hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域的多様性に対応した水田農業構造改革の展望に関する研究

例えば、米価下落という現象と対応するものは他の先進国では起こっておらず、また集落という地縁的枠組を利用して構造改革に対応していく国も他には見当たらない。報告者は今後、国際比較も念頭に置きつつ自身の研究課題を遂行していくつもりである。2013年度は、以下の点に注目して研究を進めた。第1に、家計・消費構造の歴史的検討である。本年度は戦間期の煙草消費に絞り、内閣統計局『家計調査』や、『東京市勤労家計調査』『細民調査』等の統計を利用して分析を行った。そこでは、低所得層ほど煙草消費が大きく家計を圧迫していることを析出した。第2に、茨城県筑西市を中心とした農地流動化の展開、大規模担い手経営の形成についての研究である。本年度は特に、政権交代に伴う変化に注目した。農業保護政策(直接支払政策)の損失補償水準の高まり、規模要件の除外の結果、水稲管理作業が採算化されることでこれまで農地の出し手だった農の営農意欲が刺激され、農地流動化が停滞したことを実態調査によって収集した資料から明らかにした。第3に、広島県世羅町における集落営農組織の展開についてである。世羅町における集落営農組織の経営目標は、労働力の削減につながる生産過程の効率化による収益性改善ではなく、経営多角化による収益性改善と雇用吸収力の増大の両立である。そして、それを支えているのが増大した直接支払であることを実態調査から明らかにした。第4に、山形県鶴岡市における農業構造変動の検討と、直売所展開との関連についてである。鶴岡市は小規模農家の離農と大規摸担い手経営への農地集積が遅れている地域である。残存する小規模農家の営農継続を支援しているのが市内各地に設立された農産物直売所である。農産物直売所では他業態と比べて低い手数料率、高齢者でも対応可能な少量多品目販売という直売所の展開は、停滞的な農業構造と極めて適合的であることを実態調査から明らかにした。第1に、実態調査が順調に進んでいる。当初から調査を予定していた山形県鶴岡市、茨城県筑西市、広島県世羅町のいずれも調査受入側の対応も丁寧で、資料の収集も進んでいる。第2に、成果物としての論文の執筆・査読・公刊も順調に進んでいる。23年度だけで査読論文2本の審査が通過し、査読無論文1本が公刊された。第3に、新機軸である歴史的視点の導入も、受入研究者の加瀬和俊教授の指導の下で徐々に進展している。分析も進展し、学会報告・論文投稿も当初の予定通りに順調に進んでいるため。基本的には23年度と同様に研究を進めていく。ただし、歴史的視点の導入という点については23年度は先行研究の検討にとどまったことから、統計データの利用等の分析的な作業をより進めていきたい。これまでと同様に、実態調査、学会報告、論文執筆のサイクルを継続していく。最終年度なので、論文執筆のペースを上げる予定である。(抄録なし)
大脳水拡散現象を基軸とした新たな完全無侵襲病態診断法の開発

本研究では、MRIの拡散強調像(DWI)信号に含まれる全情報の統合的な解析法を開発し、大脳水拡散現象を基軸とした新たな完全無侵襲病態診断法の開発を目指してきた。動物実験の結果では、ア)生存群では、急激な低灌流に対しても血管拡張(autoregulation)が働き、重度の虚血が回避されていた、イ)早期死亡群では、血管拡張で代償しきれないほど低灌流となり、皮質が重度の虚血状態に陥ったことがDWIに対するintravoxel incoherent motion解析にて示唆された。今後これらの解析をヒト用7TMRIで撮影したデータに対して適用し、臨床応用を目指す。本研究では、拡散強調MRI(DWI)信号に含まれる灌流および拡散などの全情報の統合的解析法を開発し、大脳水拡散現象を基軸とした新たな完全無侵襲病態診断法の開発を目指している。初年度である本年度は、以下を2点を予定していた:1. IVIMパラメータの正常値を明らかにする、本学ヒト用超高磁場7TMRIと共同研究施設動物用超高磁場11.7TMRIにおいて最適なIVIM-DWIパラメータを設定し、健常者および健常ラットの撮像を実施すること2.取得されたIVIM-DWIデータを解析するためにプロトタイプ・ソフトウェアへの機能追加と高速化を実施すること結果として、ヒト用7TMRIでは健常者6例、動物用11.7TMRIでは健常ラット14例の撮像を実施した。画質評価を行ったところ、健常者は全6例、健常ラット14例中7例で良好なデータ取得に成功していた。また、ソフトウェア開発では、脳領域抽出、興味領域配置、IVIMパラメータ推定を全自動で可能とし、その高速化(プロトタイプに比べ約18倍)も実現した。健常者および健常ラットのIVIM-DWIデータ取得に成功したため、次年度の予定であった慢性主幹動脈狭窄・閉塞性症例の撮像と、両側頸動脈閉塞ラット作成も同時並行で試みた。結果、慢性脳虚血症例は12例で撮像を実施し、ラットは両側頸動脈の結紮を施行した14例のうち、急性期:7例、亜急性期慢性期:4例にて継続的なIVIM-DWIデータの取得に成功した。現在、ラットデータについては、すでにIVIM解析を終え、パラメータの変化について論文報告を準備している。初年度に予定してた健常ラットのIVIM-DWIデータ取得に一定数成功し、次年度の予定であった両側頸動脈閉塞ラット作成も同時並行で試みることができたため。また、急性期から慢性期にかけて、同一ラットにおける継続的なIVIM-DWIデータ取得に成功し、すでにIVIM解析を終え、パラメータの変化について論文報告を準備可能となったため。本研究では、超高磁場MRIにて計測可能な大脳水拡散現象を基軸とした新たな完全無侵襲病態診断法の開発を目指している。次年度は、主として、1)共同研究先である大阪大学にて初年度に取得されたラットデータの解析、2)ヒトデータの継続的な撮像、3)ヒト大規模データ解析のためのソフトウェアの改変、4)ラットデータ解析結果の成果発表、5)ラットデータ解析結果の論文執筆、を実施した。1)慢性脳虚血ラットIVIM-DWIデータ解析については、初年度に一旦データ解析を終えていたが、データ整理の結果、初年度に撮像した14匹中、条件が一致した10例を対象として再解析を行う必要があった。画質不良にて1例を除外し、9例にて解析を行った。両側総頸動脈閉塞後3週間の観察期間で、9例中3例が生存し続けた。生存した3例と早期に死亡した6例でIVIM-DWIパラメータを比較したところ、全パラメータにて2群間に有意差をみとめた。2)健常者および慢性脳虚血患者の7TMRIでの撮像については、累計で健常者10例、脳主幹動脈狭窄・閉塞症慢性脳虚血患者30例を達成した。また、同患者については、15O-gas PETによって脳循環代謝評価(脳血流量:CBF、脳血液量:CBV、脳酸素消費量:CMRO2、脳酸素摂取率:OEF)も同数達成した。3)WindowsおよびMacにて動作可能なクロスプラットホームのIVIM解析用ソフトウェアをMATLAB(Mathworks社、USA)にて開発した。ラットのIVIM解析については、脳領域抽出、自動興味領域配置および計測、マップ作成、3次元表示を全自動にて可能とし、客観的評価システムを実現した。また、ヒトデータの解析のため、ソフトウェアの高速化を行った。初年度に撮像したラットデータについては、再データ解析の必要があったが、改めて厳密に条件を一致させ、予想以上の良好な結果を得らることができた。また、ヒトデータについても、解析可能な症例数を次年度までに達成した。解析ソフトウェアも問題なく高速化できた。そのため、最終年度までに当初の目標の一部を達成可能であると考える。動物用11.7TMRIを用いた実験では、Wisterラット9例を用い、3週目(21日目)まで生存した群を生存群、それ以外を早期死亡群とし、処置前、一側閉塞後、BCCAO後の皮質における灌流および拡散能について比較することとした。結果として、A)の式を用いた場合に、生存群では、CBVと相関するfivim(IVIM-CBV)がBCCAO後、有意に上昇し、早期死亡群では、IVIM-CBVとADC(拡散能≒虚血の程度)が、処置前に比べ有意に低下していた。

以上から、ア)生存群では、急激な低灌流に対しても血管拡張(autoregulation)が働き、重度の虚血が回避されていた、イ)早期死亡群では、血管拡張で代償しきれないほど低灌流となり、皮質が重度の虚血状態に陥ったことが示唆された。これは、ラット生来の側副血行路の違いが原因ではないかと推測された。動物実験の結果については、英論文誌へ投稿準備中である。ヒト7TMRIでは、これまでに健常者13例、もやもや病32例、一側内頸動脈狭窄・閉塞症42例の撮像を実施した。もやもや病に関しては、全例にてPETおよびSPECT撮像を、一側内頸動脈狭窄・閉塞症では全例にてSPECT撮像をそれぞれ実施し、脳循環代謝評価を行った。同計測に関連してIVIM-DWIに加えて定量的磁化率マップに関する研究も実施、論文発表を行った(研究開発期間の論文、学会発表5)。成人もやもや病のうち、貧困灌流を呈している症例に対して過換気負荷を実施したところ、血管拡張能が低下した症例では、血行再建術後に過灌流が起こることが明らかなり、血管拡張に関連するIVIM-CBVも過灌流を予知できる可能性について検討する必要があることがわかった。ヒトでの撮像実験のデータについては現在解析中である。本研究では、MRIの拡散強調像(DWI)信号に含まれる全情報の統合的な解析法を開発し、大脳水拡散現象を基軸とした新たな完全無侵襲病態診断法の開発を目指してきた。動物実験の結果では、ア)生存群では、急激な低灌流に対しても血管拡張(autoregulation)が働き、重度の虚血が回避されていた、イ)早期死亡群では、血管拡張で代償しきれないほど低灌流となり、皮質が重度の虚血状態に陥ったことがDWIに対するintravoxel incoherent motion解析にて示唆された。今後これらの解析をヒト用7TMRIで撮影したデータに対して適用し、臨床応用を目指す。今後の方針としては、臨床研究においては、予定症例数に達していないヒト用7TMRIでの健常者および慢性脳虚血症例の撮像を継続する。また、IVIM-DWIデータ解析を実施し、初期的な結果を用いて、慢性脳虚血の病態を感度よく検出できるIVIM-DWIのパラメータの正常値および異常値について検討する。また、動物実験においては、共同研究施設17.2TMRIにて両側頸動脈閉塞ラットを再現することも目標とし、11.7TMRIとの結果と比較する。加えて、11.7TMRIでは、新たにラットに対して薬剤投与によって脳循環代謝変化を引き起こし、その変化をIVIM-DWIにて捉えることが可能か検討する。一方、IVIM解析ソフトウェアの最適化と高速化については引き続き行っていく。最終年度では、主にヒトデータ解析に注力し、論文や学会発表等、成果発表を行うことを予定している。また、ラットデータ解析結果の論文を引き続き執筆し、本年中に英論文誌へ投稿する予定である。MRI、医用画像解析本年度は、国内の共同研究先との交渉の結果、動物実験にかかる予算を低減することができた。また購入を予定していたソフトウェアについても既存のもので代用できた。一方で、記録メディアやPET薬剤等で物品費が予定よりも増加してしまった。また、本年度はテロ等の影響によって、欧州渡航時の安全性が担保できず、共同実験のための渡仏が困難であったことから、旅費の使用は予定よりも少なかった。ほぼ計画通りに使用できたが、差額が残金として発生した。
スギ辺材腐朽発生に関わる生物学的環境要因の解明

近年発生が増加しつつあるスギ辺材腐朽について、その原因となる腐朽菌や被害発生要因の解析を行った。未同定のスギ辺材腐朽菌1種がPhysisporinus属の未記載種の可能性があることを明らかにした。従来関東地方の一部から知られていた、チャアナタケモドキによるスギ辺材腐朽病を京都から記録した。ヒメカバイロタケモドキ、チャアナタケモドキおよびPhysisporinus sp.がスギ生立木の辺材内に定着することを接種試験により明らかにした。また夏季の接種によっていずれの腐朽菌も高い定着率を示したことから、夏季の樹幹傷は腐朽に進展するリスクが高いと考えられた。近年、スギ造林木の樹幹傷から腐朽菌が侵入して、辺材を中心に腐朽被害が生じるという事例が増えている。本研究では、スギ辺材腐朽被害の主要な原因菌を明らかにするとともに、腐朽発生に関わる生物学的環境要因(宿主の反応、材内菌類相)を明らかにし、スギの腐朽被害軽減に必要なデータを集積する。得られた情報は、腐朽変色の少ない高品質木生産のための造林木の施業指針や、造林地管理手法開発に利用する。和歌山県下におけるスギ辺材被害地から分離された腐朽菌について分子系統解析を行い、Physisporinus属菌の未同定菌が含まれることを明らかにした。東京大学千葉演習林(清澄)において、チャアナタケモドキ、ヒメカバイロタケモドキ、Physisporinus sp.(未同定)の3種をスギ幹に接種した。接種は7月、10月の2回行った。それぞれについて接種後0.5、1、3ヶ月(および次年度6、12ヶ月)後に伐倒、材の変色(反応帯)の測定など樹体反応を調査するとともに、材内の抗菌物質同定のための材片採取を行った。またそれぞれについて、接種3ヶ月後伐倒した木の辺材から菌の分離を行った。7月接種分については、腐朽菌3種ともに辺材内の変色部内側から高い頻度で再分離された。一方10月接種分については、ヒメカバイロタケモドキは高い頻度で再分離されたものの、チャアナタケモドキ、Physisporinus sp.は再分離されない区が多かった。コントロール区および接種した菌の分離されなかった区では、高い頻度でPestalotiopsis sp.が分離された。接種後3ヶ月の段階では、辺材の変色範囲はまだ限定的であり、また3種の菌による樹体反応に明瞭な差は見られなかった。未同定のPhysisporinus sp.同定のため、スギ材上に発生した同属菌1点を採集、分離した。近年、施業や獣害などに起因する樹幹傷から腐朽が進展、辺材を中心に造林木の材が腐朽する事例が増えている。特に、スギは樹幹傷由来と推察される辺材腐朽の発生が顕著である。本研究では、これら腐朽の主要な原因菌を明らかにするとともに、腐朽発生に関わる生物学的環境要因(宿主の反応、材内菌類相)を明らかにし、スギの腐朽被害軽減に必要なデータを集積するものである。得られた情報は、腐朽変色の少ない高品質木生産のための、造林木の施業指針や造林地管理手法開発に利用する。東京大学千葉演習林(清澄)において、昨年の7月、10月にチャアナタケモドキ、ヒメカバイロタケモドキ、Physisporinus sp.(未同定)の3種を接種したスギについて、接種後3及び12ヶ月後に伐採を行った。3ヶ月後および12ヶ月後の分離結果には大きな差は認められなかった。ヒメカバイロタケモドキは7月接種、10月接種の接種木いずれについても、全接種木から接種菌が再分離された。チャアナタケモドキおよびPhysisporinus sp.では、7月接種分についてそれぞれ5本中5本、4本(3ヶ月後分離分)、あるいは5本中5本、3本(12ヶ月後分離分)から再分離された。一方、10月接種分については、チャアナタケモドキおよびPhysisporinus sp.でそれぞれ5本中1本、2本(3ヶ月後分離分)、あるいは1本、2本(12ヶ月後分離分)から再分離された。ヒメカバイロタケモドキについては、接種時期にかかわらず高い頻度での辺材内定着が認められたが、他の2種では夏期に定着率が高いことが示唆される。Physisporinus属に属すると考えられる子実体由来菌株(広葉樹生およびスギ生)を収集し、和歌山県および熊本県のスギ腐朽材から分離した13菌株とともに、現在シーケンスを進ている。腐朽材由来菌と子実体由来菌株のシーケンスが一致した場合は、一致した菌株の子実体の形状などから今後これらの同定を進める。スギ辺材腐朽から分離される菌と塩基配列が一致する菌の子実体の形態学的特徴を調べた結果、Physisporinus属またはその近縁属の未記載種の可能性があることがわかった。この菌はスギ倒木上から採取されており、腐朽伐根や林内に放置された腐朽倒木が新たな辺材腐朽の感染源になることが示唆された。非赤枯性溝腐病は千葉県のサンブスギの重要な辺材腐朽病害であるが、京都府内において本病による被害を検出した。被害木の遺伝子解析を行ったところ、サンブスギとは遺伝的に近いとは言えない複数のクローンが発病しており、本病は他地域においてまた他品種についても発生することが明らかになった。

本病の病原菌は枯枝から侵入するとされていたが、虫害後からの侵入も認められたことから、樹幹傷も病気の発生要因になることが示唆された。スギ樹幹にドリルで心材まで穿孔し、スギ辺材腐朽菌であるヒメカバイロタケモドキを心材部および辺材部に接種した。接種12ヶ月後に接種木を解体し、菌の再分離試験を行った。その結果、辺材内からは高い頻度で接種菌が分離されたのに対して、心材内からは菌は分離されなかった。他の接種試験では稀に心材の一部からも菌が分離された例があるものの、心材への菌の侵入は限定的と考えられる。辺材腐朽菌を辺材に接種すると高い頻度で辺材内に菌の侵入が認められたが、一方で辺材内には暗色の反応帯が形成され、菌の進展は反応帯内に制限された。このことから、反応帯に集積した抗菌物質は菌の成長を抑制すると考えられる。現在反応帯から抗菌物質の抽出を行い、成分の特定を進めている。近年発生が増加しつつあるスギ辺材腐朽について、その原因となる腐朽菌や被害発生要因の解析を行った。未同定のスギ辺材腐朽菌1種がPhysisporinus属の未記載種の可能性があることを明らかにした。従来関東地方の一部から知られていた、チャアナタケモドキによるスギ辺材腐朽病を京都から記録した。ヒメカバイロタケモドキ、チャアナタケモドキおよびPhysisporinus sp.がスギ生立木の辺材内に定着することを接種試験により明らかにした。また夏季の接種によっていずれの腐朽菌も高い定着率を示したことから、夏季の樹幹傷は腐朽に進展するリスクが高いと考えられた。従来、辺材腐朽菌として認識されていなかったヒメカバイロタケモドキ、およびPhysisporinus sp.が高い頻度でスギ生立木の辺材内に定着することが明らかになった。これらの菌は、実験室内でスギ辺材(テストピース)に対する腐朽力を有することも確認され、スギの重要な腐朽菌であることが新たに示唆された。また、ヒメカバイロタケモドキは接種の時期に関わらず高い定着能を示すのに対して、チャアナタケモドキおよびPhysisporinus sp.は夏期に高い定着能を示すことが明らかになった。これは、樹幹傷の生じる季節によりその腐朽リスクが異なる可能性を示唆しており、森林施業上重要な情報である。現時点で未同定のPhysisporinus sp.については、近縁種の可能性のある菌株を多数収集し、現在分子系統解析を行っている。現時点では、熊本県のスギ腐朽被害材から分離されたものと同種の可能性のある菌株が得られており、その分離源となった子実体の形態等から種名を決定できる可能性がある。また、その種の生態を明らかにすることにより、スギ腐朽被害発生リスク軽減のための有用な情報が得られる可能性がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。森林病理学腐朽菌を接種したものの、腐朽菌の定着が認められなかった接種木から分離された(接種腐朽菌以外の)菌について、分子系統学的解析によりその同定をすすめる。これらが腐朽菌と強い拮抗作用を有するかを培地上の対峙試験により明らかにする。接種材の変色部から抗菌物質を抽出し、その同定につとめる。接種した菌の種類と、辺材の反応や壊死などに違いがあるかを、肉眼観察および解剖学的手法によって明らかにする。未同定のスギ辺材腐朽菌について、分子系統学的手法により近縁種との遺伝的関係を明らかにする。子実体
動脈硬化の性差とｎ-3系多価不飽和脂肪酸摂取と血清脂肪酸組成の関連

食事性の長鎖n-3系多価不飽和脂肪酸(LC n-3PUFA)の、虚血性心疾患の危険因子である血清脂質のへの影響の男女差の要因を検討するために、国際栄養疫学研究(INTERMAP)の栄養調査結果および副研究で得た血清を用いた血清脂肪酸構成を測定し、ALA(植物性のn-3PUFA)の魚介性n-3 PUFAへの変換における女性であることの影響を検討したところ、女性あるいは女性ホルモンの影響下にあることは血清脂肪酸構成においてEPAやDHAなど魚介性n-3 PUFA構成比の上昇を抑える影響のある可能性が示唆された。国際共同栄養疫学研究INTERMAPで採取済みの、日本人とハワイ州米国人の血液サンプルを用いて、食餌性n-3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)と血液中n-3PUFAとの関連、さらにはこれらとコレステロール等血清脂質との関連を検討する。動脈効果性疾患は、女性より男性で罹患率、死亡率は高く、これには性ホルモンを介した、食餌性脂肪酸の代謝の差違が関与している可能性があり、これら食餌性脂肪酸、血液中脂肪酸、血清脂質との関連における性差についても検討する。また、これらの予備研究として、INTERMAP研究の血液サンプルを用いた血清脂質のNMR分析結果に及ぼす生活習慣因子の検討、INTERMAP研究実施のために独自に開発した食品成分表を用いて、日本人における脂肪酸摂取の特徴を検討、これをNIPPONDATA研究へ応用、また、食餌性脂肪酸の変更による血清脂肪酸、脂質への効果を、青壮年男女を対象とした介入研究で検討している。本研究は、動脈硬化への食事習慣、特に魚介類に特異的に含まれる長鎖n-3系多価不飽和脂肪酸(LCn-3PUFA)の関連に男女差があるかを、日本人とハワイ在住日系米国人の一般集団の対象とした栄養疫学研究(INTERLIPID研究)より明らかにすることを目的としている。今年度は、動脈硬化危険因子であることが明らかになりつつある、小型LDL粒子(small LDL particle,s-LDLP)濃度と食習慣との関連を検討した。INTERLIPID研究の対象である40-59歳の日本人とハワイ在住日系米国人(男性478名、女性477名)の栄養調査結果および核磁気共鳴分析法で測定したs-LDLP濃度を用いた。重回帰分析により、食事因子を含め、どの生活習慣因子がs-LDL濃度の日本・ハワイ差を説明するかを男女別に検討した。男女とも、日本よりハワイでs-LDLP濃度は高かった(男性862nmol/Lvs.1211nmol/L;女性520nmol/Lvs.1016nmol/L)。年齢調整したs-LDLP濃度の日本・ハワイ差を重回帰分析により計算し、このモデルにBMI、喫煙本数(/日)、身体活動度、栄養素摂取量(23種)を1因子ずつ追加しs-LDLP濃度の日本・ハワイ差に影響があるかを検討した。BMIは男性ではs-LDLP濃度差の72%を、女性では13%を説明した。男性ではこの他、喫煙本数、LC n-3 PUFA摂取量および植物性タンパク質摂取量がs-LDLP濃度差に関連し、これらの因子が日本・ハワイ差の90%を説明した。同様の解析で、女性ではBMI以外で、日本・ハワイ間のs-LDLP濃度差を説明する生活習慣因子を認めなかった。LC n-3 PUFAを含めた食事因子の動脈硬化危険因子への関連の男女差を示唆するものであり、血清脂肪酸濃度との関連を含めて今後さらに検討が必要である。今年度は食事性の脂質の質の変更が血清LDLコレステロール値に与える影響を検討するために、工場従業員男女(男性19名、女性6名)を対象として、高LDL血症改善を目的とした3カ月間の保健指導を行った。特に減量の指導は行わず、飽和脂肪酸の摂取を控え多価不飽和脂肪酸の摂取を多くする食事指導を行ったところ、保健指導前後の血清LDLコレステロール値の変化量は男性で-5.63mg/dl、女性で-16.00mg/dlと女性でコレステロール値改善の効果が大きい傾向がみられた(p=0.317)。血清脂肪酸分画を保健指導前と後で測定したが、多価不飽和脂肪酸構成比の変化が女性でみられた(男性では-0.83%、女性では+3.51%)など、女性で血清脂肪酸に変化がみられた。肥満度も血清LDLコレステロール値に影響するが、保健指導の前後のBMI変化量は、男性で+0.06kg/m^2、女性で-0.28kg/m^2であった。

例数が少ないこともあり、血清脂肪酸分画および肥満度の変化と、血清LDLコレステロール値の変化の関連の男女差については検討できなかったが、生活習慣変化の血清脂質への影響の男女差の可能性を示唆するものである。対照数の多いデータセットを用いて、肥満度など関連する因子を調整したうえで、食事性脂肪酸摂取と血清脂肪酸濃度、LDLコレステロールなど血清脂質との関連を検討する必要がある。本研究は、動脈硬化への食事習慣、特に魚介類に特異的に含まれる長鎖n-3系多価不飽和脂肪酸(LCn-3PUFA)の関連に男女差があるかを、日本人とハワイ在住日系米国人の一般集団の対象とした栄養疫学研究(INTERLIPID研究)より明らかにすることを目的としている。今年度は食事性の脂質の質の変更が血清LDLコレステロール値に与える影響を検討するために、工場従業員男女(男性19名、女性6名)を対象として、高LDL血症改善を目的とした3カ月間の保健指導のデータを用いて、保健指導と血清脂肪酸の関連について検討した。保健指導では特に減量の指導は行わず、飽和脂肪酸の摂取を控え多価不飽和脂肪酸の摂取を多くする食事指導を行った。脂肪酸構成においてコレステロール値の上がり安さの指標であるP/S比の変化を血清脂肪酸組成価よりみると、男性では指導の前後で1.22から1.18にやや低下したが、女性では1.22から1.33に増加した。このときの血清脂質の変化は、LDLコレステロール値は男性-4.5mg/dl,女性-16.0mg/dl,HDLコレステロール値は男性+1.5mg/dl,女性-1.2mg/dl,中性脂肪値は男性-26.0mg/dl,女性-11.8mg/dlであり、食餌性脂肪酸摂取の変化に伴う血清脂肪酸組成の変化に対する、血清脂質の変化が男女で異なる可能性が示された。今後、INTERLIPID研究の、ハワイ在住米国人と日本人の血液サンプルより測定した脂肪酸測定データを用いて、脂肪酸摂取、血液中組成、血清脂質のそれぞれの関連について検討する。【目的】n-3系脂肪酸代謝、特にアルファリノレン酸(ALA)→エコサペンタエン酸(EPA)における男女差が、動脈硬化性疾患、特に虚血性心疾患(CHD)発症の男女差に関連している可能性がある。INTERLIPID研究で得られた、40-59歳男女、日本人とハワイ在住日系アメリカ人(以下ハワイ)の血液検体(随時採血)を用いて、血清リン脂質を定量した。測定はピッツバーグ大学疫学研究部Heinz Laboratoryでガスクロマトグラフィー法を用いて行われた。各対象者について4回行った24hr思い出し法による栄養調査より得た、食事性のこれら脂肪酸の摂取量と血清脂肪酸量を比較した。ALAは植物性油脂に一般に含まれるが、EPAは魚介類に特異的に多く含まれる脂肪酸であるため、国別に男女間比較を行い男女差について検討した。【結果】血清脂肪酸を定量できた、日本人(男558名、女558名)、ハワイ(男100名、女105名)を解析対象とした。栄養調査からのALA:EPA摂取量(%kcal)は、日本人男で0.45:0.79,女で0.33:0.83、ハワイ男で0.05:0.70,女で0.04:0.73であった。血清脂肪酸分画では(%)、日本人男で4.64:0.24、女で4.14:0.26、ハワイ男で0.81:0.18,女で0.89:0.19であった。
「人間地球系」-人類生存のための地球本位型社会の実現手法-人間活動と共存する人工生態系の創生

本研究では、生態系に対する人間活動の強いインパクトを補償することによって、生態系を持続可能にさせたり、創出するための方法論ならびに具体的な技術を聞発・評価することを目的とした。本年度における各研究分担者の成果は次の通りである。干潟表面の流動状態、せん断力の測定を行った結果、自然干潟と同様な人工干潟を造成するにはせん断力を小さく保つための流動制御が重要であることが明らかになった(岡田)。森林には生育地の管理とならびに生物の移住ルートの確保が重要であった(大沢)。環境中へのC, N排出を削滅するための土壌管理方法について検討を行った(藤江)。瀬と淵の存在ならびに洪水のような外力が河川生態系の多様性維持に必要であることを明らかにした(古米)。モザイク状の森林の各特性に合わせた管理、配置が必要であることを明らかにした(坂本)。循環ばっ気は藻類現存量の削減に効果的でないことをシミュレーションによって明らかにした(国包)。人工干潟の造成に生態系の自己デザインの許容が必要であることを明らかにした(細川)。岡田は瀬戸内海沿岸の天然ならびに人工の干潟を対象とし、粒度組成、酸化還元電位、有機物含有量、細菌数、呼吸活性などの比較検討を行い、自然干潟と人工干潟がその生態敬意の機能、構造、浄化能力ともに大きく異なることを明らかにした。大沢は、都市内の森林生態系を対象に、その構成種の生態学的類型化のために樹種毎の侵入、定着特性の調査を行い、それらの種の個体群維持機構と成長特性に関して、人間活動の影響の大きい都市域と自然地域での比較検討を行った。藤江は農耕地生態系を対象に、廃棄物や農薬等の投入を受けた土壤生態系の構造(微生物相ならびに微生物量の変化)変化をとらえるためのキノンプロファイル法の検討を行い、その手法を確立した。古米は、茨城県涸沼川の河川生態系を対象として、水質調査、付着生物膜の成長過程調査を行い、下水処理水や生活雑排水の流入による生態系の構造(付着藻類、底性生物相)と機能(窒素、リンの物質循環)の変化、並びにその変化に及ぼす河床や河岸の形態(土木構造物の形態)の影響を比較検討した。国包は、流入水の凝集処理、礫間接触、エアレーションのような直接浄化手法でその生態系を制御している全国8ケ所のダム湖生態系を対象に、その植物プランクトンの群集構造変化に関するケーススタディーを行った。細川は、干潟生態系を対象に、その造成のための資材選択、工法、前面の海流の状況等、土木工学的修復技術に関する既往の事例の調査を行った。また、内湾生態系の浄化に関するシステム的な検討を行い、海水交換の悪い場所に干潟を造成するのが有利であることを示した。本研究では、人間活動の強いインパクトを受けた生態系を自立的に保持し、また持続的に維持するため、資源やエネルギーの投入量を最小にしながらインパクトを補償して生態系を持続させたり、破壊された生態系を復元、創出するための方法論ならびに具体的な技術を開発・評価することを目的とした。人工干潟と自然干潟との比較研究を行い、人工干潟は自然干潟と比較して透水深度と粒子が大きい等、構造が異なること、また、生物量や活性が低いなど機能も異なることを示した(岡田)。人為傾度で森林生態系を分類し、生物学的多様性、生態系構成要素、生態系維持機構、更新機構、更新単位等の属性で比較検討を行った(大沢)。土壌微生物生態系の解析手法として、P_-CR法適用のための基礎的な検討を行った(藤江)。河床形態別の堆積物、付着生物膜の構造ならびに硝化・脱窒等の機能について、その評価方法の検討と現場調査を行った(古米)。湖沼の循環ばっ気がその植物プランクトン生態系に与える影響の解析を行った(国包)。干潟の基本的は生物分布の調査を行うと共に、人工干潟実験装置の運転を開始した(細川)。また、班員全員で生態工学の概念、人間活動の自然生態系への操作の限度、望ましい生態系のあり方について検討を行った。本研究では、生態系に対する人間活動の強いインパクトを補償することによって、生態系を持続可能にさせたり、創出するための方法論ならびに具体的な技術を開発・評価することを目的として研究をおこなった。

本年度における各研究分担者の成果は次の通りである。人工干潟は自然干潟と比較して透水性が高いことから、自然干潟と構造、機能ともに異なるものの、予想に反して浄化力という視点では自然干潟を上回ることが明らかになった(岡田)。人間活動の影響が及ぶ地域的特性、人為攪乱のレベル等に対応する森林の遷移系列を明らかにするとともに、遷移系列で森林生態系を分類し、その遷移段階をふまえて管理する管理指針を検討した(大沢)。土壌生態系における微生物の動態解析を行うためのPCR分析手法を確立するとともに、異なる有機物負荷量の土壌内における物質変換過程とその中における細菌と糸状菌の寄与率を検討した(藤江)。人間活動の影響の異なる河川生態系を対象にして、淵と瀬における生物相の差異、ならびに河床生物膜の成長過程を明らかにするとともに、降雨のような外力が加わった場合の変化過程の検討を行った(古米)。複数の湖沼を対象にして、循環ばっ気の導入の有無を指標として、植物プランクトンを中心とする生態系に与える影響を種の多様指針数によって解析を行った(国包)。人工干潟実験装置を建設し、その中での窒素、リン、炭素の収支を推定することにより、干潟の基本的機能の検討を行った(細川)。ヨシ湿地の機能に着目し、植栽による回復技術を確立するために塩分濃度の影響、発芽方法の開発等の具体的回復技術の検討を行った(細見)。本研究では、生態系に対する人間活動の強いインパクトを補償することによって、生態系を持続可能にさせたり、創出するための方法論ならびに具体的な技術を開発・評価することを目的とした。人工干潟は一般的には自然干潟と異なる生態系であるが勾配、造成位置を選ぶことによりほとんど自然と同じものを創生できることが明らかになった(岡田)。都市林の構成種の再生様式のタイプ分けを検討し、その存在様式と保全上の問題点を明らかにした(大沢)。農耕地土壌生態系維持管理のための物質変換ならびに炭素資化性菌などの微生物相の変化の解析を行った(藤江)。都市活動の影響を軸として、河川の改修に伴う河床形状の遷移過程と復元力、ならびに付着生物と底生生物量の調査を行った(古米)。寺社林等を対象にして、都市域の残存林と植栽林の構成樹種を種特性を検討し、孤立林としての特性を明らかにした(坂本)。複数の湖沼を対象にして、循環ばっ気が植物プランクトンの種構成、季節変化など生態系に与える影響の解析を行った(国包)。日本全国における人工干潟の造成事例を解析し、位置の選定、勾配、使用する土壌など土木工学的な造成上の特性について整理した(細川)。本研究では、様々な生態系に対する人間活動の強いインパクトを人為的に補償することによって、生態系を持続可能にさせたり、創出するための方法論ならびに具体的な技術を開発・評価することを目的とした。干潟表面の流動状態、せん断力の測定を行った結果、自然干潟と同様な人工干潟を造成するにはせん断力を小さく保つための流動制御が重要であることが明らかになった(岡田)。森林には各種生物の生育地の確保と保全のみならず、生育地間での生物の移住ルートを確保することがその持続性を確保する上で重要であった(大沢)。環境中へのC,N排出を削減するための農耕地土壌の施肥管理方法、ならびに微生物の評価方法について検討を行った(藤江)。
ナノチューブ含有非線形導波路デバイスの新構築法の開拓と高機能化

カーボンナノチューブの可飽和吸収効果を利用する光通信用超高速非線形導波路デバイスを作製するために、ナノチューブがポリイミド中に分散された材料をコア形状に加工する新規の技術を開発した。高精細フォトリソグラフィと酸素ドライエッチングによる方法、感光性ポリイミドの露光と現像による方法、細い溝にポリイミドを流しこむ方法により、それぞれに特色ある埋め込み型導波路を作製でき、可飽和吸収機能の発現を確認した。カーボンナノチューブはピコ秒程度の超高速の可飽和吸収効果を光通信波長帯で示すため,超高速全光スイッチング等の光制御を実現しうる有望な非線形光学材料である。この効果を発現させるデバイス構造として,光導波路は有力なデバイス構造である。本研究では,ナノチューブが含有されたポリマーをコアとする埋め込み型の導波路デバイスを作製する技術に関して,ポリマー材料特有の成型加工性を利用したいろいろな手法を新たに開発することを目的としている。本年度は,カーボンナノチューブを分散させるポリイミドとしてポジ型感光性ポリイミドを利用することにより,リソグラフィ露光と現像のみのプロセスでコア構造を形成することで,従来よりも大幅に簡便化された新しい導波路の構築方法の開発を試みた。具体的には,表面が厚く(510μm程度)酸化されたシリコン基板上に,ナノチューブ含有感光性ポリイミドをスピンコートし,i線ステッパ装置によりコア構造のポジパターンを露光し,現像液で現像してコア構造を形成する技術を研究した。i線ステッパ装置の焦点深さ位置・露光時間・現像時間等の条件を探索したところ,コア側壁がドライエッチングに比べて非常に滑らかになる条件があることが明らかになった。一方,基板との密着性には改善の必要性があることが判明した。また,クラッド基板にコア構造の鋳型をまず作り,そこにポリマー材料を流し込んでコア構造を形成するインプリント的手法により導波路構造を形成する方法の開発のために,石英基板にリソグラフィとドライエッチングを施して,マイクロチャネル鋳型を形成する技術の研究を行った。さらに,ナノチューブ分散ポリイミドを流し込んで導波路を形成できる条件があることを明らかにした。カーボンナノチューブはピコ秒程度の超高速の可飽和吸収効果を光通信波長帯で示すため、超高速全光スイッチング等の光制御を実現しうる有望な非線形光学材料である。この効果を発現させるデバイス構造として、光導波路は有力なデバイス構造である。本研究では、ナノチューブが含有されたポリマーをコアとする埋め込み型の導波路デバイスを作製する技術に関して、ポリマー材料特有の成型加工性を利用したいろいろな手法を新たに開発することを目的としている。本年度は、前年度に引き続き、カーボンナノチューブを分散させるポリイミドとしてポジ型感光性ポリイミドを利用することにより、リソグラフィ露光と現像のみのプロセスでコア構造を形成することで、従来よりも大幅に簡便化された新しい導波路の構築方法の開発を試みた。具体的には、表面が厚く酸化されたシリコン基板上に、ナノチューブ含有感光性ポリイミドをスピンコートし、i線ステッパ装置によりコア構造のポジパターンを露光し、現像液で現像してコア構造を形成する技術を研究した。前年度までに、基板との密着性に改善の必要性があることが明らかとなっていたが、ナノチューブをポリイミドに分散する際に従来利用していた添加物を添加しない新しい分散方法の開発に成功し、基板との密着性が大幅に向上し、再現性良くコア構造を形成できることを明らかにした。また、上記の手法や従来から開発してきたドライエッチングで加工する手法を用いて作製した導波路のデバイス特性をカットバック法で評価した。ナノチューブの分散量の異なるデバイスで比較したところ、分散量が増えるにつれて可飽和吸収の変化率は向上するが、分数量がさらに増えると調芯が困難になり、変化率が単純には増えないことを明らかにした。
デジタルカメラを用いた画像処理による非接触式残留応力評価法の開発

本研究では、デジタルカメラを用いた画像処理による非接触式残留応力評価法の開発を行った。本手法を基礎試験であるビードオンプレート問題に適用することにより、本手法の妥当性について検証を行った。その結果、本手法を用いることで、残留応力評価が可能であることを示した。さらに、レーザー変位計やノギス等を用いて得られた結果と比較することにより、本手法を用いる事で、面内変形および面外変形共に、良好な精度で予測できることを示した。申請者が独自に開発した画像処理によるサブピクセル変形計測法に対し残差力に基づく修正変位法および画像拡大法を導入し高精度化した画像計測法を新たに開発した。なお,残差力に基づく修正変位法とはレ有限要素法の基礎理論に基づき物体内の変位の連ダ続性および各画素位置における力の釣り合い状態の両者を同時に満足する,し実用性の高い理論的手法である.一方,画像拡大法とは,撮影された画素位置の間に,仮想画素を設定し,見かけの画素数を増やす方法である.さらに,画像照合め際にその点におけるひずみや回転変形を考慮し,画像照合と応力・ひずみ解析を連成させ精度を上げる方法を構築した。さらに,時空間微分法を本手法に導入するごとで,計算時間を約1/100以下に抑えることが出来る方法を独自に開発した。さらに,画像ボードを用いて分散型並列化計算することで,計算時間を向上させた。次に,ステレオ画像法すなわち,カメラを2台用いて計測対象物の三次元座標を計測する方法を独自に開発し,その手法を試験片の形状計測問題に適用七た結果,妥当な精度で三次元形状計測可能であることを確認した。トこのことにより,次年度以降に行う予定である残留応力評価にステレオ画像法が適用できることが予想される。デジタル画像相関法を基にするステレオ画像法による三次元変形計測システムを開発し,基礎的な溶接試験に適用することにより,本手法のもつ計測精度について検討を行った.さらに,溶接した際の面内・面外変形に対し本手法を適用する方法について検討すると共に,横収縮分布および面外変形分布の計測を実施した.さらには、非常に高精度が必要な縦収縮分布の計測に対しても、提案手法を適用した結果、開発された変形計測法は、レーザー変位計、あるいはノギスを用いた実測値と比較することにより、精度的に妥当であることが分かった。次に、この開発された変形計測法を元に、逆解析的手法を有限要素法に導入した新しい残留応力計測システムを構築し、新手法をビードオンプレートをはじめとする基礎溶接試験時における残留応力問題に適用した結果、本システムは二次元計測において妥当であることが確認できた。このことは、次年度実施される予定である三次元残留応力場を非接触で計測できる可能性を示すものである。また、将来性を考え、造船現場や原子炉等の溶接変形計測および残留応力同定にも適用するための大型構造物対応の計測装置も構築した。この方法を用いることで、原理的には、撮影された画像に写りさえすれば変形計測できるので、巨大構造物に対しても計測可能であると言える。ただし、本課題名にある残留応力評価という点においては、工夫しなければ達成できない問題が多い。本内容の詳細に関しては、理論構築および実験実施の上、次年度に成果報告を行う予定である。本年度は、前年度までに開発されたデジタルカメラを用いた逆解析による固有ひずみ・溶接残留応力評価システムの基礎性能試験を行った。その結果、本手法により、固有変形主要4成分を独立した形で同定することが可能であることが分かった。ただし、残留応力の同定に関しては、残留応力の基となる固有ひずみの分布関数を作成した上での同定には成功したが、分布関数を決めずに残留応力場を同定するためには、同定するマトリックスの安定化や取得画像データの高精度化、並びに解析のためのデータの選択方法などの点において工夫が必要であり、十分に高精度と言える残留応力場を得ることができなかった点が今後の課題である。ただし、固有変形を高精度に、しかも高速・高精度に同定する手法が構築できたことは、今後の溶接変形量の予測に対して重要であると考えられ、今後の産業界への積極的な応用が期待できるものである。また、計算高速化に関しては、GPU(Graphic Processing Unit)を用いた高速化手法を新たに構築し、また、OpenMPを用いた複数コアCPUを並列化する方法を導入することにより、PC1台を用いて数分以内の計算時間を実現している。さらには、時空間微分法の導入により、約1分程度の計算時間にて画像解析が可能であるシステムを構築した。以上のように、本研究により開発されたシステムは、画像による変形計測システムとしても高速・高精度である点において有用であり、さらには、固有変形、残留応力評価手法としても使用可能であるため、今後の発展に期待できると考えられる。
アラブの春と和解

研究代表者の東大作が8月16日より、外務省国連代表部公使参事官に転籍出向することになったため、平成24年8月15日に事業を廃止することになったが、4月からの半年間で多くの成果を上げた。(1)アフガニスタン・パキスタン関係:6月27日から7月3日まで、パキスタンの首都イスラマバードにおいて、アフガン和解に対するパキスタン政府の政策について現地調査を行った。パキスタンの諜報機関であるISIのNo2やパキスタン外務省アフガン担当局長、タリバン指導部との接触を頻繁に持つ専門家や元外交官などへのインタビューに成功。その成果は、科研が主催した一連のシンポジムで発表され、平成24年7月19日NHK第一放送の「視点論点」(東大作出演)でも伝えられた。続いてこの科研主催で7月7日に東大駒場で開催されたシンポ「アフガン和解に向け今何をすべきか」では、タリバン指導部とカルザイ政権の仲介役を務めるアザム博士や、国連アフガン支援ミッション政務部長などを招聘、今後の和解の進め方について具体的な提言を作成し日本政府に伝え、上述のNHK「視点論点」などでも伝えた。(2)中東関係:東が6月25日に同志社大学で行われた国際シンポジウムに招聘され、リビアやシリアに対する人道的介入を巡る国連安保理の攻防について研究成果を発表。またこの科研が主催したシンポ「911からアラブの春をこえて」(7月14日)では、中東研究の第一人者である酒井啓子東京外国語大学教授や立山良司防衛大学校教授、鈴木恵美早稲田大学准教授などが、大統領選挙に揺れるエジプトの和解の現状、イスラエル・パレスチナ間の和解、イラクでの和解などについて広範囲な調査報告を行った。また7月30日にカナダで開催されたブリテイッシュコロンビア大学と東京大学人間の安全保障プログラムが共催したセミナーでも中東和解が議論され、今後協力してプロジェクトを進めていくことが合意された。(3)日本被災地関連:洋上風力発電計画を巡る福島県と福島漁協との和解について実践的調査を行った。
細胞骨格構成と細胞間認識の異常をもたらすリン酸化蛋白質の研究

2年間の主要な研究成果の概要は以下のとうりである。(A)src癌化細胞における、カドヘリンを介する細胞間認識の抑制と標的蛋白質src癌化細胞は、正常細胞に比べ多量のカドヘリンが合成されているにも拘らず、カドヘリン依存性の細胞凝集能は著明に低下していた。この時、RSV癌化細胞では、カドヘリン及びカドヘリン結合タンパク質(カテニン)が、チロシンのリン酸化を受けていた。チロシンキナーゼは活性だが、癌化能をうしなったsrc変異株を用いて同様の実験を行うと、カドヘリンおよびカテニンのリン酸化は認められなっかた。また、温度感受性変異株tsNY68を感染させた細胞を用いて同様の実験を行うと、細胞凝集の抑制と、カドヘリン・カテニン複合体のリン酸化は温度依存性であった。更に、癌化細胞をハービマイシンで処理すると、細胞の形態、凝集能が正常化し、カドヘリン・カテニンのリン酸化が消失した。以上のの結果から、カドヘリン・カテニンのリン酸化とカドヘリン依存性の細胞凝集能の抑制は、癌化に直結した現象と結論された。(B)ハービマイシンによる癌化細胞形態の正常化と標的蛋白質低濃度のハービマイシンは、p60v-srcの合成、ミリスチン酸添加反応、細胞膜への結合を抑制しないにもかかわらず、細胞の形想を正常化した。この時、p60v-srcのキナーゼ活性は充分量保たれており、大半の標的蛋白質はリン酸化を受けたままであった。p60v-srcの細胞内局在を調べてみると、細胞膜との結合は阻害されないが、細胞骨格との結合が著明に抑制されていた。p60v-srcに結合したphosphatidylinositol 3 kinase(PI3キナーゼ)の活性を調べると、ハービマイシン処理によりp60v-srcとの結合が阻害されていることを見いだした。以上の結果から、p60v-srcの細胞骨格との結合、PI3キナーゼとの結合は形態変化に重要な役割を果たすと考えられる。本研究の目的はラウス肉腫ウイルス癌遺伝子産物p60^<vーsro>による細胞癌化をとりわけ形態、細胞骨格構成の制御機構を、その標的蛋白質の生化学的研究を通じ解析することを目的としている。本年度は、細胞骨格構成と細胞間認識に重要な役割をはたすカドヘリンに注目して実験を行った。研究成果の主要な点は以下のとうりである。1)RSV癌化細胞では正常細胞に比べ多量のカドヘリンが合成されているにも拘らず、カドヘリン依存性の細胞凝集能は著明に低下していた。2)抗カドヘリン抗体と、抗ホスフォチロシン抗体を用いて解析すると、RSV癌化細胞では、カドヘリン及びカドヘリン結合タンパク質(カテニン)が、チロシンのリン酸化を受けていた。3)チロシンキナ-ゼは活性だが、癌化能をうしなったsrc変異株を用いて同様の実験を行うと、カドヘリンおよびカテニンのリン酸化は認められなかった。4)RSVの温度感受性変異

株とtsNY68を感染させた細胞を用いて同様の実験を行うと、細胞凝集の抑制と、カドヘリン・カテニン複合体のリン酸化は温度依存性であった。5)SRCによる細胞癌化を著明に抑制することが知られているハ-ビマイシンの作用を調べた。癌化細胞をハ-ビマイシンで処理すると、細胞の形態、凝集能が正常化し、カドヘリン・カテニンのリン酸化が消失した。6)更に、我々は人胃ガン由来細胞株の中に高チロシンリン酸化型のものが数種あることを見いだしている。この中に、カドヘリン・カテニンのリン酸化と、adherensjunction構造の消失がみられるものが見つかった。以上のの結果から、カドヘリン・カテニンのリン酸化とカドヘリン依存性の細胞凝集能の抑制は、癌化に直結した現象と結論された。更に、この現象は、自然発生の人癌でも生じているものであると結論された。srcによる細胞癌化を劇的に阻害するハービマイシンの作用を解析し以下の結果を得た。(1)低濃度のハービマイシンは、p60v-srcの合成、ミリスチン酸添加反応、細胞膜への結合を抑制しないにもかかわらず、細胞の形態を正常化した。(2)この時、p60v-srcのキナーゼ活性は充分量保たれており、大半の標的蛋白質はリン酸化を受けたままであった。(3)p60v-srcの細胞内局在を調べてみると、細胞膜との結合は阻害されないが、細胞骨格との結合が著明に抑制されていた。(4)p60v-srcに結合したphosphatidylinositol 3 Kinase(PI3キナーゼ)の活性を調べると、ハービマイシン処理によりp60v-srcとの結合が阻害されていることを見いだした。研究開始当初、標的蛋白質の抗体作製を試みていたが、あまり有意の結果を得ていない。これはひとつにリン酸化蛋白のどれが形態変化に必須であるか決定的な証左が得られていなかったためである。しかし我々のハービマイシンの実験から、大半のそれは形態変化に必須でないこと、p60v-srcの細胞骨格への結合は形態変化に必要であること、形態変化に強い相関性を示す標的蛋白質があることが明きらかになった。今後これら標的蛋白質の解析を進めたい。
昆虫GABAレセプターの構造と性質に関する研究

昆虫のγ-アミノ酪酸(GABA)レセプター/クロルイオンチャネル複合体の構造や機能を解明するために、α様サブユニットの単離・精製とβ様サブユニットcDNAのクローニングを試みた。まず、Musca domesticaの胸腹部膜タンパク質を0.1%ジギトニンで可溶化し、ベンゾジアゼピン(〔^3H〕Ro 5-4864)の結合タンパク質を追跡した。Diazepam固定化Affi-Gel 10を調製し、可溶化結合タンパク質をこれに吸着させた。NaClあるいは合成リガンドで溶出を行うと、結合タンパク質は0.6 M NaClで溶出された。設備備品として購入したセル・ハーベスターを溶出画分の活性測定に利用すると効率よく活性測定ができた。結合活性は約30%しか回収できなかったが、精製倍率は約220倍であった。活性画分のSDS-PAGEを行い、これをCBB染色すると、76 KDa、65 KDa、59 KDa、46 KDa、44 KDa、および33 KDaのメジャーバンド、さらに41 KDaと38 KDaのマイナ-バンドが現れた。〔^3H〕Flunitrazepamでフォトアフィニティーラベルし、SDS-PAGEを行ったところ、41 KDaのマイナ-バンドに最も高い特異的結合活性が見られ、65 KDa、59 KDa、46 KDa、および38 KDaのバンドにも特異的結合が認められた。これらのタンパク質とGABAレセプターとの関係を探るため、現在プロテインシークエンスを行っている。一方、Blattellagermanicaの頭胸部あるいはDrosophila melanogasterのcDNAライブラリーを用いてPCRを行い、膜貫通M1領域からM4領域の様々な鎖長を持つと思われる増幅産物をpUC119のクローニングサイトに挿入後、DNAシークエンスを行ったが、既知サブユニットと類似の領域は見られなかった。現在、同様の実験を継続して行っている。
家畜糞尿の資源化および緑農地還元システムの構築

現在"鹿児島県における家畜生産のゼロエミッション,を目指して研究を実施中である。平成12年度で得られている成果を要約すると、以下のようになる。I.調査鹿児島県で集中的な家畜生産により発生する膨大な量の家畜糞尿の資源化量(県内の主な堆肥化場146ヶ所の総生産量)は、一割りにも満たないことが明らかになった。その実態は驚くべきものがあり、少なくとも半量以上の家畜糞尿が未処理のまま、林内その他に掘った素堀への流し込み、あるいは雨の翌日に秘かに河川への放流等で処分されていた。この現象は大隅半島の鹿屋地区で顕著であった。II.実験1)石油の代替として、エネルギーの高い鶏糞を燃焼させて発電し、かつ燃焼灰(燐酸量が高く、燐鉱石に類似)添加して"高品質鶏糞コンポストを生産できる可能性を提案した。この方式は、過剰な窒素が含有するため引取り手の少ない鶏糞を石油の代替エネルギーと変換させ、フライアッシュは高品質コンポストの原料とする、一石二鳥の技術である。2)家畜コンポストのスムーズな緑農地還元を図るために、簡便・迅速なコンポストの腐熟度の判定法として、"発芽インデックス法"を新しく開発した。3)超高温細菌によるコンポスト製造の可能性を検討したところ、導入に良好な結果が得られた。III.啓蒙活動鹿児島県における家畜糞尿の資源化(コンポスト)と緑農地還元システムを構築して、家畜生産のゼロエミッシンを創生するために、平成9年に「有機質資源化リサイクル研究会」を組織(会長:金澤晋二郎)した。平成12年度では8月25日に鹿児島市において、官・学・民を結集して「有機物の資源化と堆肥の耕種別利用技術」のタイトルで講演会を実施した。
主体的に関与することを望まない被面接者に対して、認知面接は有効か？

本研究では、捜査面接に主体的に関わることを望まない人々に、認知面接などの捜査面接に主体的に関与してもらうために、捜査員が配慮すべきことや面接の進め方について明らかにすることを目的としている。本研究課題は4年計画であるが、初年度および2年目は、インターネット調査により、一般成人における、被害者・目撃者対象の捜査面接への態度を明らかにする予定である。3年目、4年目は、実験的な手法により、事前態度として面接に主体に関与することを許容する群と許容しない群で、自分の受けた認知面接への認識および認知面接の有効性(面接で被面接者から得られる情報量と正確性)がどのように異なるのかについて明らかにする予定である。初年度である平成30年度は、文献調査や学会参加により、捜査面接に関わる先行研究を調査し、捜査面接に関する近年の動向や、年齢層など被面接者の属性によって回答の傾向がどのように異なるかについて検討した。次に、先行研究を踏まえた上で、インターネット調査を実施するための調査票を作成し、倫理審査委員会における承認を得た。インターネット調査は、一般成人における被害者・目撃者対象の捜査面接への事前態度を明らかにすることを目的としたものである。調査では、回答者に画面上で仮想事件のシナリオを提示した上で、回答者が、事件の「目撃者」もしくは「被害者」になったと仮定した場合に、面接者に求める態度や特性について質問する。本インターネット調査は、令和元年度に、一般成人(20歳代から70歳代の男女1680人)に対して実施する予定である。計画通り、インターネット調査のための質問票を作成し、現在、調査実施委託のための手続きを進めており、研究はおおむね順調に進展していると考える。これまでに得られた知見について、学会報告する。また、令和元年度に実施するインターネット調査の結果を論文としてまとめ、投稿する。調査実施を初年度に予定していたが、次年度に繰り越したため。また、複数の学会出席を次年度に繰り越したため。