hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体内時計ニューロンの超長期・局所カルシウムダイナミックスの解明

この結果、SCNニューロンの細胞質Ca^<2+>濃度が約1日(サーカディアン)の周期で変動していることが明らかとなった。このサーカディアンCa^<2+>リズムは、TTXにより活動電位を遮蔽した後にも持続したが、リアノジン受容体拮抗薬により阻害された。よって細胞内Ca^<2+>ストアからの周期的なCa^<2+>放出がリズム源となっているものと思われる。一方で、核内のCa^<2+>濃度には同様のリズムは認められなかった。これらの結果は体内時計による細胞質Ca^<2+>濃度制御とSCNニューロンの強いCa^<2+>バッファリングシステムを示唆するものである(Neuron 2003)。哺乳動物の体内時計中枢は、視床下部視交叉上核(SCN)に存在すると考えられている。これまでに、約24時間の(サーカディアン)周期をもって転写翻訳を繰り返す「時計遺伝子」が、SCNのリズム形成に主要な役割を担っていることが報告されている。一方で、既知の時計遺伝子産物は一般的な機能性タンパク(つまり酵素やイオンチャネルなど)ではないため、どのようにして生理活動リズムを形成するのか、未だに良くわかっていない。これまでに、細胞内Ca^<2+>濃度変化が、時計遺伝子リズムや生理活動リズムを調節することが報告されているが、SCNニューロンのCa^<2+>濃度に24時間のリズムがあるのかどうか?という問題は、その計測技術の難しさから未解決のままであった。そこで本研究では、蛍光タンパクCa^<2+>センサー(Cameleon)を培養SCNスライスに強制発現させ、これを多電極アレイ培養皿上で観察する手法を開発した。この結果、SCNニューロンの細胞質Ca^<2+>濃度に明瞭なサーカディアンリズムが存在することや、このCa^<2+>濃度リズムが小胞体Ca^<2+>貯蔵からのCa^<2+>放出により駆動されていることが明らかとなった。また、核内ターゲティングCameleonではCa^<2+>濃度リズムが検出できないことも明らかとなった。これらの結果は、新たに観察されたサーカディアン細胞質Ca^<2+>リズムがSCNニューロンの生理活動リズムの「震源」になっている可能性を示唆している。サーカディアン細胞質Ca^<2+>リズムの存在と核内Ca^<2+>濃度が安定であるという結果は、偶然にも植物細胞で報告されているものと共通であった。よって、このCa^<2+>リズムが生物の種間を問わず時計細胞に共通であるのかどうか、興味の持たれるところである。また、どの時計遺伝子がサーカディアンCa^<2+>リズムの制御に関わっているのかを解析することは、次なる重要な研究テーマであると思われる
超急速冷却による植物多様性保全と高浸透圧耐性の研究

ミント培養体を供試し,ドロップレット法の凍結保護物質(ガラス化液)処理時間と生存率および細胞挙動について検討した.その結果,組織細胞のガラス液処理なしで液体窒素浸漬した場合には生存は確認できないが,ガラス化処理を短時間行ったサンプルでは,液体窒素浸漬に耐え生存することが明らかになった.一般的なガラス化法は,含水率を過度に低下させる(脱水を行う)ため,煩雑な最適処理時間の検討実験が必要になる,一方,ドロップレット法では,ガラス化液による処理時間を極端に短縮できることから,必要以上に検討実験する必要がないと考えられる.また,PVS2液をガラス化液として用いた細胞内挙動観察の結果,ガラス化法で最適時間まで処理した細胞内は大きく原形質分離を引き起こしているのに対し,ドロップレット法では,原形質分離はさほど起きていない.これは,ドロップレット法によって組織細胞の急速冷却速度を速めたことの他に、細胞内へDMSOやエチレングリコールなどのPVS2液成分が浸透し氷晶形成を防御したことが示唆される.また,高い生存率が得られ再生育が早いことから組織細胞へのダメージが小さいことが示唆される.低温馴化処理(5°C,24時間)は,ガラス化処理する組織細胞の高浸透圧耐性能力を効果的に高めた.これは。細胞内の糖類含有量が高まることで適合溶質として働くものであった.ドロップレット法に適した専用ガラス化液の組成は,短時間中に細胞外から浸透圧脱水(作用を有)しながら,同時に細胞内へ浸透し氷晶形成防御をおこなう,かつ,細胞への毒性が低いグリセロールベースのPVS2液が適していると結論付けた.今後,冷却速度の改善がガラス化液成分の改善を可能にするものと考える.ミント培養体を供試し,ドロップレット法の凍結保護物質(ガラス化液)処理時間と生存率および細胞挙動について検討した.その結果,組織細胞のガラス液処理なしで液体窒素浸漬した場合には生存は確認できないが,ガラス化処理を短時間行ったサンプルでは,液体窒素浸漬に耐え生存することが明らかになった.一般的なガラス化法は,含水率を過度に低下させる(脱水を行う)ため,煩雑な最適処理時間の検討実験が必要になる,一方,ドロップレット法では,ガラス化液による処理時間を極端に短縮できることから,必要以上に検討実験する必要がないと考えられる.また,PVS2液をガラス化液として用いた細胞内挙動観察の結果,ガラス化法で最適時間まで処理した細胞内は大きく原形質分離を引き起こしているのに対し,ドロップレット法では,原形質分離はさほど起きていない.これは,ドロップレット法によって組織細胞の急速冷却速度を速めたことの他に、細胞内へDMSOやエチレングリコールなどのPVS2液成分が浸透し氷晶形成を防御したことが示唆される.また,高い生存率が得られ再生育が早いことから組織細胞へのダメージが小さいことが示唆される.低温馴化処理(5°C,24時間)は,ガラス化処理する組織細胞の高浸透圧耐性能力を効果的に高めた.これは。細胞内の糖類含有量が高まることで適合溶質として働くものであった.ドロップレット法に適した専用ガラス化液の組成は,短時間中に細胞外から浸透圧脱水(作用を有)しながら,同時に細胞内へ浸透し氷晶形成防御をおこなう,かつ,細胞への毒性が低いグリセロールベースのPVS2液が適していると結論付けた.今後,冷却速度の改善がガラス化液成分の改善を可能にするものと考える.
硫酸還元反応に着目した帯水層蓄熱による地下水水質への影響評価

平成30年度は,平成29年度から引き続き深度10mの観測孔を用いて地下水調査を実施した。現地では,地下水位,pH,電気伝導率,水温,原位置における溶存酸素濃度の計測を行った。そして,現地観測孔の1well volume以上排水後,地下水を採取した。採取した地下水試料は研究室において水質分析に供した。平成30年度における地下水調査の結果,前年までは分析した値が定量下限値以下であった酢酸イオンが高濃度で存在する時期があった。ただし,酢酸イオンが高濃度で地下水中に存在する時期と酢酸イオンが生成される元になると想定される溶存有機物濃度との間に明瞭な関係は認められなかった。また,地下水の溶存酸素濃度について調査期間中1回だけ0.1mg/L以上の値を示した。地下水の硫化物イオンは調査期間中一度も検出されなかった。さらに,平成30年度は採取した地下水試料の加熱比較実験を実施した。比較は,4°Cの冷蔵環境と20°Cの環境で実施した。1回目の加熱比較実験では大気とは非接触で試料を採取したが,採取容器に大気の混入という不具合が発生したため地下水の水質組成に差異が認められなかった。2回目の加熱比較実験では問題はなく実験が実施でき,顕著な差異が認められた。実験開始23日後の20°C環境における試料では,4°C環境における試料では認められなかったチオ硫酸イオンが検出された。この結果,20°Cの環境条件下においては地下水中において硫酸還元反応が進行することが示された。これまでの3年間における研究成果をまとめると,1点目は地下水中における有機酸イオンの自然環境下での変動が大きいことを明らかにした。2点目は自然環境下より高温の温度条件下で地下水の加熱実験を行い硫酸還元反応が生じるのかどうか評価した結果,これまで指摘されていない20°C環境下においても硫酸還元反応が生じ得ることを明らかにしたことである。積雪寒冷地域で普及を目指している帯水層蓄熱の利用を妨げている要因の一つに,蓄熱過程における有毒な硫化水素の生成がある。硫化水素は,帯水層中に存在する微生物が有機酸等をエネルギー源として硫酸還元反応を起こし生成される。しかしながら,蓄熱過程における地下水中の有機酸濃度がどのような変化をするのか解明されていないことから,硫酸還元反応を発生させずにどのくらいの温度まで帯水層蓄熱が可能であるのか不明である。本研究では,様々な温度条件下で加熱実験を行い,地下水中の有機酸濃度を測定することにより,微生物が硫酸還元反応を発生させるために必要な有効エネルギーがどのくらいの温度で帯水層中に存在するのか解明することを目的とする。平成28年度は,砂礫層からなる既存の深度10mの観測孔(青森県田舎館村)から地下水を採取し,有機酸である酢酸イオンとギ酸イオン(他の化学成分も含む)濃度の変動を明らかにすることを目的に研究を実施した。その結果,酢酸イオン,ギ酸イオンともに濃度が変動することが明らかになった。また,想定していなかった乳酸イオンも地下水中に含まれていることが示された。さらに,予察的に微生物による硫酸還元反応に関連する有効エネルギーを算出した結果,これまで微生物活動による硫酸還元反応が停止する場合があると報告されている有効エネルギーの範囲を超える値ではなかったことが明らかになった。平成28年度の研究開始時,有機酸イオン濃度の分析に使用する分析装置の不具合が発生したが,研究後半では無事に回復したので,平成28年では良い成果が得られたと考える。本研究では,様々な温度条件下で加熱実験を行い,地下水中の有機酸を測定することにより,微生物が硫酸還元反応を発生させるために必要な有効エネルギーがどのくらいの温度で帯水層中に存在するのか解明することを目的とする。過去の地下水の有機酸濃度を扱った研究では,季節変化などの濃度変化について議論をした研究は少ない。そこで,本年度は地下の温度上昇による地下水中の有機酸濃度の変化を評価するために,毎月地下水の観測および採取を実施して地下水中における有機酸濃度(乳酸イオン,酢酸イオン,ギ酸イオン)の変動特性を明らかにし,その後実験室において加温実験を計画した。最初に地下水の有機酸イオン濃度と酸化還元反応関連化学種濃度との関係を評価した。有機酸イオンの起源を有機物の分解物と想定していたので,DOC濃度との間には明瞭な相関関係が存在すると考えていたが認めることができなかった。ただし,酢酸イオンに関しては,濃度が予想していたよりも低濃度であったことから,酸化還元反応関連化学種濃度との関係解析において考察が困難であった。また,重炭酸イオン,鉄濃度など,他の酸化還元反応関連化学種濃度と有機酸イオン濃度との明瞭な相関関係を認めることはできなかった。加温実験については,本年度後半において使用する水質分析装置の不具合により実施が困難になったため次年度に実施することにした。本年度後半において使用する水質分析装置の不具合により実施が困難になったため次年度に実施することにしたため。なお,2018年4月時点で分析装置の修理は完了した。

平成30年度は,平成29年度から引き続き深度10mの観測孔を用いて地下水調査を実施した。現地では,地下水位,pH,電気伝導率,水温,原位置における溶存酸素濃度の計測を行った。そして,現地観測孔の1well volume以上排水後,地下水を採取した。採取した地下水試料は研究室において水質分析に供した。平成30年度における地下水調査の結果,前年までは分析した値が定量下限値以下であった酢酸イオンが高濃度で存在する時期があった。ただし,酢酸イオンが高濃度で地下水中に存在する時期と酢酸イオンが生成される元になると想定される溶存有機物濃度との間に明瞭な関係は認められなかった。また,地下水の溶存酸素濃度について調査期間中1回だけ0.1mg/L以上の値を示した。地下水の硫化物イオンは調査期間中一度も検出されなかった。さらに,平成30年度は採取した地下水試料の加熱比較実験を実施した。比較は,4°Cの冷蔵環境と20°Cの環境で実施した。1回目の加熱比較実験では大気とは非接触で試料を採取したが,採取容器に大気の混入という不具合が発生したため地下水の水質組成に差異が認められなかった。2回目の加熱比較実験では問題はなく実験が実施でき,顕著な差異が認められた。実験開始23日後の20°C環境における試料では,4°C環境における試料では認められなかったチオ硫酸イオンが検出された。この結果,20°Cの環境条件下においては地下水中において硫酸還元反応が進行することが示された。これまでの3年間における研究成果をまとめると,1点目は地下水中における有機酸イオンの自然環境下での変動が大きいことを明らかにした。2点目は自然環境下より高温の温度条件下で地下水の加熱実験を行い硫酸還元反応が生じるのかどうか評価した結果,これまで指摘されていない20°C環境下においても硫酸還元反応が生じ得ることを明らかにしたことである。平成28年度の研究結果から当初想定していなかった乳酸イオンが採取した地下水中に存在していることが明らかになったため,平成29年度は予定していた帯水層の原位置加熱実験ではなく,採取した試料そのものの加熱実験時により有機酸イオンの濃度変化を解明し,その結果を用いて微生物活動による硫酸還元反応の有効エネルギーの算出を試みることを考えている。今年度は,昨年度実施できなかった加温実験を実施する予定である。
マイクロティーチングを適用した体育実習プログラムの開発

マイクロティーチングを実施した大学院生1名と附属小教員1名を比較した結果,附属小教員と大学院生の授業における学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータに差が認められないことから,「学習の勢い」と「肯定的な学習の雰囲気」を生み出すための指導方略・指導技術についてのマイクロティーチングの有効性が明らかになった.マイクロティーチングを実施した大学院生1名と附属小教員1名を比較した結果,附属小教員と大学院生の授業における学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータに差が認められないことから,「学習の勢い」と「肯定的な学習の雰囲気」を生み出すための指導方略・指導技術についてのマイクロティーチングの有効性が明らかになった.本研究では,大学院生が学習の勢いと肯定的な学習の雰囲気を生み出す指導技術や指導方略を習得するためのマイクロティーチングを作成し,その有効性を学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータの収集・分析を通して検証する.くわえて,そのマイクロティーチングを適用した体育授業の実習プログラムを作成および実施し,大学院生が行う体育授業における学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータを収集・分析することによって,マイクロティーチングを適用した体育実習プログラムの有効性を明らかにする.今年度は,学習の勢いと肯定的な学習の雰囲気を生み出す指導技術,指導方略を習得するための練習の場として,人数および対象者,時間,授業場面を制限したマイクロティーチングについて検討を行った.研究協力者である福ヶ迫氏を香川大学に招き,特に学習の勢いを生み出すための指導技術・指導方略を習得するマイクロティーチングのあり方についてこれまでの先行研究の成果から検討した.その結果,学習規律を徹底するためのインストラクションのあり方,授業ルーチンを導入するインストラクションのあり方などの指導方略の重要性が指摘できた.くわえて,マネジメント場面における学習者のマネジメント行動に関する言葉がけに関する教師の指導技術を高める必要性を確認した.現在は,上記の指導方略および指導技術を考慮し,学習の勢いと肯定的な学習の雰囲気を生み出す指導技術や指導方略を習得するためのマイクロティーチングの作成を行っている.本研究では,大学院生が学習の勢いと肯定的な学習の雰囲気を生み出す指導技術や指導方略を習得するためのマイクロティーチングを作成し,その有効性を学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータの収集・分析を通して検証する.くわえて,そのマイクロティーチシグを適用した体育授業の実習プログラムを作成および実施し,大学院生が行う体育授業における学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータを収集・分析することによって,マイクロティーチングを適用した体育実習プログラムの有効性を明らかにする.今年度は,昨年度検討した学習の勢いと肯定的な学習の雰囲気を生み出す指導技術,指導方略を習得するための練習の場としての,人数および対象者,時間,授業場面を制限したマイクロティーチングの有効性について検証を行った.学部生2名(マイクロティーチング実施者と非実施者の比較)を対象とした結果、適用された指導方略数の差違からマイクロティーチングの一定の効果が認められたが、学習の勢いに関するデータおよび教師の相互作用数には効果を示さなかった。学部生の教育実習の授業を対象とした場合、授業で取り扱う教材の違い、実習先の配属校の教具の状況、配属学級における授業のルーティン活動に強く影響される事が推察された。次に、マイクロティーチングを実施した大学院生1名と附属小教員1名を比較した結果,附属小教員と大学院生の授業における学習の勢いと学習の雰囲気に関するデータに差が認められないことから、「学習の勢い」と「肯定的な学習の雰囲気」を生み出すための指導方略・指導技術についてのマイクロティーチングの有効性が明らかになった。
安全且つ迅速にCI粒子をCIS太陽電池ナノ粒子化する技術の開発と太陽電池塗布形成

本研究では、CI合金ナノ粒子をセレンフリー若しくは加熱フリー、大型装置フリーで、安全にCIS太陽電池ナノ粒子化する技術を開発することを試みた。インジウム錯体の飽和溶液を反応場として用いることで硫化インジウムの水溶化錯体形成及び溶解をある程度抑止可能であることが明らかとなった。この様な反応場を用いることで、アモルファスレベルで均質性を有するCISナノ粒子を水溶液中で形成することが可能であることを明らかとした。我々は、“塗る"という簡単な操作でCIS太陽電池を形成することを目的に、世界で初めて常温の水溶液中でCuIn(以下CI)合金ナノ粒子を合成し、それを用いて太陽電池を形成できること、を明らかとしている。しかしながら、我々の手法に限らず、CI若しくはCIG合金膜を太陽電池化するためには「猛毒のセレン化水素」「安全を担保した大掛かりな装置」「熱エネルギー供給」を利用しCIS若しくはCIGS化する、即ち、「塗布した後に大規模な処理」が必須であり、これでは太陽電池の塗布形成ではない。そこで本研究では、CI合金ナノ粒子を「セレンフリー若しくは加熱フリー」「大型装置フリー」でCIS太陽電池ナノ粒子化する技術を構築し、それを塗布するだけでCIS太陽電池を形成する技術を開発すること、を目的としている。この様な観点から、本年度は、CI前駆体ナノ粒子を水溶液中で処理してCIS化する事を試みた。なお、開発を目的としていることから、Seよりも毒性が低いSを用いた。S源としてNa2S水溶液を用いた場合、Cuは硫化可能であるが、Inは硫化物イオンとの錯体を形成し、材料中にとどまることが出来ないことが明らかとなった(対策は以下に記載)。一方、S源としてチオ尿素を用いた場合は、ある程度の硫化は可能であるものの、酸化の抑止が必須であることが明らかとなった。水溶液中での硫化を進めるために必要な情報を得ることに成功した。但し、溶解を伴う反応が進行しており、これを抑止するために、溶解度の差を利用する等の技術開発が追加で必要となった。そこで本研究では、CI合金ナノ粒子を「セレンフリー若しくは加熱フリー」「大型装置フリー」でCIS太陽電池ナノ粒子化する技術を構築し、それを塗布するだけでCIS太陽電池を形成する技術を開発すること、を目的とする。以上の観点から、毒性の強いSeに替わり、無毒でありながらSeと同等程度の特性を発現しうるS(硫黄)を用いて、既に合成に成功しているCIナノ粒子を水溶液中で硫化する反応を試みた。S源としてNa2S水溶液を用いた場合、Cuは硫化可能であるのに対し、Inが硫化反応と共に溶液中に溶解することが明らかとなった。一方、S源としてチオ尿素を用いた場合は、ある程度の硫化反応は進行するものの、材料自体の酸化反応が進行することが分かった。前述の手法の問題点はInS錯体が溶解することにある。そこで、InSの溶解度を利用し、飽和溶液中での硫化反応を試みた。本手法を用いることで、Inを粒子中に有意な量で残留させることに成功した。また、アモルファス化したことから、均質化が達成できたと考えられる。前述のとおり、硫化中に溶解を伴う反応が進行しており、これを抑止する手法が必要である。溶解種は硫化インジウムであるため、反応溶液中の硫化インジウムの溶解度の差を利用し、溶解を抑止する手法を開発する。材料科学
積層型ナノリングによる光応答性ナノデバイスの創製

前年度までは、光応答性部位として光2量化反応を示すスチルベンを導入した分子の溶液中における自己集合と光応答性について研究し、僅かな光刺激で螺旋ファイバーの巻方向が反転することを見出した。非常に新規性が高かったため、世界屈指の学術論文誌であるNature Communications誌に掲載された。今年度は、指向性の高い多重水素結合部位が導入されたπ共役化合物の特異な自己集合挙動に着目した。この化合物は相補的水素結合により環状の超分子(超分子マクロサイクル)を形成し、それが積層することでナノシリンダー状の分子集合体を形成することが原子間力顕微鏡(AFM)観察により明らかになった。興味深いことに、この分子構造を僅かに変化させることで、集合プロセス、ナノ構造、発光特性が劇的に変わることがAFM及び分光スペクトルにより判明した。これらの測定に加え、2次元X線構造解析により、分子構造と集合プロセスの相関を見出し、分子集合における重要な知見を得た。さらに、この分子に光応答性を示すアゾベンゼンを導入したところ、光照射によって集合が開始される系が構築された。その結果、光照射によって作られたファイバー状の集合体は、加熱溶液の冷却によって作られたものと比べて、長さが短くなおかつ揃っていた。これは、光照射により集合初期における核形成過程が変化し、新たな集合経路が導かれたためであると考えられる。今年度得られた2つの成果はすでに学術雑誌に掲載済みである。今後は、光によって動的に制御可能な分子集合体を重点的に研究し、光によって導かれる未知の集合構造の機能を引き出していく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。申請者はこれまでに、アゾベンゼン二量体Iが溶液中で集合し均一なリング状ナノ構造体(ナノリング)、さらにチューブ状ナノ構造体(ナノチューブ)へ組織化することを発見している。本研究では、「積層型ナノリングの分子デザインと動的な階層構造制御」を基盤とし、革新的な動的新現象の発現を目的としている。まず、積層型ナノリングを形成するアゾベンゼン二量体Iの分子デザインに基づいた新規化合物を設計、合成し調査を進めてきた。1年目においては、様々な類似の新規化合物を調査したところ、分子構造の僅かな変化にも関わらず閉環したリング状の集合体を形成せず、一次元に伸長した構造体を形成することが明らかになっている。しかしながら、試行錯誤をする中で、側鎖にフェニル基を導入した化合物(アゾベンゼン二量体II)及び光応答性部位をアゾベンゼンからスチルベンに変換した化合物(スチルベン二量体)がこれまでに無い光応答性を示す新たな集合挙動を示し、自己集合システムにおける重要な知見をいくつか得ることが出来ている。1つ目のアゾベンゼン二量体IIに関しては、報告例の非常に少ない「トランス、シス光異性化を駆使したキラリティーの動的な反転」を見出すことに成功した。現在、この詳細なメカニズムは考察中であるが、おそらく熱と光によって構築された集合体がそれぞれ異なるためであると推測でき、現在その解明を急いでいる。2つ目のスチルベン二量体に関しては、溶液中で明確な螺旋ナノ構造体を形成し、さらに紫外線の照射により得られる光環化付加体が集合プロセス及びナノ構造を劇的に変化させることを発見した。現在、詳細な解析により、集合メカニズムを解明することができており、「光反応を利用した集合プロセスの制御」という光応答性材料において重要な知見を得ることができている。この成果に関する論文はほぼ完成しており、間もなく学術論文誌に投稿予定である。本研究では、“積層型ナノリングの分子デザインと光による階層構造制御"を基盤とし、革新的な動的新現象の発現を目的としている。研究当初は、キラルな積層型ナノリングを形成するアゾベンゼン二量体を調査しており、この分子デザインに基づいた新規化合物を合成し調査を進めてきた。これに関しては一年目の段階で、分子構造を僅かに変化させるとナノリングが形成せず、多くは螺旋状ファイバーを形成することが明らかになっている。しかしながら、その中でも、スチルベン二量体は光刺激に応答する螺旋状分子集合体を創出し、世界初の「僅かな光刺激で螺旋の巻方向を反転させる」ことを見出した。このスチルベン二量体は、有機溶媒中で自発的に集まり、右巻き螺旋ファイバーを形成することが円二色性スペクトル及び原子間力顕微鏡によって明らかになった。この右巻き螺旋ファイバーへ紫外光を照射すると、スチルベン部位が分子内[2 + 2]光環化反応し、DNAの光損傷と類似した現象が観察された。さらに、この光生成物は光照射時間を緻密に制御することで定量的に得られることが核磁気共鳴解析及び紫外可視吸収スペクトルにより明らかになった。興味深いことに、この光損傷した螺旋ファイバー溶液を加熱し、いったん分子分散状態とした後、再度冷却すると、螺旋の巻き方向が反転した左巻き螺旋ファイバーが再構築された。これは、純粋な分子とその光生成物が共集合することで集合プロセスが劇的に変わり、螺旋反転を実現したと考えられる。さらに、温度可変円二色性スペクトルを緻密に追跡したところ、これらの螺旋集合体は核形成を伴う「核形成ー成長理論モデル」に従って形成されていることが判明し、詳細な集合メカニズムを解明した。

今年度のテーマは分子構造を変えることで新たな機能を付与することであったが、色素部位を変えたことで会合様式が劇的に変化したため会合メカニズムの解明が困難となった。しかしながら、分子構造にフィードバックをかけることで、非常に珍しい「僅かな光刺激で螺旋の巻方向を反転させる」ことが出来る分子を発見し、さらに詳細な実験によりメカニズムの解明に成功した。この成果の新規性が高かったため、審査が厳しい世界屈指の学術論文誌であるNature Communications誌へ掲載が決まった。また、この結果は、国内外の学会にて評価されており、学生講演賞を受賞することが出来ている。また、この研究と同時進行で進めてきた、指向性の高い多重水素結合を有する新規化合物に着目している。この化合物は相補的水素結合によりリング状の超分子(超分子マクロサイクル)を形成し、それが積層することでナノシリンダー状の分子集合体を形成することを見出しており、緻密な測定により、興味深い結果が得られている。これに関しては、追加実験をしつつ論文執筆を進めている。以上のように、一年間の研究期間において、トップジャーナルへの掲載と新たな成果を見出すことができたことから、本年度の研究は順調に進んでいると判断できる。前年度までは、光応答性部位として光2量化反応を示すスチルベンを導入した分子の溶液中における自己集合と光応答性について研究し、僅かな光刺激で螺旋ファイバーの巻方向が反転することを見出した。非常に新規性が高かったため、世界屈指の学術論文誌であるNature Communications誌に掲載された。今年度は、指向性の高い多重水素結合部位が導入されたπ共役化合物の特異な自己集合挙動に着目した。この化合物は相補的水素結合により環状の超分子(超分子マクロサイクル)を形成し、それが積層することでナノシリンダー状の分子集合体を形成することが原子間力顕微鏡(AFM)観察により明らかになった。興味深いことに、この分子構造を僅かに変化させることで、集合プロセス、ナノ構造、発光特性が劇的に変わることがAFM及び分光スペクトルにより判明した。これらの測定に加え、2次元X線構造解析により、分子構造と集合プロセスの相関を見出し、分子集合における重要な知見を得た。さらに、この分子に光応答性を示すアゾベンゼンを導入したところ、光照射によって集合が開始される系が構築された。その結果、光照射によって作られたファイバー状の集合体は、加熱溶液の冷却によって作られたものと比べて、長さが短くなおかつ揃っていた。これは、光照射により集合初期における核形成過程が変化し、新たな集合経路が導かれたためであると考えられる。今年度得られた2つの成果はすでに学術雑誌に掲載済みである。今後は、光によって動的に制御可能な分子集合体を重点的に研究し、光によって導かれる未知の集合構造の機能を引き出していく予定である。今年度のテーマは色素部位を変えることで新たな光応答性を付与することであったが、色素部位を変えたことで会合様式が劇的に変化したため会合メカニズムの解明が困難となった。しかしながら、多角的に考察をし関与するパラメーターを一つ一つ丹念に調査することで、光反応を駆動とした新たな集合メカニズムを提案することが出来た。
遺伝子治療に利用可能な治療用タンパク質拡散システムの構築

本研究では、遺伝子治療に利用可能な治療用タンパク質拡散システムの構築を行う。遺伝子治療の最も大きなハードルは、一部の細胞にしか遺伝子が導入されず、発現した治療用タンパク質の効果が限定的なことである。そこで、導入した遺伝子が産生する治療用タンパク質を、周辺細胞へも拡散させることで、治療効果の増強が可能なシステムを開発することを目的とする。平成29年度においては、マウスin vivo実験において、作製した治療用タンパク質拡散システムは、がん遺伝子治療における治療効果の増強を示すことを明らかとした。このことから、平成30年度においては、安全性および繰り返し投与による免疫反応への影響について検討した。その結果、本システムを用いた抗腫瘍効果の増強が得られたマウス血清を用いた検討により、組織障害マーカーやサイトカインなどの濃度上昇は認められなかった。また、繰り返し投与によるキャリアタンパク質への抗体産生や特異的細胞性免疫の更新は見られなかった。さらに、強制的にキャリア分子への抗体を産生させたマウスを用いた、in vivoがん遺伝子治療の検討においても、抗キャリアタンパク質抗体の存在は抗腫瘍効果にほとんど影響しなっかった。これらの結果から、本システムのキャリア分子は安全性が高いだけでなく、抗原性が低く、さらに抗体産生による機能低下がおこらないことが示唆され、治療用キャリアとしての特性を持つことが明らかとなった。当初の計画では2年目までに、有効性と安全性の評価を行う予定であったが、研究の進展により生体における抗体産生の影響や、遺伝子導入された細胞への免疫細胞の認識能などの検討も行い、非常に良好な結果を得ている。このため、平成31年度に実施予定の様々な任意の分子を認識可能なキャリアの創製においても、安全性や免疫反応を考慮せずに、立案できることからも発展性が非常に広がったと考えられる。当初の計画通り、これまでのターゲット分子を認識するキャリアを改変し、がん細胞およびがん幹細胞に特異的に発言する分子を認識し、核酸可能なキャリアを創製する。ファージディスプレイライブラリーの実験方法及び実験設備はそろっており、手技的な習熟度も十分である。研究の方策として最も重要となるのは、ターゲット分子の決定とターゲット分子に結合能を持つキャリア分子のスクリーニング方法(パニング)の確立であるが、研究代表者の研究室では様々な分子をターゲットにしたパニングをすでに行っており、十分なノウハウがあることから、これまでの経験から最もよい方法を導き出し、新たなキャリア分子の創製につなげたい。平成29年度においては、殺細胞機能を有するコレラトキシンAサブユニット、およびクロストリジウムトキシンのN末端側サブユニット(共に細胞表面への結合能を欠損している)と、細胞表面拡散機能を持つアデノウイルスのノブタンパク質(ファイバータンパク質の機能ドメイン)との融合体を発現するプラスミドを作製した。また、これら融合タンパク質が培養細胞における拡散性を保持していることを確認した。さらに、融合タンパク質ががん遺伝子治療に利用可能か、担癌マウスを作製し、がん組織中へのプラスミド遺伝子導入を行い、腫瘍径の測定による抗腫瘍効果を確認した。その結果、コレラトキシンAサブユニットとの融合体が顕著な抗腫瘍効果を示し、その効果はコレラトキシンAサブユニット単独投与に比べ優位であった。また、クロストリジウムトキシンのN末端側サブユニットでは抗腫瘍効果は得られなかったことから、機能を保持した融合体の作製に適性があることが示唆された。平成29年度は研究計画通り、融合タンパク質の作製が可能であること、さらに細胞間の拡散機能が保持されており、培養細胞における機能評価も達成された。また研究の進展が早かったことから、研究予算の前倒しを利用し、平成30年度に計画予定であったマウス固体を用いた抗腫瘍効果に対する検討もおこなった。その結果、in vivoでのがん遺伝子治療戦略での抗腫瘍効果の増加が得られることを明らかとした。これらの成果は、研究計画の根幹であり新たな遺伝子治療戦略のコンセプトを証明するものである。さらなるin vivoにおける検討と、抗腫瘍効果のメカニズムの解析は必須の検討課題であるが研究課題に対する目的をおおむね達成した成果と考えられ、おおむね順調に研究が進展していることを示している。

これらの結果から、本システムのキャリア分子は安全性が高いだけでなく、抗原性が低く、さらに抗体産生による機能低下がおこらないことが示唆され、治療用キャリアとしての特性を持つことが明らかとなった。当初の計画では2年目までに、有効性と安全性の評価を行う予定であったが、研究の進展により生体における抗体産生の影響や、遺伝子導入された細胞への免疫細胞の認識能などの検討も行い、非常に良好な結果を得ている。このため、平成31年度に実施予定の様々な任意の分子を認識可能なキャリアの創製においても、安全性や免疫反応を考慮せずに、立案できることからも発展性が非常に広がったと考えられる。現在までの進捗状況にも示したように、担癌マウスにおけるがん遺伝子治療実験による抗腫瘍活性をこれまでに明らかとしていることから、今後は詳細なメカニズムの解明を行う。具体的には、遺伝子導入後に、癌組織を回収し、融合タンパク質の分布について組織切片および免疫染色により明らかとすることで、生体中での治療効果だけでなく、メカニズムとともに安全性の予備的な情報を得る。現在臨床研究や諸外国での承認治療薬として用いられている遺伝子治療薬の問題点の一つに、正常細胞への遺伝子導入と導入遺伝子による遺伝子毒性が挙げられる。そこで、抗腫瘍効果だけでなく、各組織への遺伝子産物の分布と組織障害についても検討し、安全性評価の予備的な検討も進めていく。当初の計画通り、これまでのターゲット分子を認識するキャリアを改変し、がん細胞およびがん幹細胞に特異的に発言する分子を認識し、核酸可能なキャリアを創製する。ファージディスプレイライブラリーの実験方法及び実験設備はそろっており、手技的な習熟度も十分である。研究の方策として最も重要となるのは、ターゲット分子の決定とターゲット分子に結合能を持つキャリア分子のスクリーニング方法(パニング)の確立であるが、研究代表者の研究室では様々な分子をターゲットにしたパニングをすでに行っており、十分なノウハウがあることから、これまでの経験から最もよい方法を導き出し、新たなキャリア分子の創製につなげたい。前倒し支払請求をおこない、実験動物を用いた検討を行った。研究費の有効な使用を目的に経費の節約を試みた結果、当初予算よりも低い金額で検討することが可能となったため、予算が次年度へ繰り越されることとなった。次年度使用額は、当初の予定通り、他の実験動物を用いた抗腫瘍効果のメカニズム解明のために使用する予定である。前倒し支払請求により、早期の研究進展を進めた結果、予想よりも経費が少額にて実施できたため、次年度使用額が生じた。次年度においては、計画通り動物実験に使用し、キャリア分子の安全性の検討に使用する計画である。
米軍海外基地展開の国際比較

本研究は、米軍の海外基地展開に関する研究である。米軍がどのような状況下で基地を置くか、撤退するか、あるいは国際環境が変化した後でも引き続き基地を置くかについて研究したものである。いかに基地が設置されるかについては、米軍の力(パワー)が大きな要因のひとつであり、戦争や占領によって始まるケースが多い。撤退する要因としては、冷戦の終焉のような国際環境の変化、ホスト国の政権交代、革命などに影響を受ける。ただ、国際環境の変化がすぐさま撤退を意味するものではない。過渡期であるがゆえ急な撤退が躊躇され、結果的に駐留が継続される場合もあり。本研究の目的は、米軍海外基地展開の起源、発展と現状を歴史的そして数量的に捉えることにある。また本研究はこれらを基礎として、海外基地展開に関する分析枠組みの構築を試みるものである。2007年度はまず、様々な国における米軍海外基地の起源と発展についての著書や関連資料を収集・整理した。また理論的文献の収集・整理を通して、海外基地展開を説明するための枠組みづくりに着手した。まず同盟の理論(Balance of Power/Threat)が、米国の海外基地展開をどの程度説明できるのかを検討した。米国と同盟を結んでいる国に必ずしも米軍基地が存在するわけではないが、大体の傾向は説明できるということを確認したうえで、他の側面からの接近を試みた。同盟関係あり、なし、基地有り、なしという2x2のマトリックスからそれぞれのタイプの特徴を模索したり、一般的に、(1)どのような経緯で米軍が置かれるようになったのか、(2)米軍が引き上げるのはどのような状況下にあるときか、そして、(3)国際環境が変化した後もひきつづき米軍が置かれるのはなぜかを、いくつかの要因をあげながら分析をした。まだ不完全な段階にあるが、来年度も引き続き検討を重ねる。これまでの研究をまとめ、発表や論文の形にする作業を進めている。また、本研究のトピックと非常に深く関連する著書が2007年に出版され、幸いその書評をさせていただくことになった。この作業を通じて本研究の分析枠組みの精緻化へとつなげる。そして日本と他ホスト国との共通点・相違点も引き続きさらに分析をする。2008年度は、本研究の主要な目的のひとつである米軍海外基地の起源、終焉、継続の枠組みの精緻化を引き続き行った。ホスト国の国民が必ずしも米軍基地を快く受け入れていないにもかかわらず、なぜこれほど多くの米軍が世界に展開しているのか。米軍基地の起源は敗戦・占領に加え強制移動から始まる場合もあり、米国とホスト国間の相互的な合意により米軍を受け入れるというケースは比較的多くないことが分かった。いかに米軍のプレゼンスが終わるか、あるいは継続するかに関しては、Kent CalderのEmbattled Garrisos (Princeton univ. Press, 2007(『米軍再編の政治学』日本経済新聞社2008年))やAlexander CooleyのBase Politics(Cornell Univ. Press, 2008)の出版が本研究にとって極めてタイムリーであった。様々な国内政治のパターンが大きく影響を与えているという点は、枠組みの精緻化において大いに参考となった。また、米軍基地の政治学的分析の意義を再認識させてくれたという意味で重要であった。International Studies Association (NY09)において発表をするべくプロポーザルを提出したが、残念ながら採択されなかった。しかし、Base Politicsの著者であるコロンビア大学のCooley准教授との面談を通し有益な情報や意見交換することができた。出版にはいたっていないが同様の研究を行っている研究者や、現在進行中のプロジェクトについての情報は大変有益だった。また直接的な研究成果ではないが、Embattled Garrisonsの書評が日本国際政治学会の英文機関誌International Telations of the Asia-Pacific, Vol.9, No.1(2009)に掲載された。2009年度は研究の最終年度であった。海外基地の起源、終焉、継続についてのまとめとして、International Studies Associationの年次研究大会(米New Orleans)で発表をした("Understanding Overseas MilitaryPresence : How It Starts, Ends, and Endures")。どのようにして基地が始まるのかについては、戦争、占領、引渡し(大国から大国へ)、先住民の強制移動、共通の戦略的インタレスト、報酬(経済的、軍事的)、テクノロジー(飛行可能距離の延長)が関係しており、終焉については戦略的環境の変化、駐留国の国力低下、テクノロジー、政権交代・革命、ナショナリズム、駐留国の国内政治などが影響を及ぼすことを述べ、基地の始まりと終わりは必ずしも同じ要因が関連しているとは言えないことを指摘した。また、国際環境が変化した後もなぜ基地が継続するかについては、不透明な戦略環境への保険、勢力圏、低コスト、などを挙げた。

海外米軍基地の発展を歴史的そして数量的に捉えるものとしては、Area Studies Tsukuba誌に"Predominance of U.S.Global Military Presence : Personnel, SOFAs, and the Command Structure"を発表した。海外に派遣されている兵力、SOFA(地位協定)締結数の変化や、米国が世界をいくつかの地域に分けて軍事的に担当している統合軍の説明から、米軍の世界的プレゼンスの優位勢を描いた。
細胞周期にともなう微細構造の変化-とくにアポトーシスに至る過程の解析

すでに解明の進み細胞周期研究のモデルとなっている以下の培養細胞株を用いて細胞周期の各段階について試料を作成し、主として透過型電子顕微鏡による切片標本での所見と他の解析法による結果とを対応させて、培養細胞系の細胞死にいたる微細形態学的変化、特にアポトーシスへの移行過程の系統的な検討をこころみた。この細胞系は、培養温度を39.5°C(非許容温度)に上昇させると、48時間前後で細胞死を起こし、dishより剥がれ、浮上する。また遺伝子レベルでの変異の解析からその変異を相補する新しい蛋白,DAD1を同定した。39.5°Cで48時間培養したtsBN7細胞中に、核辺縁部に濃縮した染色糸が凝集し、細胞質が断片状に空泡化して微絨毛突起が消失しているが細胞小器官には変化が見られない、いわゆるアポトーシスに特徴的な細胞微細形態をとる一群の細胞が認められた。なお39.5°Cで48時間培養したBHK21細胞、ならびに33.5°C(許容温度)で培養中のBN7細胞にはこのような形態を示す細胞は認められず、これらの形態変化が温度依存的にBN7細胞に起こったことが確認された。この急性骨髄性白血病細胞株をロテノン(酸化的リン酸化阻害剤)で処理すると12-24時間で細胞死が引き起こされる。この細胞死を生化学的な所見と電顕的観察とを対応させてに検討したところ、上記のいわゆる核の断片化にたいして細胞小器官は変化のないアポトーシスに特徴的な形態をとる一群の細胞が確認された。現在これらの細胞系におけるアポトーシスにいたるまでの一連の形態学的変化の過程をさらに詳細に検討している。
重イオンマイクロビームを用いたバイスタンダー応答イメージング解析システムの構築

極低線量放射線被曝が生物に及ぼす影響の解明を実現するため、重イオンマイクロビームで細胞にバイスタンダー効果誘導し、長期ライブイメージングで解析するシステムを開発した。最初に、照射制御やライブイメージングシステムなど複数の目的に応じたソフトウェアを構築できるソフトウェアプラットフォームを開発し、これを用いて集束式重イオンマイクロビーム統合照射制御ソフトウェアを実現、細胞への高速/高精度な照準照射技術を実現した。次に、長期ライブイメージングの実現に必要となる試料面への自動合焦制御コードやタイムラプス撮影ライブラリの開発を行い、バイスタンダー応答イメージング解析システムを完成した。マイクロシーベルトオーダーの極低線量放射線被曝の生物影響では、放射線のエネルギー付与の不均一性が原因となり、放射線誘発バイスタンダー効果の細胞影響への寄与が増大すると考えられる。そこで、本研究では、重イオンマイクロビーム照射技術と、細胞を生かしたままでその細胞内分子動態を解析できるライブイメージング技術を融合した、バイスタンダー効果解析のためのイメージングシステムを構築し、照射5秒後から、バイスタンダー応答が顕在化する数日後まで、1つ1つの細胞を長期継続して観察するシステムを開発することで、バイスタンダー効果の時間的・空間的動態を解明することを研究の目的とする。平成24年度は、当該システムを構築するために必要となる、ライブイメージング用高感度カメラを導入し、当該カメラを既存の重イオンマイクロビーム照射システムに組み込むためのソフトウェア開発を行った。開発したソフトウェアを用いることで、重イオンマイクロビーム装置に当該カメラを組み込み、高精度な細胞画像を取得することを可能とした。今後、画像取得機能と重イオンマイクロビーム照射機能を連携するためのソフトウェアを開発することで、バイスタンダー効果のライブイメージング解析システムを構築する。平成25年度は、導入したライブイメージング用高感度カメラを制御するソフトウェアの開発を進めると共に、補助的に用いる既存の顕微鏡用カメラ、および画像キャプチャユニットを制御するソフトウェアを、本研究で開発した高感度カメラ制御ソフトウェアと互換性を持つように改造することで、複数のカメラを有機的に組み合わせて観察を可能するイメージングシステム構築の基盤を確立した。また、これまでの進捗状況も含めた原子力機構のマイクロビーム細胞照射技術についての講演を国際会議で実施した。今後は、このソフトウェア基盤を元に、ライブイメージングソフトウェアを完成させると共に、マイクロビーム照射を行った細胞試料のイメージング条件の検討を進め、バイスタンダー効果が誘導された細胞集団における分子応答メカニズムの網羅的な解析を実施する。本研究で開発するシステムは、照射後5秒から10分後程度までの細胞応答をイメージングするために、重イオンマイクロビーム照射装置と一体化して動作するオンラインイメージングシステムと、照射後の長期的な応答を継続的した培養を行いながら、照射後数日後までイメージングするオフラインイメージングシステムで構成される。平成26年度は、これまでの開発で確立した細胞照射・解析システム制御ソフトウェアプラットフォームをもとに、オフラインイメージングシステムの中核となる蛍光顕微鏡写真撮影ソフトウェアの作製を進め、自動ステージと連動した効率的な細胞画像自動取得を可能とするソフトウェアを開発した。本ソフトウェアの完成により、照射後10分以降のライブイメージングが可能となり、現在開発を進めている照射5秒後から10分までをカバーするオンラインイメージングと合わせることで、開発目標であるバイスタンダー効果ライブイメージングシステムを確立する。そこで、本研究では、重イオンマイクロビーム照射技術と、細胞を生かしたままでその細胞内分子動態を解析できるライブイメージング技術を融合した、バイスタンダー効果解析のためのイメージングシステムを構築し、照射5秒後から、バイスタンダー応答が顕在化する数日後まで、1つ1つの細胞を長期継続して観察するシステムを開発することで、バイスタンダー効果の時間的・空間的動態を解明することを研究の目的とした。

平成27年度は、ライブイメージングシステムを完成させるために、電動蛍光倒立顕微鏡に設置したオートフォーカスユニットによる試料面への自動合焦制御コードの開発と、経時的に同一細胞の画像データ取得を実現するタイムラプス機能を実現するコードライブラリの開発をおこなった。完成したコードを用いて、システムの電動ステージに設置した試料のタイムラプス撮影を行い、対象試料内に指定した複数の領域全体を、複数の撮影条件で経時的に撮影することができたため、これらのコードを、これまで開発してきた画像撮影用ソフトウェアに組み込み、マイクロビーム照射した試料の長期ライブイメージング観察を実現するシステムを完成させた。極低線量放射線被曝が生物に及ぼす影響の解明を実現するため、重イオンマイクロビームで細胞にバイスタンダー効果誘導し、長期ライブイメージングで解析するシステムを開発した。最初に、照射制御やライブイメージングシステムなど複数の目的に応じたソフトウェアを構築できるソフトウェアプラットフォームを開発し、これを用いて集束式重イオンマイクロビーム統合照射制御ソフトウェアを実現、細胞への高速/高精度な照準照射技術を実現した。次に、長期ライブイメージングの実現に必要となる試料面への自動合焦制御コードやタイムラプス撮影ライブラリの開発を行い、バイスタンダー応答イメージング解析システムを完成した。平成26年度は、これまでの開発で確立した細胞照射・解析システム制御ソフトウェアプラットフォームを利用して、照射後の長期的な応答を解析するオフラインイメージングシステムの中核となる蛍光顕微鏡写真撮影ソフトウェアの開発を実施した。開発にあたり、細胞照射・解析システム制御ソフトウェアプラットフォームそのものの改良も進めたため、当初予定と較べ、計画遂行に若干の遅延が生じた。そのため、照射直後の細胞動態を解析するためのオンラインイメージングシステムはまだ開発継続中であるが、オフラインシステムと同様の細胞照射・解析システム制御ソフトウェアプラットフォームをベースとして開発を進めているため、オフラインシステムで開発したコードの転用が可能であり、計画の完遂に問題は生じない。27年度が最終年度であるため、記入しない。放射線生物学研究最終年度となる平成27年度は、照射直後の細胞動態を解析するオンラインイメージングシステムの開発を行い、バイスタンダー効果のライブイメージングを実現する。システム開発に多少の遅延があるが、これまでの開発で得た知見を利用することで、開発に必要となる時間を短縮し、計画を遂行することが可能であると考えている。計画申請時に購入を予定していた高感度カメラに関し、より精度の良いシステム構築を目指すために、申請後に発売となった新機種の評価を行い、導入機種の再検討を行ったため、製品納入時期が当初予定よりやや遅くなったが、システムの構築はほぼ予定通りに進捗しているため、計画の遂行に大きな問題はない。
正常人の前屈位における頸部硬膜外静脈叢の変化について;平山氏病との対比

目的:平山氏病(若年性上皮遠位部髄節性筋萎縮症)若年者の一側上肢の遠位筋の萎縮と筋力低下を主症状とし、緩徐な進行もしくは進行の停止を特徴とする比較的まれな疾患である。この疾患の画像所見の特徴として下部頚髄の限局性の萎縮に加えて、前屈位での頚部脊柱管内背側の硬膜外静脈叢の拡張が指摘されているが、正常人での前屈位における頚部硬膜外静脈叢の変化についての検討はなされていない。正常人における変化を調査し、平山氏病において特徴的とされる頚部脊柱管内背側の硬膜外静脈叢の拡張が有意な所見であるか否かについて検討する。方法:平山氏病の罹患年齢に合わせた20歳台の正常人30人について中間位および前屈位で頚部MRI(T1強調画像。矢状断象)を施行し体位の変化に伴う頚部脊柱管内背側の硬膜外静脈叢の変化を観察する(平成6年3月現在で10人施行。研究続行中。)結果:10人とも頚部脊柱管内背側の硬膜外静脈叢に有意な拡張の所見は認められなかった。いずれの症例でも明らかな頚椎症や椎間板ヘルニアの所見は認められなかった。頚髄の萎縮や頚髄内の異常信号は認められなかった。考察:予定症例数である30症例に現時点では達していないが、以上の結果からは平山氏病で認められるとされる前屈位での頚部硬膜外静脈叢の拡張は軽度であっても有意な所見である可能性が高いと考えられる。以上の研究は正常人30例のdataがそろった時点で結果をまとめて、医学雑誌に投稿予定である。研究続行中。