hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内局在を標的とした新規ホウ素薬剤の開発とＢＮＣＴ

次世代のがん治療であるホウ素中性子捕捉療法(Boron Neutron Capture Therapy, BNCT)は、ホウ素を取込ませたがん細胞に中性子線を照射し、ホウ素と中性子の核反応により細胞を破壊する。BNCTの中性子源としては1950年代から利用されてきた原子炉に代わり、中性子発生装置の一部が企業治験段階に進み、今後のBNCTの成功の可否はホウ素薬剤に大きく依存する。BNCTにより発生した数マイクロメートル飛程の2次粒子は、腫瘍細胞へ細胞障害を誘導する際に、ホウ素薬剤が細胞のどの位置(細胞外膜、細胞質、核膜、ミトコンドリア、核内など)に局在するかによりその効果が異なると、これまで報告してきた。現在治験中薬剤BPA(ホウ素フェニルアラニン)はアミノ酸フェニルアラニンに1個のホウ素が結合したホウ素アミノ酸誘導体である。腫瘍細胞は、正常細胞と比較して一般的にアミノ酸代謝が亢進しており、様々なアミノ酸取り込みが高いとされている。同様にフェニルアラニンの誘導体であるBPAも腫瘍に特異的に取り込まれ、さらに正常細胞と比較して腫瘍細胞にフェニルアラニンの取り込みを行うアミノ酸トランスポーターLAT1が強発現していることより、BPAは腫瘍特異的なホウ素分子標的薬とも言える。アミノ酸を標的としたホウ素薬剤は非常に素晴らしい取り込み能を示している一方で、腫瘍細胞の中には、一部取り込み能の低いものも存在し、BNCT後の再発の原因となっている。我々は、これまで細胞内導入困難とされてきたホウ素12個からなる正20面体構造を有するホウ素立体分子BSH(Na2B12H11SH)をアミノ酸・ペプチド修飾することにより細胞内導入することに成功した。本薬剤を用いて、中性子照射により生じる殺細胞効果を細胞内のホウ素薬剤の細胞内小器官の局在の見地より評価し、今後のホウ素薬剤開発への発展へ繋げる。我々は、アミノ酸とは異なる導入経路による細胞内導入法を有するホウ素薬剤を作製することを選択し、本研究を遂行することとした。BPAは、細胞質内に広く拡散し、一部は核へも到達し、明確な細胞内局在を示さない。今回対象とするBSHは高い水溶性、高いホウ素含有率のホウ素立体小分子であるが、細胞内導入能が無い為、これまで効果が低いとされてきた。そこで、細胞膜通過ペプチド(CPP)と呼ばれる細胞外膜を通過させ細胞導入を可能にするペプチドを結合させることで、BSHを細胞内導入することに成功した。BSH-1R, BSH-2R, BSH-3Rは細胞膜を通過し、細胞内に局在し、それぞれ、細胞内エンドソーム(BSH-1R),核局在(BSH-2R),核及び細胞質局在(BSH-3R)を示す。また、BSH-(R)nの局在については、本研究において評価する。さらに、両親媒性ペプチドA6KをDDSとして用いる創薬を行っている。その中で、ホウ素薬剤BSHとA6Kを混合のみにて作成する新規ホウ素薬剤の手法確立に成功し、現在研究を進めている。この複合体は、BPAとはまた異なる経路で細胞内へ導入され、異なる細胞内局在を示すとシミュレーションしており、本研究推進のための新たな鍵となる。よって、研究は順調に進展しており、今後の結果が期待される。実験1新規ホウ素薬剤合成:詳細については特許申請前であるため割愛するが既に細胞内オルガネラを標的としたホウ素薬剤の合成を行っており、これまで示したBSH-11R製剤やBSH-(R)n製剤の合成手法の確立を目指す。実験2細胞内ホウ素濃度測定:各ホウ素製剤投与による時間経過による細胞内ホウ素濃度測定を行う。また、低酸素状態、低血糖状態での腫瘍環境における各製剤の取込について、ICP(高周波誘導結合プラズマ)を用いてホウ素濃度測定を行う。

本薬剤を用いて、中性子照射により生じる殺細胞効果を細胞内のホウ素薬剤の細胞内小器官の局在の見地より評価し、今後のホウ素薬剤開発への発展へ繋げる。我々は、アミノ酸とは異なる導入経路による細胞内導入法を有するホウ素薬剤を作製することを選択し、本研究を遂行することとした。BPAは、細胞質内に広く拡散し、一部は核へも到達し、明確な細胞内局在を示さない。今回対象とするBSHは高い水溶性、高いホウ素含有率のホウ素立体小分子であるが、細胞内導入能が無い為、これまで効果が低いとされてきた。そこで、細胞膜通過ペプチド(CPP)と呼ばれる細胞外膜を通過させ細胞導入を可能にするペプチドを結合させることで、BSHを細胞内導入することに成功した。BSH-1R, BSH-2R, BSH-3Rは細胞膜を通過し、細胞内に局在し、それぞれ、細胞内エンドソーム(BSH-1R),核局在(BSH-2R),核及び細胞質局在(BSH-3R)を示す。また、BSH-(R)nの局在については、本研究において評価する。さらに、両親媒性ペプチドA6KをDDSとして用いる創薬を行っている。その中で、ホウ素薬剤BSHとA6Kを混合のみにて作成する新規ホウ素薬剤の手法確立に成功し、現在研究を進めている。この複合体は、BPAとはまた異なる経路で細胞内へ導入され、異なる細胞内局在を示すとシミュレーションしており、本研究推進のための新たな鍵となる。よって、研究は順調に進展しており、今後の結果が期待される。実験1新規ホウ素薬剤合成:詳細については特許申請前であるため割愛するが既に細胞内オルガネラを標的としたホウ素薬剤の合成を行っており、これまで示したBSH-11R製剤やBSH-(R)n製剤の合成手法の確立を目指す。実験2細胞内ホウ素濃度測定:各ホウ素製剤投与による時間経過による細胞内ホウ素濃度測定を行う。また、低酸素状態、低血糖状態での腫瘍環境における各製剤の取込について、ICP(高周波誘導結合プラズマ)を用いてホウ素濃度測定を行う。現在、本プロジェクトに用いる創薬研究に注力して研究を行っている。創薬研究においては、ペプチドとホウ素薬剤の混合比の検討によるものである。現在、細胞レベルでの研究プロジェクトを遂行中である。使用する新規ホウ素薬剤検討に現在注力しているため、プロジェクトでの予算執行との間に若干の差異はあるも、今後予定している動物実験等で使用していく予定である。以上より、研究全体に関しては問題ないと思われる。
高度情報化と経済成長・産業構造・貿易摩擦

本研究班の課題は、最近の情報技術の発達にささえられた高度情報化が、経済成長、産業構造、貿易摩擦にどのような影響を与えてきたかを、定量的に明かにし、将来の情報化社会の建設にとって望ましい経済システムを展望することである。平成6年度の報告書「高度情報化と経済成長・産業構造・貿易摩擦(3)」、平成7年3月、に沿って研究実績をまとめると以下の通りである。1.わが国において情報化が進展していった経済的要因を、企業の直面している不確実性との関係から検討を加えた。(大平号声)2.わが国経済の情報化を産業連関表によって把握した。(大平号声)3.産業連関分析法によって、新しい情報通信技術の変化が1980年から1990年にかけて雇用にもたらした大きさを明かにした。(大平号声)4.新しい情報通信技術がわが国の経済にどの程度の成長をもたらしたかを1975-1985年について明らかにした。(栗山規矩)5.1955年から1980年にかけての電気通信インフラストラクチュアの建設において、電話債券制度がはたした役割を検討した。(鬼木甫、栗山規矩他)6.新しい通信網である広帯域総合サービス・ディジタル通信網(BISDN)を建設する場合の必要資金額とそれに見合う需要がいかなる価格のもとで発生するかを明らかにした。(鬼木甫、栗山規矩他)7.BISDNのサービスに対する需要は端末機器の価格に大きく左右される。端末機器として家庭用ファクシミリをとりあげ、需要動向調査にもとづく需要関数を推計し、端末機器需要の所得弾力性、価格弾力性と予測における問題点を検討した。
自閉性障害の初期徴候および音声言語の音響分析に関する研究

自閉性障害の初期徴候、および彼らの独特な音声言語の音響学的検討に関する2つの研究を行った。【研究1】初期徴候に関する研究[対象]最終的には自閉性障害群(13例)、正常対照群(8例)、注意欠陥/多動性障害群(4例)、表出性発達性言語障害群・(4名)、および難聴児1例についての比較検討を行った。[方法]02歳までのホーム・ビデオ記録を、(1)社会的相互作用の障害、(2)情緒の障害、(3)知覚の障害、(4)運動・筋トーヌスの障害、(5)行動の障害の5つのカテゴリーに分けて分析した。[結果]生後6ヵ月以前から認められる光・小さく動くものへの過敏な知覚行動は初期徴候と考えられた。杜会的相互作用の障害と情緒の障害は、初期徴候である可能性が高いが確定できなかった。協調運動の障害、運動・筋トーヌスの障害は、脳機能障害障害との関連でさらに検討が必要である。行動の障害(非定型行動)は、12ヵ月以前では、社会的相互作用や知覚に関する行動が多く、13ヵ月以降にそれらが複合して固執行動を形成すると推測された。【研究2】音声言語の音響学的研究[対象と方法](1)26歳の健常児24例について、音声言語を音声分析装置で分析し5母音のf1とf2の変化を検討した。(2)各年齢群の比較検討を行うために、26歳の健常児116名から音声言語を収集し、5母音の発達過程をf1・f2図を作成して検討した。(3)アスペルガー障害20例にsaita-taita-aitaと連続的に変化する合成音を聞かせ、識別・模倣に関する検討を行った。[結果](1)24歳では未分化で、5歳で各母音が集合化することが確認された。(2)分析が終了した健常児33名の結果からは、構音の発達段階である幼児期においては、f2が先に獲得された後に、会話を話しながら徐々にf1が母音別に分化していくと推測された。(3)アスペルガー障害を音声識別率によって3群に分類することができた。この結果から、自閉性障害では発話時の補足運動野からの抑制が十分に作用せず、聴覚連合野の活性が高いと推察された。【まとめ】自閉性障害の初期徴候として独特な知覚行動が抽出された。自閉性障害児に特有な音声言語の音響学的分析の結果、発話時の補足運動野からの抑制が十分に作用せず、聴覚連合野の活性が高い可能性が示唆された。今後も自閉性障害の治療と療育指導に寄与するための基礎研究を続けていく必要がある。

自閉症児、表出性言語障害児、多動児、および健常児・成人の音声言語について、音響学的検討をすすめてきたが、さらに音声言語の発達過程を明らかにすることが必要となった。これまでの音声言語の発達研究は、ほとんどが聞き取り評価によって進められてきており、特に音声言語発達において最も重要であると考えられる幼児期について、音響学的分析の手法を用いた研究は、日本語についてはない。対象:神奈川県のA保育園に通園し、生活場面で特に言語発達の遅れを認めない3歳から6歳の男児、各年齢6人の計24人である。方法:その意味が十分理解できると思われる10個の単語の文字カードとその内容を表す絵または写真カードを提示し、「何が書かれているか」という質問に対する応答を録音し、日本語5母音のフォルマントを音声分析ソフトMulti-speech Model 3700(Kay Elemetrics社)を用いて測定し、f1-f2図を用いて年齢別に比較検討した。結果:(1)5母音のフォルマントの平均値の間の距離の合計値は、3歳・4歳・5歳・6歳・成人の5群で比較して、有意差はなかった。(2)各母音のフォルマントの平均値から各母音のフォルマントの距離は、成人に比べて、幼児期では大きくばらついていた。考察:(1)5母音の音韻性の明瞭度は、3歳という言語発達過程の早期の段階から、成人と同程度である可能性が示唆された。(2)これまでの聞き取り評価による言語研究では、構音は概ね5-6歳で完成するとされている。(3)各母音のフォルマントは、幼児期において、各年齢の区別なく不安定な段階にあることが示唆された。(4)また、構音の発達をフォルマントの安定という点で評価した場合、少なくとも6歳の段階では、成人と同程度の構音は獲得されていない可能性が示唆された。自閉性障害児の音声言語に関する音響学的検討をすすめているが、今年度は音声言語の発達過程および言語音知覚について、次の2つの研究を行った。1)健常児の音声言語における母音フォルマントの年齢による変化に関する研究対象と方法:普通保育園に通園している26歳の10例について、日常的になじみのある品物・動物の写真カードを提示し、「これは何ですか」という質問に対する言語的反応を録音し、音声分析ソフトMulti-Speech 3700(Kay Elemetrics社製)を用いて5母音の第1フォルマント(F1)と第2フォルマント(F2)の変化を年齢別に検討した。結果と考察:(1)5歳では各母音が重複することなく集合化しているのに対して、24歳では重複部分が大きく、バラツキも大きい、(2)2歳では未だ不明確であるが、34歳では各母音のF1値の差異が少ないことが認められた。F2が先に獲得され、言語発達の過程で徐々にF1が母音別に分化していくと推定された。2)自閉症児の言語音知覚に関する実験的研究対象と方法:成人男性による/saita/の音声をCRTデイスプレイに音声波形として表示し、/s/の持続時間を語頭より13ms単位で短縮して、saita→taita→aitaに変化する刺激音(16語)を作成した。自閉性障害児・者7例、健常者7例、聴覚障害者1例に刺激音を連続的に聞かせ、強制選択法によって語音の識別実験を行った。結果と考察:健常者群では識別率が100%であり、聴覚障害者では/taita/の識別率が60%であった。一方、自閉性障害群では識別率が100%に達せず、聴覚障害者の反応パターンを示すタイプと、識別率が100%に達しても反応の変動性が大きいタイプのあることがわかった。自閉性障害では音声認識における範疇知覚の処理過程が成熟していない可能性が示唆された。自閉性障害の初期徴候、および彼らの独特な音声言語の音響学的検討に関する2つの研究を行った。【研究1】初期徴候に関する研究[対象]
MRIによる心筋血流自動解析プログラムの構築及びその臨床応用に関する研究

MRIを用いて心筋血流を定量化するためには、造影剤投与後約60秒間の動態画像の撮像が必要となる。呼吸停止した状態ですべてのデータを収集できない難点があり、心筋局所及び動脈入力である心内腔の信号強度を時間系列をおってすべて得るために呼吸性移動を補正するプログラムを開発してきた。それを用いて、呼吸性移動が激しくなければ比較的良好に関心領域の設定を行うことが可能となっている。今年度は、これを用いてPETから得られる心筋血流の絶対値と、MRIから得られる絶対値との比較検討をおこなった。MRIから心筋血流を定量化するために水のPETでもちいられていると同じモデルを用いて解析をおこなった。その結果、MRIから得られる心筋血流の絶対値は予想以上に変動が大きく、臨床的に十分に満足いくものといいがたいのが現状である。その原因をいろいろ検証してきた。造影剤の注入量や注入速度とも関連があるが、Inputである動脈の入力を求めるため、信号強度を濃度に変換する必要がある。そのさい生じる微妙な誤差が、血流の絶対値に変換した際には大きな誤差要因となることが挙げられる。特に血管拡張薬によって心筋血流を増加させた際に特に誤差は増幅される傾向にある。また、関心領域を自動的に取る際に生ずるずれによる信号の微妙なエラーも心筋血流の絶対値に変換した際の大きな誤差になることが考えられ、実際シミュレーションでも確認された。さらに心筋への造影剤のextraction fractionは、血流量に依存して変動するはずであるが、人間の心筋においてその十分なデータもないことも問題点として依然残っている。これらの問題点を克服すべく、撮像法の工夫、モデルの洗練化、解析プログラムの精度向上に努力しているところである。MRIを用いて、局所心筋血流の定量的評価をするためには造影剤を投与後、通常60秒程度の動態画像の撮影が必要となる。従って、呼吸停止した状態ですべてのデータを収集できない難点があり、心筋局所及び動脈の入力である心内腔の信号強度を時間系列をおって全てえるために、各画像に一つ一つ関心領域を設定するという煩雑な作業をおこなわざるをえない。また、実際に撮影される画像は左心室をカバーすべく複数のスライスにわたり、さらに通常は安静時だけでなく薬剤負荷時による状態でも撮影が行われる。実際の臨床の場では膨大な時間的手間及び肉体的労力のためにこれらを行うことはまず困難である。本年度の研究では心筋血流の定量値を視覚化(parametric imageの作成)するための最初の段階として、まず関心領域の設定作業をコンピューター上で自動的に行うことを目的とした。当初、心筋各フレームごとに左室を抽出することを考えてプログラムの試作を行った。一つ一つの画像で左室の中心を視覚的に判断し、その位置をコンピューターに認識させ、心電図同期した画像であるために左室の大きさは各フレームで同じであろうという仮定から開発を行った。手作業による関心領域の設定に比べるとかなり手間の軽減には役だったものの心臓の大きさが時間ごとに多少ずれが認められ、手作業が必要なことも多く、システムの完成度は十分に満足のいくものではなかった。そこで、これまでの心筋をそれぞれの画像から抽出するという方法ではなく、画像に含まれる肝臓、肺、胸骨などの骨などの全体の情報を使って心臓の位置を特定していく方法が最終的に心臓の関心領域設定には適していると考えられた。これにより呼吸性移動が激しい症例でなければ比較的良好に関心領域の設定が可能になってきている。今年度は、昨年度に作成した局所平均通過時間、局所血液量、あるいは、造影剤の流入速度定数(kl)のparametric imageを自動作成するプログラムの再評価をおこなった。

まず、心筋局所に自動的に関心領域を設定する段階の正確度及び再現性について検討を加えた。予想外の呼吸性移動(吃逆)など以外では、呼吸の影響は、ほぼ制御可能と考えられた。また、これまで著しい不整脈では、関心領域の設定エラーがおきていたものが、ある程度軽減することが可能となった。また、プログラムに改良を加えることにより、計算の高速化に成功した。臨床に簡便に利用できるようにpixel-by-pixelでのパラメトリック画像の作成に取り組んだが、思いのほかノイズが目立ち、臨床応用には少し問題が認められた。そこで現状では、ある一定の領域ごとの画像を作成し、従来の血流評価法であるSPECTや冠血管造影の所見と比較改良を加えている。MRIを用いて心筋血流を定量化するためには、造影剤投与後約60秒間の動態画像の撮像が必要となる。呼吸停止した状態ですべてのデータを収集できない難点があり、心筋局所及び動脈入力である心内腔の信号強度を時間系列をおってすべて得るために呼吸性移動を補正するプログラムを開発してきた。それを用いて、呼吸性移動が激しくなければ比較的良好に関心領域の設定を行うことが可能となっている。今年度は、これを用いてPETから得られる心筋血流の絶対値と、MRIから得られる絶対値との比較検討をおこなった。MRIから心筋血流を定量化するために水のPETでもちいられていると同じモデルを用いて解析をおこなった。その結果、MRIから得られる心筋血流の絶対値は予想以上に変動が大きく、臨床的に十分に満足いくものといいがたいのが現状である。その原因をいろいろ検証してきた。造影剤の注入量や注入速度とも関連があるが、Inputである動脈の入力を求めるため、信号強度を濃度に変換する必要がある。そのさい生じる微妙な誤差が、血流の絶対値に変換した際には大きな誤差要因となることが挙げられる。特に血管拡張薬によって心筋血流を増加させた際に特に誤差は増幅される傾向にある。また、関心領域を自動的に取る際に生ずるずれによる信号の微妙なエラーも心筋血流の絶対値に変換した際の大きな誤差になることが考えられ、実際シミュレーションでも確認された。さらに心筋への造影剤のextraction fractionは、血流量に依存して変動するはずであるが、人間の心筋においてその十分なデータもないことも問題点として依然残っている。これらの問題点を克服すべく、撮像法の工夫、モデルの洗練化、解析プログラムの精度向上に努力しているところである。
IV族半導体ナノ構造のバンドギャップエンジニアリングと高効率発光素子の開発

Siナノ結晶の発光特性は不純物の種類、ドープ量によって大きく変化します。不純物制御は、半導体の物性を決定する最も重要な要素であり、現在のデバイスのほとんどはその物性を不純物ドーピングによって制御しています。そのため、Siナノ結晶を発光素子や集積回路として実用化するためには、さらなる不純物効果の知識が必要となります。本研究では、PとBを同時ドープしたSiナノ結晶を作製しました。BPSG (borophosphosilicate glass)中にSiナノ結晶を作製し、様々なP濃度において、発光特性、吸収特性を調べました。P濃度の増加に伴って、発光ピークは低エネルギー側にシフトし、バルクSi結晶のバンドギャップエネルギー以下でD-Aペア発光が観測されました。D-Aペア発光は、室温においても観測され、発光強度は低温時(5K)の約2分の1程度でした。また、同時ドープSiナノ結晶の発光寿命は、ピュアSiナノ結晶に比べて1桁程度短いことが分かりました。なお、Siナノ結晶からの室温D-Aペア発光に関する報告は、本研究が初めてとなります。光吸収測定の結果から、ナノメートルサイズのSi結晶において、自由キャリア同士のcompensationが可能であることが分かりました。
ヘリコバクター感染胃がんモデルのおけるTh細胞の役割

Helicobacter pylori (H.pylori)にて誘導される胃発癌に、宿主CD4陽性T細胞が関与しているかどうかを明らかすることである。本研究により宿主の産生するIFN-・を中心としたTh1型の免疫応答が、胃粘膜炎症、発癌に重要な役割を持つ知見が得られつつある。H.pyloriの胃粘膜免疫応答を正しく理解し病態を把握する事が、将来の免疫療法、発癌制御法の開発にとって重要であり、本研究で得られた知見が、より有効な新規治療法の開発につながることが期待される。Helichobacter pyloriはヒトの胃内に特異的に生息するグラム陰性桿菌である。全世界総人口の約半数に感染が認められ、胃・十二指腸潰瘍、胃がん、慢性胃炎、胃MALTリンパ腫などさまざまな疾患に関与していることがこれまでの研究により明らかにされている。H. pylor感染症に対しては、除菌療法が推奨されているが、日本の人口においては、約半数がH. pylori陽性であるため、抗生物質による多剤抗菌薬治療は耐性菌の出現などの点からも好ましくない。このことより、H. pyloriの胃粘膜免疫応答を正しく理解し病態を把握することが、将来の免疫療法、発がん制御法の開発にとって重要であると考える。そこで本年度は、H. pylori感染により胃がんを発症するヒトガストリントランスジェニックマウス(INS-GASマウス)を用いて、H. pylori染にて誘導される炎症から発がんの過程における宿主因子の役割を免疫学的見地から検討した。野生型マウス、およびINS-GASマウスにH. pylori(SS1株)を感染させ、経時的に組織学的検討を行ったところ、INS-GASマウスにおいて粘膜の過形成が確認された。感染6ヶ月まで経過観察したが、胃における発がんは認められなかった。本実験においては胃発がんが認められることが重要であるため、現在、より強い胃粘膜炎症を引き起こすことが知られているH. felisをINS-GASマウス感染させ、経時的に組織学的検討を行っている。本研究により宿主の産生するIFN-γを中心としたTh1型の免疫応答が、胃粘膜炎症に重要な役割を持つ知見が得られうつある。
基質・励起源局在場を利用した触媒的多光子励起光反応の開発

太陽光をはじめとする光エネルギーの効率的利用が注目される現在,高効率な光化学反応の開発が強く望まれている。しかし,従来の光化学反応においてボトルネックとなるのは,光励起過程が光子と基質の接触確率に大きく依存する点である。反応基質と光励起エネルギーの両方を局在化することができれば,高効率な光化学反応手法を開発することが可能となる。そこで,本研究では,金属ナノ粒子表面を【表面修飾分子による多点分子間相互作用により反応基質を立体選択的に取り込む反応場】として,かつ【取り込まれた基質を多光子励起するプラズモン励起場】として利用することで,反応基質と励起エネルギーの双方を局在化させた高効率な触媒的多光子励起光反応の開発を目的として研究を行ってきた。前年度の研究により,金属ナノ粒子表面に基質を取り込むことの可能なペプチドデンドロンリガンドを有する金ナノ粒子の合成に成功するとともに,その光触媒特性を見出した。そこで,今年度は得られた金ナノ粒子の光触媒特性を利用した触媒反応の開発とペプチドデンドロンリガンドの基質取り込み効果の解明を行った。その結果,光触媒的な一重項酸素の生成を鍵とするディールス・アルダー反応が効率良く進行することを見出した。同反応において,デンドロン世代や反応溶媒,温度を検討した結果,期待した通りにペプチドデンドロンが反応場として作用し,基質を金ナノ粒子近傍に取り込むことで反応が効率よく進行していることが強く示唆された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,金属ナノ粒子表面を【表面修飾分子による多点分子間相互作用により反応基質を立体選択的に取り込む反応場】として,かつ【取り込まれた基質を高強度に光励起する光励起場】として利用することで,反応基質と励起エネルギーの双方を局在化させた高効率な光触媒反応の開発を目的として研究を行っている。研究初年度はナノ粒子表面に基質を取り込むことの可能なペプチドデンドロンリガンドを有する金属ナノ粒子の開発とその光触媒特性の検討を中心として研究に取り組んだ。その結果,世代数の異なるペプチドデンドロンから同程度の粒径の金ナノ粒子を合成することに成功するとともに,これらの金ナノ粒子が光酸化触媒活性を示すことを見出した。デンドロン世代の異なる金ナノ粒子の触媒反応挙動を比較した結果,世代によって基質取り込み効果が大きく異なることを明らかにした。次年度はこれらの基礎的知見を活かして,種々の光触媒反応の開発に着手する。初年度の研究内容として予定していた触媒粒子の合成および触媒としての基礎的知見を得ることに成功しているため,研究はおおむね順調に進展していると考えられれる。今後は初年の研究で得られた当該金属ナノ粒子触媒の基礎的知見を基に,種々の光触媒反応の開発を行う。これらの光触媒反応過程における光反応ダイナミクスは新学術領域内の他グループとの共同研究により実施する予定である。
キラルな金属錯体反応場によるα-アミノ酸の光誘起不斉合成

配位子の修飾により光増感剤としてキラルな環境場を制御したポリピリジンルテニウム錯体を用いて、アミノアルキルマロン酸あるいはその金属錯体を出発原料とするアミノ酸の新しい立体選択的光誘起反応を探索し、そのメカニズムを解明しつつ、高選択的な新しい反応系を構築することを目的として以下のような萌芽的な研究を行った。立体構造を制御するためのキラルな直鎖状多座配位子としてN,N ́-ジエチル-1(R),2(R)-1,2-シクロヘキサンジアミン(N,N ́-Et_2-chxn)およびアラニン(ala)の前駆体であるアミノメチルマロン酸(AMM)を配位子として含む[Co(AMM)_2(N,N ́-Et_2-chxn)]^-の合成とキャラクタリゼーションを行った。ついで[Co(AMM)_2(N,N ́-Et_2-chxn)]^-の酸性水溶液中での脱炭酸反応によりR_-アラニンとS_-アラニンの比が83:17という高度な選択性で不斉合成されることを明らかにした。また高度な立体選択性の要因を解明するために、〔Co(R-ala)_2(N,N ́-Et_2-chxn)〕CIO_4を別途合成し、その構造をX線結晶構造解析により明らかにした。さらに新規な立体選択的光誘起反応系の構築にとって重要なキラルな修飾ポリピリジン_-ルテニウム錯体の開発の目的で、アルキル置換基を導入した修飾ポリピリジン_-ルテニウム(II)錯体を合成した。それらの光学分割を行い、得られた光学活性体の発光特性、光ラセミ化に対する安定性等の基本的な性質を調べた。今後本研究で得られたキラルな修飾ポリピリジン_-ルテニウム錯体を光増感剤として、また上記で合成した基質であるアミノアルキルマロン酸ならびにそれらのコバルト錯体の光誘起脱炭酸反応について励起ルテニウム錯体から基質への電子移動やエネルギー移動過程、逆電子移動過程、および両者の会合過程等における立体選択性を詳細に調べ、選択性の発現機構を明らかにしていく予定である。
抗糖尿病薬として内因性インスリンの作用を調整・増強する経口亜鉛製剤の開発

高血糖を主症状とする糖尿病は、全世界における患者数が年々増加している。多くの治療薬が使用されているが、低血糖などの副作用も多く、膵臓β細胞を保護する治療薬は存在しない。Znイオンはインスリン様活性を有するため、本研究ではZn錯体の安全性と高活性に注目し、インスリン様活性の作用メカニズムの解明を第一の目的とした。亜鉛錯体は内因性インスリンの作用を助けるように、インスリンの作用とは独立して働いた。すなわち、脂肪細胞内に取り込まれた後、インスリンシグナル経路においてPTP1B、PTENに対して阻害的に働くことでAktのリン酸化を促進させて細胞内のインスリンシグナル伝達を増強した。以前より亜鉛化合物は、抗糖尿病作用を示すことが報告されている。しかし、亜鉛の標的分子は未だに不明であり、亜鉛製剤による糖尿病の治療薬開発において詳細な作用機構の解明が求められている。本研究では、これまで私達が開発してきた亜鉛錯体による抗糖尿病作用の機構解明を目的とし、インスリンシグナル経路への影響を検討した。成熟脂肪細胞へと分化した3T3-L1脂肪細胞を用いた。O4型配位形式の亜鉛錯体について細胞内への取り込み量を検討したところ、亜鉛ヒノキチオール錯体([Zn(hkt)2])が著しい上昇を示した。そこで、インスリンシグナル経路での各タンパク質への影響を検討したところ、Akt、GSK3βのリン酸化が促進され、細胞内へのグルコース取り込みは促進した。次に、PI3K阻害剤のWortmanninもしくは膜透過性Zn2+キレート剤であるTPENを前処置したところ、それぞれの処置により[Zn(hkt)2]刺激によるAktリン酸化は抑制された。よって、[Zn(hkt)2]が示すインスリン様活性の作用点は、PI3Kより上流部分であると示唆された。また、インスリンと[Zn(hkt)2]を同時に作用させるとAktのリン酸化レベルは相加的に上昇した。そこで、シグナル経路の上流部分について検討したところ、インスリンを同時に作用させると[Zn(hkt)2]刺激時にIRβのリン酸化活性は上昇した。以上の得られたデータより、[Zn(hkt)2]は錯体の状態で、配位子の脂溶性に起因した受動輸送により細胞内へ取り込まれたのち、インスリンシグナル経路に対してインスリンとは異なる標的分子であるPTP1B、ならびにPI3Kに作用し、インスリン様活性を示していると考えられた。さらに、シグナル経路上流部分における別の重要因子であるPI3Kの制御分子であるPTENに対する影響を現在検討しているところである。04型配位形式の亜鉛錯体について細胞内への取り込み量を検討したところ、亜鉛ヒノキチオール錯体([Zn(hkt)2])が著しい上昇を示した。次に、PI3K阻害剤のWortmaninもしくは膜透過性Zn2+キレート剤であるTPENを前処理したところ、それぞれの処置により[Zn(hkt)2]刺激によるAktリン酸化は抑制された。[Zn(hkt)2]が示すインスリン様活性の作用点は、PI3Kより上流部分である可能性が示されたため、シグナル経路の上流部分について検討したところ、インスリンを同時に作用させると[Zn(hkt)2]刺激時にIRβのリン酸化活性は上昇した。一方、インスリンと[Zn(hkt)2]を同時に作用させるとAktのリン酸化レベルは相加的に上昇した。すなわち、[Zn(hkt)2]はインスリンとは独立したシグナル経路で作用していることも示唆された。以上の得られたデータより、[Zn(hkt)2]は錯体の状態で、配位子の脂溶性に起因した受動輸送により細胞内へ取り込まれたのち、インスリンシグナル経路に対してインスリンとは異なる標的分子であるPTP1B、PI3K、ならびに未同定の分子に作用し、インスリン様活性を示していると考えられた。シグナル経路上流部分における別の重要因子であるPI3Kの制御分子であるPTENに対する影響、およびインスリンと独立したシグナル経路を現在検討しているところである。まず、インビトロ実験系における成果としては、亜鉛錯体の作用機序に関する主たるターゲット分子がほぼ同定できたことである。細胞内インスリンシグナル伝達系におけるキー分子であるAktのリン酸化を促進させることが、亜鉛錯体のインスリン様作用を特徴づける要因として、これまで我々が明らかにしてきた。今回、亜鉛錯体によるAktのリン酸化促進にかかわる因子をAktの上流に位置する(シグナル伝達系として)分子から探索したところ、PI3Kの抑制因子であるPTENであることを見出した。すなわち、受動拡散により細胞内へ取り込まれた亜鉛錯体は、その構造を維持したまま、あるいは亜鉛イオンを放出してPTENを強く阻害することを明らかにした。さらに、インスリンとは独立したAktリン酸化機構を亜鉛錯体が有することが分かったため、これに関する網羅的な解析を現在行っているところである。

しかし、亜鉛の標的分子は未だに不明であり、亜鉛製剤による糖尿病の治療薬開発において作用機構の解明が求められている。本研究では、私達が開発してきた亜鉛錯体の作用機構解明を目的とし、インスリンシグナル経路への影響を検討した。成熟脂肪細胞へと分化した3T3-L1脂肪細胞を用いた。04型配位形式の亜鉛錯体の細胞内取り込み量から、亜鉛ヒノキチオール錯体([Zn(hkt)2])が著しい上昇を示した。そこで、インスリンシグナル経路での各タンパク質への影響を検討したところ、Akt、GSK3βのリン酸化が促進され、細胞内へのグルコース取り込みは促進した。次に、PI3K阻害剤のWortmanin、細胞外もしくは膜透過性Zn2+キレート剤であるDTPAもしくはTPENを前処理したところ、それぞれの処置により[Zn(hkt)2]刺激によるAktリン酸化は抑制された。よって、[Zn(hkt)2]が示す活性の作用点は、PI3Kより上流部分であり、かつ錯体自身が作用していると示唆された。また、インスリンと併用するとAktのリン酸化レベルは相加的以上に上昇した。次に、負のフィードバック因子であるPTP1BおよびPTENへの直接作用を検討するため、酵素活性への影響を試験管内反応およびドッキングシミュレーションで調べた結果、[Zn(hkt)2]が錯体構造を維持したまま両酵素を阻害する事が示された。以上より、[Zn(hkt)2]は錯体の状態で、配位子の脂溶性に起因した受動輸送により細胞内へ取り込まれたのち、細胞内シグナル経路に対してインスリンとは異なる作用点であるPTP1BならびにPTENに作用し、インスリン様活性を示していると考えられた。今後は、インスリンとは独立した刺激の要因となる標的分子(GPR39、インテグリン関連分子)の探索を検討する。高血糖を主症状とする糖尿病は、全世界における患者数が年々増加している。多くの治療薬が使用されているが、低血糖などの副作用も多く、膵臓β細胞を保護する治療薬は存在しない。Znイオンはインスリン様活性を有するため、本研究ではZn錯体の安全性と高活性に注目し、インスリン様活性の作用メカニズムの解明を第一の目的とした。亜鉛錯体は内因性インスリンの作用を助けるように、インスリンの作用とは独立して働いた。すなわち、脂肪細胞内に取り込まれた後、インスリンシグナル経路においてPTP1B、PTENに対して阻害的に働くことでAktのリン酸化を促進させて細胞内のインスリンシグナル伝達を増強した。まず、インビトロ実験系における成果としては、亜鉛錯体の作用機序に関する主たるターゲット分子がほぼ同定できたことである。細胞内インスリンシグナル伝達系におけるキー分子であるAktのリン酸化を促進させることが、亜鉛錯体のインスリン様作用を特徴づける要因として、これまで我々が明らかにしてきた。今回、亜鉛錯体によるAktのリン酸化促進にかかわる因子をAktの上流に位置する(シグナル伝達系として)分子から探索したところ、PI3Kの抑制因子であるPTENであることを見出した。
早期の開眼手術後における視覚系の定位・移動行動の形成過程

1.早期開眼手術後における定位・移動行動の形成過程開眼少女YKは,生後73日目に両眼の先天性白内障の手術を受け,2001年で9歳になる。聴覚障害(推定聴力損失80-90dB)、心臓疾患(心房中隔欠損等)を伴う。われわれはその6年前にYKと出会い,YKが小学校入学以降組織的な関わりを続けてきた。その視・運動系活動,移動行動の状況を5年前と現在とで対比させると,【5年前】触覚(手)の支えなしに立ち上がることができない。仰向けに寝る姿勢でいることが多く,その姿勢で自分の手や手に持つ物を眼前で動かす。移動の際,仰向けに寝る姿勢のまま手や足で床面を四方に進む。夜の屋外での花火に視線を向けることはないが,テレヒ画面上に映る花火の光をテレビの両端に両手を添えてその所在を捉えて追視する。【現在】触覚の支えなしに立ち上がり,歩行により移動する。場所により他者と手をつながずに一人で歩くことができる。ただし,繰り返し歩いている場所と初めて行く場所とでは路面の段差,陰に対してその対処の仕方を変える。繰り返し歩くことを積み重ねて着実に移動空間が拡大している。2.視野遮蔽,視野変換,視野制限事態における移動空間と操作空間の形成過程本報告者(佐々木)が数日間アイマスク,逆さめがね,視野制限ゴーグルをかけて移動行動と操作行動の形成過程を探索し,それらの結果を開眼受術者の視覚形成過程と比較した。その結果,1)視野遮蔽・アイマスク事態における移動行動と開眼者における形の弁別行動との形成過程において,対象の外郭を基準点によりつなげる,2)逆さめがね・視野変換における移動行動と開眼者における立体の弁別行動の形成過程において,各視点から得られた情報を統合する,という共通点が見出された。今年度は、2つの実験を行った。1.早期開眼児におけるその定位活動と移動行動の形成対象児YKは、生後1歳未満で両眼の先天性白内障の手術を受けた7歳の女児である。YKは、視覚系の障害の他に高度難聴と運動性障害を併せもっており、歩行がまだ困難な段階にある。今年度は、(1)YKが対象を定位しそれを掴み操作する、そして、(2)対象を追視する機能を形成す自という目標を立てた。対象の定位・操作に関しては、扇風機のスイッチボタンを作り変え、その操作を促すことを試みた。その結果、ボタンの大きさや色を変えてもその行動の改善は見られなかったが、左手をボタンの周辺に置く行動が起こると、右手でほぼ正確にボタンを定位し、操作することが可能となった。対象を定位する際、左手がその助けになったと考えられる。追視機能の形成に関しては、テレビ画面を利用した。すなわち、1個の光点が左右、上下にテレビ画面上で移動するビデオ映像を作り提示した。光点の大きさ、輝度、移動速度を変化させたが、それらを追視する行動に変化は起こらないが、両手でテレビ画面の左右端を押さえる行動が起こると、テレビ画面の光点を追視するようになった。その後、テレビ画面に手を当てる行動が起こらなくとも離れた場所から光点を追視することができるようになった。このときも、両手が対象を定位する助けを行ったと考えられる。2.変換視事態における歩行行動の成立移動行動の形成機序を明らかにしたいと考え、視野上下反転視事態における歩行行動の成立過程を探索した。

100人の大学生を被験者として短期着用の実験を行った。その結果、視点を移動させる一定の歩行方略の変換を経て、安全かつ円滑な歩行が成立することが示唆された。早期開眼者YKについてその視・運動系活動の形成過程を探索した。開眼児YKは、生後23日目に両眼の先天性白内障の手術を受け、現在07歳になる少女である。聴覚障害(推定聴力損失80-90dB)、心臓疾患(心房中隔欠損等)を伴う。われわれは04年前にYKと出会い、YKが小学校に入学した今年度、その定位・移動行動の形成過程を中心に探索した。YKの定位活動と移動行動との状況を03年前と対比させてみると、03年前、手の支えなしに立ち上がることができず、移動の際に仰向けに寝る姿勢のまま手や足を使い床面を四方に進んでいたYKは、現在、触覚の支えなしに立ち上がり、歩行を介して移動する。そして、特定の場所を歩くことをくり返すに従い、(1)人と手をつながずに一人で歩くことができるようになる。(2)当初、路面の段差や陰の直前で立ち止まり足探りで進もうとするが、眼で見ただけで的確に段差や陰を捉えることができるようになる。(3)路上にある事物に対してその探索の範囲を拡げていく。同時に歩行路以外にある事物にも眼を向けるようになる。他方、定位活動に関しては、03年前、夜、屋外の花火に視線を向けることができず、またテレビ画面上に映る花火の光りをテレビの両端に両手を添えなければその所在を捉え追視することが困難であったが、現在、花火を手に持つことによりその光りの場所を定位し追視することができ、またテレビから離れてもその画面上の光の動きを追視することができる。今年度は、早期開眼者YKについてその視・運動系活動の形成過程を探索することに加え、視野変換事態、視野遮蔽事態、視野制限事態の3事態における移動行動の形成過程を探索し、移動行動の成立機序を総合的に検討した。(1)開眼児YKは、生後23日目に両眼の先天性白内障の手術を受け、現在08歳になる少女である。われわれは05年前にYKと出会い、YKが小学校に入学してからその定位・移動行動の形成過程を中心に探索してきた。今回は、通学路を繰り返し歩くときの変容過程に焦点を当てた。その結果、(a)路上に置かれている事物を捉える際、当初は視・運動系と触・運動系の活動が役割を分担しているが、徐々に視・運動系の活動のみとなる。(b)通路の前で立ち止まる行動が徐々に消えていく。(c)後ろを振り向く行動が現れてくる。(2)視野変換、視野遮蔽、視野制限の3事態における移動行動は、外界をつなげる基準点を選び出していく過程として捉えることができる。基準点と基準点をつなげる方略も同時に変化していくことが明らかになった。今年度は、早期開眼者YKの実験に加え、視野上下変換、視野部分制限の2事態における実験を行い、両者の移動行動と操作行動の形成過程を探索し、その成立機序を総合的に検討した。(1)開眼児YKは、生後23日目に両眼の先天性白内障の手術を受け、現在9歳になる少女である。われわれは6年前にYKと出会い、YKが小学校に入学してからその定位・移動行動の形成過程を中心に探索してきた。今回は、自宅内と自宅近辺の移動行動と事物の操作行動の変容過程に焦点を当てた。その結果、(a)当初は触・運動系の活動を中心に事態に対処するが、徐々に視・運動系の活動に依拠して移動したり、事物を操作したりすることが可能になる。
「ヴィラール・ド・オヌクールの画帖」復原・復刻に関する調査研究

1.ヴィラール画帖の復原・復刻ハーンロ-ザ本その他写真印刷複写図版について、写真製版の専門家の意見を徴したところ、ピント合わせで縮尺の差が生じ図版の不同を招いたもので、複写による歪みは殆ど生じないこと、CGによる部分的変形修正は困難であることが判明した。一方、ラシュス本図が原本に合致すると見られたので、これによってローマ吋格子の適合を確認し、バラ窓などの原図における変形を修正し得た。中世手稿本関連図書の入手調査により、ヴィラール画帖の書体や記載法の根拠が明らかになったほか、犢皮紙サンプルの半透明性などの性質を把握した。現代の類似用紙も製造されていることが知られたものの、サンプル帳だけでも相当高価であり、大量使用は困難と見られた。某洋書古書肆が1995年に完成した、チョーサー著書羊皮紙手稿本の復原刊行作業の内容を調査した。極彩色大版460ページの豪華本であるが、1冊150万円相当の巨費を要したとされる。ヴィラール画帖の復原計画については、関係者の意見をなお調査中であるが、今後の課題とせざるを得ないこととなった。2.画帖図版の主題別整理画帖全図柄コピーを個々に切り離し、建築図・人物図・動物図等々により分類整理し、上記格子解析を併用して並べ直しを試みた。人物図について4種の寸法類別のあることなどが判明した。全図柄を網羅したカタログ標本ができ、画帖の全体把握・参照と索引が極めて容易となった。
体育・スポーツ指導者養成における代行分析能力の養成方法の構築

近年わが国では教育改革への気運が高まり、体育系大学には、専門的な資質と能力を身につけた体育・スポーツ指導者の育成が強く求められている。とりわけ学習者一人ひとりに見合った〈運動の指導目標像を構成する能力〉である「代行分析能力」の養成は重要な課題の一つである。そこで本研究はこの能力の養成方法論の確立に向けた基礎資料を得ることを目的として計画・実施された。その結果、この能力の地平構造と、学習者に見合った〈運動の指導目標像〉を構成する上で、指導者にどのような動感志向性が必要となるのかを明らかにすることができた。本研究の成果は、この代行分析能力の養成方法論に大きく寄与するものと考えられる。本研究は、平成25年度27年度の3年間で実施される予定である。なお、この研究における最終目的は体育・スポーツ指導者に不可欠な専門的指導力の一つである「代行分析能力」の養成方法論の基礎を構築することにある。こうした研究目的の達成に向けて、平成25年度は当初の実施計画に従って、現場の指導者の運動指導力の内実を明らかにするための実践的研究が進められた。具体的には、大学4年生の女子学生を対象とした「逆上がり」の指導実践事例を取り上げて、発生論的運動学の立場から超越論的な反省分析を施すことで、専門的指導力における代行分析能力の位置づけとその特徴を明らかにするとともに、この能力を支えている運動経験の種類を明らかにすることができた。本研究では、現象学的超越論の立場から分析を行ったことにより、指導者の指導行動や言動といった外見的に捉えることのできる特徴だけではなく、そうした指導活動を根底で支えている指導者の内的な志向努力にまで入り込んでその特徴を浮き彫りにすることができた。これにより、どのような動感志向性にもとづいて、どのような指導ができるようになれば代行分析能力が向上したと判断できるのかということ、すなわち、代行分析能力養成における具体的な達成基準を考えるための有効な資料を得ることができたと考えている。代行分析能力の養成方法論を構築するにあたっては、このような達成基準の解明がきわめて重要になってくる。したがって、平成25年度の研究成果は、この能力の養成方法論的基礎の構築にとって欠くことのできないものであり、平成26年度以降の研究で実施することになっている代行分析能力の向上の度合いを確かめるためのテスト方法の研究開発にとって必要かつ重要な研究成果だと考えている。本研究は平成25年度27年度の間で行われる。研究の最終目標は体育・スポーツ指導者の専門的指導力の一つである「代行分析能力」の養成方法論構築に向けた基礎資料を得ることにある。平成26年度は、当初の研究実施計画にしたがって、大学生を被験者とした代行分析能力の養成実習を行い、その結果とプロセスに検討を加えることで、この能力の養成に有効な指導経験を明らかにしようと研究を開始した。しかし研究を進める中で、この代行分析能力の構造をより詳細に明らかにする必要のあることが分かった。そしてそのためには、そうした能力を有するベテラン指導者の発生分析、なかでも様相化分析に関わる能力を解明する必要性のあることが浮かび上がってきた。そこで26年度は、この追加の研究課題を踏まえて、代行分析能力の構造解明の一環として、ベテラン指導者の発生分析的研究を追加的に実施することにした。具体的には、ベテラン指導者による大学1年生に対する器械運動の倒立の指導実践事例を取り上げ、発生論的運動学の立場から超越論的な反省分析を実施した。これにより、ベテラン指導者の発生分析に関する能力性の特徴を浮き彫りにするとともに、実際の指導実践においてどのように代行分析が展開されているのかということについてその具体的な内容を明らかにすることができた。なお、こうした追加の研究において、ベテラン指導者が実際の指導実践において「どのようなかたちで代行分析を展開しているのか」を明らかにできたことによって、当初26年度の研究計画で予定していた大学生を被験者とした研究で明らかにしようとしていた〈代行分析能力の向上をもたらすきっかけとなる指導経験〉がどのようなものであるのかということも同時に明らかにすることができた。この研究成果は、この能力の養成方法論やテスト方法の研究開発にとって、非常に重要な内容を含んでいると考えている。本研究は、平成25年度27年度の3年間で行われた研究である。研究の最終目的は、体育・スポーツ指導者の専門的指導力の一つである「代行分析能力」の養成方法論構築のための基礎資料を得ることにあった。最終年度である27年度については、当初の研究実施計画において大学生を被験者とした「代行分析能力」の養成実習を通じて、この能力の養成方法について検証を行う予定にしていた。しかし平成26年度の研究において、より確かな研究成果を目指して、大学生を被験者とした指導力養成実習を取り上げた事例的研究から、ベテラン指導者の指導実践を取り上げた例証分析的研究に切り替えたのであった。そしてそのことによって、「代行分析能力」がどのような指導行為であるのかということについて明るみに出すことができ、なおかつ、この能力を身につける上で指導者自身にどのような経験が必要となるのかということについても明らかにすることができた。こうしたことから、27年度も引き続き、ベテラン指導者の指導実践事例を取り上げた例証分析を行うことで、前年度に明らかにした「代行分析能力」を向上させるための諸条件について検証を行うことにした。これにより、学習者に動きの発生を促すための「代行分析能力」が、どのような構造をしており、そして、そうした能力を身につけさせる上で、指導者がどのような指導経験を積んでいく必要があるのかという点について、ある一定の知見を得ることができた。

この知見は「代行分析能力」の養成方法論について検討する上で極めて重要なものと考えている。なお、研究成果の詳細については、平成27年度に公にされた拙論を参照してほしい。近年わが国では教育改革への気運が高まり、体育系大学には、専門的な資質と能力を身につけた体育・スポーツ指導者の育成が強く求められている。とりわけ学習者一人ひとりに見合った〈運動の指導目標像を構成する能力〉である「代行分析能力」の養成は重要な課題の一つである。そこで本研究はこの能力の養成方法論の確立に向けた基礎資料を得ることを目的として計画・実施された。その結果、この能力の地平構造と、学習者に見合った〈運動の指導目標像〉を構成する上で、指導者にどのような動感志向性が必要となるのかを明らかにすることができた。本研究の成果は、この代行分析能力の養成方法論に大きく寄与するものと考えられる。「研究実績の概要」でもすでに記載したように、平成26年度は、研究実施計画に含まれていなかった追加の課題に対する研究を取り上げる必要性が浮かび上がってきた。そのため、当初は、大幅な研究計画の遅れが予想された。しかし、幸いなことに、追加で行われたベテラン指導者の発生分析能力に関する研究の成果が、当初26年度に予定していた大学生を被験者とした研究で明らかにしようとしていた研究課題の解決をももたらす結果となった。こうしたことから、当初の研究実施計画から大幅に遅れることなく、年度内に最低限度の研究成果を出すことができたと自己評価している。身体教育学平成26年度の研究計画に一部変更を余儀なくされたが、すでに「現在までの達成度」においても述べたように、当初の研究課題の解決に関してはおおむね順調に進んでいると言える。しかしながら、今後の研究において、さらに追加の研究の必要性が出てくる可能性も否定できない。したがって、平成27年度の研究を開始するにあたっては、当初の研究実施計画について再度見直しを行い、年度の途中においてはその進捗状況をこまめにチェックするなど、大幅な計画の遅れが発生しないように十分留意する。とりわけ、平成27年度は研究実施計画の最終年度であり、研究の成果をまとめて、公表する時期でもある。そのため、年度の早い段階から研究を開始することで、その成果をとりまとめるための十分な時間を確保できるようにしたい。また、そのように早期から研究を開始することは、研究を進める上で何らかの障碍が生じたときに、研究計画の変更や被験者の変更などといった緊急の対応に必要な時間を確保することにもつながると考える。以上のような方策によって、研究実施計画をすみやかに進めることが可能だと考えている。平成25年度の研究計画に記載した研究課題は年度内におおむね終了しており、特に大きな遅れは見られない。また、3年計画における1年目の研究活動が比較的順調に進み、最低限度の研究成果を出せたことから、平成26年度の研究計画の遂行にスムーズに移行できると考えている。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると自己評価する。