hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導体の研究

>Ce_xCuO_<4-y>(Ln=Pr,Nd,Sm)(Tc=25K)及び5配位の銅の2次元配列及び、Aサイイオンの秩序構造からなるLa_1Ln_1(Sr)CuO_4-y(Ln=Sm,En,Gd)no新物質を発見した。特に前者は「電子」を電荷担体とする初めての高温超伝導銅酸化物であり、超伝導機構のモデルに大きな波紋を投げかけた。「物性研究」については前年度より継続してLa_<2-x>Sr_xCuO_4系の系統的測定を行い、Sr高濃度領域における電子状態及び磁性に転移に伴う特徴的変化を見出した。2.酸化物高温超伝導体の電子物性及び薄膜の研究:新超伝導体Bi_2Sr_2Ca_<n-1>Cu_nO_yを中心に、基礎応用両面にわたり研究を行った。(1)CuO_2層の異なる各組の単一相化につとめ、特に最高のTcを有する2223相については、世界で初めて、良質な試料の合成とその物性測定に成功した。(2)80K相では、CuO_2平面な不純物を意図的にドープする事により、これまで例がなかった、乱れの効果だけを抽出する事に成功した。(3)オゾンを用いた蒸着を行う事により、世界で初めて、この物質のエピタキシアル成長に成功し、大型単結晶薄膜を得る事に成功した。3.酸化物超伝導体の電子物性に関する理論的研究:(1)La_2CuO_4,YBa_2Cu_3O_x(x=6,7,8)及びNd_2CuO_4の電子構造を局所密度関数理論に基づき、線型化マフィン・ティン軌道法を用いて計算した。いずれの結果も実験的事実に反し、強い相関の存在が本質であることを示している。(2)銅位置での大きなクーロン相互作用の極限での2バンド・モデル(近藤格子)を調べた。ホールと局在スピンの相互作用が反強磁性的である場合、正孔のまわりに局所的なスピン一重項の雲が形式される。このスピン一重項の雲の重なりを通して、2つの正孔の間に引力的相互作用の働く可能性を指摘できる。1)Nd_2CuO_4、Ce_2CuO_4及びその関連化合物の電子構造を、密度汎関数理論にもとずくバンド理論により計算した。2)CuO_2面を記述すると考えられているt-t'-Jモデルを数値的対角化の方法で解析した。さまざまなパラメーター領域で基底状態のエネルギーと波動関数を計算し、ホールをドープしたときの反強磁性相関の変化、ホールの結合エネルギーなどを調べた。3)昨年度発見した電子をキャリアーとする新しい超伝導体Nd_<2-x>Ce_xCuO_4系について、試料の良質化、単結晶合成に成功し、輸送特性、磁気的性質、光学的性質等の諸物性の系統的測定も行った。併せて、前年度までの成果として得られたLa_<2-x>Sr_xCuO_4系単結晶についても比較の対称として同様の測定を行い、正孔ドープと電子ドープとの類似点、相違点を明らかにした。これにより超伝導機構同定の重要な試金石とした。4)BiO層とNdO層を同時に含む新しい超伝導体Bi_2Sr_2(Ln,Ce)Cu2010を発見した。5)昨年度末に発見されたいわゆるBi系超伝導体Bi_2Sr_2Ca_<n-1>Cu_nOy系について、キャリヤ数を変えた良質試料を作成し(単結晶も含む)、輸送特性、磁気的性質、光学的性質等の諸物性の系統的研究を行った。これにより、従来謎とされていた、光スペクトルのドーピング効果について満足できる記述が得られた。更にこの研究を非Cu系に拡張し、Cu系との違いを明らかにした。6)磁場による超伝導転移の広がりの現象について雑音測定を手段に用いて調べたところ、この現象に対する新たな理解が得られた。
多面的アプローチによる受動文の生成と習得に関する研究

本研究は、生成文法・認知言語学・英語教育の視点から、英語受動文の生成・解釈、第二言語習得に関して、(1)共通知識を最新化したり、受動者・対象を前景化するコンテクストにおいて英語受動文が生成されること、(2)その解釈は統語・意味・運用のインターフェイスにおいて得られ、コンテクスト依存的であること、(3)これらの要素が英語受動文の習得を促すことを、母語話者と非母語話者への調査実験を通して明らかにした。第1期の4月6月においては、生成の段階で意味・運用の特性が関わる理論的枠組みを作るために、受動文に関する先行研究を分析し、受動文が生成される動機づけとして、運用・意味上の要因が関与することを探った。また、受動文にすることで、能動文と異なり、情緒的・感情的な意味解釈が生じることを検証した。そして第1期の7月9においては、Patricia HironymousとShant Shahoian (Glendale College・海外共同研究者)の協力のもと、英語の母語話者と日本語の母語話者への調査を実施した。第2期の10月12月では、それらの実験の結果を比較分析し、英語の受動文の生成にかかわる音韻・運用・意味・統語上の要因を明らかにすることで、生成プロセスの構築を試み、The Conference on Exclamation and Intersubjectivity (ニース・ソフィア・アンティポリス大学, Nice, France)にて`Driving Passives with Pragmatic and Semantic Implications'を口頭発表した。第2期の1月3月においては、発表時のコメントをもとに、生成と解釈のメカニズムに見直しと改良を行った。また、高橋千佳子(連携研究者)は意味・運用(特に認知言語学)の視点から、英語学習者が使用する現在完了受動態について分析した。当初の計画通り、英語と日本語を母語とする大人の被験者に受動文についての調査実験を実施し、母語としての受動文の生成モデルを提示し、学会で口頭発表した。現在そのときのコメントをもとに、生成モデルを改良している段階である。本研究は、受動文に関する生成・解釈メカニズムと言語習得プロセスに関する研究を推し進め、外国語(第二言語)としての英語の習得(英語教育)における、音韻(プロソディ)・運用・認知的要素が及ぼす影響を検証することを目標とする。第1期の4月6月においては、受動文が含意する話者の感情の変化について、統語、意味、音韻、運用のインターフェイスでの生成と解釈プロセスを改良するため、Patricia HironymousとShant Shahoian (Glendale College,海外共同研究者)および高橋千佳子(東京純心大学,連携研究者)の協力のもとに、米国と日本において、英語と日本語の大人の母語話者からデータを収集し、調査を試みた。そして、統語論の視点(特に、ミニマリストプログラム)から位相単位の派生、音韻上の特徴、具体的には日本語についてはピッチアクセント、英語については強勢アクセント、そして運用レベルの発話基盤を用いて、受動文の派生と解釈プロセスの構築を試みた。第1期の7月9月において、収集したデータをもとに、運用論の視点(特に、発話基盤と相互主観性)から受動文が含意することについて、話し手と受け手双方の視点から論文にまとめた。第2期の10月12月と1月3月のそれぞれにおいては、英語と日本語の母語話者による受動文の習得メカニズムを明らかにするために、コーパスからデータを収集し、分析を試みた。受動文の生成と解釈のメカニズムを改良するために再度必要とされるデータを絞り込み、母語話者から調査収集し、分析を試みた。さらにコーパスからのデータをもとに母語話者による受動文の習得について分析している段階である。引き続き統語・意味・運用・音韻のインターフェイスに焦点をあて、英語と日本語の受動文を比較しながら、再度それぞれの大人の母語話者に調査実験を実施し、松谷はその成果をPassives - A Cross-linguistic Workshopにて口頭発表した。さらに、松谷(高千穂大学)、連携研究者の高橋千佳子(東京純心大学)、海外共同研究者のパトリシア・ヒロニマス(Glendale College)、シャント・シャホイアン(Glendale College)の4名で、パネルディスカッション(the 16th Hawaii International Conference on Education)にて口頭発表した。松谷と高橋は、日本語を母語とする大学生の英語学習者に対して、受動文を選択させる(例えば受動者や対象が認知レベルで前景化されるような)コンテクスト、または能動文を選択させる(例えば動作主が認知レベルで前景化される)コンテクストと、接続副詞の有無との組み合わせの調査実験を行い、その結果から接続副詞が含まれる受動文を選択させるコンテクストにおいて高い確率で受動文が生産されることを報告した。ヒロニマスとシャホイアンは、受動態はコミュニケーションにおける伝達力が能動態よりも弱いと言う学説(例えば話者が非難を避ける場合や行為者を伝えられない場合に使用されるという従来の見解)を再考するために、フィクションの中に出てくる受動文の解釈・運用・生産について、英語母語話者と非母語話者の米国の大学生を対象に調査実験を実施した。そして被験者たちが動作主性の度合いに基づき、戦略的に受動文が使用されていることを把握し、そして彼ら自身がライティングにおいて受動文を戦略的に使用することで、能動文だけを使用する場合と比べより意味的・運用的に説得力のある文章が書けるようになったこと報告した。高橋は現在完了受動態について、副詞を伴う場合と伴わない場合を分析・考察した。

本研究は、生成文法・認知言語学・英語教育の視点から、英語受動文の生成・解釈、第二言語習得に関して、(1)共通知識を最新化したり、受動者・対象を前景化するコンテクストにおいて英語受動文が生成されること、(2)その解釈は統語・意味・運用のインターフェイスにおいて得られ、コンテクスト依存的であること、(3)これらの要素が英語受動文の習得を促すことを、母語話者と非母語話者への調査実験を通して明らかにした。平成28年度第1期の4月7月においては、前年度提案した受動文の生成と解釈のメカニズムをふまえ、子供の母語話者への実験やコーパスを使った調査の結果をもとに、第一言語(母語)としての受動文の習得モデルを考案する。第1期の8月12月では、提案した第一言語習得モデルの不備を改善し、修正された母語としての受動文の言語習得モデルを学会にて発表することを試みる。第2期の1月3月では、学会発表での指摘・意見をもとに、習得モデルを改良し、完成させる。平成29年度第1期の4月6月では、母語としての受動文の習得モデルをもとに、第二言語(外国語)としての英語を学習する大人の学習者に関する受動文の習得モデルを想定し、そのモデルの妥当性を検証するための実験を組み立て、日本と米国で実施する。第1期の7月12月にかけて調査実験の結果を分析し、第二言語としての英語の受動文の習得モデルを構築し、学会発表を試みる。第2期の1月3月においては、学会発表での指摘・意見をもとに、音韻・認知・運用の特性が受動文の習得を促すことを示す第二言語習得モデル完成させる。まずは、これまでの統語、意味、運用、音韻のインターフェイスの視点から、受動文の習得プロセスについて、第1期の4月6月では、母語としての受動文の習得プロセスをより詳細に追加調査分析し、研究を進める。さらに外国語(第二言語)としての英語の大人の学習者(大学生)による受動文の習得において、音韻(プロソディ)・運用・認知的要素が及ぼす影響を検証するために、第1期の7月9月においては、日本語を母語とする学習者による第二言語としての英語の受動文の習得プロセスに関して、コーパス等を用いて調査分析する。第2期の10月12月においては、統語・音韻・意味・運用の特性をもとにした、受動文の習得プロセスを想定し、学習者の協力のもと検証を試み、学会等で発表する。第2期の1月3月においては、学会での指摘や意見をもとに再検証を行い、第二言語としての英語の受動文の習得プロセスを明らかにする。言語学英語教育実験調査の回数がが予定より少なかったため。実験調査の回数が予定より少なかったため。日本・米国において子供の母語話者と外国(第二言語)としての英語学習者に対して、受動文の習得プロセスに関する調査実験を実施する予定である。日本と米国において、幼児の母語話者と外国語(第二言語)としての大人の英語学習者(大学生)に対して、受動文の習得プロセスに関する調査実験を実施する予定である。
スクリーニング技術を利用したＥＧＦレセプター阻害ペプチドの系統的構造最適化

過去に開発したEGFレセプターの二量化を阻害する環状ペプチドについて、どの残基が阻害活性を担っているのかを特定するために、レトロインバーソ体や一連のアラニン置換体などを化学合成してそれらの阻害活性を測定し、阻害活性には環状ペプチドの主鎖ではなく側鎖が関与しており、その中でもおもにTyr-246の側鎖が寄与していることを明らかにした。しかし、もとの環状ペプチドの阻害活性を増強させる手段がなかなか見つからなかったため、混合溶液中にあっても各ペプチドの標的タンパク質に対する親和性を一斉に評価できるスクリーニング手法を開発し、環状ペプチドの構造最適化に適用した。これまで、申請者は、自ら明らかにした上皮成長因子(Epidermal Growth Factor; EGF)レセプターの細胞外領域とリガンドEGFとの複合体の結晶構造にもとづき、二量体界面に存在する“二量化アーム"の先端ループ構造を模倣した環状ペプチドが10μM前後の濃度でEGFレセプターの活性化を阻害することを見出したので、本研究では、その環状ペプチドの構造を改変してより強力な阻害剤を設計することを目的としている。昨年度は、質量分析計の故障により、当初計画で本年度以降に行うはずであった環状ペプチドの一連のアナログ作りの一部を先行して行った。その結果、EGFレセプターの二量化・自己リン酸化・細胞増殖のいずれの活性においても、Dアミノ酸で構成し配列を逆にしたレトロインバーソ体がもとの環状ペプチドと同程度の阻害活性を示したことから、この環状ペプチドは、主鎖の向きではなく側鎖の配置が認識されて阻害活性を示していることがわかった。本年度は、まず、質量分析計の修理を完了させ、昨年度行うはずだったキャピラリー電気泳動(CE)と質量分析計(MS)を組み合わせたスクリーニング手法を確立した。この手法を用いれば、タンパク質の酵素消化物などのペプチド混合物の中から、標的タンパク質に親和性のあるペプチド断片のみを拾い出してくることができる。実際に、ウシ血清アルブミンのプロテアーゼ消化物の中から、カルモデュリンに結合する3種類のペプチド断片を拾い出すことに成功し、それらのペプチドがカルモデュリンに対して8147μMの親和性を持っていることを表面プラズモン共鳴測定で確認した。そこで次に、このCE-MSによるスクリーニング手法を用いて、環状ペプチドのどのアミノ酸残基の側鎖がEGFレセプター阻害活性を担っているのかを絞り込むことにした。現在、環状ペプチドの一部をランダムにアラニン残基に置換したライブラリーの合成を完了し、CE-MS測定に供する段階に来ている。これまで、申請者は、自ら明らかにした上皮成長因子(Epidermal Growth Factor; EGF)レセプターの細胞外領域とリガンドEGFとの複合体の結晶構造にもとづき、二量体界面に存在する“二量化アーム"の先端ループ構造を模倣した環状ペプチドが、10μM前後の濃度でEGFレセプターの活性化を阻害することを見出した。そこで、本研究では、その環状ペプチドの構造を改変してより強力な阻害剤を設計することを目的としている。本年度は、その環状ペプチドを構成するアミノ酸をアラニン置換したライブラリを固相上で混合合成し、キャピラリー電気泳動(CE)と質量分析計(MS)を組み合わせたスクリーニング手法を用いて、それらアラニン置換ライブラリーのEGFレセプターに対する親和性を評価する予定であった。しかし、年度途中の不慮の事故によりスクリーニングシステムのMSが故障し、代替部品の手配に長い時間がかかることが明らかとなった。そこで、急遽、研究実施計画の順序を変更し、まず、化学合成によって数多くの環状ペプチドアナログを調製しそれらのEGFレセプター二量化阻害活性を測定することで、環状ペプチドの阻害活性に必要なプロパティを洗い出すことにした。すでにDアミノ酸で構成し配列を逆にしたレトロインバーソ体がもとの環状ペプチドと同程度のレセプター二量化阻害活性を示すことが確認されたので、さらに細胞レベルでのレセプター自己リン酸化や細胞増殖に対して阻害効果があることを確認した。また、この結果は、環状ペプチドのレセプター阻害活性が、主鎖の配向ではなくおもに側鎖の官能基によって規定されていることを示しているため、いくつかの残基の側鎖を改変して活性の変化をみた。残念ながらもとの環状ペプチドを大幅に上回る阻害活性を示すアナログはなかったが、いくつかの阻害活性に関わる側鎖を同定することができた。昨年度までに、この環状ペプチドの阻害活性がおもに側鎖の配向によるものであることを見出し、また別途、キャピラリー電気泳動(CE)と質量分析計(MS)とを組み合わせることによって、ペプチド混合物の中から標的タンパク質に親和性のあるペプチドのみを拾い出すスクリーニング手法を確立した。そこで、本年度は、昨年度までの結果を踏まえて、環状ペプチドのどの残基の側鎖が阻害活性を担っているのかをスクリーニング手法を用いて明らかにすることにした。

まず、この環状ペプチドを構成するアミノ酸のうち、環化に必要なシステイン以外の8個の残基をランダムにアラニン置換した一群のアナログを固相樹脂上で混合合成し、スクリーニング対象のライブラリとした。次に、そのライブラリをCE-MSにかけ、もとの環状ペプチド1種と各残基位置が単独でアラニンに置換された8種の計9種のペプチドのピークを抽出し、分離して検出できることを確認した。そこで、このライブラリの中からEGFレセプター細胞外領域に対して親和性があるものをスクリーニングしたところ、2番目のチロシン残基や6番目のトレオニン残基をアラニンに置換したアナログではレセプターに対する親和性が低くなる傾向が見られた。したがって、これらの残基がレセプターへの親和性保持には重要であり、実際にそれぞれのアナログを別途化学合成して阻害活性を検定した結果とも一致した。今回は、EGFレセプター細胞外領域の精製純度が十分ではなかったため夾雑物のピークが重なり定量的な解析には至らなかったが、今後、この点を改善してより阻害活性の高いペプチドの創製を試みる予定である。分子認識化学昨年度は、質量分析装置の故障により当初計画の流れを変更しなければならなくなったが、本年度に行う予定の実験の一部を昨年度に前倒して行い、質量分析装置の修理を完了した後に昨年度行う実験を本年度に行った。順序は逆になったが、本年度にはその質量分析装置を用いたスクリーニング手法を確立することができ、3年間の基盤研究(C)全体からみれば滞りなく研究を推進できたと言える。特に、本年度の半ばにやっと修理部材を調達し質量分析計を修理することができてからの研究の進展は目覚ましく、CE-MSを用いたスクリーニング手法を確立して本年度内にELECTROPHORESIS誌にフルペーパー1報を発表できたことは、全体としての研究達成度が依然としておおむね順調に進展していることを示している。質量分析装置の故障により当初計画の流れを変更しなければならなくなったが、計画変更の判断が迅速であったため、3年間の基盤研究(C)全体からみれば滞りなく研究を推進できたと言える。特に、交付申請書提出の時点では平成24年度は短報のみを発表する予定だったが、実際にはフルペーパー1報を発表できたことを鑑みれば、迅速な研究計画の変更が功を奏して、全体としての研究達成度が依然として順調に進展していることを示している。平成25年度にCE-MSを用いたスクリーニング手法を確立できたので、平成26年度は環構造を構成するアミノ酸の側鎖を変化させた阻害環状ペプチドアナログのライブラリーを調製してそのスクリーニング手法に適用することにより、阻害活性を担うアミノ酸残基の同定およびさらに強い阻害活性を示すアナログの探索を重点的に研究を行ってゆく。平成25年度は、当初、平成24年度に計画していたスクリーニング実験を実施し、EGFレセプターの活性化を阻害する環状ペプチドのアナログの広汎な親和性測定を実施する。平成24年度に合成したアナログの阻害活性評価の結果から、阻害ペプチドの環構造の縮環は活性向上にあまり効果がないようなので、環構造を構成するアミノ酸の側鎖の役割についてスクリーニング手法を用いて重点的に研究を行ってゆく。
漁獲情報統合システムによる持続可能な操業モデルの社会実装に向けた実証研究

東南アジア地域全般に広がる小規模漁業は食料生産業として、また、直接・間接雇用を創出する経済効果の点で、沿岸地域社会で重要な機能を果たしている。しかしながら、漁船が小型で機動性が強く制約されているため、資源利用は密集していて、沿岸に近い特定の海域に過剰な漁獲圧がかかり、乱獲を助長しているという問題が挙げられる。そこで本研究では、熱帯・亜熱帯地域で行われている小規模漁業の各漁業種の操業実態に即した、地球環境や水産資源に過度な負荷を与えない、経済的に合理的で最適な操業モデルを提示することを目的としている。そのために、日本国内およびタイ国の沿岸漁業を調査対象として、1熱帯・亜熱帯域における小規模漁業の操業に関するモニタリング手法の確立、2各漁業種による漁獲海域、漁獲物、燃油消費量の季節変動の解明、3漁獲物の季節変動が水産物流通、漁業経営に与える影響のモニタリング評価について取り組むことにしている。本年度の調査研究によって以下のような成果を得ることができた。鹿児島沿岸で行われている小型底曳網漁業、タイ国ペッチャブリー沿岸で行われている刺網漁業などの小規模漁業を対象として、1の操業に関するモニタリング手法を確立し、毎日の操業に関するデータを収集する体制を築いた。現在までに得たデータを分析することによって、2の季節変動に関する傾向を把握し始めている。また、水揚げ物流通に関する聞き取り調査から得たデータや資料をもとに、3の漁獲物の季節変動が水産物流通に及ぼす影響に関する分析を開始している。来年度も同様な調査を継続させることによって、13を明らかにするために必要なデータを蓄積する。当初、計画してとおりに、日本国内、タイ国の沿岸漁業を対象として小規模漁業の操業に関するデータを収集することができ、季節変動を明らかにするための分析を進めることができている。関連する成果を国内学会において発表したことから、本研究課題の進捗は概ね順調に進展していると考える。初年度に調査方法を確立することができたため、同様な手法によって小規模漁業の操業モニタリングおよび水揚げ物が水産物流通、漁業経営に与える影響の調査を継続し、収集したデータの分析を進める。
小学生の体育授業におけるモデル動作を取り入れた教材開発－器械体操を例にして－

近年の体育授業では,ICT機器の普及により,これまで以上に即時的・客観的に自身の動作を観察する機会が増えている.しかし,小学校は教科専任制ではないため「適切な動きであるかどうか判断すること」や「どのように動作を改善していくかを示すこと」は多くの体育授業者を悩ます点である.このような問題に対し,本研究では,独自に「目標となるモデル動作」や「課題パターン別のモデル動作」を構築し,学習者に良い動きの着眼点や躓きやすいポイントなどを視覚的なイメージとして伝えることができる新たな体育教材を提案する.本研究では,学習者の習熟度が「成功」と「失敗」という結果で現れやすい「器械体操」を事例的に取り上げ,モデル動作を取り入れた体育授業の有用性について,バイオメカニクス的な観点から検証することを目的としている.初年度では,共同研究者とビデオ会議を全6回実施するとともに,島根大学で会議を全2回実施し,研究・実験計画について議論した.また,島根大学の倫理委員会に研究計画書を申請し,承認された上で地域クラブ(全8名)と島根県内の小学校(全60名)で,器械体操(マットと鉄棒種目)の基礎的・基本的な技の「成功動作」と「失敗動作」を撮影した.さらに,予備実験として実際の体育授業内で「ICT機器」や「目標となるお手本動作」を用いた体育授業を実践した.その結果,器械体操を専門としない体育指導者であっても,形成的授業評価アンケートの結果,器械体操を専門とする体育指導者と同等以上の学習効果を児童に提供できる可能性が示唆された.今後は,動作の習熟過程などをバイオメカニクス的に論証していく.今年度の年次計画は,対象となる技の動作データを収集・分析することをメインとしていた.研究成果を発表するまでには至らなかったが,概ね順調に遂行している.来年度は,動作データの処理や研究成果の発表に従事していく予定である.今年度(1年目)の計画案では,器械体操(マット,鉄棒,跳び箱種目)において小学校段階で身に付けておくべき技の「成功動作」を収集し,目標とすべき理想的なモデル動作を構築する予定であった.実際の今年度(1年目)の進捗状況は,まずデータを収集するために,1共同研究者との研究打ち合わせ(全8回),2研究倫理申請,3データ収集を実施する組織への協力申請などを実施した.その後,島根県内の体操クラブ(全8名)と島根県内の小学校に在籍する小学生5年生の2クラス(全60名)のマットと鉄棒種目の基礎的・基本的な技を対象に,「成功動作」と「失敗動作」を収集することができた.現在は,収集したデータの分析途中である.全てのデータの分析が完了次第,モデル動作の構築作業へ移行していく.当初の次年度(2年目)の計画案では,小学校児童を対象に,対象となる技の「失敗動作」を収集するとともに,「成功動作」から作成した目標とすべきモデル動作と比較し,失敗動作の特徴を明らかにすることを予定していた.しかし,今年度(1年目)に「成功動作」とともに「失敗動作」についてもデータを収集することができた.そのため,来年度(2年目)は引き続き,データ分析を実施して,1「成功動作」から目標とすべき理想的なモデル動作を構築する,2「失敗試技」の特徴を分類し,学習者の動作を制限している要因(躓きやすいポイント)を明らかにしていく.そして,得られた1,2の研究成果をまとめ,国内外の学会で発表するとともに,学術誌への投稿を進めていく.さらに,3年目は,これまでの研究成果で得られた知見をもとに,「モデル動作による動作の着眼点」と「ICT機器などによる自己観察」を併用することで学習者の動作を即時的・客観的に比較させ,自身の課題点を自発的に気づかせる体育授業の実践を実施することを計画しているため,体育指導で有益な知見を整理していく.近年の体育授業では,ICT機器の普及により,これまで以上に即時的・客観的に自身の動作を観察する機会が増えている.しかし,小学校は教科専任制ではないため「適切な動きであるかどうか判断すること」や「どのように動作を改善していくかを示すこと」は多くの体育授業者を悩ます点である.このような問題に対し,本研究では,独自に「目標となるモデル動作」や「課題パターン別のモデル動作」を構築し,学習者に良い動きの着眼点や躓きやすいポイントなどを視覚的なイメージとして伝えることができる新たな体育教材を提案する.本研究では,学習者の習熟度が「成功」と「失敗」という結果で現れやすい「器械体操」を事例的に取り上げ,モデル動作を取り入れた体育授業の有用性について,バイオメカニクス的な観点から検証することを目的としている.初年度では,共同研究者とビデオ会議を全6回実施するとともに,島根大学で会議を全2回実施し,研究・実験計画について議論した.また,島根大学の倫理委員会に研究計画書を申請し,承認された上で地域クラブ(全8名)と島根県内の小学校(全60名)で,器械体操(マットと鉄棒種目)の基礎的・基本的な技の「成功動作」と「失敗動作」を撮影した.さらに,予備実験として実際の体育授業内で「ICT機器」や「目標となるお手本動作」を用いた体育授業を実践した.その結果,器械体操を専門としない体育指導者であっても,形成的授業評価アンケートの結果,器械体操を専門とする体育指導者と同等以上の学習効果を児童に提供できる可能性が示唆された.

今後は,動作の習熟過程などをバイオメカニクス的に論証していく.今年度の年次計画は,対象となる技の動作データを収集・分析することをメインとしていた.研究成果を発表するまでには至らなかったが,概ね順調に遂行している.来年度は,動作データの処理や研究成果の発表に従事していく予定である.今年度(1年目)の計画案では,器械体操(マット,鉄棒,跳び箱種目)において小学校段階で身に付けておくべき技の「成功動作」を収集し,目標とすべき理想的なモデル動作を構築する予定であった.実際の今年度(1年目)の進捗状況は,まずデータを収集するために,1共同研究者との研究打ち合わせ(全8回),2研究倫理申請,3データ収集を実施する組織への協力申請などを実施した.その後,島根県内の体操クラブ(全8名)と島根県内の小学校に在籍する小学生5年生の2クラス(全60名)のマットと鉄棒種目の基礎的・基本的な技を対象に,「成功動作」と「失敗動作」を収集することができた.現在は,収集したデータの分析途中である.全てのデータの分析が完了次第,モデル動作の構築作業へ移行していく.当初の次年度(2年目)の計画案では,小学校児童を対象に,対象となる技の「失敗動作」を収集するとともに,「成功動作」から作成した目標とすべきモデル動作と比較し,失敗動作の特徴を明らかにすることを予定していた.しかし,今年度(1年目)に「成功動作」とともに「失敗動作」についてもデータを収集することができた.そのため,来年度(2年目)は引き続き,データ分析を実施して,1「成功動作」から目標とすべき理想的なモデル動作を構築する,2「失敗試技」の特徴を分類し,学習者の動作を制限している要因(躓きやすいポイント)を明らかにしていく.そして,得られた1,2の研究成果をまとめ,国内外の学会で発表するとともに,学術誌への投稿を進めていく.さらに,3年目は,これまでの研究成果で得られた知見をもとに,「モデル動作による動作の着眼点」と「ICT機器などによる自己観察」を併用することで学習者の動作を即時的・客観的に比較させ,自身の課題点を自発的に気づかせる体育授業の実践を実施することを計画しているため,体育指導で有益な知見を整理していく.当初の計画案では,直接経費の内訳を物品費130万円,旅費30万円,人件費10万円に設定していた.実際の使用額をみると,物品費96万円,旅費30万円,人件費12万円であった.当初の設備備品費には,フルHD遅延操作装置(4-Assist社,約30万円)を購入予定であったが,予備実験や試行錯誤の結果,Webカメラと大型モニターを用いて,体育授業でも十分利用可能な遅延再生システムを新たに構築することができた.そのため,フルHD遅延操作装置の購入予算分(約30万円)が,次年度使用額(B-A)へ計上された.次年度は,データ分析用のPC,ソフトウエア,モデル動作を視覚的に指導現場へ提供するためのICT機器などの購入に使用していく予定である.
マスハウジング期に建てられた集合住宅の再生方法に関する開発研究

日本の住宅のなかで、1960年代から70年代前半にかけてのいわゆる「マスハウジング期」に建設された住宅が、そろそろ取り壊しの時期を迎え始めているが、集合住宅の場合、これを取り壊し、建て替えることはそう容易なことではない。また、日本の社会が従来の「スクラップ&ピルド型」から「ストック型」ヘと緩やかに移行する必要があるにも関わらず、それらの条件が現在のところ整ってはいない。従って、本研究では、これらを主たる対象として以下の2点を目的としている。(1)欧米及び日本におけるマスハウジング期の集合住宅再生事例の実態調査から、ストック型社会における住環境再生手法の要件を明らかする。(2)ストックとしてかなり大がかりな手入れが不可欠である、マスハウジング期に建設された集合住宅を、いかに手入れを加え、現代的な住生活を支えるストックとして再生・活用していくかを、再生プロジェクトに適合する意志決定プロセス及び組織編成の在り方のモデル化、それに関連する構・工法の開発というかたちで具体的に提案する。平成9年度は、マスハウジング期に建てられた集合住宅に関する実態調査を行った。平成10年度は、既存集合住宅の再生・活用のための技術開発に着手した。今年度は、日本におけるマスハウジング期公的集合住宅団地の実態調査を行い、今後このような住宅タイプで起こり得る問題点の整理、本研究で提案したモデルの適用可能性を検証した。日本の住宅の中で60年代から70年代前半にかけての所謂、マスハウジング期に建設された住宅がそろそろ取り壊し期を迎え始めているが、これらの取り壊し、立て替はそう容易ではない。また、日本の社会がこれまでのスクラップ・アンド・ビルド型からストック型へとゆるやかに移行する必要があるにもかかわらず、それらの条件が現在のところ整っていない。従って、本研究ではこれらを主たる対象として(1)主としてストック型社会における住環境再生手法の要件を明らかにすることと、(2)マスハウジング期に建設された集合住宅の再生プロジェクトに適合する意思決定プロセス及び組織編成のあり方のモデル化、それに関連する構・工法の開発という形で具体的に提案することを目的とする。今年度はマスハウジング期に建てられた集合住宅に関する実態調査を行った。再生の対象となる集合住宅の物理的条件と社会的条件を明らかにするため、日本でマスハウジング期に建てられた集合住宅の部位別老朽状態、修繕・維持管理の履歴を調査し、それを建物の立地別、構造別、平面及び規模別、所有主体別、築年数別に整理することで、再生対象として区別すべき典型的なタイプ数種を抽出しようとしているが、これについては現在作業中であり、来年度も継続する項目である。また、再生工事のマネージメントに関する実態調査と評価のための基礎データ収集を行った。今年度は主に外壁の改修に焦点を絞り、その中で再生事業における参加主体と合意形成過程の実態調査、再生事業における収支内訳とそこでの公的資金利用に関する実態調査などを事例を中心に詳細に分析した。ただし、外壁以外の部位については、来年度も継続して作業を行う。尚、このデータは来年度以降の開発設計においても評価のための基礎データとして用いることになる。日本の住宅の中で所謂マスハウジング期に建設された住宅がそろそろ取り壊し期を迎え始めているが、集合住宅の場合、取り壊し、建て替えることはそう容易なことではない。また、日本の社会がストック型へとゆるやかに移行する必要があるにもかかわらず、それらの条件が現在のところ整っていない。従って、本研究ではこれらを主たる対象として以下の2点を目的としている。(1)主としてストック型社会における住環境再生手法の要件を明らかにする。(2)ストックとしてのかなりの大がかりな手入れが不可欠である、マスハウジング期に建設された集合住宅を、いかに手を加え現代的な住生活を支えるストックとして再生・活用していくかを、再生プロジェクトに適合する意思決定プロセス及び組織編成のあり方のモデル化、それに関連する構・工法の開発という形で具体的に提案する。昨年度はマスハウジング期に建てられた集合住宅に関する実態調査を中心に行った。今年度は既存集合住宅の再生・活用のための技術開発に着手した。昨年度までの成果に基づき、各タイプにおいて再生・活用のための条件を検討し、タイプごとに再生工事を遂行する上での阻害要因を明確化するとともに、再生工事のプロセスを立案した。

次いで、省エネルギー性能を高めるための外装更新工事を取り上げ、必要な部品、工法、工程管理手法を案出した。これは次年度以降の3Dモデリングを想定した仮想施工実験やコストシミュレーションに基礎を提供するものである。また、公的賃貸住宅というタイプについては、合意形成プロセスを円滑化するための各種支援手法を提案した。日本の住宅のなかで、1960年代から70年代前半にかけてのいわゆる「マスハウジング期」に建設された住宅が、そろそろ取り壊しの時期を迎え始めているが、集合住宅の場合、これを取り壊し、建て替えることはそう容易なことではない。また、日本の社会が従来の「スクラップ&ビルド型」から「ストック型」へと緩やかに移行する必要があるにも関わらず、それらの条件が現在のところ整ってはいない。従って、本研究では、これらを主たる対象として以下の2点を目的としている。(1)欧米及び日本におけるマスハウジング期の集合住宅再生事例の実態調査から、ストック型社会における住環境再生手法の要件を明らかする。(2)ストックとしてかなり大がかりな手入れが不可欠である、マスハウジング期に建設された集合住宅を、いかに手入れを加え、現代的な住生活を支えるストックとして再生・活用していくかを、再生プロジェクトに適合する意志決定プロセス及び組織編成の在り方のモデル化、それに関連する構・工法の開発というかたちで具体的に提案する。平成9年度は、マスハウジング期に建てられた集合住宅に関する実態調査を行った。平成10年度は、既存集合住宅の再生・活用のための技術開発に着手した。今年度は、日本におけるマスハウジング期公的集合住宅団地の実態調査を行い、今後このような住宅タイプで起こり得る問題点の整理、本研究で提案したモデルの適用可能性を検証した。
虚血性脳傷害における分子状水素投与と脳低温療法の併用効果

ラット一過性前脳虚血モデル(スミスモデル)を用い、1.3%水素ガス吸入と脳低温療法による脳保護効果を検討した。コントロール群(C群)、水素ガス群(G群)、脳低温療法群(H群)、水素ガス+脳低温療法群(GH群)に分け、脳低温群は虚血中に34°Cまで冷却した。水素ガス吸入は再灌流60分後まで行った。実験7日後の海馬CA1領域の組織学的傷害をスコア化(6段階[1:傷害なし6:重傷])したところ、中央値(四分位範囲)でC群5(0)、G群4.5(2)、H群3.5(1)、GH群2.5(2)であった。したがって、水素ガス吸入と脳低温療法を併用すると、各々単独に比べて脳保護効果が増強される傾向が認められた。ラット一過性前脳虚血モデルを用いて、虚血性脳障害後の組織学的傷害について精査する。さらに水素ガス投与と脳低温療法を行った場合、組織学的にどの程度の傷害軽減効果を有するか検討することを研究目的とする。一連の実験に先立ち、水素ガス単独の虚血性脳障害軽減作用の検証を行った。雄性SDラット(250350g)12匹をコントロール群と水素ガス群(各群n=6)の2群とした。セボフルランで麻酔導入後、気管挿管と人工呼吸を行い、カテーテルを大腿動脈、頚静脈に留置し、側頭温を37.5°Cに維持した。心電図と脳波のモニターを行った。水素ガス群では虚血15分前から1.3%水素ガスの吸入を開始した。脱血による低血圧(平均血圧40 mmHg)と両側頚動脈閉塞により前脳虚血状態とし、10分後に頚動脈閉塞解除と返血により再灌流を行った。虚血7日後に脳の灌流固定、H-E染色を行い、海馬CA1領域の光学顕微鏡観察により傷害の程度をスコア化した(1:傷害なし、2:正常細胞≧80%、3: 80%>正常細胞≧50%、4: 50%>正常細胞≧20%、5: 20%>正常細胞、6:正常細胞なし)。統計解析はMann-Whitney u検定を用いた。傷害スコアの中央値はコントロール群で5、水素ガス群で4であり(p=0.06)、水素ガス群で傷害が軽減している傾向が認められた。この研究実績により、研究実施計画通りに水素ガス投与と脳低温療法の併用効果を検証することの意義が確認された。虚血性脳傷害における脳低温療法単独と脳低温療法に水素ガス吸入を併用させた場合の治療効果を組織学的に比較した。【方法】雄性SDラット12匹を、脳低温群(H群)と脳低温+水素ガス群(H+H2群)の2群とした(各群n=6)。セボフルラン麻酔導入後、気管挿管と人工呼吸を行い、カテーテルを大腿動脈と頚静脈に留置した。脱血による低血圧(平均血圧40 mmHg)と両側総頚動脈閉塞により前脳虚血状態とし、10分後に総頚動脈閉塞解除と返血により再灌流を行った。両群で虚血再灌流中の吸入セボフルラン濃度を2.5%、吸入酸素濃度を30%とした。体温調節は両群で側頭温を虚血前36°C、虚血中34°C、虚血後37.5°Cに維持した。H+H2群では虚血15分前より1.3%水素ガス投与を開始し、再灌流1時間後まで継続した。両群とも再灌流1時間後に覚醒させ、気管チューブを抜去し、実験7日後に脳の灌流固定を行った。さらにH-E染色による標本作製を行い、海馬CA1領域の光学顕微鏡観察(400倍)により傷害の程度をスコア化した(1:傷害なし、2:正常錐体細胞≧80%、3: 80%>正常錐体細胞≧50%、4: 50%>正常錐体細胞≧20%、5: 20%>正常錐体細胞、6:正常錐体細胞なし)。統計解析はMann-Whitney U検定で行った。【結果】傷害スコアの中央値(四分位範囲)はH群3.5(3)、H+H2群2.5(2)であった(p=0.68)。【結論】ラット一過性前脳虚血モデルにおいて脳低温療法に1.3%水素ガス吸入を併用させると脳低温療法単独に比べ海馬CA1領域の脳傷害を軽減しなかった。初年度の予期せぬ実験機器故障により、全体の進捗状況としてやや遅れている。【目的】ラット一過性前脳虚血モデルを用い、1.3%水素ガス吸入療法と脳低温療法、さらに1.3%水素ガス吸入療法と脳低温療法を併用させた場合の脳保護効果を比較した。【方法】雄性SDラット30匹を、コントロール群(C群)、水素ガス群(G群)、脳低温療法群(H群)と水素ガス+脳低温療法群(GH群)の4群とした(各群n=8、C群のみn=6)。脱血による低血圧(平均血圧40 mmHg)と両側総頚動脈閉塞により前脳虚血状態とし、虚血開始10分後に総頚動脈閉塞解除と返血により再灌流を行った。

虚血再灌流中の麻酔は全群でセボフルラン2.5%、酸素30%とした。C群、G群は実験中の側頭温を37.5°Cに維持する一方、H群、GH群は脳虚血直前37.5°C、虚血中に34°Cまで冷却し、再灌流開始30分後に復温を始め、60分後に37.5°Cとした。G群、GH群では虚血15分前より1.3%水素ガス吸入を開始し、再灌流60分後まで継続した。その後、麻酔から覚醒させ気管チューブを抜管した。実験7日後にホルマリンで脳灌流を行い、ブレグマから1.3mm尾側の切片にHE染色を行った。光学顕微鏡により海馬CA1領域を倍率400倍で観察し、組織学的な傷害を6段階(1:傷害なし6:重い傷害)にスコア化した。統計はマン・ホイットニーU検定を用い、p<0.05を有意差ありとした。【結果】傷害スコアの中央値(四分位範囲)はC群5(0)、G群4.5(2)、H群3.5(2)、GH群2.5(2)であった。H群とGH群はC群との比較において統計学的有意差を認めた。G群、H群、GH群の3群間に有意差は無かった。ただしG群とGH群の比較でP=0.05であった。【結論】水素ガス吸入に脳低温療法を併用させると脳保護効果が増強する傾向が認められた。ラット一過性前脳虚血モデル(スミスモデル)を用い、1.3%水素ガス吸入と脳低温療法による脳保護効果を検討した。コントロール群(C群)、水素ガス群(G群)、脳低温療法群(H群)、水素ガス+脳低温療法群(GH群)に分け、脳低温群は虚血中に34°Cまで冷却した。水素ガス吸入は再灌流60分後まで行った。実験7日後の海馬CA1領域の組織学的傷害をスコア化(6段階[1:傷害なし6:重傷])したところ、中央値(四分位範囲)でC群5(0)、G群4.5(2)、H群3.5(1)、GH群2.5(2)であった。したがって、水素ガス吸入と脳低温療法を併用すると、各々単独に比べて脳保護効果が増強される傾向が認められた。初年度に脳低温療法と1.3%水素ガス吸入の併用効果を検証する予定であったが、予期せぬ実験機器の故障により進捗状況としては少し遅れている。脳低温療法と水素ガスの併用効果を確認する。特に脳低温療法については複数の脳温を段階的に設定し、水素ガスとの併用効果を検証する予定としている。麻酔科学脳低温療法と水素ガス吸入の併用効果を今後検証する予定である。水素ガスボンベ等消耗品の購入が当初の予定より少なかったため実験に遅れが生じ、ラットと水素ガスボンベの購入が予定より少なかった。実験計画を遂行するための消耗品等を購入する予定である。ラットと水素ガスボンベを購入する。
利用者間合意形成における情報提供と効用をトレードオフする非集中型最適化基盤

クラウドコンピューティングやIoT機器により,利用者のプライバシ情報を活用し,利用者間の利害を調整するサービスが出現しつつある.このようなサービスに利用者が提供するプライバシ情報と,それにより得られる効用(利益)を調整する情報処理基盤の構築を目的とする.利用者間の意思決定や共同作業の調整を,非集中型の多目的最適化問題として解決する手法に,プライバシのコストの概念を融合して発展させ,1)プライバシ情報の公開と見返りとして得られる利益とのトレードオフを最適化する指標,2)情報公開の程度を調整する最適化手法,3)利用者がトレードオフを把握・学習するための対話的環境,分析環境の開発を目指す.クラウドコンピューティングやIoT機器により,利用者のプライバシ情報を活用し,利用者間の利害を調整するサービスが出現しつつある.このようなサービスに利用者が提供するプライバシ情報と,それにより得られる効用(利益)を調整する情報処理基盤の構築を目的とする.利用者間の意思決定や共同作業の調整を,非集中型の多目的最適化問題として解決する手法に,プライバシのコストの概念を融合して発展させ,1)プライバシ情報の公開と見返りとして得られる利益とのトレードオフを最適化する指標,2)情報公開の程度を調整する最適化手法,3)利用者がトレードオフを把握・学習するための対話的環境,分析環境の開発を目指す.
成人急性リンパ性白血病の遺伝子異常による予後予測

本研究の目的は成人急性リンパ性白血病における遺伝子異常に基づく予後予測システムの構築である。小児例で最近同定されたIKZF1遺伝子異常は成人例では53%と高頻度に同定された。ヒストンDNAのエピゲノム修飾因子、UTX、SUZ12、RPD3、EZH2には異常を認めなかったが、EEDとCREBBPの変異を認めた。フィラデルフィア染色体陰性例において、IKZF1、EED、CREBBPおよびTP53遺伝子異常のうち、全く認めない例、ひとつの異常例、ふたつ以上の異常例の5年無再発生存率はそれぞれ47%、22%および0%であり、これらの遺伝子異常の数が多いほど予後不良であることが示唆された。成人急性リンパ性白血病(ALL)の遺伝子異常による予後予測を確立する目的で、本年度は主にエピゲノムの遺伝子発現を調節するヒストンDNAのH3K27の修飾に関与する遺伝子異常を解析した。78例のALL症例において、H3K27のメチル化を促進するポリコーム抑制複合体(PRC2)のEZH2、EED、RbAp46/48およびSUZ12遺伝子、H3K27の脱メチル化を来すUTX、H3K27のアセチル化を来すCBP、さらに脱アセチル化を促進するRPD3遺伝子の変異の有無を検索した。これまでに、EZH2はリンパ腫と骨髄異形成症候群に変異が報告され、UTXおよびCBP変異は小児ALLにおいて変異が同定されている。その結果、UTXおよびEZH2遺伝子には変異を認めなかったが、8例(10%)にCBP遺伝子変異を同定し、2例(3%)にEED遺伝子変異を認めた。その他の遺伝子変異は解析を続行中である。それぞれ種々の病型に変異が認められ、CBP変異の2例はフィラデルフィア染色体陽性B細胞性ALLであり、1例はT細胞性ALLであった。また、EED変異も1例はB細胞性ALLであり、1例はT細胞性ALLであった。このことから、これらのエピゲネティック調節に関わる分子の変異は疾患の進展に関わることが予想された。また、EEDおよびCBP変異例は変異がない群と比較して、全生存率が不良の傾向を認めた。さらに、これらの分子の異常は治療の標的となりうる可能性が示唆された。遺伝子異常が不明な成人B-ALLにおける新たな遺伝子異常を同定する目的で、B細胞の分化を調節する分子の異常の解析を準備中である。成人急性リンパ性白血病(ALL)の遺伝子異常による予後予測を確立する目的で、前年度に引き続いて、エピゲノムの遺伝子発現を調節するヒストンのH3K27の修飾に関与する遺伝子異常を解析した。78例の成人ALL症例において、H3K27のメチル化を促進するポリコーム抑制複合体(PRC2)のEZH2、EEDおよびSUZ12遺伝子、H3K27の脱メチル化を来すUTX、H3K27のアセチル化を来すCREBBP、さらにH3K27の脱アセチル化を促進するRPD3遺伝子の変異の有無を検索した。その結果、UTX、EZH2、SUZ12およびRPD3遺伝子には変異を全く認めなかった。CREBBP遺伝子変異を8例(10%)に同定し、2例(3%)にEED遺伝子変異を認めた。それぞれ種々の病型に変異が認められ、これらのエピゲノム調節に関わる分子の変異は疾患の進展に関わることが予想された。また、EEDおよびCREBBP変異群は変異がない群と比較して、全生存率が不良の傾向を認めた。さらに、本年度は新たにがん抑制遺伝子TP53の変異の有無を成人ALL例において解析した。87例中6例(7%)にTP53遺伝子変異を認めた。変異例の全生存率は野生型例に比較して有意に不良であった。前年度までの結果も踏まえて、成人ALLの遺伝子異常に基づく予後予測モデルを確立するために、遺伝子異常によるスコア化を試みた。フィラデルフィア染色体由来のBCR-ABL、IKZF1、CREBBP、EEDおよびTP53遺伝子異常のうち、全く認めない症例は30%、ひとつの異常は38%、異常がふたつの例は26%、三遺伝子の異常は6%の症例に認めた。それぞれをスコア0、1、2、3とすると、無再発生存率はスコアが高いほど不良な傾向を認めた。以上より、遺伝子異常に基づく成人ALLの予後予測モデルを提唱する。成人B細胞性急性リンパ性白血病(B-ALL)の遺伝子異常による予後予測を確立する目的で、本年度は主に既知の染色体と遺伝子異常を解析した。とくに小児B-ALLにおいて、近年同定されたIKZF1、PAX5、JAK2遺伝子異常が成人例においても認められるか検討した。PAX5とJAK2の異常の有無はPCR産物の塩基

配列決定法により、IKZF1のドミナントネガティブアイソフォームIk6とIk10の同定はRT-PCR法により、大きな欠失はDNAのRQ-PCR定量法により検索した。その結果、IKZF1遺伝子異常を78例中41例(53%)に認めた。IKZF1異常はフィラデルフィア染色体(Ph)陽性例では24例中20例(83%)、陰性例では54例中21例(41%)とPh陽性ALLに有意に高頻度であった。一方、PAX5遺伝子変異は71例中5例(7%)、JAK2変異は1例も認めず、小児に比してまれであった。また、治療反応性との関係ではIKZF1遺伝子異常は小児では予後不良とされているが、成人B-ALLではIKZF1遺伝子異常の有無において5年全生存率に有意差を認めなかった。このように、小児と成人B-ALLにおいて、遺伝子異常の頻度のみならず、白血病細胞の生物学的な差異を認めた。また、遺伝子異常を認めない症例が成人B-ALLの約4割に存在することが明らかになった。遺伝子異常が不明な成人B-ALLにおける新たな遺伝子異常を同定する目的で、近年注目されているヒストンDNAの修飾分子であるポリコーム抑制複合体(PRC2)のEZH2、EEDおよびSUZ12遺伝子変異の有無を検索した、その結果、EEDの新たな遺伝子変異を1例に同定し、解析を続行中である。さらに、B細胞の分化を調節する分子の異常の解析を準備中である。成人急性リンパ性白血病(ALL)における既知の染色体および遺伝子異常の解析は予定通りほぼ終了した。昨年度、小児B細胞性ALLにおいて近年同定されたIKZF1、PAX5、JAK2遺伝子の異常の有無を解析し、小児と成人B-ALLにおいて、遺伝子異常の頻度のみならず、白血病細胞の生物学的な差異を明らかにした。今年度は、成人ALLにおける新たな遺伝子異常の同定の目的で、ヒストンDNA H3K27の修飾分子であるポリコーム抑制複合体(PRC2)、UTX、CBPおよびPRD3遺伝子解析を施行した。成人ALLにおいては小児ALLと一部異なり、EEDおよびCBP遺伝子変異を一定の割合で同定し、予後に関与する可能性を明らかにした。また、EED遺伝子変異の機能解析の目的でcDNAクローンを作成中である。このように、当初の計画に従っておおむね研究は順調に進展していると考える。成人B細胞性急性リンパ性白血病(B-ALL)における既知の染色体および遺伝子異常の解析は予定通りほぼ終了した。とくに小児B-ALLにおいて近年同定されたIKZF1、PAX5、JAK2遺伝子の異常の有無を解析し、小児と成人B-ALLにおいて、遺伝子異常の頻度のみならず、白血病細胞の生物学的な差異を明らかにした。また、遺伝子異常を認めない症例が成人B-ALLの約4割に存在することを明らかにした。成人B-ALLにおける新たな遺伝子異常の同定の目的で、ヒストンDNAの修飾分子であるポリコーム抑制複合体(PRC2)およびB細胞の分化を調節する分子の異常の解析を施行ないしは準備中である。今後は遺伝子異常を認めない成人B細胞性急性リンパ性白血病(B-ALL)症例を中心に、新たな遺伝子異常の同定を進める予定である。研究計画書に記載のように、B細胞の分化を調節する分子として、PU.1、BCL11A、TCF3、FOXP1、LEF1およびBLNKなどの遺伝子異常の有無を解析する。