による解も求まった。モデルの精密化も順調に進行しており、2003年中には発表できるであろう。もう一つの目標は分子動力学計算による構造変化の理解である。これは予想よりもずっと速く進展し、脂質二重膜や水分子等も含む、full atomの計算を5ナノ秒程度までは容易に遂行できるようになった。脂質二重膜に埋めただけでも多くの新しい知見が得られ、脂質の重要性が明らかになった。現在はE2状態の構造を計算中であるが、E1状態の計算に向けて準備を進めている。第3の目標である重金属ポンプへの展開に関しては、亜鉛ポンプの発現系を構築し大量生産にも成功している。本研究の第一の目標は筋小胞体カルシウムATPaseのすべての構造をX線結晶解析により決定することである。昨年結晶は得られたが構造決定に至らなかったE1ATPとE1P・ADP状態に関し、まず重原子置換体の作成を試みた。可能な重原子化合物をすべて試したが有用なものは結局一つも得られなかった。幸い、分子置換法を再度試みたところ、正しい解が得られ、対称性の異なる2つの結晶に関しても同一であった。この結果、予想通り、ATPが細胞質ドメインNとPを架橋すること、その結果Aドメインの向きが変わり、膜貫通ヘリックスM1が引っ張りあげられる結果、膜内結合部位にあるカルシウムイオンが「隔離」されることがわかった。また、E1ATPとE1P・ADP状態の構造は燐酸まわりをのぞいて同一であることも判った。本研究の第二の目標は分子動力学計算による構造変化の理解である。安定したシミュレーションが可能になったので、本年度は、比較的短時間のシミュレーションでも済むと期待される、カルシウム結合部位に変異を導入した場合の計算を行った。この結果は生化学的実験の結果を大変よく説明するものであり、一見使われていないサイトIのカルボキシル基の酸素原子が、実は二つのサイトの協同性の実現に重要であることが判った。さらに、pKa計算を行って、カルシウム結合時と非結合時でのプロトン化率を求めたところ、プロトンの対抗輸送に関する実験結果をよく説明する結果が得られた。このように、本年度はイオンの能動輸送機構の解明に向けて大きく前進することができた。本研究の第一の目標は筋小胞体カルシウムATPaseのすべての構造をX線構造解析により決定することである。E1・ATP, E1P・ADP,状態に関し、ATPの類似物であるAMPPCPと燐酸の類似物であるAlF_Xを用いた結晶構造解析を完成させ、カルシウムが膜内結合部位に閉塞されるメカニズムを明らかにすることができた。この結果はNature発表した。

さらに、E2・Pi状態の構造を燐酸の類似物であるMg(F_4)^<2->を用いて2.3Åという高い分解能決定し、これによって、カルシウムATPase反応サイクルの4つの基本状態すべての構造を明らかにすることに成功した。また、E1P・ADP状態、E2状態と比較することで、ゲートの開閉機構、ATPの役割、燐酸化の役割といった本質的問題に答えることができた。この結果もNatureに発表した。さらに、膜貫通ヘリックスに結合する2つの阻害剤を組み合わせることで、E2状態の分解能を飛躍的に向上させることに成功した。本研究の第二の目標は分子動力学計算による構造変化の理解である。まず、最新の原子構造を使ってpKa計算を精密に行うことによって、水素原子を明示的に含む形で原子模型を構築した。プロトン化がくずれると何が起こるかを分子動力学シミュレーションで調べた。この結果、E1・2Ca^<2+>状態での各プロトン化の意味が明らかになり、さらに、改良したE2状態のモデルに同様の計算を適用することにより、カルシウム結合部位のプロトン化状態の詳細を調べた。これによってプロトンの対抗輸送の意味が明らかになった。この結果は現在、2つの論文として投稿中である。本研究の第一の目標は筋小胞体カルシウムATPaseのすべての構造をX線構造解析により決定することである。昨年度までに4つの基本状態の構造を決定することに成功した。今年度は分解能の向上と阻害剤を結合した構造の決定に力を注いだ。その結果、これまでに決定したthapsigargin(TG)に加えて蛍光TG,BHQ,CPAを結合した構造を決定でき、さらに阻害剤を組み合わせることによって分解能を向上させることに成功した。この結果、すべての阻害剤の結合部位は異なり、さらにCPAを結合したカルシウムATPaseの構造は他の2つとは異なっていることが示された。この結果、E2状態におけるカルシウムATPaseの構造が複数あることが、初めて直接的に明らかになった。また、E2状態でもATPは結合できることが生化学的実験から示されていたが、ATPのアナログであるAMPPCPを結合した構造を2.5Å分解能で決定でき、ATPの複数のコンフォメーションが明らかになった。TGとBHQを組み合わせて2.5Å分解能で決定したE2状態のモデルを元にカルシウム結合部位の水素化確率を計算し、酸性残基の水素化がカルシウム放出後の構造の安定化に必須であること、それが無駄にしか見えない水素の対抗輸送の意味であることを明らかにし、PNASに発表した。さらに、結晶構造を得ることが著しく困難であるE2P状態とE1P状態、またカルシウム一個のみが結合した状態の構造を計算によって求めるため、分子動力学シミュレーションを行っている。そのため燐酸化アスパラギン酸のパラメータ決定を行い実際の計算を開始した。本研究の最大の目標は筋小胞体カルシウムポンプ(ATPase)の反応中間体を結晶化し、原子構造に基づいてポンプの作動機構を明らかにすることであった。分解能が十分でなかったE2・AlFx複合体の結晶性を改良し、反応過程ほぼ全体をカバーする6つの状態に関し2.6Åを越える分解能で構造を決定出来た。しかし、真のE2Pアナログの結晶であるE2・BeFxに関しては不満足なものしか得られていなかった。
「リポペプチド」を提示するMHCクラスI分子の同定とその免疫機能解析

研究代表者を中心としたサルエイズモデルを用いた解析から、「リポペプチド」という新しい抗原種に対する特異的T細胞応答の存在が明らかとなってきた。しかし、その分子細胞機序は不明である。そこで、平成25年度においては、リポペプチドを提示する抗原提示分子の同定を目指した。アカゲザル単球を免疫原として樹立した数千に及ぶモノクローナル抗体群の中からリポペプチド抗原提示を特異的に阻害する抗体をスクリーニングした結果、抗MHCクラス1分子重鎖抗体および抗サルベータ2ミクログロブリン抗体が阻害抗体として同定された。このことから、古典的MHCクラス1分子(Mamu-A,B)あるいは非古典的MHCクラス1分子(Mamu-E,F,I,AG)がリポペプチド抗原提示の責任を担うものと考えられた。そこで、サルMHCを網羅的に単離することを目的に、全てのMHCクラス1遺伝子において高い相同性を示す領域に特異的に結合するDNAプローブを作製した。このプローブを用いて、サル単球由来cDNAをソーティングし、サルMHCクラス1遺伝子のcDNAライブラリーを構築した。このライブラリーの中からリポペプチド抗原存在下に特異的T細胞株を活性化する能力のある遺伝子をスクリーニングしたところ、新規アリルであるMamu-nov*1をリポペプチド抗原提示分子として同定することに成功した。以上より、MHCクラス1分子がリポペプチド抗原提示を担うことを初めて明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
乳がんの治療標的とバイオマーカーの探索

乳癌の微小環境を標的とした創薬、バイオマーカーの探索を目的とした研究に従事し、現在、大変注目されている制御性免疫機構を中心に研究を進めた。具体的な研究内容は、以下の通りである。1、複数の細胞株を用いた、PD-L1の発現解析2、PD-L1発現を制御している分子の解析3、PD-L1制御性分子の抑制によるPD-L1発現抑制の確認ウェスタンブロットとフローサイトメトリーで網羅的に解析し、細胞株によって、PD-L1の発現は大きく異なることを確認。全く発現していないものから、発現割合が90%近い細胞まで存在し、がん細胞によって、PD-1/PD-L1シグナル伝達の活性化の違いが示唆された。これらの細胞中、特にPD-L1の発現が高かった細胞株に着目し、がん細胞の代表的なシグナル伝達系に注目し、PD-L1の発現を促進するシグナル伝達系を同定した。シグナル伝達系の抑制により、PD-L1の発現は有意に抑制され、がんの細胞増殖にかかわるシグナルが、同時に制御性免疫機構も活性化することが判明した。そのシグナル伝達系は、多くのがん細胞の活性化されている。また、がん細胞においても、PD-L1は、IFN-γによる刺激やSTAT3の発現上昇により活性化された。以上より、がん細胞では、シグナル伝達系が活性化され、細胞増殖が刺激され、腫瘍を形成していく中で、抑制性の免疫がさらに活性化されるという、がん細胞の巧妙な進展機構が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
現代アメリカ文学における「アメリカン・サブライム」の表象とアウラの発現に関する研

本研究は、入植以来、アメリカ人の集合的無意識を特徴付けてきた、「アメリカン・サブライム」、すなわち雄大で崇高なる新大陸の景観に表象される神話的なアメリカ像への固執が、テクノロジーの発展とともに二十世紀アメリカにおいて大胆な変容を遂げつつも、依然としてアメリカ的無意識を根強く規定し続けているという観点から、現代アメリカ文学における「崇高美」の表象を明らかにするとともに、そこから生じる新たなアウラの発現を詳細に分析したものである。その手続きとして、各時期の文学作品から「アメリカン・サブライム」の表象をできるだけ網羅的に抽出し、その変遷の軌跡を通時的に把握するとともに、共時的視点より、アメリカ的「崇高美」の表象が、どのようなときにどのようなかたちで文化的ディスコースとして作動してきたかを、文学のみならず、視覚芸術、並びに広範なメディア・スタディーズを視野に入れ、具体的に分析を加えた。以上の作業を踏まえたうえで、デリーロ、ピンチョン、オースター、パワーズ、クーヴァーなど主要な現代アメリカ作家の作品に照準を合せ、従来の「アメリカン・サブライム」の表象にいかなる捻りが加えられ、どのような転移がなされたかを明らかにすることを通じて、ポストモダニズムにおける新たなアウラの発生の本質とその問題点を、グローバリゼーションと絡めつつ考察した。その結果、これまで崇高とされてきた大自然とは対極的なテクノロジーやメディアによって大量生産・大量消費されるヴァーチャルなイメージ、並びに消費文明から必然的に発生する廃物などに、ポスト・ベンヤミン的なアウラが生じ、そちらへとアメリカ的「崇高美」の表象が、新たな身体性を孕みつつ、再配置されていくことが判明した。本研究は、入植以来、アメリカ人の集合的無意識を特徴付けてきた、「アメリカン・サプライム」、すなわち雄大で崇高なる新大陸の景観に表象される神話的なアメリカ像への固執が、テクノロジーの発展とともに二十世紀アメリカにおいて大胆な変容を遂げつつも、依然としてアメリカ的無意識を根強く規定し続けているという観点から、現代アメリカ文学における「崇高美」の表象を明らかにするとともに、そこから生じる新たなアウラの発現を詳細に分析することを目的としている。この目標に向けて、本年度は、研究計画通り、本研究の基盤をなす基礎資料の作成を最優先課題とした。具体的には、時代から十九世紀前半、十九世紀後半から二十世紀前半、そして二十世紀後半という三つの時期を設定し、各時期の文学作品から「アメリカン・サプライム」の表象をできるだけ網羅的に抽出し、その変遷の軌跡を通時的に描く作業から着手した。それと並行するかたちで、共時的視点に立ち、文学の領域のみならず、表象流通と密接な関わりのある視覚芸術、広告、メディア研究などの成果を積極的に取り入れながら、テクノ・ユフォリア並びにテクノ・アングストという、テクノロジーをめぐる相矛盾した表裏一体の感覚の解明に取り組んだ。その結果、逆説的ながら、これまで崇高とされてきたフロンティアの大自然とは対極に位置するテクノロジーとメディアが可能ならしめた様々なヴァーチャルな現象、並びに消費文明から必然的に発生する廃物などに、ポスト・ベンヤミン的なアウラが生じ、そちらへとアメリカ的「崇高美」の表象が巧妙にずらされていく可能性が高いことが判明した。本年度における研究成果は、論文「廃物のアウラと世紀末-封じ込められざる冷戦のアンダーワールド」『冷戦とアメリカ文学』(世界思想社)、「広告の物たちの国で-ドン・デリーロとスペクタクルの日常」『Ex Oriente』、並びに第45回日本アメリカ文学会関西支部大会フォーラムにおける研究発表「メディア・ジェンダー・パフォーマンス-The Body Artistにおける時と消滅の技法」を参照のこと。本年度は、研究計画通り、二十世紀後半の文学作品から「アメリカン・サブライム」の表象をできるだけ網羅的に抽出し、その変遷の軌跡を通時的に描く作業を進めた。

前年度の研究実績を踏まえたうえで、現代アメリカ文学の代表作を集中的に分析することによって、二十世紀後半において、従来の「アメリカン・サブライム」の表象にいかなる捻りがなぜ加えられ、またどのような転移がなされたのかを明らかにし、ポストモダン・メディア社会における新たなアウラの発現の本質とその問題点を考察した。具体的には、トマス・ピンチョンの『重力の虹』におけるロケットやテクノロジーに対する崇高美について、デリーロの『アンダーワールド』と接合点を求めるとともに、ポール・ヴィリリオの論考を視野に入れつつ、時間、速度、情報という観点から、リチャード・パワーズの文学を再考した。それと並行するかたちで、本年度は、収集した資料から特に、美術、写真、デザインなど視覚芸術のテクストにおける「アメリカン・サブライム」の表象の分析を、主として共時的側面から、文学テクストと有機的に関連づけながら行った。本年度における研究成果は、「フレームの彼岸から自伝の暗室----『舞踏会へ向かう三人の農夫』における複製技術時代の死と肖像」、「メディア・ジェンダー・パフォーマンス----『ボディー・アーティスト』における時と消滅の技法」、"Welcome to the lmploded Future : Don DeLillo's Mao II Reconsidered in the Light of September 11"の三本の論文にまとめることができた。本年度は、研究成果を共著2冊と学会誌に発表することができた。アメリカ学会の英文学会誌に掲載された"Welcome to the ImplodedFuture : Don DeLillo's Mao II Reconsidered in the Light of September 11"においては、9.11同時多発テロを受けて発表されたDeLilloのエッセイ"In the Ruins of the Future"を踏まえ、世界を震憾とさせたテロリストによるナラティヴの占有と新たなアウラの発現に危倶を抱いてきたDeLilloが、いかにしてテロを、消費やメディアに彩られた「アメリカン・サブライム」の内破と位置づけ、脱構築的に彼らに対抗する物語を書き返すことを模索してきたかを考察した。「メディア、ジェンダー、パフォーマンス-The Body Artistにおける時と消滅の技法」では、時間と主体の関係性を根本的に問い直すThe Body Artistの主人公が、いかにして内部に馴致不可能な他者を抱え込み、恣意的に捏造された反復的な模倣の構造それ自体を炙り出すことによって、「アメリカン・サブライム」を脱構築するに至ったかを検証した。「フレームの彼岸から自伝の暗室へ-『舞踏会へ向かう三人の農夫』における死と複製のヴィジョン」においては、反復と複製と同時性のアウラに彩られた二十世紀の検証を試みるPowersの作品を取り上げ、目的地へ直線に到達する反復可能な速度術ではなく、移動過程における反復不可能な自意識の迷宮にこそ、「アメリカン・サブライム」を内破させる契機が潜んでいることを論証した。科学研究費補助による表記の研究の最終年度にあたる今年度は、これまでの研究活動を踏まえ、アメリカ文学、映画、写真、アート等から抽出した「アメリカン・サプライム」の表象を、通時的かつ共時的に総括し、それらがいかなるアウラの発現を引き起こしてきたかを総合的に分析した。