hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨形成運動ではなく骨吸収抑制運動の同定とその機序解明

マウス新生仔の頭蓋骨器官培養系をヒトの骨のモデルとして、低強度の振動加速度刺激による骨吸収ならびに骨形成細胞マーカー酵素活性及び遺伝子発現を調べ、0. 5-Gや2. 0-Gの低加速度刺激により骨吸収は抑制され、骨形成は増加することを示した。また、ヒト運動時腰部加速度計測を行った結果、歩行により腰部に0. 5-Gの運動加速度が発生していた。したがって、高齢者においては、跳躍などの高強度の運動でなくても多く歩くことで腰部の荷重負荷骨量低下防止ができる可能性を明らかにした。[研究目的](1)マウス新生仔の頭頂骨をヒトの骨に代わる器官培養系として、これに高強度及び低強度加速度刺激を負荷し、力学的刺激に対する骨芽および破骨細胞応答から、骨形成促進及び骨吸収抑制に最適な加速度強度を求める。そこで、本年度はマウス頭頂骨でバイブレーションによる骨芽及び破骨細胞活性への影響評価バイオアッセイ系を確立する。さらに(2)並行してヒト運動時の腰、膝、足への負荷加速度計測を行うためのヒト運動時の加速度計測システムを開発する。[研究成果](1)マウス頭頂骨の器官培養に精通しているので池亀を中心にしてddYマウス新生仔からの頭頂骨の切り出しおよび培養手順を確立した。そして、マウス頭頂骨を蒸留水中で超音波破砕機を用いて破砕後遠心し、上精を用いて破骨及び骨芽細胞活性測定をそれぞれのマーカー酵素である酒石酸耐性酸フォスファターゼとアルカリフォスファターゼによりタンパク量当たりの酵素活性を測定する系を確立した。これらにより、バイブレーション負荷による機械的刺激負荷に対するマウス頭頂骨の骨代謝応答を調べるバイオアッセイ系を確立した。[研究目的](1)昨年度開発したヒトの骨に代わるマウス新生仔の頭蓋骨器官培養系を用い、低強度(0.5G,2G)バイブレーションによる低強度加速度刺激に対する骨吸収ならびに骨形成細胞特異的マーカー酵素活性及びDNAマイクロアレイによる網羅的遺伝子発現の発現変化から、骨代謝が骨形成促進に動いているのか、骨吸収抑制に動いているのかを明らかにする。(2)昨年度開発したヒト運動時加速度記録システムを用い、健常ボランティアに対し、平地歩行、階段昇降および縄跳びによる垂直跳躍などの基本的な運動負荷を行う。そして、運動時にかかる脛骨遠位部、大腿骨遠位部、および第5腰椎などの荷重負荷骨への負荷加速度を計測し、荷重負荷骨への最適運動同定のための基礎データを集める。[研究成果](1)骨吸収(破骨)および骨形成(骨芽)細胞特異的マーカー酵素活性による機械的刺激の骨代謝への影響:破骨細胞活性は、刺激後6hで0.5G刺激では6個体中4個体で低下し、26刺激では6個体中5個体が低下した。一方、骨芽細胞活性は、刺激後24hで0.5G刺激では6個体中4個体で増加し、20刺激では6個体中個体が増加した。遺伝子発現への影響:DNAマイクロアレイで得られた網羅的な遺伝子発現データのネットワーク解析の結果、骨代謝系の遺伝子発現への影響が見られ、中でも20刺激後6時間でα1コラーゲンの発現が10倍に上昇することを見いだした。したがって、特異的マーカー酵素活性および遺伝子発現結果から、低強度2G加速度刺激は骨形成促進効果と同時に骨吸収抑制効果も持つことが示された。(2)21名の健常ボランティアを対象として、平地歩行、階段昇降、および縄跳びによる垂直跳躍などの基本的な運動負荷を実施し、ヒト運動時の過重負荷骨への加速度データを記録し、現在解析中である。実施内容(1)初年度に開発した加速度計測システムを用い、昨年度実施した平地歩行・階段昇降・垂直ジャンプ運動時の腰(第4腰椎)、膝(大腿骨外側穎)、足頚(腓骨外果)への負荷加速度の解析を行った。(2)昨年度までのマウス新生仔の頭頂骨を用いた加速度刺激に対する骨芽および破骨細胞のマーカー酵素活性とDNAマイクロアレイで得られた網羅的な遺伝子発現データのネットワーク解析を行った。(3)(1)と(2)の対応から、根拠に基づいた中高年にも無理なくできる骨粗鬆症予防のための骨吸収抑制運動を同定した。実施結果マウスのin vitro実験からわずか0.5-Gの加速度刺激でも66%の個体で破骨細胞マーカー酵素活性の低下と骨芽細胞マーカー酵素活性の増加が認められた。さらに、DNAマイクロアレイで得られた網羅的な遺伝子発現データのネットワーク解析の結果、骨代謝系の遺伝子発現への影響が見られ、中でも2G刺激後6時間でα1コラーゲン(骨基質タンパク)の発現が10倍に上昇することを見いだした。また、健常ボランティアを対象にしたポータブル加速度記録装置による運動時過重負荷骨での運動加速度測定から、水平歩行だけでも腰部へ0.51-Gの加速度が加わることを明らかにした。

意義と重要性これまで動物実験の低強度(0.3-Gバイブレーション)加速度刺激でどうして海綿骨が特異的に増加したのか不明であったが、われわれの解析から低強度刺激でも骨吸収の抑制と同時に骨形成も起こることが認められた。今後は、中高年に対し無理な骨形成運動を進めるのではなく、中高年に適した日常の歩行こそが骨吸収抑制作用があることを根拠と共に社会へ提示したい。また、積極的歩行は、骨粗鬆症の発症を遅らせるばかりでなく、糖尿病等の発症も防ぎ医療費削減の大きな可能性もある。
葉層に付随したグラフの幾何的構造

向きづけられたコンパクト多様体M上の向きづけられた余次元1葉層に対して,有限な有向グラフG(M,F)を自然に対応させることができ,逆に,任意の有限な有向グラフGに対して,上述のような葉層(M,F)で,G=G(M,F)となるものが存在することもわかった。特にM=T^2の場合は|G|はS^lに同相になるので,完全にG(T^2,F)は決定できる。また,G(T^2,F)からT^2へ"良い"埋め込みが存在して,それによって誘導される基本群間の準同型は単射になる。多様体の次元が3以上の場合は状況が複雑になりそうだが,やはり,同じようにG(M,F)からMへの"良い"埋め込みが存在し,かつ,それにより誘導される基本群間の写像π_1(G)→π_1(M)は単射になることが証明できた。更に,このG(M,F)をMにうめ込んだものは,Fのすべての葉と交わるので、Fを単に横断的な集合上のpseudo-groupレベルで考えるかわりに,グラフG上にpseudo-groupが作用しているという形で取り扱うことができるので,今までpseudo-groupのアプローチで得られていたものを,グラフ上での議論で見直すことも可能と思われるが,これは,今後の課題である。また,上述の対応(M,F)→G(M,F)によって,有向グラフ上に(M,F)のいろいろな概念を持ち込むことができるので,今まで知られているグラフの諸結果との対応や、一般化した取り扱いの可能性が期待できる。これらについては,現在,基本的な定義等の導入段階でまだ論文にまとめるには至っていない。
糖鎖性癌抗原に対する単クロン抗体の臨床応用に関する基礎的研究

糖鎖性の癌抗原に対すモノクロ-ナル抗体の研究のかかえている現在の問題点を系統的に総括して将来的な展望のもとにその解決をはかることが本研究の目的である。今年度はまず、母核糖鎖抗原であるシアリルTn抗原の血清診断への応用を試みた。その結果、卵巣癌患者血清中できわめて特異的に本抗原が増加することを見出した。良性疾患での偽陽性はきわめて低く、本抗原は卵巣癌の臨床診断に有用であると考えられた。また、1型基幹糖鎖に関しては、2→3シアリルLea抗原(CA19-9)について、精紙純化した抗原を用いて、自作の抗2→3シアリルLea抗体の作成を試みた。この結果、2D3および4E2(いずれもマウスIgM)の2種のモノクロ-ナル抗体を得て、これを癌患者血清での抗原測定に臨床応用した。また新たに2→3シリアルLea抗原に対すマウス単クロン抗体として、1E7(IgM)、1B1(IgG1)、1H4(IgG2a)、およびCap44(IgM)の樹立に成功した。2型糖鎖抗原については、ヒト胎児肺におけるSSEA-1系統の抗原の発現を系統的に検索し、肺芽細胞、気管支芽細胞、細気管支芽細胞、終末芽細胞(肺胞芽細胞)などの器官形成の幹細胞にSSEA-1系統の抗原が出現することを明らかにした。同じヒト胎児の肺の器官形成におけるIおよびシアリルI抗原の局在を検討したところ、気官支芽細胞、細気官支芽細胞、終末芽細胞が分化成熟して形成される気官および細気官支の成熟上皮細胞、肺胞上皮細胞等で、SSEA-1系統の抗原が消退した際にちょうどそれと入れ換わるようにIおよびシアリルI抗原が出現するのが認められた。I系統の抗原は成熟型の細胞に陽性で、これは成人肺の扁平化した正常肺胞上皮細胞に至るまで強陽性を持続した。以上からI系抗原は、SSEA-1系抗原が未熟細胞に存在するのとに対応した成熟型の2型糖鎖の抗原としての生理的意義を有すると考えられた。
Leuconostoc属細菌におけるプラスミドDNAの機能解析

Leuconostoc属細菌にはクエン酸分解能,デキストラン発酵能あるいはバクテリオシン生産能などを有する菌種が知られており,乳業分野のみならず食品の発酵において応用範囲の広い乳酸菌である。本研究は,乳製品のフレーバーやテクスチャーの改善に寄与すると考えられるLeuconostoc mesenteroidesの2菌株について,それらの各種代謝機能とプラスミドDNAとの関係を明らかにすることを目的とした。供試菌株は筆者らの研究室で分離したLeuconostoc mesenteroidessubsp. mesenteroides OR-2(15および36Mdalプラスミド保有)とLeuconostocmesenteroidessubsp. dextranicum6-1-9(13,18,27および39Mdalプラスミド保有)を使用した。まず,アクリジンオレンジ処理の後,各種選択培地を使用して代謝機能欠損株の分離を試みた。その結果,OR-2株ではクエン酸代謝能欠損株(Cit^-)を,そして6-1-9株ではラクトース代謝能欠損株(Lac^-)を単離した。アガロースゲル電気泳動によると,OR-2株のCit^-株では15Mdalプラスミドの欠落が,6-1-9株のLac^-株では39Mdalプラスミドの欠落が認められた。プラスミド欠落株の酵素学的性状について比較したところ,OR-2株はクエン酸透過酵素およびクエン酸分解酵素活性を保持していたが,15Mdalプラスミド欠落株はクエン酸透過酵素活性を欠いていた。一方,6-1-9株ではラクトース分解酵素活性が検出されたが,39Mdalプラスミド欠落株では検出されなかった。さらに各種糖代謝能を検討した結果,6-1-9株の39Mdalプラスミド欠落株は,ラクトース代謝能に加えてガラクトース代謝能の欠損も観察された。しかしデキストラン発酵能とプラスミドとの関係を明らかにすることはできず,今後の検討が必要である。Leuconostoc属細菌の保有するプラスミドの機能については報告が少なく,本研究の結果はこの細菌を発酵乳製品用のスターターとして応用する上で有益な情報を提供している。
食道癌放射線療法におけるCDC25BによるG2/M期及びアポトーシス制御

1)CDC25Bが放射線治療の感受性因子になるか否かを検証するために、放射線化学療法(CRT)後手術施行した進行食道癌の切除標本で、癌細胞の遺残の有無と治療前生検標本におけるCDC25Bの発現を比較した。CDC25B高発現はCRTが組織学的に有効であった。3)CDC25Bの発現で手術例と術前CRT例を比較するとCDC25B高発現では術前CRTによる予後の改善が認められたが、CDC25B低発現では手術と術前CRTに差を認めなかった。4)食道癌培養細胞株(TE8)にCDC25B遺伝子を導入し放射線感受性を検討した。放射線非照射時はCDC25B強制発現しても細胞周期、アポトーシスに差を見ないが、放射線照射時はCDC25B発現によりアポトーシスの増加と放射線によるG2M期停止の阻害をみた。放射線照射はCDC25B蛋白の分解を促進し、その結果CDC2のチロシンリン酸化レベルが上昇し、CDC2の活性が低下し細胞周期はG2M期で停止する。CDC25B強制発現により放射線によるCDC2のチロシンリン酸化レベル上昇し、CDC2の活性低下が阻害されていた。5)上記の結果よりCDC2活性を上昇させる薬剤はCDC25B強制発現と同様の効果があり、放射線治療の増感剤として治療応用可能であると考えられる。カフェイン、UCN01について検討する予定である。6)細胞株の実験で放射線によるG2M期停止とCDC2活性低下の時間には時間差があることが観察された。このメカニズムとして活性型CDC2の核への移行が障害されていることが想定される。これを検証すると同時に核移行を促進する薬剤レプトマイシンによる放射線増感効果について検討する予定である。1)進行食道癌に対する術前治療として放射線照射施行した47症例において、放射線感受性と細胞周期調節蛋白との関連を詳細に検討した。放射線照射にて腫瘍が消失した14例中6例(46%)、腫瘍が残存した23例中2例でCDC25Bの過剰発現を認めた。また、P53も有意な放射線感受性因子であるが、CDC25BとP53の発現に有意な相関は見られず、両者は独立した制御を受けていると考えられた(論文発表済み)。今後はCDC25BとP53による感受性予測をprospectiveに行い、さらに症例数を増やして予後因子としての意義を確立する予定である。2)食道癌培養細胞株TE-8にMMTVpromoterに接続したCDC25B1を強制発現させ、放射線感受性を検討した。CDC25B発現株とvector controlは放射線非照射時は細胞増殖、細胞周期、アポトーシスに差を認めなかった。TE-8は変異型p53を有するので放射線照射にてG1期停止は起こさないが、強いG2/M期停止を起こし、それに続いてアポトーシスが誘導される。CDC25B発現株とvector controlに比べてG2/M期停止が少なく、逆にアポトーシスが増大していた。現在このメカニズムを解析中である。3)G2/M期停止を回避することにより放射線感受性を増大する薬剤として最も有名なのはカフェインである。カフェインを投与することによりG2/M期停止の割合は著明に減少したが、アポトーシスの増大は見られなかった。放射線照射と同様にG2/M期停止とアポトーシスを誘導するCDDPに対してもカフェインの作用は同様であった。臨床症例でCDC25Bの発現は放射線治療の効果と強く相関した(平成12年度に報告)ので、これを実際に検証するために食道癌細胞にCDC25Bを遺伝子導入し放射線感受性を調べた。食道癌細胞株TE-8にMMTV promotor

下にCDC25Blを付けてLipofectionし、ステロイド依存性にCDC25Bを発現させた。CDC25B株とvector controlは放射線非照射時には細胞増殖、細胞周期、アポトーシスに差を認めなかった。TE-8は変異型p53を有するので放射線照射にてG1期停止は起こさないが、,強いG2M期停止を起こしそれに続いてアポトーシスが誘導される。CDC25B株はvector controlに比べてG2M期停止を起こしにくく、アポトーシスが多かった。このとき細胞周期調節分子の発現をみると放射線照射によりCDC25Bは分解が亢進し急速に蛋白量が減少した。CDC25B株はもともとのCDC25Bの発現量が多いため、放射線照射後も比較的高いCDC25B蛋白量を保っていた。CDC25BはCDC2を脱リン酸化するので放射線照射後はvector controlでは急速にCDC2のリン酸化が蓄積しCDC2は失活していたが、CDC25B株ではリン酸化は蓄積せずCDC2の活性も保たれていた。この実験においてCDC2の活性が回復したあともG2M期が遷延することが観察され、CDC25B以外の要因も関係することが想像された。免疫染色と蛋白分画で検討するとCDC2-cyclin Bの複合体の核への移行が遅れていた。このことより核移行システムの阻害によりCDC2活性があるのにG2M期が進行しない可能性が示唆された。現在、核外輸送シグナルの分子であるレプトマイシンの効果を検討している。
膵ランゲルハンス島と免疫関連細胞の複合化による糖尿病治療の試み

1.セルトリ細胞と膵島細胞の共凝集体移植免疫抑制剤の投与を必要としない膵島移植法の開発を目指して、膵島と、免疫特権部位である精巣に存在し、免疫抑制能を有するセルトリ細胞の複合細胞凝集体を作製し、薬物誘導糖尿病マウスを用いた移植実験により、拒絶反応の抑制能を評価した。興味深いことに、中心にセルトリ細胞、外側に膵島細胞を配した当該複合細胞凝集体は、膵島、セルトリ細胞の両機能を維持し、薬物誘導糖尿病マウスの肝臓へ移植しても、免疫抑制剤の投与なしに長期に亘りその血糖値を正常に維持することに成功した。元来数千個の細胞凝集体である膵島をいったん単個細胞にした後、再度、凝集体とする様は一見不合理のように感じられるが、本研究は単個細胞から適正な機能を有する三次元組織の構築を成し得た稀有な例と言え、適正な機能発揮には組織構築が必須であると考えられるips細胞由来のインスリン分泌細胞等においても十分にその利用可能性を認めるものである。2.制御性T(Treg)細胞と膵島細胞の共凝集体移植免疫抑制剤の投与を必要としない膵島移植法の開発を目指して、Treg細胞と膵島の複合細胞凝集体を作製し、薬物誘導糖尿病マウスを用いた移植実験により、免疫制御能を評価した。Treg細胞は末梢血からの分離が可能であり、細胞源の問題はない。また、免疫抑制機能に特化した細胞であり、免疫異常から生体を守っている複合細胞凝集体内において、膵島、Treg細胞は混在していたが、薬物誘導糖尿病マウスの肝臓へ移植しても、免疫抑制剤の投与なしに長期に亘りその血糖値を正常に維持することに成功した。Treg細胞は体内の免疫系を制御している細胞である。全身投与は当該均衡を崩壊させる可能性があり、本来避けたいところである。本研究は、局在化させたTreg細胞の免疫抑制活性能を示唆したものであり、新たな移植免疫治療法の第一歩と言える。(抄録なし)・免疫拒絶反応抑制を目指した膵島表面へのセルトリ細胞の固定化本研究では、拒絶反応の抑制を目指して、セルトリ細胞を膵島表面へ固定化し、その機能評価を行った。ssDNA-PEG脂質は脂質部と細胞膜との疎水性相互作用により細胞形態・機能に障害を与えることなく細胞膜上に導入され、細胞表面に提示されるssDNAのDNAハイブリダイゼーションにより、膵島表面にセルトリ細胞を固定化することができた。セルトリ細胞を膵島表面に固定化することで、臨床により近い経門脈的な肝臓への移植後も、肝臓において移植膵島近傍にセルトリ細胞を局在させることに成功した。セルトリ細胞固定化膵島は、"拒絶反応"の抑制能を有した、免疫抑制剤を用いない新規な膵島移植法として期待できる。・セルトリ細胞と膵島の複合細胞凝集体の形成と長期免疫拒絶反の制御セルトリ細胞と膵島細胞の複合化方法として、ハンギングドロップ培養を用いたものが考えられる。実際、この方法を用いることで、外側に膵島細胞、内側にセルトリ細胞が分布し、両細胞機能を維持した複合細胞凝集体の作製に成功した。さらに、薬物誘導糖尿病マウスの肝臓へ移植したところ、免疫抑制剤を使用することなしに長期に亘り血糖値の正常化に成功し、組織学的評価より移植片の生着率向上が認められた。膵島移植の臨床に近い形でセルトリ細胞の利用可能性を提示できたことは、免疫抑制剤を用いない新規な膵島移植法の第一歩と言える。・血管内皮細胞への抗酸化剤含有リボソームの高効率導入ssDNA-PEG脂質を用いて血管内皮細胞表面に抗酸化剤含有リボソームを固定化し、細胞内部に抗酸化剤を効率的に送達することで、臓器移植時の虚血再灌流障害の軽減を図る。内皮細胞表面に抗酸化剤含有リボソームを固定化し、細胞内部に送達することで、酸化ストレス付与時に細胞で発生する活性酸素種を効率よく抑えることに成功した。

また、免疫抑制機能に特化した細胞であり、免疫異常から生体を守っている複合細胞凝集体内において、膵島、Treg細胞は混在していたが、薬物誘導糖尿病マウスの肝臓へ移植しても、免疫抑制剤の投与なしに長期に亘りその血糖値を正常に維持することに成功した。Treg細胞は体内の免疫系を制御している細胞である。全身投与は当該均衡を崩壊させる可能性があり、本来避けたいところである。本研究は、局在化させたTreg細胞の免疫抑制活性能を示唆したものであり、新たな移植免疫治療法の第一歩と言える。膵島と免疫関連細胞の複合化について、免疫関連細胞としてセルトリ細胞を用いたものに関しては、セルトリ細胞を膵島表面に固定化したものについては既に論文に発表し、ハンギングドロップ培養により複合化し動物実験により機能評価をしたものについては現在投稿中である。また、制御性T細胞や可溶化補体レセプタータイプ1発現細胞を用いるものに関しては、現在推進中ではあるが、今後の成果は十分に期待できる段階にはあると考えている。血管内皮細胞へのリボソーム固定化については、固定化したリボソームが細胞内へ誘導されることを見出し、その成果を論文に投稿中である。免疫関連細胞としてセルトリ細胞を用いるものに関しては研究成果をまとめている段階である。投稿中の論文に関しては、受理されるまできちんとフォローしていきたい。今後は、制御性T細胞や可溶化補体レセプタータイプ1発現細胞など、他の免疫関連細胞を利用したものについて研究を進めていく方針である。現在、制御性T細胞については既にマウスからの分離に成功しており、様々な膵島との複合化方法を検討し、各々比較評価しているところである。可溶化補体レセプタータイプ1発現細胞については、遺伝子工学的手法により、当該細胞の作製を試みている。作製に成功次第、膵島との複合化を試みる予定である。いずれの免疫関連細胞を用いたものについても、in vitroでの各細胞機能の評価を行い、可能な限り応用研究を目指して、動物実験によるin vivo機能評価段階まで研究を進めていきたいと考えている。(抄録なし)
新規放射線治療新規バイオマーカー確立およびメカニズム解明研究

本研究の目的は、がんの放射線応答新規バイオマーカーを長塩基長非コードRNA(long non- coding RNA :lncRNA)というものをターゲットにして確立し、その機能を見出すことです。放射線を照射したヒトがん培養細胞(子宮頚がん由来のHeLa細胞、肺がん由来のA549細胞など)を用い、放射線に応答する新規lncRNAの探索とその役割や生体内メカニズムを解明します。それにより、科学的エビデンスに基づいた放射線応答新規バイオマーカー確立へとつなげます。具体的な研究計画としては、1.ヒトがん由来培養細胞において放射線特異的に応答するlncRNAの同定、2.放射線照射前後で発現・細胞内動態が変わるがん関連タンパク質因子の同定、3.同定されたlncRNAとがん関連タンパク質因子との関係の解明、4.同定されたlncRNAの機能解析の4つです。初年度はこのうち、研究計画初期段階として肝となる1.に焦点を当てて行いました。条件検討後、実際に臨床の現場で放射線治療が広く行われているがん由来の細胞(子宮頸がん由来のHeLa細胞や肺がん由来のH1299細胞、A549細胞など)に放射線を照射し、照射前後のlncRNA発現様式を解析することで、有意に発言変動が見られるlncRNA群をいくつか見つけました。また、lncRNAを含めたRNAはタンパク質と相互作用することで、その機能を発揮することがほとんどで、加えて、放射線照射前後で発現変動するタンパク質を見つかれば、それが放射線応答時のlncRNAの機能とリンクしている可能性が高いため、タンパク質同定も重要になります。次年度にスムーズに行えるようにタンパク質同定のための条件検討も行いました。3年間の初年度として、一番肝となる条件確立および放射線に応答するlncRNAを同定することができ、かつ、タンパク質解析の条件検討までを行えたため。初年度に引き続き、研究計画通り進める予定です。具体的には、タンパク質同定、続いてのlncRNAとタンパク質間の相互作用解析に進みます。予定していたよりも円滑に研究が進み、計上していた予定額よりも少し少なくて済みました。次年度に交付される額に今回の残額である次年度使用額を併せた予算を用い、次年度に予定されている、本研究では重要な部分となる、lncRNAとタンパク質間の相互作用解析を遂行することを計画しています。
「多文化都市チェルノヴィッツの社会と文化」研究

かつてチェルノヴィッツという街があった。1918年に第一次世界大戦が終結し、オーストリア帝国が崩壊するまで、この帝国の一地方都市だった。オーストリア領だったので、ドイツ語文化が支配していたが、ドイツ人より多くのウクライナ人、ルーマニア人が住んでいた。それ以上に、多くのユダヤ人が暮らしていた。歴史上、ドイツ-ユダヤ文化が真に実現していた街があったとすれば、それはチェルノヴィッツだ、とすら言われる。しかし、1918年以降はこの街はルーマニア、ソ連、ウクライナと属する国を替え、今日、多文化都市の面影を見出すことは難しい。本研究がこの街の過去とその文化へのオマージュとならざるをえない所以である。本研究は、18世紀後半から20世紀前半にかけてのおおよそ170年間、チェルノヴィッツの街に歴史上類例を見ない仕方で花開いたドイツとユダヤの異文化共生の実態を対象とするものであるが、当時オーストリア帝国領であったこの街は、1944年以来ソ連に、そして1991年からはウクライナに属するところとなっており、今日では、この街に暮らすドイツ語話者はごくごく少数である。そのため、平成24年度に初めて現地を訪れた際には、チェルノヴィッツ大学のクシュニール教授(完璧なドイツ語を話される)と面談できたものの、それ以上の聞き取り調査は実現できなかった。それが、研究代表者が所属する研究科にウクライナからの留学生(Pさん)がおられ、しかも、彼女の父がチェルノヴィッツ生まれ、祖母と叔母は現在もチェルノヴィッツ在住で、彼女自身、子供時代何度も夏休みをこの街で過ごしたことが判明し、交渉の結果、夏に計画した二度目の現地滞在中、彼女にウクライナ語(およびロシア語)で通訳していただくことが可能となった。そこで、今回は、Pさんの全面的協力を得て、1944年以降のソ連時代およびウクライナ時代に焦点を絞り、この時代を身をもってご存知の方々にインタヴューすることを企画した。2013年8月14日から20日までの7日間、再度チェルノヴィッツを訪れ、合計7名の方々(うち2人がユダヤ系ウクライナ人)のお話をうかがうことができた。その結果、第二次世界大戦後のチェルノヴィッツの街のユダヤ人社会理解に関して、研究代表者は根本的変更・修正を迫られることになった。この点、つまりこれまでの自らの歴史理解の誤りを認識できたこと、そして同時に、第二次世界大戦後のソ連社会およびウクライナ国家の現在につらなる状況に対する一定の認識を得たことが、平成25年度の研究成果の実質的中心をなすと考える。初年度にあたる平成24年度における本研究の目的は、なによりも、現在ではウクライナに属するところとなったチェルノヴィッツの街に足を運び、そこに身を置き、研究対象の現実をこの目で見、肌で感じることにあった。2012年9月にーかつてカール・エーミル・フランツォースがするのを常としたのと同じようにーウィーンからチェルノヴィッツまで汽車の旅をし、チェルノヴィッツに四泊五日の滞在をしたことで、この目的は達成された。なにしろ、19世紀にこの町にドイツーユダヤ文化が花開いたときには、(オーストリア帝国の)国内旅行であったものが、今現在では、オーストリア→チェコ→ポーランド→ウクライナと四ヶ国にまたがる外国旅行と化しているのであり、シェンゲン協定によってヴィザ取得の手続きが不要になったとはいえ、この街をわれわれから隔てる距離はかつてよりむしろ拡大しているとすら言えるのである。だからこそ、当地の「ユダヤ博物館」の館長で、チェルノヴィッツ大学で歴史学を講じておられるミュコラ・クシュニール教授と面識を得、チェルノヴィッツの歴史と現在について直ちに核心に迫る議論を交わす機会を持ちえたことは、本研究の今後の進展にとってまさにうってつけの研究者との関係を築くことができたという点でも、望外の成果であった。なお、このチェルノヴィッツ研究の現時点における成果をひとまずまとめ上げることを目指して「「チェルノヴィッツ」考」と題する論考を執筆したところ、『思想』(岩波書店)の2013年第3号(No.1067)に掲載された。平成26年度も、過去二年間と同様、夏季休暇を利用してチェルノヴィッツに足を運び、資料収集と、現地研究者との意見交換に努める予定だったが、ウクライナの政治情勢がロシアとの戦時体勢に突入し、混乱状態にあることが危惧されたため、やむなく、ウィーンに赴くにとどめ、ウィーン大学図書館、及び、オーストリア国立図書館に通い、資料の収集とその読解に専念した。幸い、チェルノヴィッツ大学ドイツ語講師のBenjamin・Grilj氏と面会し、チェルノヴィッツの現況や私の研究の意義をめぐって、率直な意見交換をすることができた。最終年度の研究成果としては、ナータン・ビルンバウムの仕事の意義の発見が挙げられる。

ビルンバウムは「シオニズム」という概念を最初に提唱した人でありながら、自らはほどなくその立場を捨て、「ディアスポラ・ユダヤ人」という考えに転じたのであるが、それは、第一次世界大戦の泥沼化の中で、オーストリア帝国の崩壊という可能性が現実味を帯びるところとなり、それは、この帝国に住む多くのユダヤ人にとってカタストロフィー以外の何物でもなく、パレスチナの地への移住をおし進める政治的シオニズムによってしたのでは、この大破局に対応しきれるものでは到底ないことが明白となりつつあった切迫した情勢の中での思想転向だったと見るべきであり、そこに「ドイツ・ユダヤ文化の共生が史上ただ一度実現したとすればこの地である」とさえ言われるチェルノヴィッツに住み、そこで「言語会議」(1908)を主催した彼の経験が強く働いていたことは疑いない。チェルノヴィッツの精神史は、カール・エーミール・フランツォースと並んでナータン・ビルンバウムを軸として描き出されねばならない、との認識が獲得されたのであり、本研究が目的とする『かつてチェルノヴィッツという街があった』と題する著作刊行の企画は、この基本構想のもとに進捗の途上にある。哲学(倫理学)、思想史チェルノヴィッツにあっても、ナチのドイツのユダヤ人絶滅政策によって、大半のユダヤ人は虐殺されるか国外移住を余儀なくされ、第二次世界大戦後のこの街はほぼユダヤ人不在の街と化したとのイメージを、研究代表者はこれまで抱いていた。しかし、このイメージは事実に反する。戦後のチェルノヴィッツには、終戦直後にこの街に帰還した人、ソ連国内の他の街から新たに移り住んだ人など、少なからぬユダヤ人が生活しており、あからさまな差別は存在しない共生が実現していた事実を知るところとなった。ただし、とりわけペレストロイカ以降の自由化政策の過程で、国外移住の自由を得た多くのユダヤ人は、イスラエル、アメリカ合衆国など海外への移住の道を選び、今日では、チェルノヴィッツ在住のユダヤ人は1000人を下回るという新たな現実を思い知らされるところとなった。つまり、「異文化共生」の理念から見る限り、今日のウクライナの街チェルニフツィからかつてのドイツーユダヤ共生の街チェルノヴィッツに至る回路は、ほぼ断ち切られてしまっていると言わざるを得ない。この事実は、本研究の自己理解に、とりわけその目的と意義に関して、一定の修正を迫るものとなる。具体的には、本研究は歴史研究としての性格を強めざるを得ない。そして、そこから初めて、現在の世界、例えばウクライナ情勢についていかなる認識が得られるか、という観点にも立って、研究を継続してゆかねばならないと考える。本研究は18世紀後半から20世紀前半にかけてのおおよそ170年間、チェルノヴィッツの街に歴史上類例を見ない形で花開いたドイツーユダヤ文化の実態への関心によって支えられているものである。実際に、2012年のチェルノヴィッツの街に身を置いて直視せざるをえなかったのは、この多文化共生が遠い過去に属するものとなっているという現実だった。20世紀後半にソ連に属した約50年の時を経て、今やチェルノヴィッツは、すっかりウクライナの街と化してしまっていたのである。表面的には、この街の現在に、多文化共生を見て取ることは容易ではない。
光刺激によるクラゲの卵成熟開始機構の解明

エダアシクラゲには、放卵・放精の引き金となる光刺激の種類が異なる「明タイプ」と「暗タイプ」が存在する。本研究では、「明タイプ」と「暗タイプ」において、分布域、放卵・放精に対する光依存性、放出される卵のサイズが大きく異なること、また、両タイプが遺伝的に決まっている可能性が高いことを見いだした。さらに、両タイプともに放卵・放精に至る過程で神経ペプチドが重要な役割を果たしていることも明らかにした。2種のクラゲ(エダアシクラゲとタマクラゲ)を用い、卵成熟開始の引き金となる刺激に関する研究を行った。まず、フィールド調査を行い、青森県で採集されるエダアシクラゲは暗から明への光環境の変化によって卵成熟を開始して放卵に至る「明タイプ」であるのに対し、宮城県のエダアシクラゲは明から暗への移行によって卵成熟・放卵に至る「暗タイプ」であることを確認した。また、明タイプどうしの子孫は全て明タイプになり、暗タイプどうしの子孫は全て暗タイプになることを明らかにした。明タイプと暗タイプの交配も可能であったが、子孫がどちらのタイプになるかは、今のところはっきりしていない。以上の結果は、明タイプや暗タイプという形質が遺伝的に決定されることを強く示唆している。次に、光刺激の下流で働く因子について解析を進めた。クラゲと同じ刺胞動物であるヒドラから単離された生理ペプチドのうち、神経ペプチドの1種であるHym-355を投与したところ、明タイプと暗タイプの両方のエダアシクラゲにおいて、光環境の変化なしに卵成熟を誘起することができた。一方、タマクラゲ(明タイプ)では、同じくヒドラの神経ペプチドであるHym-53が卵成熟を誘起することが分かった。クラゲの卵巣を細かく切断した断片(卵巣片)に神経ペプチドを投与した場合にも同様に卵成熟が誘起されたが、卵巣から単離した一次卵母細胞に直接投与しても卵成熟は誘起されなかった。また、間接蛍光抗体法により、クラゲの卵巣上皮に神経ペプチドを含む神経細胞が実際に存在することを確認した。以上の結果は、光環境の変化を受けたクラゲの卵巣内において、刺激の伝達に神経ペプチドが関与している可能性を示唆している。本研究により、クラゲの卵成熟開始機構の解明への糸口となる重要な結果が得られたと考えている。宮城県に生息するエダアシクラゲは、明から暗への光変化(暗刺激)に反応して卵や精子を放出する。この時、メスにおいては、暗刺激による放卵に先立って卵巣内の卵母細胞の卵成熟が起こること、ヒドラから単離された神経ペプチドHym-355(FPQSFLPRG-NH2)が、暗刺激なしに卵成熟・放卵を誘起することが分かっていた。本年度の研究により、Hym-355投与がメスにおける放卵のみならず、オスにおける放精も引き起こすことが明らかとなった。また、Hym-355と同様の放卵・放精の誘起効果は、Hym-355Δ(SFLPRG-NH2)、バソプレシン(CYFQNCPRG-NH2)、バソトシン(CYIQNCPRG-NH2)にも見られたが、N末端がアミド化されていないHym-355-OH(FPQSFLPRG)には見られなかった。次に、ペプチドのC末端のアミド化を触媒する酵素は、銅イオン依存的であることから、銅イオンのキレーターを投与したところ、暗刺激による放卵・放精は抑制されたが、Hym-355投与による放卵・放精は抑制されなかった。さらに、間接蛍光抗体法により、卵巣や精巣の上皮にHym-355抗体に陽性の細胞が存在することを確認した。以上の結果は、N末端側にPRG-NH2の配列を持つペプチドがエダアシクラゲの放卵・放精を引き起こすこと、このようなペプチドが実際に生体内に含まれ、暗刺激の下流で働いていることを示唆している。本研究により、光環境の変化から放卵・放精に至るまでの作用機序を解明していく上で、重要な基礎となる成果が得られたと考えている。宮城県の石巻や松島に生息するエダアシクラゲは、明から暗への光変化に反応して卵や精子を放出する「暗タイプ」であるのに対し、青森県の青森市浅虫には、暗から明への光変化により放卵・放精に至る「明タイプ」が存在することが分かっていた。今回、青森県の下北半島における調査において、陸奥湾側の川内や大湊からは明タイプが、太平洋側の下風呂からは暗タイプが採集された。この両タイプでは、放卵・放精のための光刺激が逆であるのに加え、放出する卵の直径が異なっており、明タイプの卵は暗タイプの卵よりも有意に大きかった。これらの違いにもかかわらず、明タイプと暗タイプ間で交配を行った場合、常に90%以上の確率で受精が起こり、受精卵は正常に発生した。

また、両タイプともに、神経ペプチドであるHym-355(FPQSFLPRG-NH2)の投与により放卵・放精が誘起されること、生殖巣にHym-355抗体に陽性の細胞が存在することも明らかとなった。さらに、クラゲから生殖細胞を含む上皮組織の一部を単離し、上皮片を作製した場合にも、光刺激やHym-355投与により放卵が誘起されることが分かった。以上の結果は、光刺激の下流で神経ペプチドが働くことにより放卵・放精が起こることは、明タイプ・暗タイプに共通したメカニズムであること、両タイプは地理的かつ生殖的に隔離された、すなわち種分化の過程にあるグループであることを示唆している。本研究により、エダアシクラゲが光受容、配偶子放出、受精、種分化など、多岐にわたる現象を追究していく上での基礎的知見を得ることができた。
沖縄社会の越境的ネットワーク化とダイナミズムに関する研究

本研究では、沖縄系移民に関する先行研究の蓄積を踏まえつつ、世界各地に形成されてきた沖縄系コミュニティの間で近年見られるようになった国境を越えたネットワーク化の動きに着目し、その様態の把握と、それにより再編成され得る新たな社会空間としての「沖縄的ネットワーク社会」という可能性について概要を捉えるべく、学際的な視座での調査と解釈を試みた。各研究分担者がそれぞれの課題とアプローチで研究調査を実施したが、2006年10月に「第4回世界のウチナーンチュ大会」が開催されたのを好機と捉え、世界各地から参集した約5,000名のウチナーンチュ(沖縄県系人)に対する「アンケート調査」を同研究チームの重点プロジェクトに位置づけ、同大会の実行委員会(沖縄県)との共催で実施した。その際、現在ウチナーンチュと称される人々の多文化的・多言語的な状況を考慮し、調査票を4言語(日本語・英語・スペイン語・ポルトガル語)で作成して、ウチナーンチュ大会への評価や県系人の越境的なネットワーク活動などに関して定量的調査を行ったが、こうした手法は過去に例がない試みであった。この研究を通して、我々は、地域間(沖縄、日本、北米、南米など)の地理的距離と文化的差異を越えて関連し合う沖縄社会あるいは沖縄系コミュニティと、その越境的なネットワーク活動というものに対して、一定のデータと知見を得ることができた。同時に、こうした沖縄社会の特殊性に関する研究は、多民族的・多文化的な状況の進展と並行して世界各地で散見される人々のネットワーク化の分析に向けて、新たなパラダイムを提示する可能性を含むものであると考える。本研究の目的は,世界的規模で広がる人々のネットワークについて,特に沖縄のそれに着目し,米国をはじめとする海外の沖縄系コミュニティと日本における沖縄社会の多様性,特殊性,普遍性を解明しつつ,その越境的ネットワークのダイナミズムを分析するところにある。3年計画の初年度である本年度は,主に海外の沖縄系コミュニティについて調査をおこなった。まず,古くから各地に沖縄県人会が組織されてきた北米について,ロサンゼルスおよびハワイで調査を行った。そこでは,県人会の会員数変化や世代交代の実態,さらに活動目的の変化などを把握した。特に,活動目的が会員親睦から沖縄文化の普及というような変化がみられたことは注目される。加えて,ロサンゼルスでは南米からの沖縄系移民の流入がみられ,流入した沖縄系移民が県人会活動に積極的に関わるといったネットワーク化に関する新たな知見を得ることもできた。このように沖縄系コミュニティのネットワークは,北米だけでなく国境を越えて南米にも広がっている。そのため,南米のペルーでは日系人コミュニティとその越境的なネットワーク形成の実態についても調査を行った。また,アジア地域で最大の沖縄系組織があるフィリピン(マニラ)においても,フィリピン沖縄県人会の活動状況を把握するとともに,2006年10月開催予定の第4回「世界のウチナーンチュ大会」に向けた取り組みなどについて調査し,調査票による量的な意識調査を行う上での基礎を築いた。さらに,こうしたネットワーク化と関連して,沖縄県でおおむね5年ごとに開催されている「世界のウチナーンチュ大会」について,地元新聞報道内容の変化を捉えるべく関連記事の収集を行った。以上,本年度は沖縄系コミュニティを軸とした越境的なネットワーク化を概観し,具体的な実態調査に向けての基盤を築いた。本研究の目的は,世界規模で広がる人々のネットワークについて,特に沖縄のそれに着目し,米国をはじめとする海外の沖縄系コミュニティと日本における沖縄社会の多様性・特殊性・普遍性を解明しつつ,その越境的ネットワークのダイナミズムを分析するところにある。3年計画の2年目にあたる本年度は,以下の3つの課題に取り組んだ。第一は,沖縄系コミュニティに関する実態調査であり,海外においては主としてハワイにて沖縄系コミュニティに関する資料を収集するとともに沖縄県人会やその構成員などに対してインタビュー調査を行った。

また日本国内では,沖縄社会の国内における交流実態に関する知見を得るために,関西および関東地城において沖縄県人会等への聞き取り調査を行った。第二は,2006年10月に沖縄県宜野湾市を主会場にして開催された「第4回世界のウチナーンチュ大会」に関するアンケート調査の実施である。具体的には,4カ国語(日本語,英語,スペイン語,ポルトガル語)で作成したアンケート調査票(約5,500部)を大会参加者に対して主に大会会場にて配布し,およそ790票回収した。その回答内容に関しては自由記述等の翻訳作業を行ったうえで,発展的なデータ解析を行うことを目的にデーターベース化を進めた。また,単純集計の主要な結果について公表し,その内容の一部は地元新聞紙上に掲載された。加えて,各項目に関してクロス集計などを進め,本年度3つめの課題であるアンケート調査に関する資料集の刊行準備を行った。本研究では,米国をはじめとする海外の沖縄系コミュニティと日本における沖縄社会の多様性・特殊性・普遍性を解明しつつ,その越境的かつ重層的なネットワーク化のダイナミズム、すなわち新たな社会形成と地域活性化の可能性について検証した。具体的には以下の諸点を明らかにした。(1)海外(国内)における沖縄系コミュニティに関する実態調査県人会活動などが活発な北米を主に,南米及びフィリピンなどにおいて沖縄系コミュニティの実態と越境的なネットワーク形成に関する現地調査を実施し、比較研究を視野に入れた分析を行なった。並行して、国内の主要地域における県人会組織や活動の変化について資料収集と聞き取り調査を行った。(2)「第4回世界のウチナーンチュ大会」でのアンケート調査の分析2006年10月に沖縄県において開催された第4回世界のウチナーンチュ大会で実施したアンケート調査や聞き取り調査の集計・検証を継続し、分析結果をまとめた。同時に,沖縄県および他の地域における越境的なネットワークの拠点形成に関する動向を把握した。(3)調査結果の報告及び調査資料集と研究成果報告書の刊行今後の分析や考察,情報の共有などを目的に,各人が行った過年度および今年度の調査データ等をとりまとめ,調査資料集と研究成果報告書を刊行した。また、アンケート調査などに協力いただいた県系人や関係者に成果を還元するため、最終的な成果報告書をまとめる前に英語版の資料集を作成し、ロサンゼルスとハワイにて成果報告会(フォーラム)を実施した。
生体防御系に関与する遺伝子群及びタンパク質群の分子進化の研究

米国産カブトガニ(Limulus polyphemus)のα_2マクログロブリンのcDNAクローニングと全アミノ酸配列:α_2マクログロブリン(α_2M)は、血漿中に多量存在する高分子量プロテアーゼインヒビターであり、無脊椎動物から脊椎動物に至るまで数多くの種から単離されている。カブトガニもその血漿及び血球細胞内に多量のα_2Mを含み、様々なプロテアーゼに対し阻害活性を示す。また、最近、Limulus α_2Mが赤血球を溶血させる補体様活性を持つことが報告されている。本年度は、Limulus α_2Mの構造と機能の相関を明らかにする一歩として、全アミノ酸配列の決定を行った。精製α_2Mの部分アミノ酸配列を基にPCR primerを作製し、血球total RNAを鋳型としてRT-PCRによりプローブを調製し、血球cDNAライブラリーのスクリーニングを行った。得られた3種のオーバーラッピングクローンと5′RACE法を用いることにより、Limulus α_2MをコードとするcDNAの全塩基配列を決定した。Limulus α_2Mは25残基のシグナル配列と1482残基のインヒビ-領域から成り、他の哺乳類のα_2Mとの相同性は、それぞれ、ヒト28%、ラット28%、マウス29%であった。α_2Mファミリーの特徴であるthiol-esterドメイン近傍は高い相同性(ヒトα_2Mと54.4%)を示したが、N末端部分においてはα_2Mファミリーとの相同性は低く、むしろヒトC8のγ鎖と相同性の高い領域が存在した。また、ヒト、ラット、マウスのα_2M間で保存されている2つのinterchainのシステイン残基はLimulus α_2Mでは存在しなかった。
小離島における行政保健師と診療所看護師との協働・連携モデルの開発

研究目的は、小離島における保健師と看護師の同一職種の協働・連携(看看連携)の実践から協働・連携モデルを開発することであった。協働・連携モデルの共通基盤は、《同じ看護専門職として健康課題に取り組む信頼と期待》、《個別ケアに留まらない地域ケアの視点》、《島内外を視野に入れた課題解決の発想》があった。看護師には、《制度より個別ニーズを優先した具体的課題に取り組む力(個別ケアの強さ)》、保健師には、《行政職を活かし、ニーズから施策化につなげる力(地域ケアの強さ)》が能力としてみいだせた。平成26年度の計画は、沖縄の小離島での診療所看護師と行政保健師の協働・連携の実態把握である。そのための面接調査票(案)作成にあたり、協働・連携に関する研究論文、実践報告の文献検討、および沖縄県小離島での看看連携の実態を把握した。医中誌Webにおいて、2000年2014年を対象に、「専門職連携」、「在宅」の検索ワードで看護文献を検索した結果、129件が該当した。これらの文献タイトル、抄録内容を点検し、専門職連携の内容を分類した結果、看護職者間の連携(以下、看看連携)に関する文献が16件であった。看看連携の文献では、連携の対象、連携の経験、連携の方法、連携の頻度、連携の内容など、「連携の実態に関すること」、連携への意識、連携へのニーズ、連携の目的など「連携の認識に関すること」、連携の効果(連携効果要因)、連携しない理由(連携阻害要因)、連携の課題など「連携の効果と課題に関すること」が述べられていた。また、沖縄県小離島での看看連携の実態は、村保健師から診療所看護師に心身障害者の相談があり、心身障害者の在宅サービスのない島で介護保険サービスを利用できるように調整していた。連携効果要因として、生活を共有している専門職として対象への理解と課題解決への取り組みの意欲、狭い地域でのフットワークの軽さと情報共有の容易性、限られた社会資源の多面的活用などがあった。一方、看看連携のない小離島もあった。村保健師は、日常的に診療所を訪れ診療所医師との連携はするが診療所看護師との連携野必要性を感じない。診療所看護師は住民が診療所受診しドクターヘリで救急搬送されたことすら保健師と共有しない実態があった。連携阻害要因として、看看連携へ意識や連携へのニーズの乏しさがあった。以上をふまえ、調査項目は、「連携の実態に関すること」、「連携の認識に関すること」、「連携の効果と課題に関すること」で構成した。沖縄の小離島での看護専門職間の協働・連携の実態把握を行い、協働・連携が実践されているA島をモデル島として選定した。平成27年度は、モデルの開発に向け、モデル島での協働・連携の実際を行政保健師と診療所看護師から詳しく聞き取り、協働・連携の効果と課題について検討した。第一段階として連携した事例について行政保健師と診療所看護師の双方から個別に提示し、その事例の概要と支援経過について把握した。その結果、行政保健師から診療所看護師と連携している事例は15例、診療所看護師から行政保健師と連携している事例として9例挙がり、共通事例は8例であった。特徴として、行政保健師は母子、精神、診療所看護師は高齢者を多く事例として提示し、共通事例は、島でのいわゆる多問題家族を挙げていた。第二段階として、第一段階で得られた事例ごとの支援経過から保健師と看護師の連携(看看連携)の内容を取り出し、協働・連携の目的、効果と課題について聞き取った。協働・連携の目的は、診療所看護師からは、協働のために情報提供、事例の支援の役割分担、行政サービス活用のため、生活状況把握や状態把握のための訪問依頼、支援方針やケア方法の相談や検討、ケアの依頼、家族調整の依頼などであった。行政保健師からは、身体状態や受診相談、行政サービスの活性化、個別のニーズから事業化への相談、島に必要なサービスの開発などであった。協働・連携の効果は、島で長く暮らしている診療所看護師は、支援に課題のある事例の情報を行政保健師に提供し訪問依頼でより事例の生活情報を把握し、支援に活かしていた。行政保健師は、地域での事例の生活情報を診療所看護師にフィードバックするとともに、サービスの活性化やサービスの開発の支援者として活用していた。協働・連携の課題は、事例ごとの協働・連携からサービスの活性化や開発につながっているがシステム化に至っていないことである。モデル島を決定し、行政保健師と診療所看護師の事例ごとの協働・連携の実態を把握し、モデル化に向け分析をすすめている。平成28年度は、行政保健師と診療所看護師からの追加面接による聞き取りを行い、モデル化に向けて、専門家との検討を行った。専門家との検討資料は、1協働・連携事例の概要、2事例に対する協働・連携場面の目的、方法、連携の効果とケアの課題、3診療所看護師と行政保健師のそれぞれの協働・連携に関する意識、及び評価であった。1協働連携事例の概要については、昨年度の研究結果を確認した。

2協働・連携の目的は、地域の住民(事例)が抱えている健康課題の共有、地域での診療所機能(医師を含む看護師の機能)と保健師機能の発揮による課題解決への依頼、行政と島外の保健医療サービス機能を取り込む必要性の相談・調整と実施、地域に必要なサービスを開発するための相談・調整と開発と実施などであった。3協働・連携に関する意識として、診療所看護師は保健師に対して、「地域のスペシャリストである」、「地域の健康に関する柔軟な活動ができる」、「行政とのパイプ役である」などと捉えていた。保健師は診療所看護師に対して、「地域の健康づくりは診療所看護師との連携により活性化する」、「看護職として課題共有が容易である」、「看護師との協働・連携は当たり前である」などと捉えていた。協働・連携に関する評価として、診療所看護師は保健師に対して、「地域で働く看護職として、共に看護活動ができる」、「一事例の健康課題から地域を見据えた課題に発展できる」、「行政職の側面を持ち、課題解決ができる」、「勤務時間を度外視して住民のために働く」などであった。保健師は診療所看護師に対して、「住民目線の視点が学べる」、「課題の具体策が一緒に取り組める」、「制度や役割より困っていることを優先している」と評価していた。モデル島となったA島の行政保健師と診療所看護師との実践をモデル化するために、専門家を交えた会議を開催し、意見を聴取した。診療所看護師と行政保健師の看・看連携が実施されているA島をモデル島とし、小離島(人口3,000人未満で、診療所看護師1名、行政保健師12名の島)で、ジェネラリストとして多機能性を発揮するために、事例ごとに看・看連携場面の目的、連携の効果とケアの課題、診療所看護師と行政保健師のそれぞれの協働・連携に対する意識および評価を実施し、モデル化に向けて専門家を含め検討した。連携の対象として、行政保健師は母子、精神事例、診療所看護師は高齢者事例とし、種別を超えた多問題家族は、共通事例としていたことから地域で暮らす対象を看・看連携により網羅していた。看・看連携の目的は、【地域の住民が抱えている健康課題の共有】、【地域での診療所機能(医師を含む看護師の機能)と行政保健師機能の明確化と発揮】、【島内外の保健医療サービス機能を取り込む相談調整】、【地域に必要なサービス開発】としていた。診療所看護師と行政保健師のそれぞれの看・看連携の効果とケアの課題、看・看連携に対する意識と評価から、看・看連携の共通基盤として、【同じ看護専門職として健康課題に取り組む信頼と期待】、【個別ケアに留まらない地域ケアの視点】、【島内外を視野に入れた課題解決の発想】があった。診療所看護師に求められる看・看連携のための能力として、【制度より個別ニーズを優先した具体的課題に取り組む力(個別ケアの強さ)】、行政保健師に求められる看・看連携のための能力として、【行政職を活かし、ニーズから施策化につなげる力(地域ケアの強さ)】が見いだせた。医療機関(診療所)と行政(市町村)で働く看護職は、働く場の持つ機能は異なっても、同じ看護基礎教育を受けた者としての共通基盤があり、小離島では、それぞれの強みを活かしやすい環境があり、看・看連携による地域づくりを可能にしていることが考えられた。研究目的は、小離島における保健師と看護師の同一職種の協働・連携(看看連携)の実践から協働・連携モデルを開発することであった。協働・連携モデルの共通基盤は、《同じ看護専門職として健康課題に取り組む信頼と期待》、《個別ケアに留まらない地域ケアの視点》、《島内外を視野に入れた課題解決の発想》があった。看護師には、《制度より個別ニーズを優先した具体的課題に取り組む力(個別ケアの強さ)》、保健師には、《行政職を活かし、ニーズから施策化につなげる力(地域ケアの強さ)》が能力としてみいだせた。