hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写因子BachによるB細胞初期分化調節機構の解明

リンパ球分化は造血幹細胞(HSC)より始まるが、多能性前駆細胞(MPP)からリンパ系前駆細胞(LMPP)への分化を調節する転写因子ははっきり分かっていない。私たちはBach1とBach2のダブルノックアウトマウス(DDマウス)において、HSCやMPPが野生型マウスと同等であるのに対して、LMPPが減少していることを突き止めた。また、幼若なB細胞であるpro-B細胞やpre-B細胞も野生型マウスに比べて減少していた。これらの表現型はBach1やBach2単独ノックアウトマウスでは見られない。従って、Bach1とBach2はLMPPからのリンパ球への系列決定に必要であり、その過程で役割を相互に補うと考えられる。細胞分化は遺伝子ネットワークの変化とも捉えられる。B細胞とT細胞は、造血幹細胞より、Multipotent progenitor、Limphoid primed multipotent progenitor、Common lymphoid progenitorといった前駆細胞を経て分化する。転写抑制因子Bach1とBach2のダブルノックアウト(DD)マウスでは、B細胞の最も幼若な分化段階のpro-B細胞から減少する。従ってBach因子は極初期のB細胞分化調節に関与する可能性があった。そこで本研究では、DDマウスのB細胞での表現型を解析し、Bach1 Bach2の両欠損に起因するB細胞障害の程度を詳細に調べた。初めに細胞増殖障害の可能性を検討した。DDマウスへBrdUを腹腔投与し、B細胞への取り込み率を野生型マウスと比較したが、差異は無かった。また、抗体遺伝子再構成の障害により初期分化で停止する可能性をPCR法で検討した。しかしながら、野生型B細胞と差異を認めなかった。さらに、B細胞の分化に必須の遺伝子に発現に異常がある可能性を考え、DNAマイクロアレイおよび定量PCRで検討したが、E2A、EBF、Pax5などのB細胞初期分化に必須の遺伝子発現に差異は無かった。従ってB細胞分化は正常である可能性が高い。そこで、リンパ球系の前駆細胞が減少する可能性を検討した。すると、DDマウスの骨髄では、リンパ球共前駆細胞の数が、野生型マウスに比べて半減していた。これらの異常は、Bach2やBach1単独ノックアウトマウスでは見られない。従って、Bach因子は互いに補いながらリンパ球前駆細胞の分化から調節しる可能性を見いだした。今後T細胞への分化障害の有無を検討することにより、Bach因子の免疫細胞分化を調節する機構を更に解明できる可能性がある。細胞の分化および各種の細胞応答は遺伝子制御ネットワークの変化とも捉えられる。本研究では、遺伝子制御ネットワークがどの様に細胞分化と応答を調節するのかを明らかにすることを目指した。本年、私たちが明らかにしたのは、抗原刺激後に成熟B細胞が形質細胞へ最終分化する過程で、Bach2が形質細胞分化を抑制することがクラススイッチを実行する遺伝子ネットワークの実体であるということである。Bach2の直接標的遺伝子のBlimp-1は、形質細胞分化に必須の転写因子をコードする。一方で、転写因子Blimp-1はクラススイッチに必須の酵素AIDの遺伝子発現を抑制する。Bach2はこの作用を抑制する役割を担うことをマウスの遺伝学的手法を用いて明らかにできた。さらに、Bach1とBach2のダブルノックアウトマウスでは、Bach2単独ノックアウトマウスに比べてBlimp-1遺伝子の発現が高い。このことから、B細胞の初期分化ではBach2は同族因子のBach1と協調的に働くことが分かってきた。そこで、Bach1Bach2ダブルノックアウトマウスのB細胞の前駆細胞で遺伝子発現を検討したところ、B細胞分化に必須の転写因子Pax5やEBFの発現が低下していることを突き止めた。この結果は、BachファミリーがB細胞の分化の初期にも重要な役割を果たす可能性を示唆する。次にBach1Bach2ダブルノックアウトマウスで見られる分化異常が前駆細胞の異常か骨髄などの微小環境の異常かを調べるために、ダブルノックアウトマウスの造血幹細胞を野生型マウスへ移植する実験をおこなった。すると、B細胞分化に異常があるという予備的な結果を得た。このことから、Bachファミリーは、血液細胞の分化に貢献すると考えられた。今後さらに解析を進めることで、Bachファミリーの制御下にある新規の遺伝子ネットワークを明らかにしたい。
メコン河中流両岸地域の農村社会動態の基礎的研究-ラオス村落情報システムの開発-

昨年度はラオス村落情報システムを開発するのに必要なラオス国内の約11,000村落の位置を確認する作業に多くの時間を費やしたが、本年度はその成果を受けてラオス村落情報システム(LAVIS)を開発した。1995年第2回国勢調査のデータベースを原資料として開発を行った。レコード件数が数百万件にもなるため、統計処理時間やコンピュータの作業容量などの点でしばしば難航したが、最終的にはMicrosoft Accessで統計処理を行い、Arc/Viewで地図化を行うシステムを一通り完成させることができた。6月には途中経過の成果物を一部ラオスへ持参し、ラオス政府関係機関でレヴューを行ったほか、現地の状況、すなわち地方行政機関での農林業統計の実態や、農業環境の実地調査を行った。この現地調査での状況や反応を踏まえ、また、ラオス政府に積極的に成果を還元するために、"ラオス村落情報システム(LAVIS)資料集"を刊行した。この資料集は、英語・ラオ語・日本語の3言語併記である。刊行前からラオス政府だけでなく、世界保健機関(WHO)などの国際機関からも強い関心を示されており、今後の研究協力についての協議を始めている。研究計画に予定していた農業動態の変容に関する基礎的な分析やタイ国東北部との比較など、LAVISを活用した研究展開は今後の課題として取り組んで行く。本年度はラオスの村落位置データベースの作成に重点を置いた。日本ではGISの基礎となる数値地図情報が整備されているが、本研究で対象としている地域では未整備である。ラオス村落情報システム開発のための基礎情報として真っ先に取り組まなければならない。ラオス全土の約12,000村落について、10万分の1地形図および行政地図を用いて、その村落位置を同定する作業を行った。データベースとして入手している村落名リストは1990年代半ば、10万分の1地形図は1980年代半ば、行政地図は1990年代初頭とそれぞれ作成された年代が違うために、村落名の整合が充分に取れない地域もあり、必ずしも同定作業が順調に進んだわけではなかったが、全体で約80%の村落位置を同定することができた。同定作業が難航した地域は山間部や中央から離れた地方に多く、その理由のいくつかは、(1)村落名が変更された(2)政策的に他の位置に移された(3)標準ラオ語と少数民族の言語による村落名の呼称の違いや表記の違い、と推定されるが、現状では確認するてだてがない。研究計画では、本年度中にラオス村落情報システムの開発を行う予定であったが、上記の村落位置の同定作業に手間取ってしまったため、まだ開発を行うことができていないが、来年度はシステムを完成させ、本研究課題の目的である農村社会動態の基礎的な分析につなげていきたい。
反復経頭蓋磁気刺激と脳画像によるうつ病の治療反応性の解明

【実験1】ラットでのrTMS施行群ではControl群と比較し、BrdU-positive cellsが有意に増加した。rTMSの抗うつ効果発現に海馬神経細胞新生が関与する可能性がある。【実験2】脳血流に関して難治性うつ病でのrTMS治療のレスポンダーでは治療前のCg25野の血流が上昇し治療後には低下した。rTMSによりCg25野が調節される可能性がある。単極性うつ病2名に反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)治療を行いうつ病評価尺度(MADRS)で改善率36%、50%(25点から16点、16点から8点)が得られ、抗うつ効果は5ヶ月以上継続した。認知機能についてはWechsler Memory Scale-Revisedの各項目の改善(症例1:3.7%41.6%、症例2:5.1%34.3%)がみられた。有害事象は症例2に軽度頭痛のみであった。脳血流SPECT定量解析(fineSRT解析)では、前部帯状回の低下(症例1:5.8%(左),5.7%(右)症例2:11.6%(左),10%(右))、前頭前野の軽度増加(症例1:3.4%(左),3.9%(右)症例2:0.4%(左),-0.6%(右))が得られた。神経生理検査としてpaired pulse TMSを症例2に行い、皮質内抑制が著明に回復した。この意義は、第一にrTMSよる単極性うっ病の抑うつ症状および認知機能への有効性を確認できたことである。第二に脳血流からみたrTMSの抗うつ作用に強く関連した脳領域(前頭前野、前部帯状回)を確かめたことである。生理機能の変化から、rTMSが作用する神経系にGABA系神経が重要な機能を持っている可能性がある。これらの結果より、抑うつ患者における抗うつ効果に前頭前野と前部帯状回が主要に関与している一つの根拠が得られた。同時にうつ病のGABA神経仮説を支持する根拠も得られ、この疾患の神経ネットワークの障害を明らかにする一助となる。今後の課題の第一は、単極性うつ病および双極性うつ病ともになお研究対象症例を増やす必要ある。次に検査としてdiffusiontensor MRI解析の実施、生理検査の充実が課題である。研究方法について、シャム刺激が未施行であるため抗うつ効果の有効性の確認のため行う必要がある。薬物抵抗性の単極性うつ病1名に左前頭前野部に対する高頻度による反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)治療行った。うっ病評価尺度(MADRS)で改善率は低かった。脳血流SPECT定量解析(fineSRT解析)では前回みられた前部帯状回の低下、前頭前野の軽度増加はみられなかった。神経生理検査としてpaired pulse TMSにおいても、皮質内抑制の変化はなかった。認知機能についてはWechsler Memory Scale-Revisedの各項目の変化はみられなかった。有害事象はみられなかった。この意義は、H20年度の結果では脳血流からみたrTMSの抗うつ作用に強く関連した脳領域(前頭前野、前部帯状回)を確かめたが、H21年度の結果はうつ症状の改善も見られず、脳血流の変化もなかった。これらの結果より、抑うつ患者における抗うつ効果に前頭前野と前部帯状回が関与している傍証となる可能性がある。この疾患の神経ネットワークの障害を明らかにする一助となる。今後の課題の第一は、対象症例が少数であることである。単極性うつ病および双極性うっ病ともになお研究対象症例を増やすために、ホームページ上に告知する、雑誌媒体への接触的な関与を行う等、患者のリクルートを工夫する。次の課題は脳血流以外に治療の反応性を予測する検査の開発である。このため、検査としてdiffusion tensorMRI解析、光トポグラフィー検査を利用した検査をrTMSの刺激前後で撮影することにより、rTMS治療に対する反応の予測法を開発する。3つ目として、難治性うつ病に対する治療反応性向上のため、MRIを利用したナビゲーションシステムを導入しrTMS刺激を行い、より正確な刺激を行うことが課題となる。H22年度は、臨床研究として薬物抵抗性の単極性うつ病3名に左前頭前野部に対する高頻度による反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)治療行った臨床試験の総括および発表、基礎研究としてラットに対し14日間連日のrTMSにより海馬歯状回顆粒細胞層、下顆粒細胞層での神経新生を証明する実験結果の投稿を行った。臨床症例の結果はうつ病評価尺度(MADRS)で改善率が2例が43%、64%と高く、1例が0%と低かった。それらの脳血流SPECT定量解析(fineSRT解析)では改善率が高い2例では前部帯状回の低下、前頭前野の軽度増加はみられたが、低い例ではその変化はみられなかった。神経生理検査としてpaired pulse TMSを行った1例では、rTMS前後で皮質内抑制の変化はなかった。

基礎研究の結果は、rTMSにより海馬歯状回顆粒細胞層、下顆粒細胞層における単位面積あたりのBrdU陽性細胞の有意な増加を認めた。これはrTMSによるラット海馬歯状回でのsubgranular progenitor cellsの増加を証明した。臨床試験の結果は脳血流からみたrTMSの抗うつ作用に強く関連した脳領域(前頭前野、前部帯状回)を確かめたが、うつ症状の改善がない場合は、脳血流の変化もなかった。この意義は、うつ病患者における抗うつ効果に前頭前野と前部帯状回が関与している傍証となる可能性があり、この疾患の神経ネットワークの障害を明らかにする一助となる。基礎研究の意義は、rTMSによる海馬神経細胞新生を検討したこれまでの報告ではその増加は示されておらず、本研究はrTMSによる増加を実証した初めての報告であり、rTMSの抗うつ効果の機序の解明に寄与する。
縮環マロナミドの配座キラリティー制御に基づく次元制御型キラル集合体の構築と応用

2,2-インダンジカルボキサミド類はアミド基間の水素結合形成により強固な二次元シート構造へ集合する。本研究ではその縮環部にキラル構造を導入することでマロナミド部の配座キラリティーを一方に偏らせ、水素結合様式を制限することでシート間やチューブ構造に包接空間を創出することを目的とした。キラルなビナフチル縮環体において、置換基の嵩高さに応じて、配座キラリティーの偏りがより大きくなり、さらに集合状態も二次元シート構造から一次元螺旋構造へと集合様式も変化することを見出した。また、π架橋ビスマロナミドを用いた多孔質構造の構築を検討し、包接した溶媒の吸脱着が可能な誘導体を見出した。2つの第1級アミド基を有する縮環マロナミドは、1分子あたり8本の水素結合形成により強固な2次元シート構造を形成することを明らかにしてきている。本研究では、キラル骨格を有する縮環マロナミド誘導体を設計・合成し、その分子間多重水素結合により次元制御されたキラル構造体を構築すること、ならびに、形成される集合体の応用性を開拓することを目的としている。平成26年度は、以下の3つのテーマにそった研究を実施した。1先に明らかにしてきたナノチューブ構造を形成するトリプチセン縮環マロナミドをもとに、キラルなトリプチセン骨格を有する誘導体や様々な位置へ置換基導入が可能な誘導体を設計しその合成を行った。今後、その集合体構造を明らかにするとともに置換基の違いに基づく集合特性への影響を調査していく予定である。2キラルな縮環構造を有する縮環マロナミドとして3種の環構造を合成し、それぞれ置換基の異なる誘導体として計7種の誘導体を合成した。このうちビナフチル骨格を有する誘導体では、キラル体の単結晶構造において、親水的な空孔および疎水的な空孔に2種のゲスト分子が内包されていることを明らかにした。今後、それぞれの誘導体においてアミド基の配座キラリティーがどの程度誘起され、それが集合構造にどのような影響を与えているか調査する予定である。3縮環マロナミド体に様々な機能性ユニット導入を可能にするため、1,2-ジオール置換体からアセタール形成を通してユニット導入が可能な汎用性縮環マロナミドを合成することに成功し、目的通り8本の水素結合からなる2次元シート構造が形成されることを確かめることができた。今後、様々なπ骨格を導入し、その2次元的な配列制御を検討する予定である。本研究では、キラル骨格を有する縮環マロナミド誘導体を設計・合成することで、2つのアミド基からなるアミド配座キラリティーに優先性をもたらし、その結果、制限された方向性を持つ分子間多重水素結合により、ゲスト包接が可能な次元制御型キラル構造体を構築すること、ならびに、形成される集合体の応用性を開拓することを目的としている。平成27年度は、キラルな縮環構造を有する縮環マロナミドとして、前年度に親水性および疎水性空孔が形成されたビナフチル骨格に集中した研究を行い、新たにビナフチル骨格の3,3'-位の置換基Rが異なる3種の誘導体(R=MeO, Ph, Naphthyl)を合成し、主に固相中での集合様式およびアミド配座キラリティーの優先性を調査した。合成したビナフチル縮環体はいずれも溶媒を取り込んだ包接結晶を形成した。置換基の嵩高さが集合様式およびアミド配座キラリティーの誘起に影響を与えることがわかった。先に明らかにしたR=Hの場合では、二次元シート構造を形成したもののアミド配座キラリティーは固相中で33%eeだった。MeO体では、半環状の集合体が2次元的に連結した矩形波状のシート構造を形成し、配座キラリティーは50%eeとなった。Ph体では、どの分子も同じ配座キラリティー(100%ee)を示し、水分子を水素結合ネットワークに組み込みながら一次元螺旋構造を形成し、その螺旋の溝に位置するアミドNH基に水素結合するように溶媒が取り込まれることを見出した。最終年度はこれらのキラル集合体に基づく機能性の開拓に取り組む予定である。キラルな母骨格の構造修飾により、アミド基の配座キラリティーに影響を与えられることが明らかとなり、さらにそれが集合形態の制御に繋がるなど、構造設計の指針が明らかになってきたため。H28年度は縮環マロナミド構造を用いた次元制御構造の構築に関する以下の4つの研究を実施した。1.アミド配座キラリティーの制御によるキラル空孔の創出。3,3'位に様々な置換基を有するキラルなビナフチル骨格で縮環したマロナミド体を合成し、その結晶構造の解析からマロナミド部への配座キラリティーの誘起の程度およびキラル空孔へのゲスト包接を検討した。Ph基などの嵩高い基を導入することで結晶中で一方の配座キラリティーに偏らせることに成功した。Ph置換体は結晶構造中で螺旋構造を形成し、水およびアセトンなどのカルボニル基を水素結合によって取り込むことがわかった。このキラル空孔を有する結晶は不飽和ケトンへのアミンのMichael付加を触媒することを見出した。2.マロナミド構造をπ骨格で架橋したピラードレイヤー型多孔性構造の構築。

先に合成した2つもしくは3つのマロナミド部をベンゼン環やナフタレン環で縮環型に架橋した誘導体におけるゲスト吸脱着能をXRD,TG-DTA,比表面積測定などにより評価した。ベンゼン縮環体はDMSOの可逆な吸脱着が可能であること明らかにした。これらの水素結合性多孔質構造は水やDMSOなどの高極性溶媒中でも難溶な状態として利用できることから新たな多孔質材料としての応用が期待される。3.スルチン体を利用したπ共役拡張型縮環マロナミドの構築。ジエン前駆体として用いられるスルチン構造を有する縮環マロナミド前駆体を新たに合成し、DMADやキノン類、フラーレンとのDiels-Alder反応を行い、π平面が拡張された縮環マロナミドの合成に成功した。今後、これらマロナミド体を用いたπ平面の規則配列化を検討する。4.水素結合性ネットチューブの発見。上記の検討の過程で、マロナミド部が8本の水素結合により筒状に集合化し、内部に水を取り込んだチューブ状構造を形成する誘導体を見出した。2,2-インダンジカルボキサミド類はアミド基間の水素結合形成により強固な二次元シート構造へ集合する。本研究ではその縮環部にキラル構造を導入することでマロナミド部の配座キラリティーを一方に偏らせ、水素結合様式を制限することでシート間やチューブ構造に包接空間を創出することを目的とした。キラルなビナフチル縮環体において、置換基の嵩高さに応じて、配座キラリティーの偏りがより大きくなり、さらに集合状態も二次元シート構造から一次元螺旋構造へと集合様式も変化することを見出した。また、π架橋ビスマロナミドを用いた多孔質構造の構築を検討し、包接した溶媒の吸脱着が可能な誘導体を見出した。目的とするキラルな縮環構造をもつ誘導体並びに置換基導入が可能な母体ユニットを複数合成することに成功しており、今後、様々な誘導体を簡便に用意することが可能と考えている。さらにその中からゲスト包接が可能な空孔をもつ結晶構造が明らかとなり、この空港を利用した応用に道が拓かれてきたため。ビナフチル縮環体では、いずれの場合においてもゲスト包接が可能であり、さらにネットワーク形成に用いられない一部のアミドNH部が、ゲスト分子との水素結合に使われることから、この部位を用いた不斉認識や触媒機能などへの応用を検討していく予定である。一方、溶液中でのアミド配座キラリティーの誘起に関しては、低温NMRなどを検証したが、シグナルの分裂は見られず、R/Sの交換が速い、もしくは、すでに一方に偏っているのか判別することはできなかった。固相としての応用だけでなく溶液中での触媒特性も調査することで、配座キラリティーの効果を検証していきたい。超分子化学、有機化学各種誘導体を準備するとともに、固相中、溶液中での集合様式を明らかにしていきたい。この際、縮環部のキラリティーによりマロナミド部の配座キラリティーがどの程度誘起されているか、調査していくことが必要である。固相中ではX線構造解析により配座キラリティーを明らかにできるものの、溶液中ではその検出法を探索する必要がある。また、次元性の低いファイバー状の構造体や溶液中での集合様式を明らかにするため、粉末X線構造解析など多様な測定が必要になると考えている。また、得られたキラルな配列や空孔を利用した触媒機能の探索や2次元成膜などの応用性も検討していきたいと考えている。試薬を他の研究費と合算購入しようとしたものの、購入金額の半額以上のものにしか用いることができないという規則により購入できず、結果的に残額が生じることとなった。
赤外分光と光電子分析による動作環境下にある有機デバイスの"その場"評価

本研究では、内部多重反射赤外吸収分光(MIR-IRAS)と光電子収量分光法(PYS)を用いて動作状態にある有機デバイスの界面や有機層の電子構造・構造・化学変化などを調べるという分光学的手法と、(ii)変位電流評価法(DCM)を用いたデバイス中の電気特性を評価するという電気測定手法を組み合わせることで、有機デバイスの動作原理の解明を目指した。我々は、DCMを有機トランジスタに適用すると、素子中のキャリアに関して、蓄積量、トラップ量、空間分布などの重要な知見が簡便に得られることを見いだした。また、この手法により有機トランジスタの動作においては、ソース、ドレイン電極から有機層へのキャリア注入が重要であることなども見いだした。さらに、通常の不純物ドーピング現象に加えて、可視光を照射するとドーピングが増強される"光誘起ドーピング"現象も発見した。MIR-IRASにおいては、n型半導体であるフラーレンを用いたFET構造の測定を行い、大気中での電圧印可によりフラーレンの赤外スペクトルに電界効果が生じることを見いだした。さらに、ペンタセンとポリチオフェンの薄膜のMIR-IRAS測定を行い、光誘起ドーピングではホストである有機半導体から不純物への電荷移動反応が光吸収により加速されていることを明らかにした。光電子収量分光(PYS)においては、真空から常圧雰囲気までの環境で材料のイオン化ポテンシャルを測定できる光電子収量分光(PYS)装置の作成を行った。特に、従来の装置で問題となっていた6eVをこえるイオン化ポテンシャルが測定できないという問題を克服し、大半の有機エレクトロニクス材料のイオン化ポテンシャルをカバーすることに成功した。また、PYS測定が有機半導体/電極界面の電子構造評価にも応用できる可能性も示した。また、本手法に関しては、我々の技術指導にもとづき、住友重機械工業が有機EL素子材料評価のためのイオン化ポテンシャル測定装置として開発した。本研究では,端面をカットしたプリズム基板上に有機半導体デバイスを作製し,多重内部反射赤外吸収分光(MIR-IRAS)と光電子収量分光(PYS)測定と,変位電流測定,電圧-電流特性などの素子特性を合わせて測定し,デバイスの動作機構を調べる装置の開発を進める.本年は,上記測定手法を真空一貫プロセスに組み込むための前段階として,個々の手法の開発を進めた.MIR-IRASに関してはC60やペンタセンの電界効果トランジスタの測定を行い,電界効果により発生すると考えられるキャリア由来のスペクトル変化を測定するための条件出しを進めた.PYSに関しては,パージ型紫外光照射システムを購入して,微少電流計によるPYS測定システムを開発した.この手法では,大気中でも,真空中でも雰囲気によらず試料のイオン化ポテンシャルを決定出来る.これまでの装置では6.2eVをこえるイオン化ポテンシャルをもつ試料は大気中の酸素の吸収のため測定ができなかったが,本装置では,4から10eVまでの広い範囲のイオン化ポテンシャルを有機デバイスの動作環境の状態で測定出来る.電気特性測定に関しては,変位電流評価法を電界効果トランジスタへ応用することをすすめた.この手法を用いると,トランジスタ内におけるキャリアの挙動,トラップ効果がわかるだけでなく,実際に素子中に蓄積した電荷量などを実験的に決定出来るなどの他の手法では得難い情報が得られることを明らかにした.また,この手法による測定から,問題になっていた有機トランジスタの動作機構に関して,ソース・ドレイン電極からの電荷注入プロセスが本質的に重要であることを見出した.本研究では、多重内部反射型赤外分光、光電子収量分光、ならびに変位電流測定などの電気特性測定を通じて、有機デバイスの動作機構の解明、性能向上を目指して研究を進めている。本年度の主な成果は以下の二点である。(i)

大気下では、有機半導体から酸素分子へ電子移動が生じて正孔が生成されると従来から考えられてきた。チオフェン薄膜に対して遮光下で酸素ドーピングを行うとチオフェンのカチオンが生成されることを多重内部反射赤外分光(MIR-IRAS)測定から直接観測することに成功した。さらに、有機分子から酸素分子への電子移動反応が光吸収によって飛躍的に促進されることを見出し、「光誘起ドーピング」機構を提案した。また、光照射を終了した後も、生成した正孔は長時間にわたって膜中に維持されることもMIR-IRAS測定より明らかにした。このことは、光照射量を変えることで定量的にドーピングレベルを制御できることを示しており、新しいドーピング法としての展開が大いに期待される。(ii)真空から常圧雰囲気までの環境で材料のイオン化ポテンシャルを測定できる光電子収量分光(PYS)装置の開発を行った。特に、従来の装置で問題となっていた6eVをこえるイオン化ポテンシャルが測定できないという問題を克服し、大半の有機エレクトロニクス材料のイオン化ポテンシャルをカバーすることに成功した。また、PYS測定が有機半導体/電極界面の電子構造評価にも応用できる可能性も示した。本研究では、多重内部反射型赤外分光、光電子収量分光、ならびに変位電流測定などの電気特性測定を通じて、有機デバイスの動作機構の解明、性能向上を目指して研究を進めた。本年度の主な成果は以下の通りである。(i)昨年度発見した「有機半導体の光誘起ドーピング現象」に関して、赤外吸収分光と変位電流測定の励起光エネルギー依存性を調べ、光吸収にともない生じるホスト分子の励起子状態を経由して、ドーパント不純物への高効率な電荷移動反応が生じていることを明らかにした。(ii)動作機構が明らかにされていない有機メモリ素子に関して、印加電圧に対してヒシテリシスを示す分極成分が存在することを見出した。この結果は、メモリ効果のメカニズムを検討するうえで重要な要因である。(iii)ambipolar動作する有機電界効果トランジスタの変位電流測定より、有機薄膜層内で電界誘起キャリアが発生する機構に関する有用な知見を得た。(iv)有機電界発光素子の変位電流測定を行い、有機層中に素子劣化と関連する分極成分があることを見出した。また、永久双極子の配列現象が素子中で生じている可能性を指摘した。以上のように、変位電流評価法を発展させて、種々の有機エレクトロニクス素子の解析・評価に有用であることを見出した。また、赤外分光法を併用することで、多角的に素子動作を解析できることもわかった。さらに、電子構造に関しては真空や大気中などの様々な雰囲気での測定を可能にする光電子収量分光装置を整備した。これらの研究により、これまで理解されてこなかった動作機構の理解、新しいドーピング現象の発見などの成果を得た。
透過電子顕微鏡内その場可視分光法による相変態の研究

透過型電子顕微鏡内その場可視分光測定装置に液体窒素冷却システムを装備できたので感度が大幅に向上した。CuPt型規則構造を持つGalnPの電子線照射に伴う不規則化の研究にこの測定手法を適用したところ、相変態によるフォトルミネッセシス(PL)光の微少な強度の変化を検出できた。この試料は規則化の度合(規則度Sで定義)に応じてバンドギャップが変化して、それが可視発光スペクトルのピークエネルギーの移動として観測される。PLピークエネルギーの精密測定からSを厳密に見積もった。規則度Sと電子線照射量Dの関係をから電子線量D≦2×1020cm-2の領域で従来知られていなかった不規則化が明瞭に観測された。これは可視分光法の持つ非常に高いエネルギー分解能によるもので、透過電子回折法では定量的解析は困難であった。さらにSと発光強度の関係も求めた。規則度の減少、すなわち電子線照射量の増加に伴う発光強度の減少が見られる。この減少はマクロな原子構造の不規則化だけでは理解できない。実験結果は、照射で導入されたIII属(Gaおよびln原子)格子位置のフレンケル欠陥の関与した欠陥準位が発光効率に影響するとしてよく理解された。詳細な解析から、空格子点の拡散と自発的な対消滅が同時に進行するモデルで原子・電子構造に関する実験データを統一的に説明できた。以上の結果は原著論文(Phys.Rev.B59.2694(1999))として既に公表した。
アジア地域から北極圏への黄砂や硫黄・窒素酸化物の輸送-自由大気中の物質拡散-

粒子状の硫黄酸化物あるいは窒素酸化物のグローバルな循環は地球環境の変動過程とさまざまなつながりをもっている。火山性の硫酸エアロゾルの極地域への拡散が極成層圏のオゾン消失にあたえる影響などはその代表的なものでる。中緯度地域に発生の起源を持つ物質が北極圏へ輸送される過程、およびそれが全球規模の物質循環にしめる役割を明らかにすることを主たる目的とし、本年度は以下のような観測研究を行なった。中国、韓国、日本、およびアラスカ(アメリカ)で、黄砂(対流圏)や火山灰(成層圏)、あるいは硫黄酸化物や窒素酸化物からなるエアロゾルの高度分布やその時間変化を図ること目的として;アラスカでは成層圏エアロゾルの濃度変動を知るためのライダー観測をフェアバンクス郊外で平成6年から7年にかけての冬期および7年から平成8年にかけての冬期に行なった。これらの研究からは、アラスカ地域においてある期間は北極圏の典型的な様相を示すがある期間は名古屋地方とほとんど同様なエアロゾル分布をしめすなど、きわめて変化の幅が大きいことがわかった。また自由対流圏においては頻繁に中緯度地帯からエアロゾルをはじめとする大気物流が運ばれていることを示している。また一方では、極成層圏の物質が圏界面下から中緯度へ流失したことによると考えられる現象も見いだされている。同時に、この地域において多点試料採集を計画するための予備調査も実施した。生成7年度に行なった観測結果を、ノルウェーで実施されている成層圏観測の結果と比較した結果極渦周辺で極起源の成層圏物質の分布が著しく極渦の動きに左右されていることがわかった。この問題についてはすでに成果報告がなされつつある。中国では、平成6年度の夏期間に北京市郊外において大型気球による対流圏成層圏の観測をおこなった。これらの観測は、この地域において土壌起源物質の活発な自由対流圏への供給が示唆される結果が得られており、東アジアから西太平洋域における大きな大気化学物質の供給源であることを示唆している。またこのような大気の運動に連動して生じていると考えられる成層圏起源のエアロゾル粒子、オゾンなどが成層圏から自由対流圏に流入している現象も見いだされている。これの結果の詳細は現時点では取り纒め途中であり、成果報告されているものはそく法的なものにすぎないが、今後機会をみて合同の国際シンポジュウムをもち成果を世に問う計画である。中国の研究者とのあいだでは、今回使用した放球場所とは異なる場所での気球実験が検討中である。韓国では、多点観測のための予備調査を実施し、関係機関を訪問すると同時に共同の試料採集計画を検討した。韓国での多点観測ネットワークと日本における観測ネットワークを結んだ、大気成分の長距離輸送観測計画を実施することになった。観測結果は、年度末に互いに交換し相互比較することとしている。また、今後の観測の発展には韓半島でのライダー観測が必要との認識を共通にもつことができた。このことに備えて、観測に適する場所の予備調査を行ない漢陽大学キャンパス内に設置場所を第1の候補地とした。中国大陸から偏西風によって運ばれ、韓半島上空を通過して日本へ飛来する大気と直接日本上空へ達する空気塊を比較すると、韓半島を通過したものには韓半島上空で地上起源の汚染大気と混合し変質したと考えられるものが観測された。

これの結果の詳細は現時点では取り纒め途中であり、成果報告されているものはそく法的なものにすぎないが、今後機会をみて合同の国際シンポジュウムをもち成果を世に問う計画である。中国の研究者とのあいだでは、今回使用した放球場所とは異なる場所での気球実験が検討中である。韓国では、多点観測のための予備調査を実施し、関係機関を訪問すると同時に共同の試料採集計画を検討した。韓国での多点観測ネットワークと日本における観測ネットワークを結んだ、大気成分の長距離輸送観測計画を実施することになった。観測結果は、年度末に互いに交換し相互比較することとしている。また、今後の観測の発展には韓半島でのライダー観測が必要との認識を共通にもつことができた。このことに備えて、観測に適する場所の予備調査を行ない漢陽大学キャンパス内に設置場所を第1の候補地とした。中国大陸から偏西風によって運ばれ、韓半島上空を通過して日本へ飛来する大気と直接日本上空へ達する空気塊を比較すると、韓半島を通過したものには韓半島上空で地上起源の汚染大気と混合し変質したと考えられるものが観測された。粒子状の硫黄酸化物あるいは窒素酸化物のグローバルな循環は地球環境の変動過程とさまざまなつながりをもっている。火山性の硫酸エアロゾルの極地域への核散が極成層圏のオゾン消失にあたえる影響などはその代表的なものである。中緯度地域に発生の起源を持つ物質が北極圏に輸送される過程、およびそれが地球規模の物質循環にしめる役割を明らかにすることを主たる目的とし以下のような観測研究を行なった。中国、韓国、日本、およびアラスカ(アメリカ)で、黄砂(対流圏)や火山灰(成層圏)、あるいは硫黄酸化物や窒素酸化物からなるエアロゾルの高度分布やその時間変化を図ること目的として;アラスカでは成層圏エアロゾルの濃度変動を知るためのライダー観測をフェアバンクス郊外で平成6年の暮れから行なった。同時に、今後の多点試料採集を計画するための予備調査も実施した。中国では、大型気球をもちいてエアロゾルの濃度を観測するとともに、エアロゾルを直接採集しそれを回収した。一部の試料は気球の回収時に破損したが、対流圏上部までの試料を入手することができた。両者の間の調整は完全には出来上がらなかった。
高温超伝導体の伝導散乱機構の研究

1.LSCOの電気抵抗測定より得た超伝導臨界温度T_<COFF>は34K、転移幅は約3Kとシャープであった。この熱伝導度の温度変化は温度の上昇と共に単調に増加し、1ー2ー3系やBi系試科で見られたTc付近でのピークは観測されなかった。これはLSCOのTcが低いことによる。しかし、熱伝導の主役はやはりフォノンであることが推定された。低温比熱の測定ではTcで比熱のとびが観測されBCS理論を適用すると電子比熱係数γが17mJ/mol・K^2と見積られた。テハイ温度は221Kと計算された。2.GBCO7とGBCO6はそれぞれ超伝導転移を起すものと起さないものの試料であるがその磁気的性質は両者でほとんど変わらないことが磁場中比熱の測定から明らかとなった。磁場をかけると反強磁性転移温度T_Nがより低温にシフトし、H=6.3TではT_Nでの比熱のピークは見えなくなり代わってショットキー型の異常比熱が現われた。この異常比熱はGd^<35>のJ=7/2のゼーマン分裂によるショットキー比熱として説明できた。3.EBCOは電気抵抗が従来のものより1桁小さく、また、77Kでの電流密度Jcは300A/cm^2以上であることが確認された。熱伝導度の温度依存性およびJcを決定する予定である。4.BSCCOの試料も電気抵抗が従来のものより1桁小さくまた熱伝導は1桁大きいという結果が得られた。T_<COFF>は94Kであった。BSCCOの試料には材料の強度をあげるという目的でAgが10%添加されている。このため伝導がよくなっているのかもしれない。
地盤改良を用いた杭頭損傷低減基礎の開発と構造性能の把握

本研究では、杭周囲の地盤に対して地盤改良を適用することによって、建物が大地震を被った場合に、杭頭部の損傷を低減させるとともに、改良地盤および杭周地盤の変形により地震エネルギーを吸収させることで、上部建物の地震応答も合わせて低減させる高い耐震性能を有する杭基礎形式を提案することを目的として、模型振動実験と原位置静的水平載荷実験を実施し、杭周囲の改良地盤が杭基礎建物の地震応答及び水平抵抗性状に及ぼす影響を把握した。杭基礎は多くの構造物に用いられている基礎形式であり、上部建物の足元を支える重要構造物である。杭基礎が破壊されれば上部建物を支持する機能を失って上部建物は倒壊し、人命の損失に繋がる可能性がある。兵庫県南部地震以降、杭の耐震性能を向上させるために、杭頭部に被害を集中させない杭頭半剛接合構法など、杭の新工法が数多く提案されている。しかし、新設杭を対象としている工法が多く、既存杭の耐震性能を向上させる工法の数は少ないのが現状で、低コストで簡易な杭基礎の耐震補強法の開発が急務である。そこで、本研究課題では、大地震における杭頭の損傷を低減するため、杭周囲の地盤に対して地盤改良を適用する杭基礎の耐震補強法に着目し、地盤の水平抵抗力を増大させることによって杭頭部の損傷を低減させるとともに、改良地盤および杭周地盤の変形により地震エネルギーを吸収させ、杭基礎だけでなく上部建物の地震応答も合わせて低減させる地盤ー杭基礎建物連成機構を提案することを目指して、模型振動実験と原位置静的水平載荷実験を実施し、杭周囲の改良地盤が杭基礎建物の地震応答及び水平抵抗性状に及ぼす影響を把握した。最終年度では、原位置地盤において、杭周囲に地盤改良を施した杭の静的水平載荷実験を実施し、実建物で用いられる地盤・杭に極めて近いスケールで、改良地盤が杭の水平抵抗力に及ぼす影響を明らかにした。具体的には、・杭周囲の地盤を地盤改良することにより、杭の水平抵抗力は増大し、杭に生じる地中部の曲げモーメントは大きくなり、さらに、杭周地盤は浅い位置で杭に抵抗するようになること、・改良地盤に繊維材を混入することによって改良地盤のひび割れが抑制され、繊維材を混入しない場合に比べて改良地盤による杭の水平抵抗力の増大効果が大きくなる、という知見を得られた。本研究は、変形性能に優れる弾性関節接合杭と高い減衰性能を持つ改良地盤を杭周地盤へ適用することにより、大地震時においても機能性を保持できる高性能耐震機構を開発する事を最終の目的とする。兵庫県南部地震では杭基礎に被害が生じた事例が見られた。中でも杭頭が損傷した例は多数あった。杭基礎が損傷すると上部建物が不同沈下する恐れがあり、建物の機能性が著しく損なわれる可能性が大きい。近年、兵庫県南部地震クラスの地震動が数多く観測されている状況において、杭基礎の耐震性能を向上させることは緊急の課題である。本研究課題では、弾性関節接合を杭頭接合法として適用することで杭の変形性能を向上させ、さらに杭周地盤への地盤改良を併用することで、杭の水平地盤反力係数をコントロールし、大地震においても極めて想定に近い性能を発揮できる高性能耐震基礎機構を提案する。本年度は研究の第1段階として、杭基礎の水平抵抗を向上させる手法として杭周地盤への地盤改良に焦点を当て、振動台を用いた乾燥砂地盤における杭基礎模型の振動実験を行い、小地震から兵庫県南部地震波のような過大地震までの地震動を杭基礎建物模型が被った場合に、杭周地盤の地盤改良が杭の水平抵抗に及ぼす影響を分析した。振動台実験より、次の知見を得た。1)中加震までは、改良地盤が厚くなるほど、入力に対する上部質量のフーリエスペクトル比のピークが上部構造の固有振動数に近くなり、上部質量の加速度応答は大きくなる。一方、大加震では、改良地盤の厚さと上部質量の応答加速度には相関関係が見られなくなる。2)杭周に改良地盤を設置すると、杭の最大曲げモーメントも小さくなる。ただし大加震では、改良地盤の周囲の地盤に大きな地盤変状が現れる影響で、改良地盤の厚さによって杭の最大曲げモーメントの低減量が異なり、改良地盤が薄い場合には、杭の最大曲げモーメントの低減量は小さい。本年度は、杭の水平抵抗の向上を目的とした杭周地盤への地盤改良が、上部建物および杭の地震挙動に及ぼす影響を明確にするために、重力場での振動台実験を実施し、改良地盤の基本性能の把握に焦点を当てた。その結果、過大地震時における改良地盤の基本性能を把握できたこと、今後の解析による分析のための基本データを蓄積できたことは、本年度実施の研究における重要点である。本年度実施する予定であった、杭の静的繰り返し水平載荷実験については、提案機構の見直しと規模の大きな実験への慎重な準備をすることにより、次年度に行うこととした。実験の実施について、当初の予定よりやや遅れているが、次年度の研究成果と合わせることによって、杭の耐震性能の高性能化に大きく貢献できるものと考えている。次年度では、(1)H23年度実施の実験に対する3D-FEMによるシミュレーション解析、(2)遠心載荷装置を用いた液状化

地盤における杭基礎建物模型の振動実験、(3)弾性関節接合杭の静的曲げ実験を行い、提案機構の実現を目指す。なお、研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。(1) 3D-FEMを用いて、実験をシミュレーション可能な解析モデルを構築し、改良地盤、敷地地盤の物性値や杭・上部構造の物性値が実験結果に及ぼす影響を分析し、実物大建物において、得られた実験結果の意義を解析的に明確にする。(2)遠心載荷実験では、液状化地盤を対象として提案機構の性能を明らかにする実験を行う。液状化地盤においては地盤の変形が卓越するため、杭には非液状化地盤よりも高い変形性能が求められる。液状化地盤に対する実験としては、重力場の振動実験も有効であるが、実物大杭基礎建物に対する実験結果の意義を高めるためには、遠心場での振動実験を実施することが必要と考える。実験は改良地盤の有無をパラメータとして、杭頭部剛性を下げることで弾性関節接合部を模擬した杭基礎建物模型に対して、振動実験を実施する。(3)提案機構の中の弾性関節接合部が実物で想定の性能を発揮する事を確認するために、杭の静的曲げ実験を行う。大阪大学内に設置されている汎用耐震実験装置を用いて、杭頭に弾性関節接合を適用した杭の静的繰返し水平載荷実験を行う。実験は上部建物荷重を想定して常時鉛直荷重を作用させながら、漸増振幅繰返し変位を杭頭に作用させる。杭試験体はコンクリートで製作する。提案機構との比較のため、従来から用いられている杭頭と基礎梁を剛接した杭試験体についても同様の実験を実施し、両者の終局状態までの変形性能を明らかにする。(1) H23年度実施の実験に対する3D-FEMによるシミュレーション解析では、LS-DYNA3DおよびSoil Pulsを1年リースで購入する。(2)遠心載荷実験では、杭基礎建物模型、地盤材料、ひずみゲージ、間隙水圧計、圧力計を購入する。(3)杭の静的曲げ実験では、杭試験体3体、ひずみゲージを購入し、計測機器は大阪大学所有のものをリースする。
長寿命中性Ｋ中間子稀崩壊事象の観測による標準模型を超えた新物理の探索

長寿命中性K中間子稀崩壊事象(KL→π0νν(bar))の探索を行うKOTO実験では、非常に稀な当該事象(崩壊確率:3×10^ー11)を検出するために、高統計量を得るための大強度ビームとK中間子崩壊由来の背景事象を抑制するための高感度検出器群を用いる。しかしながら、大強度ビームが原因で検出器のカウンティングレートが高いため、偶発的に信号事象を抑制してしまう確率も高く、2015年度に取得したデータにおいては76%の信号事象を排除してしまっていた。本年度の研究においては、このような偶発的な信号事象の抑制が特に発生しやすい2つの検出器について、検出器の時間特性をシミュレーションによって理解し背景事象に対する応答を最適化することで、15%の信号事象の回復が可能であることを示した。また、昨年度に開発した「信号波形の重複による検出時間計算の不定性」を減らす新しい解析手法をKL→π0νν(bar)探索の解析に導入するためのプログラムを開発し、これを2015年度に取得したデータの10%に適用して正しく動作することを確認した。また、波形重複による時間計算の不定性に起因して発生する背景事象が、新手法の導入によって抑制されることをシミュレーションによって新たに示した。今後はこの解析手法をすべてのデータに対して適用することでさらなる信号事象KL→π0νν(bar)の回復が見込まれ、探索実験感度を向上できると考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、新物理に高い感度を持つ長寿命中性K中間子稀崩壊事象(KL→π0νν)の探索を行うKOTO実験において、当該事象の収集効率の向上を実現し、世界最高感度での新物理探索を目指すものである。KOTO実験では、終状態にあるπ0が崩壊してできた2つの光子を捉えることでKL→π0ννを同定する。背景事象であるKL→3π0やKL→π+π-π0崩壊においては2光子以外の粒子が終状態に存在するため、これら余剰粒子を捉える検出器(veto検出器)を崩壊領域の全周に配し、2光子に同期する信号の有無で背景事象を弁別する仕組みである。この検出原理では、KL→π0νν崩壊が発生した際にveto検出器において同時に偶発的なシグナルが発生すると、背景事象と区別することができないという欠点がある。これは実質的にKL→π0ννの収集効率を低下させるため、偶発的な損失(Accidental Loss)と呼んでいる。本研究では、現状におけるAccidental Lossを実際のデータから計算し、およそ76%の損失が発生していることを明らかにした。これはAccidental Loss低減によってKL→π0νν収集効率が大幅に向上する可能性を示唆し、本研究の重要性を示す結果である。Accidental Lossの低減のためには、偶発シグナルと同期する確率を下げればいいので、2光子と同期を取る時間を短くすればよいが、これは別の問題を引き起こす。2つ以上の波形が重複し、それぞれの波形の再構成に失敗して検出時刻がズレると、同期に失敗する確率が増加して背景事象数の増加につながるのである。これを防ぐため、本研究では信号波形のひな型を用いて波形を再構成する新たな波形解析手法を開発した。従来の手法では80 nsより接近した波形の分離ができなかったが、新手法では40 nsまで接近した重複波形を分離できることを示した。本年度における研究において明らかにすべきであった課題は2つある。一つは重複波形の分離能力向上を達成するための波形解析手法の開発である。これについては、各検出器に対して最適な処理を行えるようにパラメータのチューニングが必要ではあるものの、基本原理と解析コードの開発については概ね完了しその進捗は当初の想定通りである。もう一つは、新手法を用いた際に収集効率がどの程度改善するか定量的に評価することである。そのためには、veto検出器における同期時間を短くした場合に背景事象数がどのように変化するかを詳細に検証する必要があり、veto検出器の時間分布に関する研究が必要である。これについては当初の予定より遅れており、評価方法がまだ完全に確立できていないため、次年度に研究をさらに進めていくべきであると考えている。

今後はこの解析手法をすべてのデータに対して適用することでさらなる信号事象KL→π0νν(bar)の回復が見込まれ、探索実験感度を向上できると考えている。重複波形を分離する新たな波形解析手法についてはほぼ確立し、今後は実際の物理データに適用するための新しい解析の枠組みを構築する。また、背景事象数などを見積もるためのシミュレーションを新しい解析方法に対応するようにアップグレードすることも必要である。その後、Accidental Lossがどの程度削減できるのかを定量的に示すための解析を実施する。これにはveto検出器の時間分布に関する詳細な理解が必要であるため、較正用のデータなどを利用して検出器の時間応答に関する研究を実施する。このような研究はKOTO実験において前例がほとんどなく時間がかかると予想されるため、背景事象の削減において特に重要な検出器から段階的に進めていく方針である。以上の研究を完遂したのち、実際にKL→π0νν探索のための解析を実施して、世界最高感度での測定結果をまとめる。これをもとに博士論文を執筆し、本研究の成果をまとめる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
肝・胆・膵系ステムセル・バイオロジーと臓器再生医療への展開

肝・胆・膵系は類似の発生過程を経由していることから、成熟生体の肝・胆・膵系には、共通のステムセル・システムが機能していると考えられる。幹細胞の同定のためのマーカーの作製、細胞分離法・培養法・樹立株の確立法など新進の若手研究者の集中的な研究と相互協力が不可欠であると考え、本年度はその研究実施計画を7名の肝臓・胆管・膵臓の基礎、臨床分野の専門家で企画・検討した。平成14年4月18日午後5時より国立京都国際会議場にて「第1回企画調査会議」を開催した。丁度「第1回日本再生医療学会」が開催されたので、本学会に参加した5名の班員が集まって、今後の研究方針を検討した。平成14年7月11日午後12時30分6時「第2回企画調査会議」を秋田ビューホテルにて開催した。7名の班員全員が出席して、(1)班員の研究の進捗状況を報告し、(2)「特定領域研究」の申請内容について検討した。続いて、同日午後6時より秋田総合保健センターにて公開シンポジウム「肝・胆・膵を含む消化腺上皮ステムセルの発生・分化・再生」を開催した。班員を含めて4名の膵臓・肝臓の再生に関する最先端の講演で、(1)「小腸上皮幹細胞を用いた膵β細胞の再生」滋賀医大・藤宮峯子、(2)「幹細胞から膵β細胞の分化誘導」大阪大・宮崎純一、(3)「分化誘導因子を用いた膵β細胞再生の促進」群馬大・小島至、(4)「肝・膵幹細胞の多分化能と自己複製」横浜市大・谷口英樹であった。約100名の出席者があり、再生医学の関心の高さが感じられた。平成14年10月20日「第3回企画調査会議」(持ち回り)にて、「幹細胞の可塑性と未分化性維持機構」(平成14年度-18年度中内啓光)が発足したために、(1)本年度は「特定領域研究」の申請を行わないこと、(2)もう一年間じっくり検討するために次年度も「企画調査」に申請することに決定した。
中国の宮中枢部の空間構成における儒教思想の理想的モデルと実態との関係性について

東アジアにおける宮室の建設原理に関する研究の一環として、平成27年度には科学研究費の助成を受けて、中国の宮室中枢部の問題を、秦漢時代以来の前殿の制と漢代以後、経学の中で体系化された周制の三朝制をキーコンセプトとして、紙媒体だけでなく電子化された漢籍資料をも活用して考察を進めた。その成果として次のような点を提起した。秦漢時代以来、宮室の中心殿舎は、宮室の前側の広場に位置した前殿と呼ばれる殿舎であった(このようなあり方を前殿の制と称することとする)。漢代以後、儒教の経学が興隆する中で、『周礼』、『礼記』などの儒教の経書をもとに、理想的な時代とされる周代の宮室中枢部の空間構成を、燕朝(内朝)・治朝(中朝)・外朝の3つの朝(朝は朝儀を行う広場)を中心とした空間構成とする認識が体系化される。周代の宮室の中心殿舎を表す言葉が「路寝」であり、その「路寝」の位置は漢代以後の経学の中で体系化された空間構成(周制の三朝制と称することとする)では、最も奥まった空間である燕朝(内朝)にある。そして、宮室の前側にある治朝(中朝)には君主の殿舎はない。前漢末期以後、現実の宮室を、周代の制度に比定することがしばしば行われるようになった。しかし、実際の宮室構造は中心殿舎の位置から考えると、秦漢以来の前殿と同様、宮室の前側の広場に位置した。唐の太極宮では実際の宮室構造も上古の三朝制に比定される3つの空間から構成されたけれども、中心殿舎の位置は明らかに前殿の制を踏襲し前側の空間である中朝にある。このような構造は北宋の開封や近くは明清の北京にも遺制が見られると考える。古代日本の宮室は、むしろ原型となる前期難波宮が周制の三朝制を志向して空間構成の枠組みが考え出されたため、これに藤原宮、平城宮、平安宮と次第に唐代の空間構成のあり方が重層的に受容されていくけれども、唐の太極宮とは異質な構造となっている。