hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パネル調査に基づく家族システムの発達と移行に関する研究

抑うつという本来個人的な変数の主観的幸福感という変数への係数であっても、個人レベルにおいてほどではないものの、夫婦レベルにおいても有意な影響を与えていることが示された。一方、夫婦関係満足度に関しても、夫婦レベルでの影響だけでなく、個人レベルでの影響も有意であった。ただし個人レベルでの影響は有意であったものの相対的に小さかった。家族成員全員が同居しており、かつ末子が高校生の4人家族の父親と母親223組(平均年齢父親49.7歳、母親47.1歳)のデータについて、重回帰分析を実施した。生活満足度を従属変数とした分析では、愛着、家族の柔軟性、地域の結びつきがそれぞれ正の、うつと性別がそれぞれ負の有意な影響を有していたことが示された。すなわち、地域生活満足度を従属変数とした分析では、地域コミュニティへの愛着が高く、地域の結びつきを強く認識し、家族の柔軟性が高いほど地域生活満足度が高く、逆にうつ傾向が高いほど、また男性よりも女性の方が、生活満足度が低いという結果であった。居住継続意図を従属変数とした分析では、地域コミュニティへの愛着が高く、夫婦間の問題に積極的アプローチを取る傾向にあるほど、また、家族の柔軟性が高いほど居住継続意図が強くなるということが示された。逆に、地域での孤独・孤立の高さと子どもとの会話の多さは居住継続意図を低めるという影響を及ぼしていた。地域生活満足度と居住継続意図に家族の柔軟性という家族関係に関する要因が共通して影響を及ぼしていた点は、家族のあり方と地域コミュニティとの関連性についてより詳細な検討の必要性を示唆する結果といえる。子育て期を終了する前後の家族システムの発達と移行を明らかにすることを研究目的として、家族成員全員が同居しており、かつ末子が高校生の4人家族の父親と母親を対象に調査を実施した。最終的に223組の夫婦(夫の平均年齢49.7歳、妻の平均年齢47.1歳)から有効な調査の回答が得られた。夫婦関係が家族システムにどのような影響を与えるのかについてマルチレベルSEMにより検討した結果、夫と妻の各自が夫婦関係の問題に関して、夫婦関係内で積極的に解決しようと積極的にアプローチすることは、家族の安定性を高める効果を持つことが示された。当初の研究計画通り、第1回調査のデータについての分析が進められており、また、その分析結果に基づいて2015年度に実施予定の第2回調査の質問項目の検討が順調に進展しているため。社会心理学2012年度に実施した第1回調査データの分析をさらに進め、当初の研究計画通り2015年度に第2回調査を実施し、夫婦関係を中心とした家族システムの発達と移行に関して時系列的な変化を基に検討を行う。平成25年度の研究実施計画で予定していた項目については実現することができたので,おおむね順調に進展していると判断した。具体的には,平成24年度に実施した第一回調査データの分析を実施し,その成果について日本心理学会第77回大会において2件の発表を行った。平成24年度の研究実施計画で予定していた項目については実現することができたので、大峰順調に進展していると判断した。
血友病保因者への遺伝性告知支援システムの構築に向けて

【目的】血友病保因者に対する遺伝カウンセリング(以下GC)の実態を明らかに目的で行った。【方法】調査1:血友病診療に携る小児科医/血液内科医(以下Hem群)並びに遺伝子診療部門の医療者(以下GC群)を対象に、質問紙調査を行った。両群とも回答者は各施設1人。質問紙は無記名式で、設問は回答者の属性、血友病保因者のGC経験の有無、相談内容、保因者支援の自身の考えと施設の実情で構成した。2018年12月2019年3月末に実施。調査2:GC経験者に、血友病保因者の相談内容の特徴、課題をインタビューした。【結果】調査1:有効回答数はHem群66件、GC群53件。GC経験有はHem群22.7%、GC群47.2%、GC内容の両群最多は「保因者か否か(Hem群19.7%、GC群41.5%)」だった。Hem群で遺伝子医療部門の利用経験有は12.1%、GC群で血友病の診療科からGC依頼経験有は39.6%だった。保因者支援についての自身の考えでは、「保因者の告知」「遺伝子検査」「出産」「患者の出生後」「患者の子育て」全5項目で必要と回答した者は両群とも6588%いた。対して施設の実情では、全5項目で支援可能と回答した者はHem群2753%、GC群5475%で、GC群の方がHem群よりも支援可能な割合が高かった。調査2:相談内容は、ひどい貧血、結婚、2人目の妊娠、と様々。保因者問題に地域差はない。遺伝子医療部門の利用を勧めたいと思わない理由は、日本の遺伝カウンセラーは血友病包括医療の一環として養成されていないため、血友病の知識が少ない。遺伝子検査は、検査に至るまでには何段階ものステップを踏み、要する時間は膨大である。遺伝子検査を請け負う者は正しい倫理観を備えているなどの資質が必要だ。2018年度に行う調査は年度内には終了できた。質問紙調査の結果は単純集計まで実施できたが、これから統計解析を行い、更なる分析を行う。遺伝カウンセリング経験者へのインタビュー調査は、遺伝子医療部門の医療者で保因者の遺伝カウンセリング経験者を探すことが困難であった(質問紙調査の実施が大幅に遅れたことも一因)ため、血友病診療に関わる医療者で、保因者をテーマにした講演を行っている2人に直に調査協力を依頼した。2019年度は2017年度と2018年度の調査結果を基に、専門家会議を行う。研究協力者である専門家(血友病医療、遺伝医療)間で課題と対策について検討する。また、本研究の成果は2019年ISTHで発表し、論文化する。[目的]血友病保因者の中には、保因者と知らないまま、あるいは知らされないまま自然分娩を行い、出産児が頭蓋内出血を起こす事例は未だ珍しくない。こうした現状を改善するために、血友病保因者の可能性のある女性に対する、保因者告知が必要であるが、十分な検討がされていない。遺伝性疾患を持つ子どもを出産するかもしれないという遺伝性の告知を受けることは、保因者ならびにその家族にとって容易なことではない。日本の現状として保因者への遺伝性の告知は、患者家族の意思に委ねられている。そこで2017年度は血友病保因者を抱える家族の遺伝性に関する苦悩を明らかにする目的で、推定/確定保因者の娘を抱える母親を対象にインタビュー調査を行った。[方法]インタビューは半構成的面接法を行った。インタビュー内容は、1遺伝性に関わる悩み、2告知する上で必要だと思う支援、とし、対象者の同意を得た上でICレコーダーへ録音した。逐語録化したデータは質的に分析した。[結果]2017年度末までに20人の協力を得た。母親らの娘は計25人で、娘の平均年齢は18.4±8.6歳だった。娘への遺伝性告知の有無については、告知済みの母親が17人、未告知が3人で告知済みが多かった。告知済みの中には、10歳以下の娘に対し、娘が理解できるレベルでの説明がされていた。娘が結婚や出産する前までには、娘に改めて遺伝について伝える意思が語られた。一方で、いつ、どのような方法で伝えるか、等の悩みを語る者もあった。[考察]対象者が抱く保因者告知の苦悩の語りから、医療者による保因者告知の支援の必要性が示唆されたと考える。今後は医療資源活用の可能性について調査を行う。2017年度は目標対象者数とした20人のデータとデータ分析終え、知見を得た。学会発表や論文化による公表はこれから行う。2018年度計画は、研究倫理審査申請が遅れ、そのたアンケート調査に必要な準備も遅れていることから概ね順調と評価した。

質問紙は無記名式で、設問は回答者の属性、血友病保因者のGC経験の有無、相談内容、保因者支援の自身の考えと施設の実情で構成した。2018年12月2019年3月末に実施。調査2:GC経験者に、血友病保因者の相談内容の特徴、課題をインタビューした。【結果】調査1:有効回答数はHem群66件、GC群53件。GC経験有はHem群22.7%、GC群47.2%、GC内容の両群最多は「保因者か否か(Hem群19.7%、GC群41.5%)」だった。Hem群で遺伝子医療部門の利用経験有は12.1%、GC群で血友病の診療科からGC依頼経験有は39.6%だった。保因者支援についての自身の考えでは、「保因者の告知」「遺伝子検査」「出産」「患者の出生後」「患者の子育て」全5項目で必要と回答した者は両群とも6588%いた。対して施設の実情では、全5項目で支援可能と回答した者はHem群2753%、GC群5475%で、GC群の方がHem群よりも支援可能な割合が高かった。調査2:相談内容は、ひどい貧血、結婚、2人目の妊娠、と様々。保因者問題に地域差はない。遺伝子医療部門の利用を勧めたいと思わない理由は、日本の遺伝カウンセラーは血友病包括医療の一環として養成されていないため、血友病の知識が少ない。遺伝子検査は、検査に至るまでには何段階ものステップを踏み、要する時間は膨大である。遺伝子検査を請け負う者は正しい倫理観を備えているなどの資質が必要だ。2018年度に行う調査は年度内には終了できた。質問紙調査の結果は単純集計まで実施できたが、これから統計解析を行い、更なる分析を行う。遺伝カウンセリング経験者へのインタビュー調査は、遺伝子医療部門の医療者で保因者の遺伝カウンセリング経験者を探すことが困難であった(質問紙調査の実施が大幅に遅れたことも一因)ため、血友病診療に関わる医療者で、保因者をテーマにした講演を行っている2人に直に調査協力を依頼した。2017年度の知見は公表する。2018年度は遺伝子相談を行う医療者を対象としたアンケート調査を行う予定で、現在準備を進めている。また当初の計画では、遺伝子医療分野の医療者で血友病保因者への相談経験のある者を対象とした、インタビュー調査を計画していた。しかし、対象者探しに困難を極めると予測されることから、血友病医療者にアドバイスを受け対応する。2019年度は2017年度と2018年度の調査結果を基に、専門家会議を行う。研究協力者である専門家(血友病医療、遺伝医療)間で課題と対策について検討する。また、本研究の成果は2019年ISTHで発表し、論文化する。次年度使用額が生じた理由は、本助成金獲得前より研究を開始していたため、その期間内に掛かる旅費等は他の研究費で賄っていたことによる。また、調査対象者の獲得について、比較的広島県の近隣で得ることができ、旅費の使用が見込みよりも少なかった。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画は、今年度の国内学会発表旅費を国際学会発表旅費に変更し、使用する。人件費が計画よりも少なかったが、これは研究時間の確保が困難な時期が多かったことによる。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画は、今年度の学会発表旅費及び英文校正費に追加して使用する。
自己集合による巨大共役原分子の創製と物性

2-(クロロフェニル)ボリルピリジン二量体の合成とX線構造解析に成功した。次いで各種溶媒中でLi処理しモノラジカルとジラジカルの混合を得た.ジラジカルはESR測定により三重項を形成することが判明した。今後温度可変での測定を行い三重項が基底状態かどうか検討する。またより会合数の多い多量体でボリラジカルを発生させることを検討する。4-ジエチルポリルピリジンが結晶状態で六量体を形成することはすでに示した。溶解度の高いブチル基置換体の蒸気圧浸透圧測定から,溶液状態でも六量体を形成していることが判明した。今後水酸基などの官能基を導入し乞接現象を観測する。ハイパバレント結合によって安定化されたアルコキシビスマスのビスマス原子に,近傍の酸素原子がさらに2個配位していることをX線構造解析により明らかとした。このことはビスマス原子と酸素原子との高い親和性を用いて超分子構造が形成できることを意味している。今後,開殻構造を持つ酸素原子を用いて開殻構造系超分子の形成を検討する。三価ホウ素原子を持つ分子の自己集合能をを検討するために,チ-ジエチルボリルピリジンの会合状態を調べた。X線構造解析では分子間ホウ素-窒素配位結合により六量体を形成していることが判明した。配位中心であるホラ素原子の四面体性は78.7%であってこれまで得られた異性体の多量体,即ち四量体,二量体の場合よりも低い値となっている。溶液状態に関しては蒸気圧浸透圧(降下法)測定から会合度5という値が得られた。しかしながら溶解度が低いため低濃度の実験であり今後の検討が必要である。また分子モデルの検討から六量体はシクロデキストリンと同程度の空洞を持つため新規分子認識系としての展開が期待される.2-クロロ-2-フェニルボリルピリジンを自己集合により二量化させることに成功した。金属によりふたつの塩素原子をラジカル的に離脱させて共役2スピン系を合成レスピン状態をはじめ各種物性を調べる予定である。ピロロホルピンの合成を達成し、チェノ-およびピロロホルピンそれぞれについて縮環形式の異る2種類づつ,即ち計四種類の化合物を合成した。今後分子間head-tail型の相互作用etc自己集合性について検討する予定である。
高分子ゲル超薄膜によるナノ保湿表面を利用した非乾燥抗原抗体反応場の構築

高分子ハイドロゲルN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAAm)は、人間の体温近傍に下限臨界溶液温度(LCST)を制御することが可能であり、薄膜では、表面の分子配向性が温度に応答し、親/疎水性変化を示すことが知られている。この特性から、細胞シート培養において接着性タンパク質を維持した状態での培養皿からの脱着を可能とし再生医療への応用が大変注目されている。しかしながら、基板との相互作用による2次元性が顕著となる超薄膜において、LCST近傍の膨潤・収縮挙動について、特に膜構造(膜厚、密度、界面ラフネス)の観点からは不明な点が多く、本研究では、試料雰囲気の温湿度を同時制御可能なX線反射率測定系を構築し、NIPAAm超薄膜における2次元的な網目構造と保水特性との相関を明らかとするとともに、LCST近傍における膜構造変化を詳細に観測することを目的としている。試料は、表面グラフトによりSiウエハー上に固定化されたNIPAAm共重合体薄膜を用いている。測定は、高分解能X線反射率計(Rigaku ATX-G)、試料の温湿度制御は、独自に作製した専用試料セル及び高精度温湿度制御装置(Rigaku HUM-1)を用いて行った。NIPAAm超薄膜を室温大気中で十分に乾燥させた後、試料セル内を室温に維持し湿度を80%まで上昇させたところ、室温大気中において5.97±0.03nmの膜厚が、湿潤状態では、6.89±0.03nmまで増加することが初めて観測された。温度一定であることから単なる熱膨張ではなく、高分子鎖内に大気中の水分を取り込み膨潤したものと考えられる。また、膜密度についても膨潤前後で1g/cm3以下と低密度であり、ゲル特有の高分子鎖の網目構造に由来するポーラスな膜密度を反映したものとなっていた。
イオンの動きがその場でわかる電気泳動の実験法の開発とイオンの学習指導への応用

高等学校「化学基礎」におけるイオンの学習では、電気泳動を観察するとイオンを理解しやすくなる。従来の教材では実験時間やイオンの種類、電源装置などに難点があり、イオンの性質を生徒の視覚に訴えかけるのが難しかった。本研究では専用の電源装置の開発と植物染色の応用により「イオンが目に見えて動く」と生徒にその場で実感させ、イオンの性質を理解させる教材を作成することができた。さらにこの実験方法が電気分解の学習にも利用できることを見出した。電気泳動の電源装置は、商用電源から700V直流(20W)を出力するものを設計・製作した。最終的には、回路はハーフブリッジコンバータとし、一次側と二次側を絶縁するトランスを用い、最終段で6倍圧整流するものとした。電気的には出力を大地と絶縁させ、感電の危険を抑えた。この装置により11cmのろ紙上でのイオンの電気泳動を13分間で目視で観察できるようになり、少人数授業では生徒に直接観察させ、教室授業では教材提示装置で指導することができるようになった。陽イオンの電気泳動では、植物染色の媒染法を応用するとIII (HDイオン、銅(II)イオン、アルミニウムイオンなど学習上基本的な陽イオンの泳動を鮮明に観察できることがわかった。すなわち紅茶、スオウ、ログウッドなどで染めたろ紙を食酢希釈液または薄い炭酸水素ナトリウム水溶液で濡らし、そこへ上述のイオンを含ませたろ紙片を乗せて実験した。さらに染色したろ紙を用い、電極に鉄、銅、アルミニウムなどを用いて電気分解を行うと、電極の酸化で生成したイオンの泳動が観察でき、イオンの生成や電気分解の学習にも有効なこともわかった。開発した装置と実験の追試験を他校教員に依頼した結果、高速で鮮明な電気泳動が再確認され、イオンの性質や電気分解の反応の学習に効果的なことが支持された。
小胞体に由来する新規オルガネラ"ER body"の解析

シロイヌナズナの根に見られるオルガネラ"ER Body"の機能を明らかにするため、その構成たんぱく質であるPYK10ベータ・グルコシダーゼおよび関連タンパク質の解析を行った。共発現解析からPYK10と関連が深いと考えられるタンパク質としてNAI2を同定した。NAI2はER bodyに局在するタンパク質であること、これを欠損するとER bodyが作られなくなることを明らかにした。また、NAI2を欠く突然変異体においてはPYK10のmRNA蓄積量に野生型と変化がないが、タンパク質の蓄積量が減少することが分かった。さらにNAI2を欠く突然変異体においてPYK10タンパク質は小胞体のネットワークに拡散してしまうことを明らかにした。これらの結果からNAI2は小胞体内腔においてPYK10タンパク質を凝集させることでER body形成を起こしているタンパク質であると考えられ、またPYK10タンパク質はNAI2によって凝集させられることによってより安定になっていると考えられる。さらに我々は、ER bodyの形態制御機構を明らかにするため、ER body数・形態の定量解析システムを構築した。この定量解析システムによってER bodyが長くなる変異体と短くなる変異体を見出した。長くなる変異体の原因遺伝子を同定したところ、PYK10のアミノ酸置換変異が原因であることが分かった。また、短くなる変異体では膜タンパク質IMP1が欠損している。さらに一過的遺伝子発現や分画遠心法をもちいたタンパク質の局在解析から、IMP1はER body膜に局在するということがわかった。以上、述べたように、NAI2を介したER body形成の分子機構およびER body内容物PYK10・膜タンパク質IMP1によるERbody形態の制御機構を明らかにした。シロイヌナズナの根に見られるオルガネラ"ER Body"の機能を明らかにするため、その構成たんぱく質であるPYK10ベータ・グルコシダーゼの解析を行った。その結果、PYK10ベータ・グルコシダーゼは植物組織破壊後にジャカリン様レクチン、GDSLリパーゼと相互作用し、数マイクロメートルにおよぶ巨大な複合体を形成することがわかった。正常な組織中では、PYK10はER body、ジャカリン様レクチンは細胞質、GDSLリパーゼは細胞外に局在するが、病傷害によって組織が壊された時、初めて出会い複合体を作ると考えられる。また、ジャカリン様レクチン、GDSLリパーゼを欠損する変異体を単離し、解析したところそれらの変異体ではPYK10複合体のサイズが大きくなることがわかった。このことからジャカリン様レクチン、GDSLリパーゼはPYK10複合体のサイズを調整していると考えられる。PYK10は病傷害を受けた際、その基質を分解し抗菌物質などを産生すると考えられている。そこから推定するに、PYK10は巨大な複合体を形成することで菌などの分泌するプロテアーゼなどによる分解を免れていると考えられる。実際、PYK10複合体は抽出後もきわめて安定で、室温で24時間以上変わらぬ活性を保っている。現在、PYK10の天然気質を同定するため、かずさDNA研究所と共同でメタボローム解析を行っている。すでに候補化合物を得ており、さらに詳しく解析するため京都大学化学研究所との共同研究を進めている。シロイヌナズナの根に見られるオルガネラ"ER Body"の機能を明らかにするため、その構成たんばく質であるPYK10ベータ・グルコシダーゼの解析を行った。その結果、PYK10ベータ・グルコシダーゼは植物組織破壊後にジャカリン様レクチンと相互作用シ、数マイクロメートルにおよぶ巨大な複合体を形成することがわかった。また,ジャカリン様レクチンを欠損する変異体を単離し、解析したところそれらの変異体ではPYK10複合体が大きくなり、別のジャカリン様レクチンTAL31を欠損する変異体ではPYK10複合体が小さくなった。これらのことからシロイヌナズナは正反対の機能を持つジャカリン様レクチンをもち、その量比を変えることでPYK10複合体を適正な大きさに調節していることが分かった。そこから推定するに、PYK10は巨大な複合体を形成することで菌などの分泌するプロテアーゼなどによる分解を免れていると考えられるが、一方、無秩序に複合体が巨大化すると酵素としての効率の低下を招くため、相反する機能のジャカリン様レクチンによって適正な大きさに保っているのであろう。さらに、ER bodyの形成、維持に関わる機構を効率よく同定するため、低コストのタイリングアレイの開発とそれを利用した高速正遺伝学系の構築、及び進化集団遺伝学的解析を行った。

これらの結果からNAI2は小胞体内腔においてPYK10タンパク質を凝集させることでER body形成を起こしているタンパク質であると考えられ、またPYK10タンパク質はNAI2によって凝集させられることによってより安定になっていると考えられる。さらに我々は、ER bodyの形態制御機構を明らかにするため、ER body数・形態の定量解析システムを構築した。この定量解析システムによってER bodyが長くなる変異体と短くなる変異体を見出した。長くなる変異体の原因遺伝子を同定したところ、PYK10のアミノ酸置換変異が原因であることが分かった。また、短くなる変異体では膜タンパク質IMP1が欠損している。さらに一過的遺伝子発現や分画遠心法をもちいたタンパク質の局在解析から、IMP1はER body膜に局在するということがわかった。以上、述べたように、NAI2を介したER body形成の分子機構およびER body内容物PYK10・膜タンパク質IMP1によるERbody形態の制御機構を明らかにした。
超音速分子線を用いた半導体表面反応ダイナミックスの分子論的解明

半導体結晶成長に現れる基本的なガス表面反応を分子論的な立場から動的に解明する事を目的として研究を行った。表面に吸着した金属原子と酸素分子の反応断面積を分子線の手法により求め、表面電子状態が表面反応に如何なる役割を演じているかを調べた。金属原子としては、今までのCs,Kに加えて、Na,及びLiを取り上げた。Ge(100),Si(100)上に上記のアルカリ原子を1層吸着させて、酸素分子の初期吸着確率Soを求めた。結果を要約すると、K,CsではSo=1.0,他方、Li,NaではSo=0.5となった。このような違いが発生する理由を以下のように考えた。K,CsはSi(100),Ge(100)では、最外殻電子をSiのダイマー軌道に与えて自らはイオン的に吸着する。1ML程度の高い被覆率に於いては、一旦イオン化した電子を自らの位置に取り戻す用になり、いわゆる金属的な相が実現される。他方、Liはイオン化ポテンシャルは表面の仕事関数よりも大きいため、イオン化は起こらない。それよりも、表面最外層のSiダングリングボンドと共有的に結合し、フェルミ準位付近の電子密度を低下する。これは、1層程度以上の吸着に於いても事態は変わらず、Liはバルクに進入しながらでも共有結合を作る。Naの場合もイオン化ポテンシャルはフェルミ準位より大きく、Liと同じ事が起こっていると想像される。要約すると、表面電子がフェルミ準位付近に高密度に蓄積されると、飛来する酸素分子は速やかにその電子を受取り、負イオン状態になる。それにより酸素解離吸着が進行する。他方、Li,Naが吸着した表面では、フェルミ準位付近の電子密度が低く、電子移動が速やかに進行しない。そのため、初期の酸素吸着確率がCs,Kよりも低下すると判断される。
急性中耳炎における肺炎球菌血清型の検討と特異的免疫応答の検討

本邦における急性中耳炎患児より分離された肺炎球菌の薬剤感受性および血清型分布について検討した。中耳貯留液および鼻咽腔から通常の臨床細菌学的手法により肺炎球菌を分離同定した後に、血清型特異的PCR法および抗血清による莢膜膨化反応により血清型を分離同定した。急性中耳炎患児の中耳貯留液より分離された肺炎球菌を用いた実験では、主な血清型としては19F型が19. 4%、23F型が14. 9%、14型が11. 4%、6B型が11. 4%、6A型が9. 1%、3型が9. 1%であった。肺炎球菌ワクチン7価(7-PCV)、10価(11-PCV)、13価蛋白結合型ワクチン(13-PCV)および23価莢膜多糖体ワクチン(PPV)の肺炎球菌カバー率は、それぞれ7-PCVが60. 6%、11-PCVが61. 7%、13-PCVが82. 9%、PPVが82. 9%であった。本邦における急性中耳炎患児より分離された肺炎球菌の薬剤感受性および血清型分布ついて検討した。中耳貯留液および鼻咽腔から通常の臨床細菌学的手法により肺炎球菌を分離同定した後に、血清型特異的PCR法および抗血清(Statens Serum Institut)による莢膜膨化反応により血清型を分離同定した。また、微量液体希釈法によるペニシリンGの感受性を検討した。急性中耳炎患児の中耳貯留液より分離された肺炎球菌を用いた実験では、主な血清型としては19F型が19.4%、23F型が14.9%、14型が11.4%、6B型が11.4%、6A型が9.1%、3型が9.1%であった。肺炎球菌の血清型と薬剤感受性の関係については、3型はすべてPSSPであった。一方19F型および23F型はPRSPあるいはPISPに多く認められた。6Aおよび6B型、14型は薬剤感受性に関わらずPSSPおよびPRSPのいずれにも認められた。肺炎球菌ワクチン7価(7-PCV)、10価(11-PCV)、13価蛋白結合型ワクチン(13-PCV)および23価莢膜多糖体ワクチン(PPV)の肺炎球菌カバー率は、それぞれ7-PCVが60.6%、11-PCVが61.7%、13-PCVが82.9%、PPVが82.9%であった。先に分離同定された肺炎球菌血清型に基づいて、7価の蛋白結合型ワクチンの本邦における小児急性中耳炎に対する有効性を検討した。本邦における急性中耳炎の予防効果としては、交叉反応性も含めると急性中耳炎全体の予防効果としては7.49.1%の効果が期待された。また、肺炎球菌に対しては、33.141.0%の予防効果が、薬剤耐性肺炎球菌に対しては40.149.4%の予防効果が期待できた。今後、米国におけるRayらの分析を参考に、わが国における急性中耳炎の疾病負担と肺炎球菌ワクチンの費用削減効果を推計する予定である。急性中耳炎患児の中耳貯留液より分離された肺炎球菌を用いた実験では、主な血清型としては19F型が19.4%、23F型が14.9%、14型がll.4%、6B型が11.4%、6A型が9.1%、3型が9.1%であった。

肺炎球菌ワクチン7価(7-PCV)、10価(11-PCV)、13価蛋白結合型ワクチン(13-PCV)および23価莢膜多糖体ワクチン(PPV)の肺炎球菌カバー率は、それぞれ7-PCVが60.6%、11-PCVが61.7%、13-PCVが82.9%、PPVが82.9%であった。先に分離同定された肺炎球菌血清型に基づいて、7価の蛋白結合型ワクチンの本邦における小児急性中耳炎に対する有効性を検討した。本邦における急性中耳炎の予防効果としては、交叉反応性も含めると急性中耳炎全体の予防効果としては7.49.1%の効果が期待された。また、肺炎球菌に対しては、33.141.0%の予防効果が、薬剤耐性肺炎球菌に対しては40.149.4%の予防効果が期待できた。
新超伝導理論の研究

本特定研究は5班で構成されている特定研究「新超伝導物質」の理論研究を推進する班である(以下理論班と略称する)。理論班の主たる活動は、比較的大規模の研究会、少人数の研究者による討論会および交流、電算機による理論計算である。理論班の最大の特色は、これら研究会,討論会,交流を理論班分担者・協力者に限定せず、関連分野の理論研究者、必要な場合には実験研究者にもオープンにしていることであって、わが国理論研究者の超伝導への関心を大に高めつつある。60年度には、11月2022日の3日間、合宿形式による大型研究会を開催し、前年度に引続き、「近藤格子における重いフェルミオン超伝導」、「アンダーソン局在と超伝導」,「酸化物超伝導体BPBO」,「有機超伝導体【(BEDT-TTF)_2】【I_3】」等につき、活発な研究発表と討論が行われた。特に注目すべき成果として、名古屋の理論グループが提案した「A15型化合物の新しい理論モデル」がある。A15型化合物は現在なお最高の超伝導転移温度を示す物質であり、超伝導マグネットの主要線材でもあるが、この物質系の強い電子、フォノン結合と超伝導の関連は充分には解明されていなかった。上記の新モデルは、この物質での超伝導発現機構を近藤格子系と同称の数学形式で理解できる可能性を示唆したものである。この可能性のもつ重大な意義にかんがみ、61年2月19日に強い電子・フォノン結合系に関する専門理論家による討論会を開催し、35年間にわたるこの問題の研究にもかかわらず、なお大きな未解決課題のあることが明らかになった。なお、61年1月の本特定研究総括シンポジウムに参加した米国理論家も、「ミグダル近似」の成立しない強結合の理論が未解決であることを強調した。
国家と市場の役割の変容と市民社会：国家補助規制の意義とその正当化原理

平成30年度は当初の研究計画において、「総括的研究」として、これまでの年度で実施した各論を総括することにより、公的補助規制にかかる正当化原理という規範的課題を立体的に描きだすことを目的に、分析と論文の執筆を行うことを課題としていた。今年度は、実際にこの課題に取り組み、そしてそれを研究成果として論文の形で公表するための執筆作業を行った。検討の結果、EUにおける国家補助規制はあくまで競争法としての用意されているものの、正当化原理という点においては広範にわたり、その中には、競争政策上の規律として以外にも、例えばEUレベルの政策と加盟国による補助の趣旨の一貫性を確保する、ロビイングなどによる政策のキャプチャーに対する規律を通じた民主主義的な統制の補完等といった面において、日本においても規範としての正当化根拠たりうるものが見受けられた。他方で、日本においては補助についての競争法的な規律を導入するとしても、法秩序のあり方を理由として、事後の新たな立法などを通じたルールの潜脱が予想されるという困難も指摘される。また、民主主義的な統制の補完という正当化原理について言えば、かならずしもすべての加盟国の措置について当てはまるわけではなさそうだということが明らかになった。以上の研究成果の一部は、2019年度上旬に、商業雑誌(総合法律誌)において、「加盟国による租税上の優遇措置に対するEU国家補助規制の適用(仮)」として公表する予定となっている。上述の分析、論文の執筆に当たり、購入した文献、所属先および欧州大学院大学(European University Institute、EUI)の図書館が所蔵する資料に当たり、また欧州の複数の研究者らと意見交換を行った。本研究は、国家や自治体が事業者等に対して付与する助成金や補助金が競争を歪曲する効果を有するという問題について、EUにおける国家補助(State Aid)規制を比較法的検討の題材として、以下の2つの課題を明らかにするものである。(1)日本において公的補助(助成金・補助金等)を競争の観点から規律する必要性があるか、(2)公的補助規制の正当化原理はいかなるものか(日本とEUの比較法的検討)研究計画において、平成27年度は「規制の必要性の根拠づけ」に関して、EUの先行研究の検討を中心に実施することを主たる課題としていた。具体的には、資料収集を行いつつ、先行研究の分析を通じて、具体的に公的補助が市場における競争を歪曲する過程とその特徴を明らかにすることがこの課題の内容である。そこで、EUのウェブサイトや欧米の法律関連データベースであるWestlawやLexisNexis等を活用して資料を集めたほか、マックスプランク研究所(ドイツ、ミュンヘン)およびレーゲンスブルク大学図書館(ドイツ、レーゲンスブルク)において、オンラインでは収集できないデータ化されていない文献を収集した。収集した文献を整理し、重要なものから精読をしている。また、ブリュッセルで開催されたカンファレンスに参加することを通じて、EUにおける国家補助制度の運用についての最新の実務および学術的な動向に関する知見を得ることができた。また、本研究課題に関連して、経済産業研究所のプロジェクト内、および国会図書館において報告を行った。平成27年度は「規制の必要性の根拠づけ」に関して、EUの先行研究の検討を中心に実施することを主たる課題としていた。同年度には、レキシスネキシスなどのオンラインのデータベースを活用して資料収集したり、またオンラインで入手できない文献については現地で資料収集をすることができた。その後、当該資料を整理し、精読し、学説についての理解を進めているところである。したがって、平成27年度における研究の進捗はおおむね順調であるといえよう。本研究は、国家が事業者らに付与する国家補助について、(1)日本において公的補助(助成金/補助金等)を競争の観点から規律する必要性があるか、あるとすれば(2)公的補助規制の正当化原理はいかなるものか(日本とEUの比較法的検討)を明らかにすることを目的とする。平成28年度は立法資料・政策文書・EU裁判所の判例等を素材に、EUにおいて国家補助規制の正当化原理がどのように考えられているか検討し、検討の射程は、国家補助に関するルールを定めるEU機能条約107条に関するものとして、現在、EUにおいて国家補助規制がEUの法体系においてどのように位置づけられるか、またEU域内市場においてどのような役割を果たすかという点について、実務においてどのように考えられているかを明らかにすることを課題としていた。平成28年度は6月より3月の年度末まで休業を取得したため、進捗が遅れている。また、年度初めの4月から休業前までも体調不良を理由として、予定していた出張等を実施することができなかった。そのため、日本国内で入手することが困難な資料の収集および欧州の研究者へのインタビューの実施といった点において研究が特に遅れている。本論文では、EUにおける国家補助規制の正当化原理を明らかにした。歴史的には加盟国間の通商政策的な目的が意図されつつも、域内市場における競争政策としての目的に収束したという経緯が見いだされる。学説等においては両者の他に政治的な性質、とりわけ国内レベルの民主主義を補完する効果、およびEUレベルの経済政策統合を実現する効果が規制の目的として指摘されている。これらのうち、欧州委員会および欧州司法裁判所等の実務では、競争政策としての運用がなされてきたが、2000年代以降、欧州委員会の政策文書などにおいて、EUの経済政策の実現の間接的な手段としての国家補助規制の役割も強くみられるようになっていることを明らかにした。このようなEU国家補助についての正当化原理に関する理論的な側面はこれまでの日本の経済法学会において検討されたことのない問題であり、それゆえこの検討および結論は新たに学会に対して貢献するものとなったといえる。

また、上述の論文を執筆するにあたり、資料収集および意見交換等の目的で出張を実施した。これによって、ECSC条約およびEEC条約の交渉過程に関する一次資料に基づく情報や、欧州における最新の学説の動向などを論文において反映させることができた。平成29年度は、当初の研究計画においては、「公的補助規制の正当化原理<理論研究>」に取り組むことを課題としていた。今年度は、実際に、この課題に取り組み、論文の形で成果を示すことができた。研究計画においては、EUでは国家補助規制の正当化原理がどう捉えられてきたか検討することにより、純粋な競争政策状の目的に加えて、加盟国間の補助金競争を制限するという国際経済法的な性質が見いだされることを予想していた。しかし、論文において公表した成果としては、(1)EUにおいて域内市場における補助金を受ける事業者と受けない事業者間の競争を歪曲することを回避するという競争法としての機能が中心であることを確認しつつも、(2)これらのふたつのうち後者については、学説においては指摘がなされるけれども、実務においてはこれを正当化原理として説明することは欧州司法裁判所においても欧州委員会においてもなされていないこと、(3)国家補助規制がEU全体の経済政策の実現手段として用いられる側面が近年になり見受けられること、が明らかになった。(2)および(3)は当初予期した結論からは離れるものであり、意義のある成果であるといえると考えている。この点については、研究成果として論文を公表した(「EUにおける国家補助規制の正当化原理とその意義の広がり」RIETI Discussion Paper Series 17-J-070、2017年11月)。上述の論文の執筆に当たり、EUの歴史資料アーカイブで一次資料に当たり、また欧州大学院大学のGiorgio Monti教授と意見交換を行った。これにより、これまで日本に紹介されてこられなかったECSC設立条約およびEEC設立条約の交渉課程や、最新のEUにおける学説の動向などを論文に取り入れることが可能となった。平成30年度は当初の研究計画において、「総括的研究」として、これまでの年度で実施した各論を総括することにより、公的補助規制にかかる正当化原理という規範的課題を立体的に描きだすことを目的に、分析と論文の執筆を行うことを課題としていた。今年度は、実際にこの課題に取り組み、そしてそれを研究成果として論文の形で公表するための執筆作業を行った。検討の結果、EUにおける国家補助規制はあくまで競争法としての用意されているものの、正当化原理という点においては広範にわたり、その中には、競争政策上の規律として以外にも、例えばEUレベルの政策と加盟国による補助の趣旨の一貫性を確保する、ロビイングなどによる政策のキャプチャーに対する規律を通じた民主主義的な統制の補完等といった面において、日本においても規範としての正当化根拠たりうるものが見受けられた。
機械学習を適用した機能的磁気共鳴画像法によるエピソード記憶定着・想起の結果予測

本研究の目的は、機械学習を用い、神経活動からエピソード記憶の定着・想起を予測することを通して、長期記憶の定着・想起の成立のために十分な神経基盤の条件を解明することにあった。平成22年度の研究では、海馬の神経活動から記憶の定着度を、統計学的に十分に高い確率で予測することに成功している(Watanabe, et al. NeuroImage)。平成23年度は、この成果を国際学会(ASSC15)で発表した。平成23年から平成24年にかけては、新規開発した機械学習を用いて、海馬だけではなく大脳側頭葉皮質が記憶の定着・想起にどのように関わっているのかを調べた。その結果、Remote記憶は写真のカテゴリー毎に後側頭葉の別々の箇所に定着されること、前側頭葉は記憶のカテゴリーにかかわらずRemote記憶の想起に関わっていること、海馬はRecent記憶の想起に関係していること、海馬を経由してカテゴリー別に後側頭葉の特定の箇所に定着したRemote記憶は、いったん前側頭葉を経由することで想起される、ということが明らかになった。この結果は査読付き国際学術誌に掲載され(Watanabe et al., The Journal of Neuroscience, 2012)、国際学会(Neuro 2012, Neuroscience 2012)で発表された。このようにヒトの認知機能には脳内の大規模ネットワークが関与している。平成24年度には、その脳内のネットワークの複雑さを新たな機械学習を用いて定量化することも行った。まず、6人の健常被験者の安静時脳のfMRI信号を記録した。そこにBoltzmann machineでIsing modelがどの程度フィットするのかを検討した。その結果、1次モデルに比べて有意に正確に2次モデルは安静時脳信号を説明することができた。3次モデルと2次モデルとの間に有意な差は認めなかった。この結果、安静時脳ネットワーク本研究の目的は、機械学習を用い、神経活動からエピソード記憶の定着・想起を予測することを通して、長期記憶の定着・想起の成立のために十分な神経基盤の条件を解明することにあった。本年度は、刺激・刺激提示プログラムの作成、正常被験者を用いた脳活動の測定及び、その解析を行った。脳活動の測定には機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用い、解析には機械学習の一つであるlinear support vector machineを適用した。解析ではまず、長期記憶の定着の有無に関して最も正確な情報を含んだ脳領域を、各被験者毎に海馬内から検索した。次に、その海馬領域から得られた脳信号をもとに、各刺激が想起できるのかどうかを予測した。最後に脳信号計測とは独立して行った記憶テストの結果とその予測を照らし合わせ、予測の的中率を算出した。その結果、13人中10人の被験者において、統計的に有意に高い的中率で、長期記憶の定着の有無を予測することができた。これは、同じ被験者内で使用するデータセットを変えた場合でも再現された。一方、脳信号を使用する領域を海馬ではなく下前頭葉に設定した場合は、有意に高い的中率は得られなかった。この結果は、機械学習を使用することで脳活動測定後の行動を予測できる可能性を示している。さらに、少なくともこの課題で使われた刺激の記憶の定着には、下前頭葉よりも海馬での処理のされ方がより重要な意味を持つことも示唆している。この結果は、査読付き国際学術誌に掲載され(Watanabe T, et al.Neuro Image.2011)、国際学会で発表された(Neuroscience 2010, San Diego, USA)。平成22年度の研究では海馬の神経活動から記憶の定着度を予測することに成功している(Watanabe,et al.Neuro Image)。平成23年度は、この成果を国際学会(ASSC 15)で発表するとともに、新規開発した機械学習を用いて、海馬だけではなく大脳側頭葉皮質が記憶の定着・想起にどのように関わっているのかを調べた。(1)まず健常者43人を募って約2ヶ月に及ぶ心理実験を行った。この実験では初めに各被験者に写真の組を覚えてもらった(Remote記憶)。(2)その後約2ヶ月後、同じ被験者に、同数の新しい写真の組を覚えてもらった(Recent記憶)。その直後に機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、これらRemote記憶・Recent記憶を被験者が想起している時の脳活動を測定した。(3)こうして計測された脳活動を解析することでまず、Remote記憶は写真のカテゴリー毎に後側頭葉の別々の箇所に定着されることが判明した。さらに、前側頭葉は、記憶のカテゴリーにかかわらずRemote記憶の想起に関わっていた。一方、海馬はRecent記憶の想起に関係があった。(4)新規開発した機械学習に基づく解析によって、これらの領域間ネットワークが明らかになった。それによると、記憶は海馬を経由してカテゴリー別に後側頭葉の特定の箇所に定着する。その記憶は、いったん前側頭葉を経由することで想起される。この長期記憶の定着・想起に関する側頭葉全体にわたるネットワークは、脳領域間の相互作用を機械学習を用いて解析することで初めて明らかになったものである。現在この結果は査読付き国際学術誌に投稿中である。

本研究の目的は、機械学習を用い、神経活動からエピソード記憶の定着・想起を予測することを通して、長期記憶の定着・想起の成立のために十分な神経基盤の条件を解明することにあった。平成22年度の研究では、海馬の神経活動から記憶の定着度を、統計学的に十分に高い確率で予測することに成功している(Watanabe, et al. NeuroImage)。平成23年度は、この成果を国際学会(ASSC15)で発表した。平成23年から平成24年にかけては、新規開発した機械学習を用いて、海馬だけではなく大脳側頭葉皮質が記憶の定着・想起にどのように関わっているのかを調べた。その結果、Remote記憶は写真のカテゴリー毎に後側頭葉の別々の箇所に定着されること、前側頭葉は記憶のカテゴリーにかかわらずRemote記憶の想起に関わっていること、海馬はRecent記憶の想起に関係していること、海馬を経由してカテゴリー別に後側頭葉の特定の箇所に定着したRemote記憶は、いったん前側頭葉を経由することで想起される、ということが明らかになった。この結果は査読付き国際学術誌に掲載され(Watanabe et al., The Journal of Neuroscience, 2012)、国際学会(Neuro 2012, Neuroscience 2012)で発表された。このようにヒトの認知機能には脳内の大規模ネットワークが関与している。平成24年度には、その脳内のネットワークの複雑さを新たな機械学習を用いて定量化することも行った。まず、6人の健常被験者の安静時脳のfMRI信号を記録した。そこにBoltzmann machineでIsing modelがどの程度フィットするのかを検討した。その結果、1次モデルに比べて有意に正確に2次モデルは安静時脳信号を説明することができた。3次モデルと2次モデルとの間に有意な差は認めなかった。この結果、安静時脳ネットワーク平成22年度に達成した事項を学会等で発表するとともに、その結果をさらに発展させるための研究を遂行することができた。その新たな結果もすでに査読付き国際学術誌に投稿中である。結果として、記憶の定着想起に関する神経基盤解明という目的がより高い次元で達成できる可能性が広がった。まず、上記の研究を国際学術誌に発表し、国際学会でその結果について他の研究者らと意見を交換することを目標とする。さらに、今回開発した機械学習に基づいた解析方法を睡眠中の脳活動の解析に適用することで、記憶がいかに定着するかの研究を深化させる予定である。
新しいプリン受容体タンパク質の構造と機能の研究

我々は1996年にアデノシンのみならずATPにも感受性のアデノシン受容体様タンパク(P3LP)をラット脳細胞膜に見出した。この受容体様タンパクと以前から想定されているハイブリッド型プリン受容体(P3受容体)の関係を明らかにしようと研究を進めた。ラット脳膜画分に存在するP3受容体様タンパクに特異的に結合するリガンドの開発はこのタンパクの機能を調べる上で重要である。まずアデノシン受容体の非特異的リガンドNECAが結合することから、その誘導体を検討して9-(6,7-dideoxy-β-D-allo-hept-5-ynofuranosyl)adenine(HAK2701)をP3LP特異的リガンドとして見出すともに、これを利用したP3LPアッセイ法を開発した。さらにNECAの5'-N置換基の誘導体を合成して構造と活性の相関を検討したところ、n-pentyl誘導体とcyclohexyl誘導体がHAK2701にも増して特異的かつ強い親和性を示した。これらの特異的リガンドの生理的作用を検討したところ、ウサギ耳動脈交感神経終末部のP3受容体系を活性化することが確認され、P3受容体アゴニストとしても働くことが明らかになった。このことは、P3LPは少なくともP3受容体のサブタイプであることを示唆している。一方、これまでの薬理学的解析からP3LPの特異性がアデノシンA1受容体とATP(P2Y_1タイプ)受容体の両特性を併せ持つことがわかったので、両者を培養細胞に共発現させたところ、アデノシンA1受容体とP2Y_1のヘテロ二量体形成が生ずることがわかった。この細胞においてはP3LPと類似のリガンド特異性を示すようになったばかりでなく、P2Y_1受容体のアゴニストによりA1受容体活性が活性化されるという細胞機能的ハイブリッド現象が生じた。これはアデノシン受容体とATP受容体の直接的なヘテロマーによりP3LPもしくはP3受容体が発現している可能性を示唆する。我々はアデノシン受容体とは異なりATPにも感受性のアデノシン受容体様蛋白をラット脳に見出した。いろいろな状況証拠から、このタンパクが2、3の研究グループから提唱されているが実態は明らかにされていないP3プリン受容体(心臓関連血管系の弛緩に関連するといわれ、アデノシン受容体とATP受容体の特異性を兼ね備えた受容体)であろうと考えている。したがって、この蛋白の精製、構造決定、遺伝子クローニング、などからこの蛋白がいわゆるハイブリッド型プリン受容体(P3受容体)であるか否か、そしてその生理的・薬理学的作用はいかなるものかを明らかにしようと研究を進めた。本年度は、このタンパク質(P3 purinoceptor-like protein、P3LPと略)の精製や生理的作用を調べる上で是非必要な特異的リガンドの開発に力を注いだ。まず既知の関連化合物をスクリーニングしたところ、非特異的アデノシン受容体アゴニスト5'-N-ethylcarboxamidoadenosine(NECA)に最も強い親和性を持つことが判明したので、NECAに類縁のアデノシン関連化合物を種々合成して部分精製したP3LP標品に対する反応性を検討した。まずアデノシンの5'位の置換が親和性に重要であることを見出し、最終的に9-(6.7-dideoxy-β-D-allo-hept-5-ynofuranosyl)adenineが最も強いP3LP結合活性を持つことを明らかにした。この新規化合物は立体特異的にP3LPと結合する。

また高濃度でA1アデノシン受容体を少し阻害するがA2A,A2B,A3アデノシン受容体には影響を与えないことから、P3LPの特異的かつ強力なリガンドと考えられる。また、P3LPタンパクのリガンド結合部位の性質も種々のリガンド構造-活性相関のデータより得ることが出来た。今後は、この特異的リガンドを利用して、P3LPの精製と機能を明らかにする予定である。我々は1996年にアデニンヌクレオシドのみならずヌクレオシドにも感受性のアデノシン受容体様蛋白をラット脳のシナプトゾームに見出した。このタンパクがP1やP2受容体とは異なるP3プリン受容体と類似の選択性を示すことから、この蛋白の構造と作用を明らかにすることでハイブリッド型プリン受容体(P3受容体)であるか否かを明らかにしたい。昨年度は、アデノシン誘導体HAK2701を新たに合成して、強いP3LP結合活性と特異性を持つことを明らかにした。本年度はさらに強力、かつアフィニティークロマトグラフィー様のリガンドとしても応用可能な特異的リガンドの開発を目的に、既知のプリン受容体リガンド及び新たに合成した種々のアデノシン誘導体のP3LPに対する作用について検討した。その結果アデノシンの5'位の大きさが致命的に重要であり、その長さを変えた化合物をスクリーニングすることで、HAK2701よりも、親和性に優れた誘導体を数個見出すことができた。これらの化合物を基にして、アフィニティークロマトグラフィー用のリガンドを合成してP3LPの精製を検討した。残念なことに、ゲルに結合させた状態では適用が困難であった。一方、特異的リガンドHAK2701を用いたP3LPの高感度アッセイ法を開発して、ラットの各組織におけるP3LP活性を直截に、かつ内在性のアデノシン受容体の活性を極力除去した状態で迅速に測定できるようにした。以上のように新規アデノシン受容体(様)タンパクの特異的リガンドや迅速アッセイ法が発見されたので、これを用いて構造決定へ努力したい。我々は1996年にアデノシンのみならずATPにも感受性のアデノシン受容体様タンパク(P3LP)をラット脳細胞膜に見出した。この受容体様タンパクと以前から想定されているハイブリッド型プリン受容体(P3受容体)の関係を明らかにしようと研究を進めた。ラット脳膜画分に存在するP3受容体様タンパクに特異的に結合するリガンドの開発はこのタンパクの機能を調べる上で重要である。そのひとつとしてHAK2701を昨年開発したが、合成法の難しさや特異性などの点でやや難がある。そこで合成が比較的容易で強力なリガンドの開発を試みた。P3受容体様タンパクに非特異的に結合するリガンドである5'-N-ethylcarboxamidoadenosineの5'-N置換基の誘導体を合成して構造と活性の相関を検討したところ、n-pentyl誘導体とcyclohexyl誘導体が特異的に最も強い活性を示した。これらの特異的リガンドの生理的作用を検討したところ、ウサギ耳動脈交感神経終末部のP3受容体系を活性化することが確認され、P3受容体アゴニストとしても働くことが明らかになった。このことは、P3LPは少なくともP3受容体のサブタイプであることを示唆している。