hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グラフのラベリングアルゴリズムと有向グラフへの拡張及び分散アルゴリズムへの応用

グラフのL(2,1)ラベリングと、その一般化についての数学的研究を行った。これは無線ネットワークの周波数割り当て問題を,数学的にモデルかしたものである.その結果として、chain graphやbipartite permutation graphと呼ばれるグラフの最適解、または近似解を求める効率のよいアルゴリズムを設計することができた。これらの結果は、国際会議と学術論文誌に掲載された。基地局が無線通信を用いてネットワークを構成している無線ネットワークにおいて,基地局の利用する周波数(チャネル)が,近隣の基地局と互いに干渉をおこさないように周波数を割り当てる問題を周波数割当問題という.この問題は,基地局を頂点とし,干渉をおこす可能性のある基地局間を辺で結んだグラフで表すことにより,グラフ上の最適化問題へとモデル化できる.頂点へ整数(周波数と対応する)を,条件を満たすように割り当てることが目的である.本研究では,そのような問題の中から,特にL(2,1)ラベリング問題とよばれている問題について考察した.一般のグラフに対して,この問題の最適解を求めるための計算量はNP困難であることが知られている.また対象とするグラフを限定しても,最適解を多項式時間で求めることが困難であることがこれまでの研究成果から知られており,多項式時間で解けるグラフのクラスは,ごくわずかしか明らかにされていない.本年度は,対象とするグラフを限定し,最適もしくは近似率の良い多項式時間アルゴリズムを設計することを目標とした.本年度における成果は以下の通りである.1.Bipartite permutation graphに対するL(2,1)ラベリングの近似解を求める線形時間アルゴリズムを設計した.この成果は国際会議および国内研究会で発表した.このアルゴリズムは線形時間でラベリングを求め,かつ最悪の場合でも最適解との誤差が1となる.それらの結果をより拡張した結果を論文にまとめ,現在論文誌に投稿中である.2.ラベリング問題は主に無向グラフが考察の対象であるが,その概念を有向グラフに拡張し考察した.その第一歩として,単方向リングの積で表されるグラフにおけるL(2,1)ラベリングの近似解を求めることができた.この成果については次年度に発表するための準備を進めている.基地局が無線通信いてネットワークを構成している無線ネットワークにおいて,基地局の利用する周波数(チャネル)が,近隣の基地局と互いに干渉をおこさないように周波数を割り当てる問題を周波数割当問題という.この問題は,基地局を頂点とし,干渉をおこす可能性のある基地局間を辺で結んだグラフで表すことにより,グラフ上の最適化問題へとモデル化できる.頂点へ整数(周波数と対応する)を,条件を満たすように割り当てることが目的である.本研究では,そのような問題の中から,特にL(2, 1)ラベリング問題とよばれている問題について考察した.一般のグラフに対して,この問題の最適解を求めるための計算量はNP困難であることが知られている.また対象とするグラフを限定しても,最適解を多項式時間で求めることが困難であることがこれまでの研究成果から知られており,多項式時間で解けるグラフのクラスは,ごくわずかしか明らかにされていない.対象とするグラフを限定し,最適もしくは近似率の良い多項式時間アルゴズムを設計することを目標とした.成果としてはBipartite permutation graphに対するL(2, 1)ラベリングの近似解を求める線形時間アルゴリズムを設計した.この成果は国際会議および国内研究会で発表した.このアルゴリズムは線形時間でラベリングを求め,かつ最悪の場合でも最適解との誤差が1となる.それらの手法を拡張した問題であるL(P, q)ラベリンクに適用し,その結果を論文にまとめた.
視細胞光受容体情報伝達における新制御機構,特に,リン酸化蛋白質の役割に関する研究

1.S-(1,2-Dicarboxyethyl)glutathione(DCE-GS)トリエステル体のアセトアミノフェン肝障害抑制作用生体に常在するグルタチオン関連ペプチドであるDCE-GSのトリエステル体を経口投与することより,ラットにおいて,アセトアミノフェンによって引き起こされる肝障害が抑制された。これはDCE-GSトリエステル体が肝臓中のグルタチオンレベルを上昇させる事によるものであることを明らかにした(Biol.Pharm.Bull.,19(9),(1996)1216-1219)。Yeast中にDCE-GSが存在する事を明らかにした。また,YeastにおいてDCE-GSがグルタチオンとリンゴ酸を基質として生合成され,この生合成酵素を部分精製した結果,分子量49kDaのモノマーであることが明らかとなった。4.嫌気的また好気的培養条件下でのYeast中システイン,グルタチオン量及びその関連酵素の変動Yeastを好気的に培養した場合,嫌気的な場合に比べてcatalaseやsuperoxide dismutaseのような活性酸素に対する防御的な酵素の活性が上昇し,また、システイン及びグルタチオン量が上昇した。このシステイン量の上昇はシステイン合成酵素であるcystathionine β-synthetaseの活性化によるものであった。(1)Pγリン酸化酵素(PγKinase)について(1)酵素精製;PγKinaseを次のような過程で精製を行なった。その結果、分子量70,000のモノマーであることが明らかとした。(2)酵素の性質;視細胞に於いて情報伝達はRhodopsin Kinaseによるロドプシンのリン酸化によって終結することが明らかとなっている。Pγのリン酸化はGTP結合蛋白質の段階での情報伝達の終結と考えられる。このことより、Rhodopsin Kinaseの抗体がPγをリン酸化する酵素に交差するかどうかを検討すした。その結果,Rhodopsin Kinaseの抗体の添加によりPγKinaseは活性を失った。また、Rhodopsin KinaseのInhibitorであるSangivamycinを用いてPγKinaseへの影響を検討した。SangivamycinによりPγKinase活性は阻害された。これらの結果よりPγKinaseはRhodopsin Kinaseである可能性が示唆された。(2)Pγのリン酸化に影響を及ぼす因子Ca結合蛋白質の影響;視細胞に於いて暗状態では細胞中Ca濃度は高い状態にある。しかし、この状態ではPγKinaseは働く必要がなく、逆に低濃度の時に作用しなければいけない。PγKinaseはCaによって抑制されることが明らかとなっている。これらのことよりCa結合蛋白質の関与が考えられ、このCa結合蛋白質による制御機構について検討した。その結果PγKinaseは26kDaのCa結合蛋白質によって制御されていることを明らかにした。【目的】GSHは多くの生理活性を持つことが知られており,生体防御機構において重要な役割を果たしている。従って,生体中のGSH及びその関連物質の挙動を知ることは生体防御機構を明らかにする上で重要なことである。我々は網膜において,光によって引き起こされる活性酸素からのGSH及びその関連物質による防御機構を研究する上で,これらの物質の挙動を明らかにすることが必要であると思われた。しかしGSH及びその関連物質の同時定量法はほとんど報告されていない。そこで,これらの物質の還元型及び酸化型を簡便かつ高感度に同時定量する方法を検討した。【方法】ラット肝ホモジネートをHCIO_4で除蛋白した後,SH基蛍光誘導体化剤ABD-F及びSBD-Fを用い,各々還元型及びtri-n-butylphosphine(TBP)の共存下酸化型チオールの誘導体化を行い,蛍光検出器付HPLCを用いてEx380nm、Em510nmで定量を行った。また除蛋白後の沈殿をTBPで処理しSBD-Fで誘導体化することにより蛋白質結合性チオールの定量も行った。

【結果】還元型及び酸化型GSH,Cys,CysGly,γ-GluCys,Homocysteineの10種類について定量を行った結果,良好の分離パターンが得られた。これらの物質について回収率は90%以上であり,また検出限界は最もよい酸化型システイニルグリシンで20fmolであった。現在病体におけるGSH及びその関連物質の挙動について検討中である。
新しい力学刺激受容機構としてのアクチンファイバー

私達の体を構成するすべての細胞は、重力や外力のみならず体内の骨格筋や平滑筋の動きに起因する様々な機械的刺激に晒されている。細胞は機械刺激(あるいは力学刺激)を受容して細胞内の形態変化などさまざまな反応をしめす。生体膜や細胞骨格には内在ストレスが存在し、これらは細胞の成長、分裂、形態変化、運動に伴って変化して細胞応答を修飾する。しかしその分子機構は全く未解明の状態である。その最大の理由は、機械刺激の感知機構、言い換えるとメカノセンサーの分子実体やその仕組みが不明な点にある。現在唯一明瞭なメカノセンサーは細胞表面の膜にある機械受容チャネルのみである。我々は細胞骨格や接着構造を対象にして研究を進めてきたが、その過程で常に細胞骨格(ストレス線維:アクチン線維束)が力の伝達媒体として関与することを発見した。この研究では細胞の内部にある細胞内骨格とその修飾蛋白質分子が力学受容の装置として働いていることを直接的に証明する。平成17年度の研究から力学刺激がアクチン分子に作用するとアクチン線維の構造が変化しそれが力学受容の分子的な実体として働いてること、そしてこの構造変化に伴いアクチン線維の脱重合因子ADF/コフィリンによるアクチンの脱重合作用が抑制されることを示すデータが得られた。これを証明するために、Fアクチン-分子を可視化し、精製したADF/コフィリンによるFアクチン脱重合切断反応を顕微鏡下で分析するための装置は完成した。Fアクチンに張力を付加しADF/コフィリンによる脱重合活性が抑制されることを示すデータも得られた。これにより細胞骨格が力学受容の装置として働きうること証明することができた。これを証明するために、Fアクチン一分子を可視化し、精製したADF/コフィリンによるFアクチン脱重合切断反応を顕微鏡下で分析するための装置はほぼ完成した。Fアクチンに張力を付加しADF/コフィリンによる脱重合活性が抑制されることを示すデータも得られつつある。これにより細胞骨格が力学受容の装置として働きうること証明する準備ができた。

一方で力の伝達媒体であるアクチン自身が力学受容の装置として働いている可能性はあったが、科学的に検討することはできなかった。本研究により、アクチンファイバーが力学受容機構を内在していることを示すデーターを得ることができ牢。この結果はチャネル以外に機械受容する実体が存在することをはっきり示すもので、大変重要なので、現在論文投稿準備中である。本研究の示すことは、力学刺激がアクチン分子に作用するとアクチン線維の何らかの構造が変化する、この張力変化がアクチンファイバーにおこると、アクチンファイバーの脱重合因子ADF/コフィリンによるアクチンファイバーの脱重合作用が張力によって制御されていることである。つまりアクチン線維が力学受容の分子的な実体として働いることである。このことを証明するためにアクチン線維に直接張力を作用させて脱重合因子の作用が張力依存的であることを一分子可視化技術と光ピンセットによる分子レベルでの張力付加によって証明した。光ピンセットで張力を受けたアクチンファイバーにADF/コフィリンを作用させると、アクチンファイバーに張力がかかっている場合にはADF/コフィリンによる脱重合反応が進行しにくいが、光ピンセットによる張力を緩めると、アクチンファイバーの脱重合切断が観察された。これはアクチンファイバーが力学受容機構を内在していることを示している。
ナノスケール分子共振器における量子力学的振動モード制御の理論研究

有機分子を用いた量子力学的な振動モードを発生するナノスケール共振器を実現するための基礎研究を行った。ナノスケール共振器を表す簡単な理論モデルを構築し、ケルディッシュグリーン関数法を用いて電気伝導特性を計算した。我々は、振動モードの数や量子状態をAC電圧やDC電圧、ゲート電圧で制御できることを明らかにした。また、量子力学的振動モードを発生させることができると期待されるトポロジカル超伝導体を有機分子に取り付けた系での電気伝導特性を調べ、ゼロバイアスに現れるコンダクタンスの特異な特徴を明らかにした。量子力学的な振動モードの発生、制御をする有機分子デバイスの提案するため、理論的な基礎研究を行っている。今年度は、トポロジカル超伝導リードを有機分子に取り付けて、分子の振動モードを制御するシステムを考案し、研究を進めた。トポロジカル超伝導体を分子(量子ドット)に取り付けたシステムでの電気伝導特性はあまり調べられていないため、ケルディッシュグリーン関数を用いて電流を計算した。また、電子の位相情報を調べるため、量子ドットをアハラノフ・ボームリングに埋め込んだ系でのコンダクタンスを調べた。トポロジカル超伝導体は、その対称性によって、いくつかのクラスに分けられる。我々は、クラスDとクラスBDIのトポロジカル超伝導体について、アハラノフ・ボーム振動と量子ドット中の電子の量子状態を調べた。トポロジカル超伝導体の端にはマヨラナフェルミオンと呼ばれる粒子と反粒子が同一の粒子が存在する。量子ドットとマヨラナ束縛状態の混合状態によって、コンダクタンスのゼロバイアスにピークやディップが現れる。このディップやピーク、アハラノフ・ボーム振動の位相はトポロジカル超伝導体中のマヨラナフェルミオンの量子状態やドットとマヨラナ束縛状態の間のトンネル結合に依存して変化することを示した。尚、分子中の電子と振動の相互作用を取り入れた計算は現在進行中である。マヨラナ束縛状態が電子を通して分子の振動モードとカップルすることによりスクイーズド状態の発生が期待される。また、二層グラフェンに強磁性体を取り付けた系での電気伝導特性を調べた。ファノ因子を計算することによって、フェルミエネルギーがディラック点にあるときの伝導が、磁場やゲート電圧によって拡散的な伝導からトンネル伝導に変化することを明らかにした。尚、本成果はJournal of Physics:Condensed Matterに受理された。本研究では、有機分子を用いた量子力学的な振動モードを生成できる共振器を実現するための理論研究を行っている。分子共振器は電極中に有機を架橋した分子接合になっており、分子の振動モードは伝導電子と相互作用することによって、電気的に制御される。分子共振器を表す一番簡単なモデルとして、電極につながれた分子中の電子の一レベルと分子振動の振動モードが相互作用した系を考えることができる。このモデルを用いて2つのテーマについて理論的な解析を行い、次のような成果を得た。(1)分子振動の非平衡分布とACコンダクタンス:分子が宙に浮いた状態で電極につながっている場合、分子の振動はフォノン浴と(強く)結合していないため、振動モードの分布はボーズアインシュタイン分布からずれた非平衡分布になる。電子と分子の振動の相互作用が弱い場合について摂動論を用いて取り扱い、ACコンダクタンスを計算した。分子の振動の非平衡分布のACコンダクタンスへの影響、平衡分布の場合との違いについて議論した。非平衡分布の場合、AC電圧の周波数と分子中の電子レベルの共鳴に起因するピークが平衡の場合に比べて大きくなることが分かった。ピーク以外の領域では、電極と有機分子のトンネル結合の強さ、DC電圧の強さを変えることによって、コンダクタンスの強弱が制御可能なことを明らかにした。(2)伝導電子の電荷の完全計数統計:分子中の電子と分子振動相互作用の影響は、電流、コンダクタンスだけでなく、ノイズなど、電荷分布の高次のキュムラントにも現れるため、その特性を理解することは非常に重要である。モデルハミルトニアンに仮想の計数場を導入することによって、キュムラント生成関数を用いて伝導電子の電荷の確率分布を求めることができる。我々は、その完全計数統計を調べ、計数場の特異点と分布の関係について明らかにした。また、揺らぎの定理が成り立つことを示した。今年度は、トポロジカル超伝導体と有機分子の分子接合による有機分子のフォノン制御を目指し、研究を行った。まず、トポロジカル超伝導体と量子ドットを埋め込んだアハラノフ・ボームリングを接合した系における伝導特性を理論的に調べた。トポロジカル超伝導体には、通常調べられている端にマヨラナが1つ存在するクラスDのトポロジカル超伝導体だけでなく、端に2つマヨラナが存在するクラスBDIやDIIIといったトポロジカル超伝導体も存在する。そのようなトポロジカル超伝導体では、コンダクタンスがゼロバイアスでゼロになるなど、クラスDと異なる特異な伝導特性が現れることを明らかにした。これらの成果をPhysical Review B Rapid communicationに掲載した。

さらに、半導体物理国際会議(ICPS)において、口頭発表を行った。現在、これらのトポロジカル超伝導体を有機分子に接合した系での非古典的なフォノンモードについて調べている。この成果によって、マヨラナフェルミオンとフォノンを用いた量子精密測定が可能であると期待している。また、交流場による有機分子中のフォノンの制御について研究を行った。直流電圧と微弱な交流電圧を用いることによって、フォノン数を制御することができることを明らかにした。フォノン数は、交流の振動数を変化させることによって、増加させることだけでなく減少させることもできる。これを利用した交流場によるフォノン冷却を提案した。この結果を現在論文に執筆中である。ナノ物理学今年中にトポロジカル超伝導体を用いて有機分子の振動モードをスクイーズドする方法を提案する予定であった。トポロジカル超伝導体が分子接合に取り付けられているときの電気伝導特性については研究成果を挙げることができたが、まだ、スクイーズド状態の実現方法の提案には至っていない。平成24年度の課題として、(1)AC電圧による分子共振器の制御、(2)伝導電子の完全係数統計の解析(3)電子と分子振動の相互作用が強いときの振動モードの非古典化の実現方法の提案を掲げた。(1)と(2)については目標通りの成果を出すことができた。(1)については第31回半導体物理国際会議(ICPS)、第68回日本物理学会年次大会において発表を行った。(2)についてはPhysical Review Bに投稿論文を投稿し、掲載された。また、日本物理学会第68回年次大会において、発表を行った。(1)については現在、投稿論文を執筆中である。今年度中の投稿、掲載を予定している。(3)についてモデルのボゾン化のところに計算の問題点があるため、引き続き問題に挑戦し、解決していきたいと思う。トポロジカル超伝導体を用いてスクイーズドモードを発生する分子共振器の研究を推進するため、共同研究者であるベングリオン大学のEntin-Wohlman教授、Aharony教授との研究議論をより積極的に行いたい。平成24年度に解決できなかった課題である「スクイーズド状態のような非古典的な分子の振動状態が実現出来る方法」を探る。そのため、電子と分子振動の相互作用が強結合のときに有効なボゾン化法の問題点を解決するとともに、電極が常伝導体でない場合(トポロジカル超伝導体の電極と結合した場合)などについても研究を行いたい。問題の解決のために、Amnon Aharony先生、Ora Entin-Wohlman先生の協力をお願いする。また、交付申請書に計画した通り、電子と分子の振動のモードの相互作用の結合が強い領域と弱い領域の中間領域の場合のについても研究を進める。さらに、熱伝導、熱電効果の問題についても計算、議論を行う。
色素増感太陽電池の変換効率低下を防ぐ金属繊維材と蓄熱材による温度制御技術の開発

次世代の太陽電池である色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止と耐久性向上を目指して,金属繊維材を混入した潜熱蓄熱材による色素増感太陽電池の温度制御技術を開発した.この結果,潜熱蓄熱材によって色素増感太陽電池の温度を一定温度に制御することで光電変換効率の低下防止と耐久性向上になることを確認した.さらに,潜熱蓄熱材の蓄放熱特性が金属繊維材の混入による有効熱伝導率の増加と自然対流の抑制効果に影響されることも確認した.次世代の太陽電池である色素増感太陽電池は,光入射による発電時,増感色素の過度の凝集や増感色素の励起状態への遷移における温度特性により,一定条件以外では光電変換効率が低下することが普及の妨げとなっている.この色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止を目的とした本研究では,増感色素の光電変換効率の温度依存性の解消のための色素増感太陽電池に組み込まれる温度制御技術の開発を最終目的とした.平成24年度では,まず色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性を調べる測定装置の製作を行い,色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性の測定も行った.その結果,色素増感太陽電池に対して温度制御を施すという本研究の基盤技術が,実際に色素増感太陽電池の光電変換効率の低下の防止に有効であることが実験的に確認された.さらに平成25年度では,潜熱蓄熱材を用いた色素増感太陽電池の温度制御技術の開発を行った.具体的には,日射条件を考慮した条件下でも温度制御が可能な色素増感太陽電池の潜熱蓄熱材による温度制御試験部を製作するとともに,潜熱蓄熱材の持つ低熱伝導性による蓄放熱特性の低下を改善するために金属繊維材を潜熱蓄熱材に混合した場合の蓄放熱特性の測定を行った.その結果,完成した温度制御装置では温度測定と熱量測定が極めて高い精度で測定可能であることが確認された.さらに,金属繊維材を用いた潜熱蓄熱材の蓄放熱特性改善については,金属繊維材混合による有効熱伝導率の向上と液相潜熱蓄熱材で発生する自然対流の抑制が,お互いに影響していることが確認されたことは,平成25年度における本研究実績の最も大きな意義である.次世代の太陽電池である色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止と耐久性向上を目指して,金属繊維材を混入した潜熱蓄熱材による色素増感太陽電池の温度制御技術を開発した.この結果,潜熱蓄熱材によって色素増感太陽電池の温度を一定温度に制御することで光電変換効率の低下防止と耐久性向上になることを確認した.さらに,潜熱蓄熱材の蓄放熱特性が金属繊維材の混入による有効熱伝導率の増加と自然対流の抑制効果に影響されることも確認した.次世代の太陽電池である色素増感太陽電池は,光入射による発電時,増感色素の過度の凝集や増感色素の励起状態への遷移における温度特性により,一定条件以外では光電変換効率が低下することが普及の妨げとなっている.この色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止を目的とした本研究では,増感色素の光電変換効率の温度依存性の解消のための色素増感太陽電池に組み込まれる温度制御技術の開発を最終目的とし,平成24年度では,まず色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性を調べる測定装置の製作を行った.製作した測定装置では,JISC8912で規定されている光電変換効率の測定方法ができるように本研究費で購入したソーラーシミュレータを使用する.さらに,本研究費で購入した恒温水槽を使用して,高温環境下での太陽電池セルへの温度制御を想定した色素増感太陽電池セル自体とセルが設置された周囲環境の温度条件をそれぞれ個別に設定した条件下での測定が可能な測定装置とした.さらに平成24年度では,製作した光電変換効率の温度特性測定装置を用いて,色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性の測定も行った.その結果,色素増感太陽電池の光電変換効率を最も高く発揮する温度条件として,太陽電池のセル温度が最も重要であることを見出すとともに,具体的な温度条件も明確に特定した.さらに,どの期間,色素増感太陽電池の性能が維持される指標となる耐久性においても,温度特性が重要であることを明らかにした.この結果,色素増感太陽電池に対して温度制御を施すという本研究の基盤技術が,実際に色素増感太陽電池の光電変換効率の低下の防止に有効であることが実験的に確認されたことは,平成24年度における本研究実績の最も大きな意義である.次世代の太陽電池である色素増感太陽電池は,光入射による発電時,増感色素の過度の凝集や増感色素の励起状態への遷移における温度特性により,一定条件以外では光電変換効率が低下することが普及の妨げとなっている.この色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止を目的とした本研究では,増感色素の光電変換効率の温度依存性の解消のための色素増感太陽電池に組み込まれる温度制御技術の開発を最終目的とした.平成24年度には,まず色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性を調べる測定装置の製作と測定を行い,色素増感太陽電池に対して温度制御によって,色素増感太陽電池の光電変換効率の低下の防止に有効であることを確認した.

平成25年度は,潜熱蓄熱材を用いた色素増感太陽電池の温度制御技術の開発として,金属繊維材を用いた潜熱蓄熱材の蓄放熱特性改善について検討を行い,金属繊維材混合による有効熱伝導率の向上と液相潜熱蓄熱材で発生する自然対流の抑制が,お互いに影響していることを確認した.最終年度(平成26年度)は,まず潜熱蓄熱材を用いた色素増感太陽電池の温度制御実験を行い,その結果,色素増感太陽電池の光電変換効率の向上と性能が長期間維持されることを確認した.また,別途,金属繊維材を用いた潜熱蓄熱材の蓄放熱特性改善技術についての測定を継続し,金属繊維材の繊維径や混入割合等の各種パラメータが蓄放熱特性に与える影響について明らかにした.伝熱工学次世代の太陽電池である色素増感太陽電池は,光入射による発電時,増感色素の過度の凝集や増感色素の励起状態への遷移における温度特性により,一定条件以外では光電変換効率が低下することが普及の妨げとなっている.このため本研究の目的である「色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止」を行うため,従来の増感色素の光電変換効率低下の原因の一つである光触媒上での過度の凝集性が起こらない増感色素の探索と,増感色素の光電変換効率の温度依存性を確認し,色素増感太陽電池に組み込まれる温度制御技術を開発することを行う必要がある.この当初の研究計画に対して,平成24年25年度では,色素増感太陽電池の温度制御技術の有効性について実験的に確認することができたとともに,潜熱蓄熱材を用いた具体的な温度制御方法についての実験装置が完成した.さらに,金属繊維材を用いた潜熱蓄熱材の蓄放熱特性改善の可能性についても知見が得られた.しかしながら,平成24年25年度に行う予定であった新たな増感色素の探索については十分な成果を得られなかったため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.次世代の太陽電池である色素増感太陽電池は,光入射による発電時,増感色素の過度の凝集や増感色素の励起状態への遷移における温度特性により,一定条件以外では光電変換効率が低下することが普及の妨げとなっている.このため本研究の目的である「色素増感太陽電池の光電変換効率の低下防止」を行うため,従来の増感色素の光電変換効率低下の原因の一つである光触媒上での過度の凝集性が起こらない増感色素の探索と,増感色素の光電変換効率の温度依存性を確認し,色素増感太陽電池に組み込まれる温度制御技術を開発することを行う必要がある.この当初の研究計画において,平成24年度に行う予定であった新たな増感色素の探索については十分な成果を得られなかった.一方,従来の増感色素を用いた場合での光電変換効率の測定装置の作成と測定は順調に進展しており,ある程度の色素増感太陽電池の光電変換効率の温度特性の把握を行う事ができた.このため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.今後の推進方策としては,平成2425年度に十分な成果が得られなかった新たな増感色素の探索を引き続き行うとともに,完成した色素増感太陽電池の温度制御実験装置を用いて,金属繊維材含有潜熱蓄熱材を冷熱源として色素増感太陽電池に接触させることによって,潜熱蓄熱材によって色素増感太陽電池を伝導によって冷却することで,潜熱蓄熱材の相変化温度における色素増感太陽電池の冷却による実機を想定した色素増感
次世代映像通信のための動画像の構造的記述と処理に関する研究

本研究は、次世代の高度で柔軟な映像環境の実現に向けて映像情報の質的向上を図るために、構造情報を利用する符号化・処理などの新しい映像処理方式の基礎技術を確立することを目的としている。これに向けて、以下の項目について検討を行った。1.知的映像通信へ向けた映像の構造的記述に関する基礎検討従来の映像通信技術は、波形信号を忠実に伝達することを目的としていた。これに対して、本研究は、映像情報に加工・処理・編集を施すことで、ユーザに最適な映像通信環境を提供しようとするものである。これに向けて、映像の構造的性質を系統的、階層的に記述する2次元/3次元構造記述モデルを導くとともに、構造記述モデルを作成するための構成技術に対して詳細な検討を行い構造的記述システム設計の指針を得た。2.映像の構造的記述の抽出技術に関する検討動画像から自動的に2次元ならびに3次元的な構造記述を抽出する手法として、新たに映像の逐次的なセグメンテーション手法、2次元動形状の表現手法、運動からの3次元情報推定法を開発した。これらの手法は、長い画像系列の情報を統合することで、安定にかつ逐次的に構造記述を得ることが可能である。3.映像の構造的記述を利用する映像処理システムの検討2次元ならびに3次元的な構造情報を利用する映像操作・編集・処理・符号化システムの検討を行うと同時に、構造情報を利用する知的映像通信の可能性を探った。あわせて、映像データを単なる2次元配列としてではなく、背後に構造情報を有するデータとしてとらえることによって、高度で柔軟な映像処理環境を提供できる可能性を検証した。
近代フランスにおける都市と地方の民衆文化の諸相と文学への影響

本研究は,フランスの民衆文化と近代フランス文学とのかかわりを,パリを中心とする都市と地方の文化的差異や類似,あるいはその交錯に着目しながら,4名のメンバーが独自に設定したテーマに沿って明らかにしようとしたものである。研究期間中フランスにおいて調査収集した一次資料に基づき,主に3つのテーマに絞ってアプローチした。まず一つ目は,パリと地方の民衆文化の諸相をシャンソンを通して浮き彫りにし,それがフランス文学に及ぼした影響を探った。19世紀に流布した民衆的歌謡は,時の政府やブルジョワたちの道徳や価値観を風刺したりする反骨的なものから,庶民の生活情景や風俗世態を描いた写実的なもの,あるいは猥雑であけすけな内容のものまで多岐に渡るが,それらのシャンソンは当時の民衆文化の実相を知る上でも貴重な素材であるばかりでなく,それらの歌謡がどのように近代フランス詩に影響を及ぼしたかを明かにすることで,フランス詩の新たな水脈を探り当てることにつながった。二つ目は,フローベールをはじめとするフランス・レアリスム小説に描かれた農民や庶民の心性や世態,あるいは地方の風俗の諸相を実証的に検証し,それら当時の民衆の実相がはたしてレアリスム小説の中でどの程度忠実に再現され描写されているかを再検討した。三つ目は,南仏の自然や人間を克明に描いたジャン・ジオノの作品を主な拠り所にして,フランス特有の合理主義的でキリスト教的な思考法とは異なった,またパリなどの都市文明の中ではほとんど失われてしまったアニミズム的特徴を持った南仏固有の思考体系を明らかにした。このように多角的にフランス文化の民衆的基層を理解し,それがどのように文学作品に反映されているかを検証することで,文学研究における新たな視点がもたらされたと思われる。本年度は,主に本研究課題を遂行していく上で必要不可欠な一次資料および関連文献の発掘収集を精力的に行った。とくに吉田と滝澤はフランスにおいて日本では入手困難な一次資料の調査収集や現地での実地調査を行い,貴重な文献等を入手した。まず吉田は,19世紀パリの民衆的シャンソン資料を収集するとともにシャンソン作家たちの文献調査を行った。滝澤は,フランス・レアリスム小説に関する諸文献の収集を行うとともに,19世紀当時のノルマンディー,ブルターニュ,イル・ド・フランス地方の庶民や農民の暮らしぶりの実態についての現地調査や関連資料の調査収集を行った。これらの資料は今後の本研究に多いに役立つことが期待される。また,本研究は4名の共同研究の形をとっており,研究打合せをかねた研究会を2回開き,それぞれのテーマについて活発な議論を重ねた。1回目は平成15年6月1日に信州大学人文学部において三木原と吉田が研究発表を行い,2回目は同年8月6日に白馬のあぜくら山荘において山本の研究発表を行った。また,資料収集と平行して,それぞれのテーマに沿った研究も可能なところから同時に進めていき,その成果は図書,論文,学会発表などにつながった。その主な成果を挙げれば,山本の『南仏オート=プロヴァンスの光と風-ジャン・ジオノの故郷を旅する』(彩流社刊,2004年1月31日発行)や三木原や滝澤の諸論文,吉田の学会発表「19世紀フランス詩における民衆的シャンソンの影響」(平成15年11月8日・9日神戸大学において開催された日本音楽学会での発表)などである。このように,本研究の初年度の成果は着実にあがっており,今後は収集した資料の分析を行い,これまでの成果を踏まえて次年度の研究に生かしていきたい。

本年度は,平成15年度に広範に行った実地調査とその時収集した諸資料,諸文献に基き,近代フランスにおける民衆文化の諸相とその文学への影響についてさらに調査研究を推し進めた。まず吉田は,前年度のフランス調査旅行で収集した資料を精査し,民衆的シャンソンがフランスロマン主義詩人や高踏派詩人に及ぼした影響を明かにした。滝澤は,フランス・レアリスム小説の舞台となったノルマンディー地方やブルターニュ地方の調査旅行に基づいて,フローベール小説の再検討を行った。山本は,南仏オート・プロヴァンス地方を訪れ,ジオノの小説の舞台となった場所を隈なく調査し,その地方の住民たちと実際に会い,庶民の暮し振りや生活の実態について聞き取り調査を精力的に行った。この調査旅行に基づいて,都市生活においてはほとんど失われてしまったアニミズム的な自然観を考察し,それがジオノの作品にどのように表徴されているかを探り,民衆文化の基層に根付いている南仏特有のケルト的思考法を明かにした。三木原は,前年度に続いてフランス各地の民謡資料を広範に調査し,その歌詞解釈を精密に行った。研究打合せは定期的にメールを通じて行ったほか,研究会を2回開き,それぞれのテーマに関して活発な議論を重ねた。1回目は,平成16年6月26日にホワイトイン北志賀において吉田が「19世紀フランス詩とChansons populaires」というテーマで発表し,2回目は,神戸大学国際文化学部において山本が「ジャン・ジオノとオート=プロヴァンスール・コンタドゥール高原-」と題して発表を行った。以上のように,本研究はフランス調査旅行によって得られた貴重な資料を手がかりにして遂行されてきたものであり,その成果は各自の論文や学会発表などに生かされている。
アメリカン・ルネサンス期の小説と大西洋奴隷貿易

本研究の目的は、主にヨーロッパとアメリカの関係に焦点を当てる従来のトランスアトランティック研究を発展させ、アフリカやカリブを含めたより広い大西洋のコンテクストの中でアメリカン・ルネサンス期の文学作品を分析することである。ホーソーンに関する研究では、船乗りだった先祖の仕事と大西洋奴隷貿易の関係をホーソーンが認識していたことを証明し、その影響が『緋文字』などの作品に見られることを明らかにした。メルヴィルについては、作品に描かれた航海と大西洋奴隷貿易の関係を研究した。ストウについては、『アンクル・トムの小屋』などの作品におけるハイチやリベリアの表象の重要性を指摘した。本研究の目的は、ヨーロッパ、アフリカ、カリブ、アメリカを結んだ大西洋奴隷貿易がアメリカン・ルネサンス期の小説にどのような影響を及ぼしたかを明らかにすることである。2013年度は計画に従い、18世紀末から19世紀半ばの大西洋奴隷貿易に関する基本的な事象を理解するとともに、ホーソーンの船乗りだった先祖たちの仕事に関する資料を集め、ホーソーンの先祖の仕事が大西洋奴隷貿易と絡んでいた可能性を検討することに時間を費やした。研究の成果は、論文「ホーソーンと船乗りたちー環大西洋奴隷貿易との関連をめぐって」にまとめ、それが論集『アメリカン・ルネサンスー批評の新生』(開文社、2013年)に掲載された。本論文は、18世紀後半から19世紀半ばにおけるセイラムの国際貿易港としての活動に関する資料、ホーソーンの父親の航海日誌、ホーソーンの伝記などを分析することでホーソーンが奴隷貿易について詳しく知っていたことを証明し、それが「税関」や『緋文字』の船や船乗り、商人の描写に影響を及ぼしたことを指摘したものである。2013年度にはまた、エコクリティシズム研究学会で「21世紀のエコクリティシズムの実践」と題する特集をジャーナルに発表する企画に参加。2013年8月の大会では、『アメリカ文学ーエコクリティシズム特集号』に関するシンポジウムで司会・発表を行ったほか、本研究学会のジャーナル第7号(2014年8月刊行予定)では特集の総論と、地球空洞説の伝統の中に惑星思考を探るヘスター・ブラムの論考の紹介を執筆した。その他、2013年度に出た成果には、「エコクリティシズムの名作ーPaul Outka. Race and Nature from Transcendentalism to the Harlem Renaissance」(『エコクリティシズム・レビュー』第6号、2013年)がある。当初の計画では、2014年度はメルヴィルについて、2015年度はストウについて研究をする予定だったが、19世紀アメリカの女性作家やその作品をトランスアトランティックな視点から考察する共著に執筆する機会をいただいたため、予定を少し変更し、2014年度にメルヴィルとともに、ストウについての研究を進めることにした。ハイチ革命やアメリカ植民協会に関する資料、ストウの作品、特に『アンクル・トムの小屋』やそれに関連する批評を読むことに時間を費やした。研究の成果は、論文「『アンクル・トムの小屋』とアメリカ・ヨーロッパ・ハイチ・リベリア」にまとめ、それが論集『越境する女ー19世紀アメリカ女性作家たちの挑戦』(開文社、2014年)に掲載された。本論文は、ストウの『アンクル・トムの小屋』をカリブやアフリカを含むより広い大西洋のコンテクストから読み直し、この作品が大西洋の両側で行われていた奴隷制廃止運動の提携関係を強化することに貢献した一方で、ハイチの流れを汲む黒人たちの革命の影響がアメリカの安定を脅かすことを排除し、アメリカ植民協会の政策を推奨することで、大西洋世界における帝国主義的なアメリカの秩序を補強していることを明らかにしたものである。メルヴィルについては、作品や批評を読んだほか、2014年12月の日本ナサニエル・ホーソーン協会東京支部会で、David GrevenのGender Protest and Same-Sex Desire in Antebellum American Literatureのメルヴィルを論じた章についての発表をした。その他2014年度には、21世紀のエコクリティシズムの実践を紹介する特集の総論と、地球空洞説の伝統の中に惑星志向を探る論考の紹介を執筆し、それが出版された(『エコクリティシズム・レビュー』第7号、2014年)。2015年度は、特に2つのことを目標に研究を進めた。まず2014年度に続き、トランスアトランティック研究や大西洋奴隷貿易、マサチューセッツの海や商船に関する研究書を読みながら、メルヴィルの作品をトランスアトランティックな枠組みの中で捉え直す作業をおこなった。9月にはボストンを拠点にして資料の収集をしたが、ナンタケット島での調査で捕鯨に関する貴重な資料を多数入手することができたのは大きな収穫だった。最終的には、19世紀のマサチューセッツにおける捕鯨やメルヴィルの作品に描かれた航海と大西洋奴隷貿易の関係について論考にまとめたいと考えているが、まだいくつか解決していない問題があり、今後もう少し継続して研究をおこない、近い将来に研究結果を発表したいと思っている。また2015年度は本研究の最終年度になること、ホーソーンに関する論集に執筆する機会をいただいたことから、3年間で研究した大西洋奴隷貿易に関する資料を用いながら、ホーソーンが南北戦争中の晩年に書いた作品を分析することにも時間を費やした。その結果は、論文「ホーソーンの戦争批判ー晩年の作品を中心に」と論文「『ナショナルな風景』の解体ー『主として戦争問題について』をめぐって」にまとめ、前者は論集『ホーソーンの文学的遺産』(開文社、2016年)に、後者は『エコクリティシズム・レヴュー』の第9号に掲載されることが決まっている。

これらの論文は、ホーソーンが南北戦争中に書いたエッセイ「主として戦争問題について」や未完のロマンス『セプティミアス・フェルトン』に焦点を当て、奴隷制度をめぐって北部と南部が対立した南北戦争に対するホーソーンの態度を明らかにしたものである。本研究の目的は、主にヨーロッパとアメリカの関係に焦点を当てる従来のトランスアトランティック研究を発展させ、アフリカやカリブを含めたより広い大西洋のコンテクストの中でアメリカン・ルネサンス期の文学作品を分析することである。ホーソーンに関する研究では、船乗りだった先祖の仕事と大西洋奴隷貿易の関係をホーソーンが認識していたことを証明し、その影響が『緋文字』などの作品に見られることを明らかにした。メルヴィルについては、作品に描かれた航海と大西洋奴隷貿易の関係を研究した。ストウについては、『アンクル・トムの小屋』などの作品におけるハイチやリベリアの表象の重要性を指摘した。2014年度、ストウについては、カリブ海やハイチ革命、アメリカ植民協会に関する研究書(David GeggusのThe Impact of the Haitian Revolution in the Atlantic Worldなど)を精読することで、ハイチ革命やアメリカ植民協会に関する最新の研究動向を理解するよう努めた。2014年9月にはボストンを訪問し、ボストン公立図書館でカリブ海やハイチ革命に関する資料を入手した。さらに、ストウの伝記や作品、批評を読み、『アンクル・トムの小屋』をカリブやアフリカを含む大西洋のコンテクストの中で捉え直し、論文にまとめた。メルヴィルについては、作品や批評を読み、9月のボストン訪問では、マサチューセッツ歴史協会を利用して、資料を収集した。メルヴィルに関しては、2015年度に研究を発展させ、論文にまとめたいと考えている。アメリカ文学2015年度は2014年度に続き、トランスアトランティック研究や大西洋奴隷貿易、マサチューセッツの海や商船に関する研究書を読みながら、特にメルヴィルの作品をトランスアトランティックな枠組みの中で捉え直したいと思う。9月にはボストンを拠点に、ハーヴァード大学図書館、マサチューセッツ歴史協会、ボストン公立図書館などで資料の収集をしたい。また、2015年度は本研究の最終年度になることから、3年間で研究した大西洋奴隷貿易に関する資料を用いながら、ホーソーンの晩年の作品、とくに未完のロマンスを分析することにも時間を費やしたいと思っている。2013年度にはまず、アフリカやカリブを含めた大西洋世界に関する研究書(Paul GilroyのBlack Atlanticなど)や、大西洋奴隷貿易に関連する研究書(James RawleyのTransatlantic Slave TradeやDavid Eltis他のAtlas of the Transatlantic Slave Tradeなど)を精読することで、トランスアトランティック研究や大西洋奴隷貿易に関する最新の研究動向を理解するよう努めた。
ジャイナ教注釈文献を中心とする説話研究

13世紀のHemacandra作Parisistaparvanは多くの説話を含んでいるが、本書の全訳を行い、出現する語を全てカード化し、対応する英語および日本語訳を与えた。これを基準としてジャナイ教注釈文献を時代的に遡り、説話の変遷を様々な視点からあとづけるべく、基本的資料を作成した。また、6世紀のSamantabhadraによるRatnakarandkasravakacaraはジャイナ教在家者が守るべき規則を述べる中で教義の解説を行っているが、その中で人物のみに言及している箇所がある。そのような箇所に対するAbhayadevaの注釈を解読した。またサマンタバドラが言及する人物と同一と思われる人物が現れる「原始聖典」および注釈文献を渉猟し、説話の異同を検討した。その結果、「原始聖典」の権威を否定する空衣派にあっても、「原始聖典」およびその注釈に現れる説話とほぼ同一の筋書きと登場人物を有するものを採用していることが明らかになった。これによりジャイナ教の二大分派である白衣・空衣両派の対立点は説話文学に関して存在しないという予測が可能になった。またヒンドゥー教や佛教に伝承される説話に関する基本的な資料も本研究の過程で収集することができた。これによってインド文化全体におけるジャイナ教の説話がしめる位置を明確にする研究の基礎を構築した。本研究の主たる目的はジャイナ教空衣派に属するサマンタバドラの作品に対する注釈で扱われる説話の内容を歴史的な変遷を中心として検討することである。本年度はまず『在家者行動規則』Ratnakarandakausravakacaraに対するプラバーチャンドラの注釈を読解し、その内容の忠実な把握を第一の目標として行った。その結果、全体で10余名の人物に関する説話が述べられていることが判明した。これらの人物に関する同様な説話の追跡が大きな課題として存在するが、その為には注釈者の生存年代を決定することが肝心である。諸研究者の説を探求したが、現時点では決定的な結論を出すには到らなかった。けれどもおおよそ12世紀に存在した人物と仮定して研究を進める方針をとることとした。次に空衣派・自衣派両派における類似の説話を探求するという課題を遂行したが、中心となるのは説話で扱われている人物の名称と説話が中心的に扱っている行動の内容との二点に絞って行った。特に本年度は空衣派の人物に関する説話の博捜した。その結果、ジャイナ教白衣派に属するシッダセーナなる人物が複数存在し、同一の人物が複数の作品を表したとする定説を否定する結論を得て、学会で発表した(本報告書11「研究発表」参照)。12世紀のHemacandra作Parisistaparvanは多くの説話を含んでいるが、本書の全訳を行い、出現する語を全てカード化し、対応する英語および日本語訳を与えた。これを基準としてジャイナ教注釈文献を時代的に遡り、説話の変遷を様々な視点からあとづけるべく、基本的資料を作成した。
マルチモーダル情報アウェアな協調学習プラットフォームに基づく対話支援システム

最終年度は,前年度末に開発を始めた分散型協調学習プラットフォームに基づく分析支援ツール開発を推し進め,協調学習支援システム(CSCLシステム)の開発・運用・分析活動サイクルを支える統合プラットフォームを提案するとともに,統合プラットフォーム上の具体的な学習ツールとして,分析支援ツールを拡張した議論振り返り支援システムを構築した.(1)CSCLシステムライフサイクルを支える統合プラットフォーム:学習目的や参加者のグループ形態に応じたマルチモーダル情報を扱うCSCLシステムを開発可能とし,そこでなされる学習者のインタラクションを分析し,持続的に知見を積み上げていくための枠組みを検討した.統合プラットフォームが提供する解釈パターンの宣言的記述の仕組みにより,CSCLシステム開発者と協調学習インタラクションの分析者という,専門性が異なるステークホルダが互いの作業に専念できるとともに,開発者が学習ツールに込めた意図・分析者の分析結果を互いに反映しながら連携できるようになる.(2)議論振り返り支援システム:プレゼンテーションやミーティングにおいて,他者の反応を観察し自身の活動を内省することは,他者からの暗黙のフィードバックによって自らの思考を見つめなおすことができるという点で有益である.本システムでは,議論参加者の思考の一端が現れると考えられる視線情報に着目し,プラットフォームを介して取得可能な複数の視線情報を組み合わせることによる行為解釈の観察機能および,他者視点(二人称視点)による自己の振る舞いを観察できるリフレクション支援機能を備えている.本研究では,多人数の学習者により行われる協調学習を題材とし,学習時にやり取りされる言語・非言語情報を統合したマルチモーダル情報に基づく協調学習支援システムを開発可能なシステム基盤(協調学習プラットフォーム)を実現することを目的としている.本年度は,主に以下の2つの取り組みに関する成果を挙げている.(1)協調学習プラットフォームの仕様検討および実装:以下の3要件を満たすサーバ・クライアント型のシステム開発プラットフォームを開発している.(a)マルチモーダル情報の階層的解釈を前提とし,その基礎となる単一動作に基づく情報を提供できること,(b)学習ツール独自の情報を定義でき,通信可能とすること,(c)開発者によるマルチモーダル解釈処理を可能とする仕組みを実現すること.プラットフォームでは,認証処理に伴う情報や各種センシングデバイスから得られる言語・非言語情報といった予め内容が規定された情報に加え,システム開発者が独自に定義する情報も通信できるように,メッセージング処理の通信プロトコルを規定しており,学習ツールをアドイン的に開発できる仕様となっている.プラットフォームの要件充足を確かめるために,複数名による学習ツール開発と動作検証を実施し,プラットフォーム仕様書に基づくシステムを開発できることを確かめている.(2)分散型協調学習プラットフォームに基づく分析支援ツール開発:開発したプラットフォームに蓄積されるデータ分析作業の負荷を低減するために,マルチモーダルインタラクションの分析手法を参照した分析支援ツールの開発を進めている.本ツールでは,協調学習インタラクションの様子が可視化画面にタイムライン表示され,分析者による区間へのアノテーション機能や,原始的なシグナルを組み合わせることにより,低次なデータを高次な情報へ階層的に解釈を積み上げる機能を備えている.当初の研究計画通りに,分散型協調学習プラットフォーム仕様を検討・実装し,この動作検証を終えている.協調学習の学習形態に合わせた学習ツール開発も行っており,プレゼンテーションツールを用いたデータ収集実験を実施している状況である.また,協調学習の対話支援に向けた分析作業に向けて,機械学習ツールへの入力データを出力可能な協調学習ログの分析支援ツールの構築も進めており,多人数での学び合いで生じるインタラクションに踏み込んだ学習分析に貢献できる可能性があると考えている.以上より,おおむね順調に進展していると評価した.最終年度は,前年度末に開発を始めた分散型協調学習プラットフォームに基づく分析支援ツール開発を推し進め,協調学習支援システム(CSCLシステム)の開発・運用・分析活動サイクルを支える統合プラットフォームを提案するとともに,統合プラットフォーム上の具体的な学習ツールとして,分析支援ツールを拡張した議論振り返り支援システムを構築した.(1)CSCLシステムライフサイクルを支える統合プラットフォーム:学習目的や参加者のグループ形態に応じたマルチモーダル情報を扱うCSCLシステムを開発可能とし,そこでなされる学習者のインタラクションを分析し,持続的に知見を積み上げていくための枠組みを検討した.統合プラットフォームが提供する解釈パターンの宣言的記述の仕組みにより,CSCLシステム開発者と協調学習インタラクションの分析者という,専門性が異なるステークホルダが互いの作業に専念できるとともに,開発者が学習ツールに込めた意図・分析者の分析結果を互いに反映しながら連携できるようになる.(2)議論振り返り支援システム:プレゼンテーションやミーティングにおいて,他者の反応を観察し自身の活動を内省することは,他者からの暗黙のフィードバックによって自らの思考を見つめなおすことができるという点で有益である.本システムでは,議論参加者の思考の一端が現れると考えられる視線情報に着目し,プラットフォームを介して取得可能な複数の視線情報を組み合わせることによる行為解釈の観察機能および,他者視点(二人称視点)による自己の振る舞いを観察できるリフレクション支援機能を備えている.今後の推進方策として,プラットフォーム上の学習ツールの拡充および,構築を進めている分析支援ツールの実装を進めていくことを計画している.さらに,プラットフォームに基づく協調学習支援システムの利用・分析を通して対話支援機能をモデル化し,この有効性を評価していく予定である.本年度の予算内で購入することのできなかった協調学習で利用するためのクライアント用PC購入に充てる予定でいる.