hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
順遺伝学的手法によるトラフグの初回成熟年齢決定機構の解明

トラフグ属近縁種は人工的に交雑可能であるほど遺伝的に近縁であるが、様々な形質に種間差が認められる。その様な形質のひとつに初回成熟年齢がある。例えば、トラフグのオスは24ヶ月齢で排精を迎え、メスは36ヶ月齢で排卵を迎える。一方、近縁種であるクサフグでは、オスは12ヶ月齢で排精を迎え、メスは24ヶ月齢で排卵を迎える。本研究では、トラフグとクサフグに見られる初回成熟年齢に種間差に注目し、その差を生み出す遺伝機構を順遺伝学的手法により明らかにすることを目指した。まず、両種の交雑第2世代を用いて排精・排卵時期を調査した。その結果、オスは両種の中間にあたる18ヶ月齢頃から6か月程度の期間で排卵が認められた。このことから、両種の交雑第2世代を用いたQTL解析により、初回排精月齢に種間差を生み出す遺伝機構を明らかに出来ることが示された。一方、メスでは22ヶ月齢頃から排卵個体が認められたが、排卵に至った個体は10個体程度と少なく、排卵を基準とした解析が困難であることが示された。次に、オス個体のうち、早期に排精した個体と後期に排精した個体を用いたQTL解析を行ったところ、有意水準を超えるQTLが2つ見つかった。そのうち1つは性染色体上にあった。メスに関しては、排卵時期の代わりに卵巣重量および卵成熟と相関が認められる5sと18sのrRNA比を表現型としたQTL解析を行った。その結果、1つのQTLが見つかったが、雄の排精月齢を決めるQTLとは異なる染色体上であった。いずれのQTLも影響力が弱く、両種の初回成熟年齢の種間差は、効果が小さい多くの遺伝子に支配されていることが示された。当初の予定通り、QTL解析を実施し、トラフグ属近縁種の初回成熟年齢に見られる種間差を生み出す遺伝機構の一端を明らかにした。このことから、概ね順調に進展していると言える。雄の排精月齢に注目し、得られたQTL領域の配列を種間で比較することにより、原因遺伝子の存在領域の限局化を目指す。新たに作出した解析家系を利用して、再現性を確認する。サンプルが揃わず、NGSシーケンス解析が出来なかったため。
膜透過型細胞内ループを用いたGPCRのGタンパク質活性化機構解明

マウスプロスタグランジンEP3β受容体(mEP3β)の第1第3細胞内ループ(i1i3)およびC末端尾部のペプチドのN末端をパルミトイル化し、膜透過型に改変することによって、Gタンパク質の直接活性化を試みた。まず、これら4種のペプチドをFmoc固相法で合成し、mEP3β発現CHO細胞に10μMの濃度で加え、スルプロストーンによる細胞内cAMP量の増加に対する抑制活性を再評価した。パルミチン酸のみ(コントロール)およびパルミトイル化i1i3では、cAMP量がわずかに(10-20%)減少したのみであったが、パルミトイル化C末では、50%減少し、アゴニスト様の活性が観察された。そこで、パルミトイル化C末をリポソームと様々な比率で混合し、トリプトファン蛍光を測定したところ、濃度依存的にブルーシフトが観察され、膜上での会合が示唆された。これに対し、パルミトイル化i2ではこのような変化は観測されなかったことから、パルミトイル化C末の会合がアゴニスト活性に関与していることが示唆された。また、ループペプチドの膜透過性向上のため、抗菌性ペプチドタキプレシンを用いる可能性についても検討した。タキプレシンIのN末端に分子量約5000のポリエチレングリコール(PEG)をペプチドモデルとして結合させたPEG-タキプレシンIを合成した。NBDラベルした多重層リポソームとジチオナイトを用いた実験から、PEG-タキプレシンIもタキプレシンI同様、膜透過性を有していることが明らかとなった。以上のように,膜透過塑ループペプチドはGPCRのGタンパグ質活性化機構解明に有用であることが明らかとなった.マウスプロスタグランジンEP3β受容体(mEP3β)の第1第3細胞内ループ(i1i3)およびC末端尾部のペプチドを膜透過型に改変することによって、Gタンパク質の直接活性化を試みた。まず、これら4種のペプチドをFmoc固相法で合成し、膜透過性向上が期待される、N末端のパルミトイル化とTat配列付加を行った。これらペプチドをmEP3β発現CHO細胞に加え、スルプロストーンによる細胞内cAMP量の増加に対する抑制活性を評価したが、10μM以下の濃度では、抑制活性が観測されなかった。次に、ペプチドが細胞内へ取り込まれるのか否かを確認するため、i1を蛍光色素NBDでラベルし、細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡で調べたところ、細胞膜への分配が観測されたが、分配量は小さかった。そこで、膜にポアを開けることが知られているマガイニン2を同時に投与したところ、細胞膜分配量は増大した。マガイニン2自体はスルプロストーンによる細胞内cAMP量の増加に影響を与えないことを確認したので、今後、マガイニン2同時投与法について検討を行う。また、マガイニン2とループペプチドを化学結合させる方法についても基礎検討を行った。マガイニン2のN末端に分子量約5000のポリエチレングリコール(PEG)をペプチドモデルとして結合させたPEG-マガイニン2を合成した。NBDラベルした多重層リポソームとジチオナイトを用いた実験から、PEG-マガイニン2もマガイニン2同様、膜透過性を有していることが明らかとなった。今後、ループペプチドを結合させたマガイニン2を合成して、活性評価を行う予定である。以上のように,膜透過塑ループペプチドはGPCRのGタンパグ質活性化機構解明に有用であることが明らかとなった.
酸化ストレスと小胞体ストレスの制御による高齢不妊症患者のための新たな治療法の確立

マウス排卵後加齢卵(加齢卵)を用い、小胞体ストレス(Endoplasmic reticulum stress: ERS)の制御が胚発生を改善するかを検討した。ERS時に発現する分子シャペロンであるGRP78の発現が未受精卵で最も強かったことから、加齢未受精卵をERS制御物質であるsalburinalで処理し、体外受精後の胚発生を観察した。異常発生胚は未処理卵に比較して有意に減少した。また、桑実胚、胚盤胞、孵化胚盤胞の発生が有意に改善した。Salburinal処理卵ではPERK経路下流のeIF2αの脱リン酸化が抑制によりERSが制御され、加齢卵の胚発生が改善したと推測された。マウス卵は卵巣内での酸化ストレスに加え、排卵時にもTNF-α、IL-6などのサイトカインに暴露される。これらいずれも小胞体ストレスを誘導することが報告されている。よって、排卵後の未受精卵は小胞体ストレスに暴露され、これが小胞体ストレス応答(UPR)を超えた場合、受精率と胚発生に影響を及ぼすと考えられる。この仮説を証明する目的に未受精卵、初期胚から胚盤胞までの小胞体ストレスを小胞体ストレス時に誘導される分子シャペロンであるBiPの発現により評価した。結果、未受精卵で最もBiP発現が増強しており、胚発生に伴い発現の減弱が確認された。つまり、未受精卵は強い小胞体ストレスに暴露されていると推測された。加齢卵モデルとして排卵後加齢マウス卵、また小胞体ストレスを誘導した卵の受精率と胚発生を検討した。排卵後加齢卵では体外受精後の受精率(2細胞期胚)、その後の胚発生率は新鮮卵と比較していずれも有意に低下していた。また、この際のBiP発現は加齢卵で増強を認めた。Thapsigargin(Tg:小胞体カルシウムポンプの阻害剤)による小胞体ストレス誘導では体外受精後の受精率、その後の胚発生率は新鮮卵と比較していずれも有意に低下していた。Tunicamycin(Tu:糖鎖合成阻害剤)による小胞体ストレス誘導では低濃度処理群と高濃度処理群で検討を行った。低濃度処理群では受精率と桑実胚までの胚発生には影響を及ぼさなかったが、胚盤胞以降の胚発生は有意に悪化した。高濃度処理群では受精率が有意に低下し、その後の胚発生も初期胚から有意に悪化した。マウス卵・胚のBiP発現は未受精卵で最も強く、胚発育に伴い減少しました。加齢卵ではBiP発現が増強しており、加齢卵は過度の小胞体ストレスに暴露されている可能性が示唆された。Tg、Tu処理卵の実験結果と合わせ、加齢卵への過度の小胞体ストレスが加齢卵の受精率の低下、胚発育の悪化に関与している可能性が示唆された。Salubrinalの至適作用濃度と、卵・胚への処理のタイミングを選択するために多くの予備実験を必要とした。1.マウス排卵後加齢卵モデルを用いて、体細胞(肝細胞)由来ミトコンドリアが加齢卵のミトコンドリア機能を改善し、受精率と胚発生を改善するかを検討した。結果、ミトコンドリア機能を卵酸素消費量で評価した際、体細胞ミトコンドリア移植により加齢卵の酸素消費量が増加した。つまりミトコンドリア機能は改善した。しかし、授精率および胚発生に有意な改善は認められなかった。この結果は下記論文として発表した。2.マウス排卵後加齢卵モデルを用いて、卵加齢メカニズムに小胞体ストレスが関与するか検討した。新鮮卵において小胞体ストレス時に誘導される分子シャペロンであるGRP78は未受精卵で最も高発現し、その後の胚発生に伴って減弱することが明らかとなった。また、GRP78の発現は加齢卵において新鮮卵に比較して有意に発現が強かった。この結果は加齢卵では過度の小胞体ストレスに暴露されていることを示唆する。3.小胞体ストレス制御剤のsalubrinalで加齢未受精卵を処理するとGRP78の発現が低下し、小胞体シグナルセンサーであるIRE1経路のeIF2αの脱リン酸化を阻害した。処理後の加齢卵は発生不良卵であるフラグメント胚が有意に減少し、胚盤胞以降の胚発生が有意に改善した。加齢(老齢)マウス作成に50週程度を要するため、加齢(老齢)マウス卵での検討には至らなかった。また、小胞体ストレスの評価方法をBiPから、最近の報告でより用いられているGRP78に変更して再評価を行っている。この為、予定より研究の進捗状況は遅れる結果となった。

体外受精実験で確認されたSalの効果は小胞体ストレスセンサーであるPERKの下流に位置するeIF-2αの脱リン酸化反応を阻害に依ると考えられる。よって、分子生物学的手法によりSal処理卵のeIF-2αのリン酸化・脱リン酸化を定量的に評価する。また、ATF-4を介した翻訳抑制が胚発生異常の減少と胚発生改善に寄与していると考えられ、ATF-4の発現についても同様に分子生物学的手法により評価を行う。その他の小胞体ストレス制御物質(BGP-15など)も胚発生を改善する可能性がある。Salと同様の方法でその効果を検討する予定である。生殖医学加齢(老齢)マウスを作成後、速やかに卵を採取し酸化ストレスと小胞体ストレスの解析を行う。また、排卵後加齢マウスモデルは卵子の採取が容易で有り、実験系の確立、加齢のメカニズム解析にも有用であるので加齢モデルマウスの研究と平行して進める予定である。最近になり、小胞体ストレス阻害剤による他の細胞種、臓器の保護作用が報告されている。この知見は小胞体ストレスによる加齢卵の受精率低下、胚発生悪化の抑制にも応用出来る可能性が有り、研究を進める予定である。平成27年度は予定より研究の進展がやや遅れたため、試薬の購入を行わなかった。平成28年度は当初計画と昨年度の未購入試薬を用いた研究を実施予定である。
骨髄腫幹細胞の同定と機能解析

血液のがんである骨髄腫は難治性であり、生命予後は悪い。本研究では先天的にリンパ球と補体を欠損する重度免疫不全マウスを用いてヒト骨髄腫細胞の挙動と病態の解析を行い、抗がん剤治療モデルを作成した。マウスに移植されたヒト骨髄腫細胞は血流が豊富な骨幹端に集まり、局所では骨芽細胞、破骨細胞と接触していた。また、骨髄腫細胞の増殖に伴い骨破壊が進み、病的骨折を合併した。移植されたがん細胞の一部は低酸素状態において接着分子カドヘリンを発現し、抗がん剤に対する薬剤耐性を獲得した。本研究により骨髄腫の骨微小環境における動態ならびに抗がん剤の耐性獲得の機序があきらかとなり、新薬開発につながると期待された。骨髄腫幹細胞の維持には、骨髄内の造血微小環境が必要と考えられている。骨髄腫細胞の維持、薬剤耐性、骨病変の合併にも造血微小環境が関与している。骨髄腫幹細胞の研究を進める上で、骨髄腫モデルマウスが必要である。ヒト由来骨髄腫細胞株U266に蛍光色素EGFPを強制発現させ、同変異体を用いることでマウス体内の骨髄腫細胞の動態解析を可能にした。骨髄腫細胞は増殖が遅いため、従来の免疫不全マウスには生着しない。先天的にBリンパ球、Tリンパ球と補体を欠損する重度免疫不全NOGマウスに2.4グレイの放射線を照射後、EGFP-U266細胞を経静脈的に移植した。同細胞株はNOGマウスの骨髄に特異的に浸潤し、肝臓など他の臓器には転移しなかった。なお、マウス血清中にU266細胞が分泌するヒト型異常免疫グロブリンをELISA法で検出した。骨髄内のU266細胞の局在を解析したところ、骨芽細胞、破骨細胞の近くに存在しており、腫瘍細胞の維持に各種細胞が関与していることが伺えた。現在、この骨髄腫モデルマウスを用いて、新規抗がん剤の薬効評価を進めている。同時に骨髄腫幹細胞の同定に必要な表面抗原の組み合わせについて、フローサイトメトリー法による解析を行った。これらの研究成果は、骨髄腫幹細胞の同定と難治性の骨髄腫患者の生命予後を改善するための新規治療薬の開発につながることが期待される。骨髄腫の病態を解明し、新規治療法を開発するためには、がん細胞が体内でどのような挙動を示すか研究する必要がある。これまで適切な骨髄腫の疾患モデル動物がなく、白血病と比べて研究が立ち後れていた。本研究では、先天的にリンパ球と補体を欠損する重症型免疫不全症であるNOGマウスに、ヒト由来の骨髄腫細胞株を移植し、マウス体内における骨髄腫腫瘍細胞の挙動、ならびに骨髄微小環境内におけるがん細胞の状態を精査した。マウスに移植されたヒト骨髄腫細胞は、大腿骨においては血流が豊富な骨幹端に集まり、局所では骨芽細胞、破骨細胞との接触を保つことを解明した。また、骨髄腫細胞が大腿骨内で増殖すると、骨代謝が乱れ、病的骨折を引き起こした。このモデルマウスに抗がん剤を投与したところ、p53依存的に腫瘍細胞がアポトーシスを起こし、腫瘍細胞の減少と同時に骨形成が回復した。移植されたがん細胞の一部は、体内においてカドヘリンを発現し、抗がん剤に対する薬剤耐性を獲得した。本研究により、体内における骨髄腫細胞の接着分子の変化、薬剤耐性、骨髄へのホーミングなどがあきらかとなった。今後は当該モデル動物を応用することで、さらなる病態の解明、新薬開発につながることが期待される。多発性骨髄腫は我が国でも人口の高齢化により増加している難治性の血液がんである。多発性骨髄腫は同じ血液がんである急性白血病と異なり、化学療法では根治に至ることはできない。白血病細胞と比較して骨髄腫細胞は細胞周期が遅いこと、骨髄中でも解剖学的に抗がん剤が届きにくい部位に限局していることが原因と考えられている。しかしながら詳しい分子病態は不明とされてきた。本研究では骨髄腫の原因となる骨髄腫がん幹細胞の純化と解析を各種方法を用いて行った。細胞の純化にあたり各種モノクローナル抗体とフローサイトメトリー法を用いた。機能解析としては遺伝子解析、増殖アッセイ試験を実施した。ケモカイン受容体、細胞接着分子、細胞外基質の関与が示唆された。

また、先天性免疫不全NOGマウスを用いたヒト骨髄腫モデルにおいて、マウス体内の骨髄腫の挙動を解析し、大腿骨においては血流が豊富な骨幹端に腫瘍細胞が集積し、局所では骨髄腫細胞が骨芽細胞と破骨細胞と密接な関係をもつこと、細胞間の接着により抗がん剤が効きにくい状態であることがあきらかにされた。また、当該のヒト骨髄腫モデルに抗がん剤を投与したところ、p53依存的な細胞死が減少し抗がん剤の効果が出にくい状況であることが観察された。特にVE-カドヘリン蛋白陽性の骨髄腫細胞は抗がん剤に耐性であり、低酸素状態にも強いことが判明した。本研究成果により難治性の骨髄腫の病態があきらかとなり、新しい化学療法の開発につながることが期待される。ヒト骨髄腫モデルマウスを作成し、マウス体内におけるヒト骨髄腫細胞の増殖の仕方、造血微小環境との関連性、薬剤体制の獲得の解明、抗がん剤の薬効評価法の確立に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。骨髄腫幹細胞をより効率的に同定する方法の確立と、新規治療法の開発につながる研究を行う。
イモリとカエルを用いたドーパミン神経細胞再生機構の比較解析

本研究は、再生能力の高いイモリでドーパミン神経細胞の再生機構を解明し、再生能力の低いカエルやホ乳類で再生を可能にさせることを目的とする。再生能力の差異を比較するには、再生できる生物と再生できない生物間の組織・細胞レベルでの比較解析が必須となる。本年度は、トランスクリプトーム解析で得た遺伝子配列や種々の市販抗体を用いて、両生類中脳の細胞構成を組織学的に解析した。成果について以下にまとめた。(1)中脳腹側の細胞種構成を解明(2)神経幹細胞マーカーBLBPの中脳腹側での発現を発見(3)中脳背腹軸の可視化による種間比較の研究整備。(1)ホ乳類では発生期でのみみられる、幼若ドーパミン神経に発現する遺伝子cxcr4がイモリ幼生と成体の中脳腹側で検出された。成熟ドーパミン神経の遺伝子thの発現は、cxcr4の発現領域と被りながら、さらに裾に広がっていた。イモリにおいても、ホ乳類と同様に中脳腹側のcxcr4細胞がドーパミン神経の前駆細胞であり、さらに成体でも前駆細胞が維持されている可能性が示唆された。(2)両生類の脳には、上衣細胞とよばれるホ乳類の発生期の神経幹細胞に似た細胞が存在する。いくつかの神経幹細胞マーカーは、イモリの幼生でも成体でも上衣細胞に発現する。一方BLBPは、イモリの幼生では上衣細胞に発現していたが、成体では中脳腹側に限局して発現していた。BLBPには神経幹細胞の未分化性の維持に関わるとの報告もあり、BLBPのイモリ中脳腹側での発現が、ドーパミン神経の再生能力と関連があるか解明したい。(3)ホ乳類の発生期で、背腹軸に沿って領域的に発現する遺伝子PAX7やLim1/2を免疫染色によりイモリ中脳とカエル中脳で検出した結果、中脳形態が異なる種でどの領域が相同かを見分けることができた。細胞マーカーを用いることで相同領域に注目し、より正確な比較解析が行えるようになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究計画では、1.イモリとカエル双方で共通に用いることができる抗体をスクリーニングし、異種間での比較解析を容易にすること、2.トランスクリプトーム解析から得た遺伝子の配列情報を用いて、抗体が使用できない遺伝子に対して発現解析を行えるようにすること3.神経毒6-OHDAを用いたイモリにおけるドーパミン神経細胞の再生過程を詳細に記述すること、の3つの点に重きをおき研究を遂行した。以下にその成果を示した。1.ホ乳類で用いられている神経幹細胞および神経前駆細胞、ドーパミン神経細胞、幼若および成熟神経細胞を標識する抗体をイモリとカエルの双方でスクリーニングした結果、いくつかの幹細胞マーカーや神経細胞マーカーはどちらかでしか検出されなかったが、神経幹細胞マーカーのSOX2やドーパミン神経マーカー、オリゴデンドロサイトマーカーで共通に用いることのできる抗体を得ることができた。2.2種のイモリ(アカハライモリとイベリアトゲイモリ)についてトランスクリプトームデータから様々な神経関連遺伝子を同定することができた。2種のイモリとカエルの遺伝子の比較から、相同性が高い領域を同定することができ、mRNAの発現解析を高い信頼性で行えるだけでなく、抗体のエピトープの選別にも役立った。3.神経毒6-OHDAを用いて、アカハライモリおよびイベリアトゲイモリの幼生のドーパミン神経細胞の再生過程を解析したところ、想定していたよりも早期のドーパミン神経の細胞体の再生を示唆するデータを得た。また、脳の一部を手術で除去して再生させる実験でも、脳室面に並ぶ神経幹細胞がいち早く脳室面の傷口を埋める様子が確認できた。これにより、細胞体の再生がイモリでは容易に起こりえることが示唆され、再生できない生物との脳組織の比較解剖学的な視点が必要とわかった。

いくつかの神経幹細胞マーカーは、イモリの幼生でも成体でも上衣細胞に発現する。一方BLBPは、イモリの幼生では上衣細胞に発現していたが、成体では中脳腹側に限局して発現していた。BLBPには神経幹細胞の未分化性の維持に関わるとの報告もあり、BLBPのイモリ中脳腹側での発現が、ドーパミン神経の再生能力と関連があるか解明したい。(3)ホ乳類の発生期で、背腹軸に沿って領域的に発現する遺伝子PAX7やLim1/2を免疫染色によりイモリ中脳とカエル中脳で検出した結果、中脳形態が異なる種でどの領域が相同かを見分けることができた。細胞マーカーを用いることで相同領域に注目し、より正確な比較解析が行えるようになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。用いられる抗体や遺伝子情報などのツールや、染色法・イメージング方法については明らかな充実がみられた。しかし、ドーパミン神経再生の実験系が異種間、または同種間の幼生と成体で均一になっておらず、比較解析をする際の障壁となっている。ドーパミン神経細胞の細胞死をアポトーシス検出法であるTUNEL法や活性型Caspase-3の抗体染色を用いて検出し、異種間・同種間の幼生と成体の間で比較解析する。これにより、再生前の段階をそれぞれの生物間で基準化し、その後の再生開始時期や再生の程度を比較していく。また、薬剤を用いた実験だけではなく、手術によってドーパミン神経細胞の再生元である神経幹細胞ごと除去し、イモリでドーパミン神経細胞の再生に寄与する幹細胞に制限があるのかを解析する。
中国経済の市場化と物流システムの形成に関する研究

本研究では、広域な地域経済圏、さらに国内統一市場の形成にとってきわめて重要な物流システムの形成と地域間相互作用、との視点から中国の地域間関係を分析した。この領域での理論と実証の研究の不足を埋めるため、また経済の市場化との関連もとらえるために、中国の市場化が進展するプロセスにおいて、物流システムの形成、そして物流システムと経済の市場化との関係を分析し、地域経済圏および全国統一市場の形成へのインパクトを明らかにするために次の4つの側面から調査を進め、市場システムの発達の理論課題に取り組んだ。1)沿江地区開発戦略の内実;2)「沿江地区」の経済的なつながり;3)成長核としての長江流域中心都市の現状;4)内陸部の経済発展のメカニズム;本研究はつぎのことを明らかにした。第一に、新しい成長核として長江流域の中心都市、とくに長江デルタ地域の主要都市を含めて市場としても注目すべきである。第二に、地域間の産業構造が似通ったものになっていることから、さまざまなかたちで地域保護主義が存在する。しかしながら、従来にいわれたほど中国の国内市場はバラバラなものではなくなってきている。とくに長江中・下流域においては、広域市場の統合は企業の相互乗入れや道路網の整備によって急速に進む可能性もある。第三に、地域間競争と国際競争の圧力によって企業グループの形成、企業間の戦略提携や買収合併などの資産運営は中国国内の競争構造と市場構造に大きな影響を与えている。第四に、地域間物流インフラの整備、そして消費市場の拡大は内陸地域の経済を発展するためのメカニズムとしてさらに研究を深める必要性を明らかにした。
不妊治療後の多胎妊婦のための看護プログラムの開発と評価

本年度は、多胎妊婦が産後の生活・育児をイメージでき安心できる教材の開発を行った。教材の一つである「多胎育児のためのテキスト」については多胎クラスに参加した母親達の反応を受けて改善を重ねほぼ完成したと言える。一方の「多胎児とその家族の写真集」は、プライバシー保護の点から普及版としての作成を中断し、多胎クラスに参加した当事者からの写真提供と撮影許可を得て写真集を作成してクラス開催中に母親に回覧することとした。当面はこれまでに集積した写真をご本人達の許可を得た上で活用して行く予定である。以上2つの教材については、次年度以降、これらが多胎妊婦にとってどのように有用であるかを明らかにするために評価研究を行いたいと考えている。次に、個々の妊婦の不安や疑問を解決するために「個別相談窓口」の開設を検討してきた。実際にこの事業を看護職者が行っている施設の見学や、担当者からの聞き取り調査を実施した。その結果、本研究で計画した総合病院内で行う場合には、当事業に従事できるマンパワーの確保ならびに適切な場所の確保が困難であることが分かり、再度、実現に向けて新たな方策を考えてゆく必要性が示唆された。最後に、先行調査で明らかになった不妊治療後の多胎妊婦にとって周囲に仲間が居ないことが産後の不安をもたらす要因としてあるということを受けて「仲間づくりの場の提供」をプログラムとして含め計画してきた。そこで明らかになった妊婦のニーズとして、同じ病院に通院する仲間が欲しい、また仲間が集まるその側に看護職者が居て専門的助言・ケアを必要とする場合には即対応して欲しいこと等が認められた。よって今後は、多胎妊婦クラスの延長線上に産後の多胎育児クラスを設けること、その場に居て対応できるマンパワーの確保、出生後の乳児を安心して連れてくることができる場所の確保等、実現に向けてさらに具体的な検討・準備を進めてゆく予定である。本年度は、平成1316年度に引き続き、不妊治療後の多胎妊婦が安心して出産・育児するための看護プログラムの開発とその評価に関する研究を行った。前年度までに、妊婦の不安を軽減するための看護プログラムとして視聴覚教材の開発を行い、本年度は、その評価の前段階としてプレテストを実施した。プレテストの結果、当事者である多胎妊婦からは視聴覚教材を見ることで、新生児や産後の生活・育児をイメージでき、安心できたとの声が多く聞かれた。一方、視聴覚教材の内容に、地域色が多々認められたため(使用した教材は九州および東北地方の多胎グループが作成・公開の許可が下りている。このような教材を作っているのは全国でもこの2件以外は未だ確認できない)、今回、研究対象の妊婦ら(東京都心近郊に居住)からは、自分たちの住む所に見合った視聴覚教材があるとより良いとの声が聞かれた。以上のことから、再度、教材の内容を見直し、より対象となる妊婦のニーズに沿ったものにしてゆくことの必要性が示唆された。さらに、研究施設である都内の臨床現場からは、不妊治療後に多胎を出産した母親が退院後の育児に多くの身体的・心理的な負担を抱えている現状が報告された。よって、それを受けて、次年度の計画としていた産後の母親と多胎児へのフォローをどのように行うかを急遽、検討することになった。現在、退院後の母親と家族の現状を把握すること、また他の病院・施設でどのような退院後のフォローを行っているかについて情報収集を行っている。これらの結果を受けて、研究対象となる母親らのフォローを今後どのように行うかを、研究施設の現場スタッフとともに話し合い、次年度以降に計画している看護プログラムの一つである「個別相談窓口」の開設につなげてゆきたいと考えている。本年度は、前年度の「不妊治療後の多胎妊婦のための看護プログラムの開発と評価」の評価におけるプレテスト(前段階)をうけて、当事者である多胎妊婦が新生児や産後の生活・育児をイメージでき安心できる視聴覚教材の開発を行った。具体的には、教材の内容を、研究対象である妊婦と母親(東京都心近郊に居住)が生活する地域に密着したものにするために、再度、従来の内容を見直すとともに、さらに対象のニーズに沿ったものにしてゆく調査とそれにもとづく内容の追加等を行った。教材である「多胎育児のためのテキスト」および「多胎児とその家族の写真集(ご本人の許可を得て撮影)」は、一部完成しており、現在次年度にかけてさらに残りの作業を進める予定である。もう一つの計画である、不妊治療後に多胎児を出産した母親に関して、退院後の育児にどのような身体的・心理的な負担を抱えているかの現状把握と、それに対して他の病院・施設ではどのような退院後のフォローを行っているかについての情報収集は、現在も進行中である。現時点で得られている当事者の反応からは、周囲に同じ状況にある母親仲間(不妊治療後の多胎妊娠を経て育児中であること)を当事者間では把握しにくいために、仲間が少ないと感じることが心理的な不安要因の一つになっていることが示唆された。これらの結果を受けて、次年度は看護プログラムの一つである「個別相談窓口」の開設に加え「仲間づくりの場」の提供を計画している。また、これらの相談窓口や仲間づくりの場の具体的な展開方法としては、例えば、"自分が妊娠中から通っている医療施設内にあった方が良い"といった当事者の具体的なニーズが聴取されており、これらを反映させながら今後の実現化に向けて検討してゆきたいと考えている。

教材の一つである「多胎育児のためのテキスト」については多胎クラスに参加した母親達の反応を受けて改善を重ねほぼ完成したと言える。一方の「多胎児とその家族の写真集」は、プライバシー保護の点から普及版としての作成を中断し、多胎クラスに参加した当事者からの写真提供と撮影許可を得て写真集を作成してクラス開催中に母親に回覧することとした。当面はこれまでに集積した写真をご本人達の許可を得た上で活用して行く予定である。以上2つの教材については、次年度以降、これらが多胎妊婦にとってどのように有用であるかを明らかにするために評価研究を行いたいと考えている。次に、個々の妊婦の不安や疑問を解決するために「個別相談窓口」の開設を検討してきた。実際にこの事業を看護職者が行っている施設の見学や、担当者からの聞き取り調査を実施した。その結果、本研究で計画した総合病院内で行う場合には、当事業に従事できるマンパワーの確保ならびに適切な場所の確保が困難であることが分かり、再度、実現に向けて新たな方策を考えてゆく必要性が示唆された。最後に、先行調査で明らかになった不妊治療後の多胎妊婦にとって周囲に仲間が居ないことが産後の不安をもたらす要因としてあるということを受けて「仲間づくりの場の提供」をプログラムとして含め計画してきた。そこで明らかになった妊婦のニーズとして、同じ病院に通院する仲間が欲しい、また仲間が集まるその側に看護職者が居て専門的助言・ケアを必要とする場合には即対応して欲しいこと等が認められた。よって今後は、多胎妊婦クラスの延長線上に産後の多胎育児クラスを設けること、その場に居て対応できるマンパワーの確保、出生後の乳児を安心して連れてくることができる場所の確保等、実現に向けてさらに具体的な検討・準備を進めてゆく予定である。
看護系大学学生の自律的学習力の開発に向けた基盤的研究

看護師の学び方を学習するプログラムを展開する基盤的知識を得るために、学生が使用している学習方略の性質、使用程度、関連要因を明確にすることを目的とした。看護学生は実習を通し、省察の重要性は認識しているが実施の程度には個人差があったこと、向上志向的学習方略の使用が少なく大学での課題の範囲で学習する様子が認められたこと、情報を収集するリソースとして論文等を用いる機会が少ないこと、および臨床の場での協同学習の経験が少ないことが明らかになった。以上より、省察、学ぶ場の拡大、モチベーションのコントロール、エビデンスの収集方法、および協同学習の具体的方法を強調したプログラムを構築する必要性が示唆された。看護系大学学生の自律的学習力の開発に向けた基盤的研究の目的は、自律的に学習している看護学生の特徴、使用している方略、および人的・環境的影響要因を、定性的ならびに定量的に記述することである。看護系大学学生が実習において使用した学習方略について6名のインタビュー調査を行い、看護師の学習方略である「省察的学習方略」、「向上志向的学習方略」、「協同学習方略」、および「エビデンス探索方略」を基盤として分析を行ったところ以下の結果が得られた。学生においては「エビデンス探索方略」の使用に関する語りが多く、情報収集のリソースや情報の統合方法等に対する工夫が示された。「省察的学習方略」はこれを積極的に用いている者とそうでない者とがおり個人差が見られた。「協同学習方略」は同一課題の学習をする機会が少ないため実習以外の授業に比べて使用の頻度が少ないが、実習カンファレンスでの学びあいが看護計画への重要な示唆になる経験をしており重要性を認識していた。実習という学習の特性上「向上志向的学習方略」に関する使用は、難しそうな患者を受け持つことを選択するときや今まで行ったことのない技術へ挑戦するときなどに限られていた。このように、看護学生が使用する学習方略と看護師が使用する学習方略は、看護実践を行う場の状況が同じであっても方略使用頻度と使用する方略内容に相違が生じることが示された。一方で、看護師と異なるカテゴリーの方略を使用している学生はいなかった。以上より、新卒看護師への移行に向けて学び方に関する知識やスキルを内容レベルで習得する必要性が示唆された。さらに、定量的な研究により上記の結果への信憑性を高めることが今後の課題となる。看護系大学生が実習において使用している自己調整学習方略の実態と看護実践能力との関連を52名の回答を得て分析したところ以下の結果が得られた。なお、この研究において学習方略の測定は、看護系大学生の学習方略に関する定性的研究の結果を反映し、看護師の自己調整学習方略尺度(三浦, 2012)の項目表現を修正し作成した(34項目,下位概念「省察的」「向上志向的」「エビデンス探索」「協同」学習方略,「5いつも行う」「1全く行わない」の5件法)。看護系大学生の自己調整学習方略尺度のクロンバックα係数は0.93であり、内的一貫性が認められた。学生の使用程度が平均4.00以上であった項目は「2複数のことがらを勉強する時には優先順位を付ける(m=4.14)」「12情報は友人と共有する(m=4.03)」等の3項目(8.8%)であった。また、学生の使用程度が平均3.0未満であった項目は「24積極的に学習できる場に行く(学会・研修会・講演会など) (m=2.32)」「27看護系の雑誌には定期的に目を通す(m=1.90)」等の5項目(14.7%)であり、「向上志向的(3項目)」および「エビデンス探索(2項目)」学習方略の使用が少ないことが示された。さらに、看護実践能力との正の相関が0.4以上であった項目は「6実習の時、看護師や他の専門職と積極的に話す(r=.40)」「22勉強した知識を実践に使ってみる(r=.44)」「34学習したことを活用できる活動に挑戦する(r=.47)」等の6項目であり、「省察的」学習方略に属する方略(3項目)が多いことが示された。以上より、看護師の学び方を学ぶ教育プログラムへの示唆として、「向上志向的学習方略」および「エビデンス探索方略」に関する知識提供と「省察的学習方略」の使用強化の必要性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の今年度の目的は、自律的に学習している看護学生の特徴、使用している方略、および人的・環境的影響要因を、定性的に記述することであった。看護系大学

学生が実習において使用した学習方略についてのインタビュー調査を遂行したため、上記の区分とした。看護教育学本研究の次年度の目的は、自律的に学習している看護学生の特徴、使用している方略、および人的・環境的影響要因を、定量的に記述することである。今年度の研究成果に基づき、看護系大学生の学習方略尺度の開発を行う。本尺度は学習方略の使用程度を測定する尺度である。また、学習方略に関連する要因についてのデータを同時に収集し、関連性を検討する。これにより「実習における学習方略の内容」が明らかになるとともに、それらに関連する要因の明確化、今後の研究を発展させていく「学ぶための学習」プログラム施行時の教育内容への示唆とする。26年度が最終年度であるため、記入しない。
計算物理学-物性研究における新展開-・総括班

本領域研究は、ハードウェアを含めた計算物理学的手法を飛躍的に向上させ、それを駆使することによって物性物理学の諸問題を解明することを目的とした。平成5年度までの3年間の領域研究活動によって、領域研究者の計算機環境は著しく向上し、4つの研究班それぞれにおいて重要な研究成果をあげた。今年度は、その「成果とりまとめ」の活動として、研究成果報告書(冊子体)の編集、および、研究成果の総括と今後の展望を議論するための領域研究会の開催に取り組んだ。報告書編集については、研究成果報告書であると同時に、研究内容の入門的な解説も含む、本研究分野の総合的なレビュー書とする目的で、全ての研究成果を網羅的に掲載することはせず、テーマを重要な研究成果に絞り込むように編集を進めた。これを日本物理学会が刊行する単行本(英文)として出版するために、平成7年度の研究成果公開促進費の申請を行なった。領域研究会は12月19-20日、東大物性研で開催し、本領域研究で得られた研究成果を踏まえた今後の研究の展開について重点的な議論を行なった。その際、計算機の並列処理による計算の大規模化、高速化が重要かつ緊急な問題であるとの認識を深め、この問題に対するさらに詳しい検討を行なうために、1月31日と2月22日に東大物性研で研究小集会を開催した。特に、平成7年度から東大物性研で稼働が予定されている、全国共同利用の並列スーパーコンピュータの具体的な活用に関する検討が行なわれた。「計算物性物理」分野の今後のさらなる発展が期待される。本重点領域は、今年度42名の計画研究班員と24名の公募研究者が参加し、それぞれの分野で、計算手法の開発および物性現象の解明が進み、着実に成果を挙げている。本研究計画(総括班)としての活動は昨年度と同様に、領域全体の視点からの研究計画の吟味、領域全体研究会の開催(1月79日、滋賀県守山)、および、領域ニュースレターの発行を行った他、下記の総括班企画研究会を開催した。また、中間年度ヒアリングでこれまでの経過と成果の報告を行い、さらに、研究の進捗状況から早急に計算機器の充実が必要と判断されたグループに設備費の支援を行なった。総括班企画研究会「物性研究における計算物理(CPCMP)・II」を開催した(9月1921日、東京)。テーマは第一原理からの電子状態計算(主にCar-Parrinello法)、ランダム系に関するモンテカルロシミュレーション、および、分子動力学法を中心とした多体系の動力学であった。昨年度開催した第1回目と同様に、本領域研究で招へいしたD.H.Vanderbilt氏(米国)の他に、国内で開催された国際会議「CAMSE92」で来日した9名の国外研究者の参加も得て国際研究集会とし、活発な研究発表と討論が展開され、大きな成果が得られた。量子系に関する基本的な計算手法の一つであり、負符号問題と呼ばれる困難を抱えている量子モンテカルロ法についての総括班企画研究会を開催した(5月1012日、箱根)。計画研究2.3班の研究者が多数参加し、班枠を越えた活発な討議が行なわれた。尚、1月の領域全体研究会では並列計算機に関する特別セッションを設け、今後の動向を検討した。今年度は本重点領域研究の最終年度であり、計画研究班員43名と公募研究者30名とが参加し、研究の仕上げに向けてそれぞれの課題に取り組み、計算手法の開発および物性現象の解明が進んだ。その成果は平成6年度の「成果とりまとめ」で、日本物理学会の学術雑誌Journal of the Physical Society of Japanの特別号として刊行する予定で準備を進めている。本研究計画(総括班)としての活動は昨年度と同様、領域全体研究会の開催(1月1012日、東京青山会館)、および、領域ニュースレターの発行等を行なった他、下記の総括班企画研究会を開催した。また、これまでの研究の進捗状況から計算機器の充実がさらに必要と判断された研究グループへの設備費の支援を行なった。さらに、今後の計算物性物理の展開にとって並列計算手法の導入は不可欠との判断から、並列手法の専門家のコンサルトを得て、そのためのアルゴリズムの開発研究を行なった。領域研究の最終年度であることから、今年度は各計画研究班の研究会を充実させ、領域研究者の研究成果を詳しく討議した。同じ考え方から、今年度の領域全体研究会でも領域研究者の研究発表に絞った運営を行なったが、異なる研究班の研究者が共通の計算手法を用いた研究成果を中心にして活発な討論がなされた。これは、本領域研究の目標の一つである「物性研究における横断的計算手法の開発」が所期の成果を挙げたことを示すものと考えている。総括班企画研究会としては「量子系、マルコフ系およびハミルトン力学系の高精度計算」を開催し(6月1315日、箱根)、指数関数演算子等の高次分解についての基礎と応用を集中的に議論した。

報告書編集については、研究成果報告書であると同時に、研究内容の入門的な解説も含む、本研究分野の総合的なレビュー書とする目的で、全ての研究成果を網羅的に掲載することはせず、テーマを重要な研究成果に絞り込むように編集を進めた。これを日本物理学会が刊行する単行本(英文)として出版するために、平成7年度の研究成果公開促進費の申請を行なった。領域研究会は12月19-20日、東大物性研で開催し、本領域研究で得られた研究成果を踏まえた今後の研究の展開について重点的な議論を行なった。その際、計算機の並列処理による計算の大規模化、高速化が重要かつ緊急な問題であるとの認識を深め、この問題に対するさらに詳しい検討を行なうために、1月31日と2月22日に東大物性研で研究小集会を開催した。特に、平成7年度から東大物性研で稼働が予定されている、全国共同利用の並列スーパーコンピュータの具体的な活用に関する検討が行なわれた。「計算物性物理」分野の今後のさらなる発展が期待される。
ミュージアム・史跡観光を用いた多文化円卓対話の東アジアにおける効果研究

本研究は、東アジアの文脈で異なる世界観を持つ人々が対話を通じ他者の視点に触れながらどのように自己認識・相手に対する理解を再構築させていくかを調べ、いわゆる認知・感情がコンフリクト状態にある中での「直接対話」の効果を検証する。データとして日本と中国・韓国・台湾の学生の「ミュージアム鑑賞経験」共有後のディスカッションおよび参加者の個別インタビューから得たテキストを利用する。2018年度は、ディスカッションや個別インタビューを台湾と東京で行うことを予定し、その準備を進めた。まずデータ収集のためのミュージアム経験からインタビューへの流れを設計し、文献研究から分析枠組みを明確化したうえでインタビュー内容や円卓会議のトピック選択を行い、予備テストを実施した。その予備テストの際に生じた問題や課題を具体的に把握し、修正を加え、定型の調査フローチャートを確定した。台湾での研究協力校とも連携を取り、調査実施に向け準備を進める一方、所属大学の研究倫理委員会の審査を受け、内容及び実施方法について調査実施許可を得た。研究計画のうち、文献研究や調査手法の検討等については、予定通り進んだ。他方、本年度の活動の軸となる「円卓会議」と参加者インタビューの実施については、2018年度は台湾および東京での実施を予定し準備も進めていたが、想定以上に日本側の参加学生募集設定が難しくなり、当該年度内での実施を延期し、次年度実施とすることになった。2019年度はデータ収集のための調査実施が主たる活動となる。海外調査については、2018年度から持ち越した台湾での調査を実施する。もともと2019年度に実施予定だった韓国調査については、年度内の実施を目指して準備をするが、年2回の海外調査ではこれまで以上に日本側の参加者募集が困難になる可能性が高く、状況によって翌年度に延期をすることも検討する。他方、各海外調査と対で実施する計画であった東京での調査を、海外調査の実施時期とは切り離し、先行して実施することとする。調査実施に加えて、今後は収集したデータをもとに分析を進め、学会発表や論文執筆という形で研究を展開させる。本研究は、日本と台湾・韓国・中国という東アジア地域の文脈における多文化対話の効果を検証するため、各国に流通する歴史的知識を題材に円卓対話を実施し、データを集め分析するものである。特に、異なる認識を持つ人々が対話を通じ他者の視点に触れながらどのように自身の持つ認識を再構築させていくかに注目して、1台湾人、韓国人、中国人の学生と日本人学生が歴史博物館・史跡を共に参観し、その経験を共有・議論する円卓対話、および2対話前後に持つ相手国に関する知識やイメージのインタビュー内容、の2種データを合わせて分析する。変化する国際関係や東アジア情勢の中で、日本人と台湾・中国・韓国の関係構築は今後ますます重要性を増す課題であり、有効な対話によるコンフリクトマネジメント方法の検討が求められているが、本研究はそこに貢献することを目指している。29年度は、そのデータ収集のための準備として、コンフリクトマネジメント分野だけでなく日中韓台関係史や植民地支配資料を含めた文献研究を中心に行い、効果を測定するための調査アプローチの妥当性を検討した。また同時に、各調査地、特に台湾および韓国の調査協力者と打ち合わせし、研修プログラム計画の確認を行った。29年度は、文献研究及び資料整理を踏まえて効果測定の調査方法を決め、質問項目を準備するとともに、研修ツアープログラム内容を海外協力者と打ち合わせる、ということを計画していた。これらについては、ほとんど29年度中に実施することができ、おおむね順調に進展していると言える。一点、当初予定していた研修ツアープログラム参加者の募集については、対象となるのが学生のため年度をまたいだ募集が学籍異動等から難しいことが確認され、実際の実施年度に募集するように変更した。30年度以降は、実際に参加者を募って実施する研修プログラムを使ってデータ収集を行う。まず台湾で実施し、次に韓国、最後に中国にて実施する(年1か国)。同時に、31年度からはワーキングペーパーや研究ノート、論文等の形で発表することを始める。

データ収集に当たっては計画当初は、日本人学生を台湾、韓国、中国での研修に日本から参加させ、あるいは台湾、韓国、中国の学生を日本に受け入れ研修参加をさせ、彼らからデータを収集しようと考えていた。しかしそうした海外研修参加者の経済的負担は小さくなく、軽減させることもできないため、既に留学等で現地に滞在している日本人、あるいは来日済みの留学生に協力してもらうことに変更した。それによって対話効果の測り方も見直し作業が必要になったが、Skypeなどオンラインを利用したコミュニケーションツールの活用も視野に、計画に近い形で実施できるを模索している。2019年度はデータ収集のための調査実施が主たる活動となる。海外調査については、2018年度から持ち越した台湾での調査を実施する。もともと2019年度に実施予定だった韓国調査については、年度内の実施を目指して準備をするが、年2回の海外調査ではこれまで以上に日本側の参加者募集が困難になる可能性が高く、状況によって翌年度に延期をすることも検討する。他方、各海外調査と対で実施する計画であった東京での調査を、海外調査の実施時期とは切り離し、先行して実施することとする。調査実施に加えて、今後は収集したデータをもとに分析を進め、学会発表や論文執筆という形で研究を展開させる。
水星大気光の2次元撮像観測による水星大気・磁気圏・太陽風相互ダイナミクスの研究

水星大気の主な成分と目されるナトリウムは、太陽光の共鳴散乱により、地上からの観測で検出可能な強度で明るく発光し、水星大気のモニタリングを行う上で好適なトレーサーである。本研究の目的は以下の通りである。1.水星大気光の2次元撮像装置の開発・製作を行い、水星大気の発光分布及びその変動を導出すること。2.水星磁気圏粒子、太陽風粒子の影響を考慮した水星大気放出モデルの開発を行い、モデルと観測結果との比較により、水星大気・磁気圏・太陽風相互ダイナミクスを究明すること。上記の目的のもとに研究が進められ、最終年度である平成12年度では以下の成果を得た。1.水星大気光2次元撮像装置の開発・製作:ナトリウムの最も明るい発光輝線であるD2線のみを検出可能な2次元撮像装置の開発・製作に成功した。本装置はフィルターの温度制御機構、傾角制御機構を備え、それぞれにより、装置周辺温度の変化に伴う透過中心波長のシフトの補償、水星ディスクからの太陽連続光反射成分(背景光)の除去に必要な参照波長での背景光取得も可能であり、水星大気光導出を十分可能とするものである。2.水星大気光の2次元撮像観測の実施:本装置と60cmクーデ望遠鏡とを組み合わせ、水星ナトリウム大気光の2次元撮像観測を実施した。水星は太陽に近いため観測は天文簿明時の低高度で行ったが、このため大気差による水星の追尾づれが大きく、研究費補助期間内にはこの影響を完全には除去出来ず、結局、有意な大気光分布の取得には至らなかった。しかし、大気のシーイング補正、背景光除去等、一連のデータ解析手法を確立した。3.水星磁場存在下での、磁気圏粒子、太陽風粒子の水星表面でのスパッタリング過程による大気放出の定量モデルを作り上げ、観測データとの比較を通じ、大気・磁気圏・太陽風相互過程を議論でき得る体制を整えた。水星大気に豊富に含まれるナトリウムは、太陽光の共鳴散乱により地上からの観測で検出可能な強度で明るく発光し、水星大気現象のモニターに好適となっている。本研究では以下の諸点を目的とし研究を進めている。1.水星大気光観測装置の開発・製作を行い、大気光の変動特性を地上からのモニター観測により導出すること。2.磁気圏及び太陽風による影響を考慮した水星大気モデルの開発を実施し、モデルと観測結果との比較により、水星大気・磁気圏・太陽風相互ダイナミクスを探究すること。上記の目的ものと研究が進められ、初年度である平成11年度では以下の成果を得た。・水星大気2次元撮像観測装置の開発・製作:水星大気の中性ナトリウムガスのD1 or D2発光輝線検出用の中心波長589.0 or 589.6nm、帯域幅0.1nm以下の極狭帯域フィルター式光学系と既存の高感度CCDカメラ装置を組み合わせた2次元撮像観測装置の開発・製作を行い、プロトタイプの完成をみた。極狭帯域フィルター光学系は、帯域幅1.5nmの狭帯域干渉フィルターを2枚組合せたものであり、低温下での使用も可能なフィルターの温度制御機能を持つ。また、水星と地球の相対運動に伴うガス発光波長のドップラーシフトへの対応のために、各フィルターの入射光方向が独立に制御可能な機能も併せ持ったものである。プロトタイプの調整を目的とした試験観測の結果、観測が薄暮時の極めて短い時間に限られる水星大気光の定量的な発光量の観測のために、以下の点が次年度への課題となった。・光軸の微調整機構の導入とドップラー波長の微調整機構(フィルターの入射光制御部)の機械制御化。

水星大気の主な成分と目されるナトリウムは、太陽光の共鳴散乱により、地上からの観測で検出可能な強度で明るく発光し、水星大気のモニタリングを行う上で好適なトレーサーである。本研究の目的は以下の通りである。1.水星大気光の2次元撮像装置の開発・製作を行い、水星大気の発光分布及びその変動を導出すること。2.水星磁気圏粒子、太陽風粒子の影響を考慮した水星大気放出モデルの開発を行い、モデルと観測結果との比較により、水星大気・磁気圏・太陽風相互ダイナミクスを究明すること。上記の目的のもとに研究が進められ、最終年度である平成12年度では以下の成果を得た。1.水星大気光2次元撮像装置の開発・製作:ナトリウムの最も明るい発光輝線であるD2線のみを検出可能な2次元撮像装置の開発・製作に成功した。本装置はフィルターの温度制御機構、傾角制御機構を備え、それぞれにより、装置周辺温度の変化に伴う透過中心波長のシフトの補償、水星ディスクからの太陽連続光反射成分(背景光)の除去に必要な参照波長での背景光取得も可能であり、水星大気光導出を十分可能とするものである。2.水星大気光の2次元撮像観測の実施:本装置と60cmクーデ望遠鏡とを組み合わせ、水星ナトリウム大気光の2次元撮像観測を実施した。水星は太陽に近いため観測は天文薄明時の低高度で行ったが、このため大気差による水星の追尾づれが大きく、研究費補助期間内にはこの影響を完全には除去出来ず、結局、有意な大気光分布の取得には至らなかった。しかし、大気のシーイング補正、背景光除去等、一連のデータ解析手法を確立した。3.水星磁場存在下での、磁気圏粒子、太陽風粒子の水星表面でのスパッタリング過程による大気放出の定量モデルを作り上げ、観測データとの比較を通じ、大気・磁気圏・太陽風相互過程を議論でき得る体制を整えた。