hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経系における誘引刺激と忌避刺激の感覚統合に基づく効用関数の構築

精神疾患は症状が一様ではなく、特定の原因が明らかでない場合が多い。そのため、ヒトと同様な精神疾患様症状を検出可能な優れた動物モデルを用いた実験系の確立は、精神疾患の原因および治療方法を模索する上で極めて重要な課題である。以前から行われている動物モデルを用いた精神疾患の研究手法としては、マウス等を用いたプレパルス抑制(PPI)の実験がある。PPIとは、驚愕刺激(pulse)の直前に微弱な刺激(prepulse)が先行することにより驚愕反応が抑制される行動現象であり、統合失調症や自閉症スペクトラムをはじめとした精神疾患患者ではPPIの減弱が認められている。本研究では、ショウジョウバエ幼虫を用いた実験系によってPPIの減弱の原因解明に取り組んできた。大きく分けて以下の2つの方策から研究を実施した。最初に、野生型(通常)の幼虫と精神疾患との関連が認められている変異体(fmrや12957など)の幼虫を対象に、幼虫に与える驚愕刺激の強度を変化させた場合の驚愕反応実験を行った。プレパルスに対しては、先行研究と同様に変異体においてPPIの減弱が観察された。一方で、驚愕刺激強度の変化に対しては、野生型と変異体の幼虫で反応が変化しなかった。この結果は、変異体におけるPPIの減弱が、刺激の受容過程において生じているのではなく、より高次の神経領域における回路異常が原因であることを示唆している。次に、Jovanic et al.(2016)によって提案された、幼虫の驚愕反応に関係する神経回路の活動を記述した数理モデルを用いて、PPIの減弱がどのような回路異常によって生じるのか検証を試みた。当該年度ではその準備として、上記で実施した驚愕反応実験における幼虫の行動傾向を再現できるパラメータ領域をメタ解析によって探索した。次年度ではこのパラメータ設定を用いて、PPIの減弱の原因をモデルから予測する。事前に計画していた実験系に技術上の問題が生じたため、同系統の実験系を利用して研究を進めている。また、先行研究であるJovanic et al.(2016)において、論文の記述誤りがあったためにスムーズな理論モデルの実装ができないという問題も生じた。これらにより、現在までの進捗状況は当初計画よりもやや遅れていると判断する。一方で、新しい実験系における驚愕反応実験の結果は既に揃っており、理論モデルも正確に実装することができた。現在は、実装した理論モデルによってPPIの減弱がどのような神経路異常から生じるのかを分析する作業に移っているが、実際の驚愕反応実験における幼虫の行動傾向を再現することに成功している。今後さらに分析することで、ショウジョウバエ幼虫のPPIの減弱を引き起こす神経メカニズムをより詳細に明らかにすることが期待できる。上記のように、研究の初期段階において予期せぬトラブルに見舞われた点もあったが、現在では研究は順調に進捗している。まず、幼虫の驚愕反応に関係する神経回路の活動を記述した数理モデルを用いて、PPIの減弱がどのような回路異常によって生じるのか予測する。具体的には、幼虫の神経回路に関係するモデルパラメータ(ニューロン間の接続強度,発火閾値など)を変化させてシミュレーションを実行し、各ニューロンのダイナミクスや驚愕反応の変化を分析する。次に、数理モデルによるPPIの減弱の原因に関する予測の正当性を、精神疾患との関連が認められている変異体(fmrや12957など)の幼虫を用いて検証する。これらの変異体ではPPIの減弱が観察されているが、具体的にどの神経領域において回路異常が生じているのかは明らかにされていない。そこで、数理モデルによって予測された神経回路の異常箇所を変異体の幼虫を用いて実験的に観察し、野生型(通常)の幼虫と比較することで、PPIの減弱の原因をより詳細に明らかにしていく。

当該年度ではその準備として、上記で実施した驚愕反応実験における幼虫の行動傾向を再現できるパラメータ領域をメタ解析によって探索した。次年度ではこのパラメータ設定を用いて、PPIの減弱の原因をモデルから予測する。事前に計画していた実験系に技術上の問題が生じたため、同系統の実験系を利用して研究を進めている。また、先行研究であるJovanic et al.(2016)において、論文の記述誤りがあったためにスムーズな理論モデルの実装ができないという問題も生じた。これらにより、現在までの進捗状況は当初計画よりもやや遅れていると判断する。一方で、新しい実験系における驚愕反応実験の結果は既に揃っており、理論モデルも正確に実装することができた。現在は、実装した理論モデルによってPPIの減弱がどのような神経路異常から生じるのかを分析する作業に移っているが、実際の驚愕反応実験における幼虫の行動傾向を再現することに成功している。今後さらに分析することで、ショウジョウバエ幼虫のPPIの減弱を引き起こす神経メカニズムをより詳細に明らかにすることが期待できる。上記のように、研究の初期段階において予期せぬトラブルに見舞われた点もあったが、現在では研究は順調に進捗している。まず、幼虫の驚愕反応に関係する神経回路の活動を記述した数理モデルを用いて、PPIの減弱がどのような回路異常によって生じるのか予測する。具体的には、幼虫の神経回路に関係するモデルパラメータ(ニューロン間の接続強度,発火閾値など)を変化させてシミュレーションを実行し、各ニューロンのダイナミクスや驚愕反応の変化を分析する。次に、数理モデルによるPPIの減弱の原因に関する予測の正当性を、精神疾患との関連が認められている変異体(fmrや12957など)の幼虫を用いて検証する。これらの変異体ではPPIの減弱が観察されているが、具体的にどの神経領域において回路異常が生じているのかは明らかにされていない。そこで、数理モデルによって予測された神経回路の異常箇所を変異体の幼虫を用いて実験的に観察し、野生型(通常)の幼虫と比較することで、PPIの減弱の原因をより詳細に明らかにしていく。
フォトクロミックターアリーレンによるネットワーク型光スイッチングポリマーの創成

当該研究員は、3つのヘテロ芳香環より構成されるターアリーレン系フォトクロミック分子において中央の芳香環にπ共役分子鎖を導入することで、類似構造を持つジアリールエテンの系で問題であった開環反応性を維持できることを報告している。採用第一年次では、光以外の外部応答刺激として酸応答による物性変化に着目した。また、申請書類に明記したターアリーレンポリマーを開発する前段階として、ターアリーレンの中央の芳香環をフェニル基で連結したダイマー分子を合成し、その光反応特性についても検討した。酸応答部位として、C-N結合が自由回転可能なジメチルアミノ基と不可能なジュロリジル基を導入したターアリーレン分子を合成し、酸添加に伴う物性変化について検討した。これらの分子のアセトニトリル中においてトリフルオロ酢酸(TFA)を添加することにより、ターアリーレン由来の吸収極大・蛍光波長がともに長浪長シフトを示した。ジメチルアミノ基を有するターアリーレンの吸収・蛍光波長シフトが70nm、50nmであったのに対し、ジュロリジル基を有するターアリーレンは80nm、70nmとより長波長シフトを示した。この酸添加した後のターアリーレンは紫外光によって光着色せず、酸による光反応のロック効果が見られた。さらに、これら酸添加後の状態は塩基としてトリエチルアミンを加えることで初期状態へと戻り、可逆な酸クロミズムを示した。また、光着色状態のターアリーレンに酸添加を行うことによって、その熱消色反応の半減期がt=2.06×10^6sからt=80sへと変化したことから、着色状態の熱安定性を大きく変化させることに成功した。ターアリーレンをフェニル基で連結したダイマー分子においては従来の合成法により合成したが、光照射後の生成物は片方の分子のみが異性化した化合物のみが得られ、両方のターアリーレン分子が光異性化した化合物は見られなかった。
熱水性石英と流体包有物から復元する太古代の海水酸素同位体比進化

1950年代以来、初期地球の海水酸素同位体比は現在と同じだったのか、それとも現在よりはるかに低かったのか、という地質学・地球化学上の大きな論争が続いている。これにより、太古代の堆積岩(またはその中の鉱物)の酸素同位体比を用いて古海水温を復元しても、0°Cから80°Cまで誤差が生じてしまうという現状である。そこで、本研究課題では、熱水性石英とその中に保存されている流体包有物を用いた新たな方法論を提案し、太古代の海水酸素同位体比を定量的に復元することを目的としている。平成30年度は、前年度までに採取した熱水性石英試料のSIMS分析を行った。その結果、米国グアム島のウマタック村沿岸部で採取した試料の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度のバリエーションは岩石と反応した低温熱水と海水の混合で説明することができることがわかった。このことは、熱水性石英試料の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度から熱水性石英形成時の海水酸素同位体比を復元することが可能であることを示している。論文投稿のためには追加分析が必要ではあるものの、本研究課題の一つ目の目的である「研究手法の確立」の目処がたったといえる。さらに、24億年前の試料のSIMS分析も行った結果、熱水性石英の酸素・ケイ素同位体比及び流体包有物の均質化温度のバリエーションは、現在の海水酸素同位体比でよく説明できることがわかった。また、西オーストラリア・ピルバラ地塊にて、マーブルバー地域及びビーズリーリバー地域の地質調査を行い、約200個の熱水性石英試料を採取した。平成29年度は採取した新生代の熱水性石英試料中の流体包有物のサイズが予想より小さく、均質化温度測定に多くの時間を費やすことになり、平成30年度以降に予定していた先カンブリア時代の熱水性石英資料のSIMS分析準備を進めたが、平成30年度は当初予定していた「研究手法の確立」をほぼ達成し、先カンブリア時代の試料のSIMS分析を開始することもできた。また、先カンブリア時代の地質体の地質調査・試料採取も順調に行うことができた。したがって、平成30年度までの研究計画は予定通り進めることができており、全体の進捗状況は「おおむね順調」とした。平成31年度は、平成30年度までに行った新生代及び原生代の熱水生石英試料のSIMS分析結果を詳細に解析し、追加分析を行う。これにより、熱水生石英の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度から海水酸素同位体比を復元するという本研究手法を確立する。また、平成30年度同様、西オーストラリア・ピルバラ地域で地質調査・試料採取を行い、採取された試料の両面研磨薄片の作成、流体包有物の均質化温度測定、石英のSIMS分析を行う。これにより、太古代の海水酸素同位体比を復元し、これまでの成果も合わせて太古代から現在までの海水酸素同位体比変動を明らかにする。そこで、本申請課題では、熱水性石英とその中に保存されている流体包有物を用いた新たな方法論を提案し、太古代の海水酸素同位体比を定量的に復元することを目的としている。平成29年度は、研究手法の確立に用いる新生代の熱水性石英試料を採取するため、静岡県瀬戸川帯及び米国グアム島の地質調査・試料採取を行った。静岡県瀬戸川帯の調査では枕状溶岩の空隙を埋めている熱水性沈殿物を発見したものの、熱水性沈殿物を構成する鉱物が主に炭酸塩鉱物であり、熱水性石英を発見することができなかった。一方、米国グアム島では、ウマタック村沿岸部の一部に熱水性石英を保持する枕状溶岩が分布していること明らかにし、熱水性石英試料を約30個採取することができた。採取された熱水性石英試料の両面研磨薄片を作成し、試料の一次記載を行ったところ、石英中に約3マイクロメートル以下の非常に小さな流体包有物が含まれることが明らかになった。この流体包有物のサイズは当初予想していたものよりはるかに小さく、均質化温度測定に多くの時間を要することが判明したため、当初の計画を変更し、すでに保有している先カンブリア時代の試料のSIMS酸素同位体比分析を前倒しして行うこととし、その分析用試料の準備を行った。平成29年度に採取した新生代の熱水性石英試料について一次記載を行った結果、含まれる流体包有物のサイズが予想より小さく、均質化温度測定が比較的難しいことが明らかになった。そのため、平成29年度に予定していた新生代の熱水性石英試料のSIMS分析を次年度以降に見送り、代わりに平成30年度以降に予定していた先カンブリア時代の熱水性石英試料のSIMS分析準備を進めた。当初の計画より遅れている作業と計画を前倒した作業があるため、全体の進捗状況は「おおむね順調」とした。

1950年代以来、初期地球の海水酸素同位体比は現在と同じだったのか、それとも現在よりはるかに低かったのか、という地質学・地球化学上の大きな論争が続いている。これにより、太古代の堆積岩(またはその中の鉱物)の酸素同位体比を用いて古海水温を復元しても、0°Cから80°Cまで誤差が生じてしまうという現状である。そこで、本研究課題では、熱水性石英とその中に保存されている流体包有物を用いた新たな方法論を提案し、太古代の海水酸素同位体比を定量的に復元することを目的としている。平成30年度は、前年度までに採取した熱水性石英試料のSIMS分析を行った。その結果、米国グアム島のウマタック村沿岸部で採取した試料の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度のバリエーションは岩石と反応した低温熱水と海水の混合で説明することができることがわかった。このことは、熱水性石英試料の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度から熱水性石英形成時の海水酸素同位体比を復元することが可能であることを示している。論文投稿のためには追加分析が必要ではあるものの、本研究課題の一つ目の目的である「研究手法の確立」の目処がたったといえる。さらに、24億年前の試料のSIMS分析も行った結果、熱水性石英の酸素・ケイ素同位体比及び流体包有物の均質化温度のバリエーションは、現在の海水酸素同位体比でよく説明できることがわかった。また、西オーストラリア・ピルバラ地塊にて、マーブルバー地域及びビーズリーリバー地域の地質調査を行い、約200個の熱水性石英試料を採取した。平成29年度は採取した新生代の熱水性石英試料中の流体包有物のサイズが予想より小さく、均質化温度測定に多くの時間を費やすことになり、平成30年度以降に予定していた先カンブリア時代の熱水性石英資料のSIMS分析準備を進めたが、平成30年度は当初予定していた「研究手法の確立」をほぼ達成し、先カンブリア時代の試料のSIMS分析を開始することもできた。また、先カンブリア時代の地質体の地質調査・試料採取も順調に行うことができた。したがって、平成30年度までの研究計画は予定通り進めることができており、全体の進捗状況は「おおむね順調」とした。新生代の熱水性石英試料の流体包有物が予想より小さく、均質化温度測定に多くの時間を要することが判明したため、今後は薄片試料を当初の予定より多く作成し、均質化温度測定可能な流体包有物の発見を目指す。一方で、計画を前倒ししてSIMS分析準備した先カンブリア時代の試料については平成30年度早期にSIMS分析を行う。また、新たな試料を採取するために西オーストラリア・ピルバラ地域で当初の計画通り地質調査・試料採取を行う。平成31年度は、平成30年度までに行った新生代及び原生代の熱水生石英試料のSIMS分析結果を詳細に解析し、追加分析を行う。これにより、熱水生石英の酸素・ケイ素同位体比と流体包有物の均質化温度から海水酸素同位体比を復元するという本研究手法を確立する。また、平成30年度同様、西オーストラリア・ピルバラ地域で地質調査・試料採取を行い、採取された試料の両面研磨薄片の作成、流体包有物の均質化温度測定、石英のSIMS分析を行う。これにより、太古代の海水酸素同位体比を復元し、これまでの成果も合わせて太古代から現在までの海水酸素同位体比変動を明らかにする。
生体用鉄ガリウム系磁歪材料システムの電磁メゾ力学特性解明と高性能・省電力化

本研究は,生体用自己給電電磁デバイスの設計法及び信頼性・耐久性評価法を開発することを目的に,先端超磁歪材料システムを取り上げ,微視構造および磁壁移動・磁区回転等の影響を考慮して,環境発電特性および破壊・疲労特性に及ぼす磁場の影響をマルチフィジックス数値シミュレーション・実験両面から解明したものである.また,得られたデータを蓄積し,出力電力が大きく長寿命な磁歪材料システムの材料・構造について検討を加えている.本研究は,生体用自己給電電磁デバイスの設計法及び信頼性・耐久性評価法を開発することを目的に,先端超磁歪材料システムを取り上げ,微視構造および磁壁移動・磁区回転等の影響を考慮して,環境発電特性および破壊・疲労特性に及ぼす磁場の影響をマルチフィジックス数値シミュレーション・実験両面から解明したものである.また,得られたデータを蓄積し,出力電力が大きく長寿命な磁歪材料システムの材料・構造について検討を加えている.本研究は,生体用鉄ガリウム系磁歪材料システムの高性能・省電力化を目指し,磁歪材料システムの電磁メゾ力学特性に関する数値シミュレーション・実験を行って,発電・振動特性及び破壊・疲労挙動を解明するものである.得られた成果を要約すると以下の通りである.1.位置可変式プルーフマスを有する超磁歪エナジーハーベスターを作製し,曲げ振動試験を行って,出力電圧を測定した.また,三次元有限要素解析を行い,出力電圧と振動数の関係を求めて,実験結果に理論的検討を加えた.さらに,応力や出力電圧・電力の振動数・プルーフマス・負荷抵抗依存性について解明・考察した.2. (a)磁場内における片側縁き裂を有する超磁歪材料の三点曲げ破壊試験を行い,破壊荷重を測定した.磁化容易軸および磁場はき裂面に垂直な試験片長さ方向の場合を考えた.また,有限要素解析を行い,臨界エネルギー解放率に及ぼす磁場の影響を解明・考察した.(b)磁場内における片側縁き裂を有する超磁歪材料の三点曲げ繰返し疲労試験を行い,破断繰返し数を計測した.また,エネルギー解放率の有限要素解析や走査型電子・レーザー顕微鏡による破面観察を行い,理論・実験両面から検討を加えた.(c)片側縁き裂を有する磁歪材料の磁場による伸びひずみを計測し,磁歪特性を評価した.また,磁場内における3点曲げ定負荷速度破壊試験を行い,破壊荷重の負荷速度依存性に及ぼす材料及び磁場の影響を明らかにした.さらに,有限要素解析を行い,臨界エネルギー解放率に及ぼす材料及び磁場の影響を解明・考察した.材料システム設計学
パターン形成の動力学-非平衡物理学の新局面-

本総合研究(B)は、非平衡パターン形成・発展機構に関する組織的な研究めざした重点領域研究の申請を行うため、その事前調査、企画準備、組織構成を目的として、前年度に引続き計画され、採択されたものである。研究調査は前回と同じく、次の諸点を中心とした。(1)複合系や散逸系に見られるパターンの非線形発展、(2)時間に依存したGinzburg-Landau方程式およびその様々なバ-ジョンが示すパターンと動力学、(3)構造欠陥、界面など局在したパターンの分岐現象とその記述、(4)構造欠陥の発生とその乱流化(欠陥乱流)の特徴、発生のメカニズムの解明、(5)複合系に発生する非線形波動における分岐と乱流への転移、(6)化学反応系に見られるマクロパターンのダイナミクス、(7)振幅方程式、位相方程式が与える情報と将来の可能性について。また、動向調査として、(1)巨視的方程式の研究に関する新しい動向について、(2)パターン形成におけるわが国での新しい実験的研究の調査、(3)コンピューターによる理論解析の可視化の動向、(4)今後期待される、あるいは計画すべき重要なパターン研究課題の調査、(5)静的、動的情報の縮約の将来動向について、などが検討された。その結果は平成6年7月の京都市国際交流会館における企画会議および同年12月の基礎化学研究所(京都)における「パターン形成の動力学」研究会を通じて報告・討議された。また、本研究は、同じく重点領域研究の申請をめざした平成6年度総合研究(B)「非線形現象に現れる特異性の解明」(代表者、三村昌泰)と目的、趣旨において共通する部分が多いことから、重点領域研究の申請を一本化することが両研究計画の参加者による度重なる討議の結果決定された。なお、平成8年度発足の重点領域申請は、申請代表者を三村昌泰氏とし、申請書に関る予算は同氏を代表者とする上記の総合研究班から支出した。
他者との関係継続の予期が顔認知に及ぼす影響―fMRIを用いた基礎的検討―

顔からの第一印象は対人関係において非常に重要な要素である.第一印象の形成には,印象を形成する側の他者との関係意識の違いが影響しているのではないかと考えられる.初対面時の相手では,関係継続の予期が対人関係の重要性を高め,対人コミュニケーションに違いを及ぼすことが明らかになっているが,こうした行動パターンの違いを生じる背景に,脳活動のどのような相違があるのかについては,まだ十分に明らかになっていない.本研究は,初対面の相手に対する対人関係継続予期の有無による脳活動の違いを明らかにすると同時に,性格特性と安静時における脳機能的結合(functional connectivity)を詳細に分析し,コミュニケーション基盤となる対人関係処理ネットワークを推定することを目的とする.初年度である2018年は,以下の4点に取り組んだ。1)外国人の顔データを用いた予備研究データを再解析し,1件の学会発表を実施2)顔画像に用いるサンプルデータを、複数のデータベースをもとに選択3)統計とプログラミングの基本講習を受講することにより,統計解析およびプログラム構築に必要な基礎知識を収集4)connectivity analysisに使用するソフトウェアとその使用方法について,チュートリアル講習に参加して基礎知識を収集(理由)所属機関の若手研究者海外派遣制度を利用し,およそ5か月間スウェーデンのカロリンスカ研究所に赴任していたため,物理的に所属機関のMRIを操作したり,専用のソフトを用いたプログラム構築が困難だった.ただし赴任中も検討可能な範囲では作業(顔データベース検索やソフトウェア・解析の基礎知識の蓄積)が進んでいたため,「やや」遅れているという判断とした.今後は,顔データベースの契約締結後に,1課題に用いる顔データの選定,2データを用いた実験課題の作成3課題を用いた予備実験の実施4予備実験の結果をもとに修正課題を作成5本実験の実施の手順で実験を進めていく予定である.作業進捗ペースにより,国内外での学会発表にエントリーしていく予定である.なお実験課題は,課題を教示の通りに行えていたかを確認する目的で,パフォーマンスを測定できるようプログラムを構築していく。物品費が予想よりも多くかかった一方,計画がやや遅れたため人件費がかからなかった.その結果,わずかに予算が余ったと思われる.
弦の場の理論の基本原理解明に向けた弦の非摂動現象の研究

Modified cubic super-SFTの作用は、picture数を変化させる演算子、picture-changingoperator(PCO)を含んでいる。この演算子は非自明なカーネルを持つため、modified cubic super-SFTの作用は、BRST演算子Q_Bに関するゲージ対称性に加えて、PCOのカーネルに起因するゲージ対称性を持つ。これらのゲージ対称性のゲージ固定は、Rセクターについては矛盾なく固定する方法が知られていたのに対し、NSセクターについては満足のいく形では行われていなかった。我々は、modified cuhic super-SFTのNSセクターのゲージ固定について相補的な二通りの方法を用いて研究を進め、Batalin-Vilkovisky (BV)形式の応用や、プロパゲータを求めるなど幾つかの重要な進展を得た。(1)カーネル自由度を除いた弦場を成分で表す方法我々は、PCOのカーネルの自由度を取り除いた弦場を成分場の形で具体的に書き下した。この制限された弦場の空間内では、作用に含まれるPCOは非縮退の計量として振る舞い、カーネルに関するゲージ自由度は固定されている。また、この部分空間内でBV形式を用い、残るQ_Bに関するゲージ対称性を固定できることを示した。我々は、BVマスター方程式を満たす作用は、もとのゲージ不変な作用において、弦場をゴースト数の制限を持たないものに置き換えて得られることを示した。さらに、PCOのカーネルの自由度を除いたcomponent fieldを場と反場の成分にそれぞれ分け、反場を消去するゲージ固定条件を課すことで、ゲージ固定を行った。(2)射影演算子を用いたゲージ固定我々は、non-localな射影演算子を用いることで、modified cubic super-SFTにおいてSiegel条件(摂動論に便利なBosonic SFTのゲージ固定条件)に対応するゲージ固定を行った。この方法により、摂動論への応用に適したプロパゲータを求めることができた。しかし一方で、場と反場の成分を具体的に求めることやゲージ固定された場のBRST変換の評価が難しいという欠点を持つこともわかっており、これらの点についてはさらなる研究が必要である。開いた超弦の場の理論の一つ、モディファイドキュービック型超弦の場の理論についてゲージ固定と摂動的振幅に関する研究を行った。1.超弦はピクチャー数と呼ばれる量子数を持ち、これを変化させる演算子はピクチャーチェンジングオペレーターと呼ばれる。ピクチャーチェンジングオペレーターはカーネルを持つため、理論にはゲージ対称性が存在する。このゲージ自由度を固定しプロパゲータを導くことによって初めて、摂動的振幅の計算が可能になる。超弦には、フェルミオンを表すラモンセクターとボソンを表すヌヴォ・シュワルツセクターがあり、このうちラモンセクターに関しては、上記のゲージ対称性を取り除く射影演算子が定義されている。一方ヌヴォ・シュワルツセクターでは無矛盾に定義されていないのが現状である。我々は、ラモンセクターのゲージ固定を、バタリン・ヴィルコヴィスキー形式で書き直して応用し、ヌヴォ・シュワルツセクターのゲージ自由度を取り除く射影演算子を構成することに成功した。これを元にプロパゲータを導くことは、射影された場とピクチャーチェンジングオペレーターの構造が非常に複雑で解析的な計算が難しいため、今後の課題である。2.新しいピクチャーチェンジングオペレーター上述のように既存のピクチャーチェンジングオペレーターでは、摂動論の構成が困難である。そこで新しい演算子を定義することを目指し、いくつかの候補を見つけ出した。しかし、プロパゲータの導出と両立するものの構成には至っておらず、現在進展中である。超弦はghost数の他にpicture数と呼ばれる量子数を持つが,このpicture数の選び方には任意性がある.また,開いた超弦には,ボソンを表すNeveu-Schwarz(NS)場とフェルミオンを表すRamomd(R)場という二つの部分があり,通常(第一量子化された理論)の場合,(NS,R)場のpictureは(-1,-1/2)に選ぶ.しかしながら,超弦の場の理論(第二量子化された理論)を考える場合,現在知られている整合的な理論ではNS場のpictureを0に選ぶ必要がある.picture数を変化させる演算子はpicture changing operator(PCO)と呼ばれる.0-pictureの状態は(-1)pictureの状態にPCOを作用させることで生成されると考えられているが,PCOはカーネルを持つ(作用させると消えてしまう状態がある)ため,0-pictureのHilbert空間の構造はこれまで明らかにされてこなかった.そこで我々は,BRST代数とその四重項機構の方法を用いて0-pictureにおける物理的状態を具体的に構成し,no-ghost定理(負の確率振幅を持つ状態,つまりゴースト,が物理的モードに現れないこと)を証明した.b)相似変換を用いたno-ghost定理の証明さらに,上記のno-ghost定理の証明を,相似変換を用いて簡略化した.BRST量子化の方法を用いる場合,物理的状態はBRST演算子のcohomologyで与えられるが,相似変換を用いてより簡単な構造を持つ空間へと写像することにより,物理的状態の構成とno-ghost定理の証明を簡潔に書き直すことができる.また,相似変換を用いた方法は任意のpicture数の場合に応用することができる.相似変換をRamond場のno

-ghost定理に応用することで,その証明を簡略化することができると考えられる.ただし,Ramond場の場合の相似変換はNS場に比べて複雑で,具体的な形を求めることは容易ではなく,この研究は現在進展中である.Modified cubic super-SFTの作用は、picture数を変化させる演算子、picture-changingoperator(PCO)を含んでいる。この演算子は非自明なカーネルを持つため、modified cubic super-SFTの作用は、BRST演算子Q_Bに関するゲージ対称性に加えて、PCOのカーネルに起因するゲージ対称性を持つ。これらのゲージ対称性のゲージ固定は、Rセクターについては矛盾なく固定する方法が知られていたのに対し、NSセクターについては満足のいく形では行われていなかった。我々は、modified cuhic super-SFTのNSセクターのゲージ固定について相補的な二通りの方法を用いて研究を進め、Batalin-Vilkovisky (BV)形式の応用や、プロパゲータを求めるなど幾つかの重要な進展を得た。(1)カーネル自由度を除いた弦場を成分で表す方法我々は、PCOのカーネルの自由度を取り除いた弦場を成分場の形で具体的に書き下した。この制限された弦場の空間内では、作用に含まれるPCOは非縮退の計量として振る舞い、カーネルに関するゲージ自由度は固定されている。また、この部分空間内でBV形式を用い、残るQ_Bに関するゲージ対称性を固定できることを示した。我々は、BVマスター方程式を満たす作用は、もとのゲージ不変な作用において、弦場をゴースト数の制限を持たないものに置き換えて得られることを示した。さらに、PCOのカーネルの自由度を除いたcomponent fieldを場と反場の成分にそれぞれ分け、反場を消去するゲージ固定条件を課すことで、ゲージ固定を行った。(2)射影演算子を用いたゲージ固定我々は、non-localな射影演算子を用いることで、modified cubic super-SFTにおいてSiegel条件(摂動論に便利なBosonic SFTのゲージ固定条件)に対応するゲージ固定を行った。この方法により、摂動論への応用に適したプロパゲータを求めることができた。しかし一方で、場と反場の成分を具体的に求めることやゲージ固定された場のBRST変換の評価が難しいという欠点を持つこともわかっており、これらの点についてはさらなる研究が必要である。
管壁にメソ細孔を持つ酸化チタンナノチューブの構造制御と環境浄化プロセスへの応用

エレクトロスピニング法で形成したポリビニルアルコール(PVA)ナノファイバーをチタンアルコキシド溶液に浸漬させることにより、スキン-コア型有機-無機ハイブリッドナノファイバー(前駆体)を形成した(スキン:PVA-チタンアルコキシドハイブリッド、コア:PVA)。この前駆体を熱処理することによりPVAを熱分解させ、中空の酸化チタンナノファイバー(以下、TiO_2ナノチューブ)を得た。得られるTiO_2ナノチューブの構造制御を試みた。TiO_2ナノチューブの内径は、PVAナノファイバーの繊維径を変化させることにより、200500nmの範囲で制御できた。TiO_2層厚は、チタンアルコキシドの種類及び溶媒を変えることにより、65-85nmの範囲で制御できた。得られたTiO_2ナノチューブの管壁には、直径10nm以下のメソ細孔が存在することが窒素吸着法により示唆された。前駆体の熱処理時間を一定(5時間)とした場合、熱処理温度が高いほどシンタリングの影響が顕著にみられ、細孔特性(比表面積・細孔容積・平均細孔直径)は大きく低下した。熱処理温度400600°Cはアナターゼ、700°Cはアナターゼ/ルチル混合、800°CはルチルのTiO_2ナノチューブとなった。熱処理温度を一定(600°C)とした揚合、熱処理時間(348時間)が長くなるほど細孔特性は徐々に低下したが、X線回折強度にはほとんど変化は見られなかった。TiO_2ナノチューブを用いた水中でのメチレンブルー、および、気相でのアセトアルデヒドの光触媒分解を行ったところ、熱処理温度600°Cで得られたTiO_2ナノチューブの光触媒能が最も優れており、本TiO_2ナノチューブは、市販アナターゼ型ナノ粒子(平均粒子径20nm)の光触媒能と同等あるいはそれ以上の性能を示した。エレクトロスピニング法で形成したポリビニルアルコール(PVA)ナノファイバーをチタンアルコキシド溶液に浸漬させることにより,スキン-コア型有機-無機ハイブリッドナノファイバーを形成した(スキン:PVA-Tiアルコキシドハイブリッド,コア:PVA).このハイブリッドナノファイバーを熱処理することによりPVAを熱分解させ,中空の酸化チタン(TiO_2)ナノファイバー(以下,TiO_2ナノチューブ)を得た.得られるTiO_2ナノチューブの構造制御を試みた.TiO_2ナノチューブの内径は,使用したPVAナノファイバーの繊維直径とほぼ同じであったため,PVAナノファイバーの繊維径を制御することによりTiO_2ナノチューブの内径が制御できることがわかった.しかしながら,繊維径が170nm(あるいはそれ以下)の場合,中空構造を持たないナノファイバーが得られ,600nmの場合はナノチューブの管壁にクラックが生じた.従って,本実験で形成することができるナノチューブの内径の範囲は200500nm程度であった.次に,チタンアルコキシドの種類及び溶媒を変えることにより,TiO_2層厚の制御を試みた.反応溶液としてチタン酸テトライソプロピル(TTIP)10wt%エタノール溶液を使用した場合の平均層厚は85nmであり,TTIP10wt%ヘプタン溶液を使用した場合の平均層厚は72nmであった.一方,チタン酸テトラーn-ブチル10wt%エタノール溶液を使用した場合の平均層厚は65nmであった.これらより,チタンアルコキシドのPVA内部への浸透性とPVAとの相互作用の強さがチューブ層厚に影響を与えていることが示唆された.TiO_2ナノチューブを用いたメチレンブルーの光酸化分解を行ったところ,優れた触媒能を示すことがわかった.

アナターゼ型ナノチューブ(熱処理温度500°C,600°C),ルチル型ナノチューブ(熱処理温度700°C)共に,市販アナターゼ型TiO_2微粒子(平均粒子径20nm)の光触媒能と同等あるいはそれ以上の性能を有することを確認した.エレクトロスピニング法で形成したポリビニルアルコール(PVA)ナノファイバーをチタンアルコキシド溶液に浸漬させることにより、スキンーコア型有機-無機ハイブリッドナノファイバー(前駆体)を形成した(スキン:PVA-チタンアルコキシドハイブリッド、コア: PVA)。このハイブリッドナノファイバーを熱処理することによりPVAを熱分解させ、中空の酸化チタンナノファイバー(以下、TiO_2ナノチューブ)を得た。得られたTiO_2ナノチューブの管壁には、直径10nm以下のメソ細孔が存在することが窒素吸着法により示唆された。そこで、前駆体の熱処理温度や熱処理時間がTiO_2ナノチューブのメソ細孔や光触媒能に与える影響を調べた。熱処理時間を一定とした揚合、熱処理温度が高いほどシンタリングの影響が顕著にみられ、比表面積、細孔容積、平均細孔直径は大きく低下した。熱処理温度400600°Cはアナターゼ、700°Cはアナターゼ/ルチル混合、800°CはルチルのTiO_2ナノチューブとなった。TiO_2ナノチューブを用いたメチレンブルーの光触媒分解を行ったところ、熱処理温度600°Cで得られたTiO_2ナノチューブの光触媒能が最も優れていた。熱処理温度を一定(600°C)とした場合、熱処理時間(348時間)が長くなるほど細孔特性は徐々に低下したが、X線回折強度にはほとんど違いは見られなかった。光触媒能は徐々に低下した。これらより、本ナノチューブの形成において、熱処理を長時間行う必要はないことがわかった。本アナターゼ型ナノチューブ、ルチル型ナノチューブ共に、市販アナターゼ型ナノ粒子(平均粒子径20nm)の光触媒能と同等あるいはそれ以上の性能を示した。
初期近代英語におけるテンス・アスペクト体系―歴史語用論からの試み

本研究の目的は、言語使用者に着目した語用論的な観点から、初期近代英語におけるテンス・アスペクトを分析し、これら時間を表す文法範疇の本質を明らかにすることにある。言語使用者の態度がこれらの文法範疇の選択に決定的に重要であるという本研究の立場から、やはり言語使用者の態度を表すモダリティと関連づけながら分析を行った。まず、広く言語学及び文献学の文献から、テンス、アスペクト、モダリティ、また、コーパスとなる初期近代英語及びシェイクスピアに関する文献を調査した。次に、対話が豊富で、当時の言語、特に話し言葉が比較的正確に反映されていると考えられるシェイクスピア劇を中心にデータベースを作成した。分析を行ったのは、統語論的要因(平叙文/疑問文、主節/従属節、本動詞/助動詞、語順等)、意味論的要因(モダリティ、時、動詞句のアスペクト等)に加え、語用論的要因及び語用論と関わりの深い次の要因である。すなわち、言語行為、(話し手、聞き手等の)参与者、参与者相互の(特に社会言語学的な)関係、談話あるいは対話の流れ、テクストの種類(ダイアローグ/モノローグ/スピーチ、韻文/散文)、コンテクスト(言語的、社会的、感情的)、論理的関係である。分析にあたっては、副詞類や談話標識等、特定の解釈を促進する要素に着目した。歴史語用論は、歴史的なデータの分析を得意とする文献学と理論や一般化を重要視する言語学との融合を目指す画期的な試みであるが、意味論が統語論と未分化の状態で語用論を導入するなど、理論的な問題をかかえている。本研究は、こういった問題を解消することにより、理論の整備につとめた。本年度は、この目的を達成するため、言語使用者の態度がこれらの文法範疇の選択に決定的に重要であるという本研究の立場から、やはり言語使用者の態度を表すモダリティとの関連性を探った。次に、対話が豊富で、当時の言語、特に話し言葉が比較的正確に反映されていると考えられるシェイクスピア劇にコーパスを限定してコンコーダンス作成の作業に入った。分析のために選択した言語形式は、法助動詞'will'と'shall'である。これらは、初期近代英語においては、モダリティと未来時(未来テンス)を表す形式へと発達する過渡期にある。歴史語用論の観点から、両形式の持つ機能を観察した。先行研究がしばしば行っている言語行為の分析だけでなく、対話者の関係を考慮に入れた社会言語学的な立場からの分析に関する示唆が得られた。会話や談話のなかで両形式が果たす機能で顕著なものは、対話者への反応、また、何らかの条件が充たされた時に起こる反応である。伝統的には意志・予言という意味の区分で分析できるとされてきたが、意味的にも機能的にもモダリティとテンスの重なる領域に関わる形式であることが裏付けられた。
小角電子線散乱法を用いた定量電磁場解析法の開発

本研究では、“小角電子線散乱法"の電磁場定量解析法として潜在能力を最大限引き出すことを目標に、小角電子線散乱データを用いた電磁場イメージング法の開発を進めた。小角電子線散乱法を用い、キラル磁気秩序などの先端磁性材料における定量的電磁場解析を行い、微細磁気構造の解明に成功した。本手法は、磁性人工格子・スピントロニクス材料・誘電材料などに形成される微細で微弱な磁気・誘電構造(電磁場分布)の定量解析に活用されるであろう。“物質中の電磁場を直接観察すること"は物質科学やエレクトロニクス研究において重要な意義をもつ。本研究では“小角電子線散乱法"を用いた電磁場定量解析法を開発することを目標としている。そのため、次の2つの研究項目(1)小角電子線散乱法を用いた磁性材料・誘電材料における定量的電磁場解析、(2)小角電子線散乱データを用いた位相回復法による電磁場イメージング法の開発を設定し研究を遂行している。初年度は研究項目(1)を中心に研究を進めた。“小角電子線散乱法"の検出感度の評価を行い、電磁場定量解析法としての潜在能力を調べた。電界放出型TEMを用い電子線の空間コヒーレンスを2×10-7 radを確保しながら小角電子線散乱実験を行ったところ、5×10-7 radの長周期構造による電子線のBragg回折を検出することができた。これは同程度の電子線の電磁場偏向が検出できることを意味している。また、ビームを絞り空間コヒーレンスを低下させた実験条件においても、検出系を工夫することにより5×10-6 rad程度の電子線の電磁場偏向を検出することができることを明らかにした。これらの実験データは小角電子線散乱データを用い位相回復法を応用した実空間電磁場分布像の再構築の適用範囲を考察する上で重要な知見であり、また、小角電子線散乱法に基づく電磁場イメージング法を新たに開発するうえで有用な基礎データとなる。本研究では“小角電子線散乱法"を用いた電磁場定量解析法を開発することを目標とし、2つの研究項目(1)小角電子線散乱法を用いた磁性材料・誘電材料における定量的電磁場解析、(2)小角電子線散乱データを用いた位相回復法による電磁場イメージング法の開発を設定し、研究を進めている。研究計画2年目の本年度は、研究項目(1)を中心に研究を進め、研究項目(2)の基盤技術の開発を行った。初年度の研究により、電子線の空間コヒーレンスを10-7rad台に確保し小角電子線散乱実験を行うことでそれと同程度の電子線の電磁場偏向が検出できることが明らかになっている。しかしながら、物質からの小角電子線散乱データには散乱強度の微細な変調が検出されることも明らかになってきた。これらの発生因子を同定しフィルタリングすることは、物質内外の電磁場分布の定量解析を行うために重要となる。この点に関して、小角電子線散乱データの数値計算プログラムを作製し、実験データとの定量的比較を行えるようにした。例えば、磁性体の人工格子に対して、Bragg回折および磁気散乱による基本的な偏向に加えて、試料形状や分布などに伴って強度変調が再現されることが分かった。これらは位相回復法の開発を進める上で重要な知見であり、この結果を踏まえた位相回復法の最適アルゴリズムの開発を進める。本研究では“小角電子線散乱法"を用いた電磁場定量解析法を開発することを目標とし研究を進めてきた。最終年度となる本年度は、小角電子線散乱法を用いた磁性材料・誘電材料における定量的電磁場解析法を研究開発するために、小角電子線散乱法に対する光学系の最適化の検証を行った。実験において小角電子線散乱法の性能を最大限活用するには、制限視野絞りの位置やサイズなどのハード面の綿密な設計、また、ソフト面でのレンズ条件・光軸調整などの光学系の安定制御が重要であることがわかった。小角電子線散乱法と従来の電子線電磁場イメージング法との検出感度などの性能比較を行った。特に、英国・グラスゴー大学との共同研究により、収差補正型走査型電子顕微鏡法と分割型検出器(8分割型及びピクセル型)を組み合わせた世界最高性能を誇る位相差コントラスト法(DPC法)との比較を行った。小角電子線散乱法では10-7rad台の信号検出が可能であるが、後者では10-6rad台に留まることがわかった。この違いは両者で用いる電子線の空間コヒーレンスの違いに起因しており、開発を進めている小角電子線散乱データを用いた位相回復法の優位性を間接的に検証できたといえる。また、小角電子線散乱法にピクセル型検出器を活用することで時間分解能や定量性の大幅な向上が可能であることがわかった。応用の一例として、キラル磁性材料CrNb3S6やFeGeにおけるキラル磁気構造の精密磁気構造解析を行った。キラル磁気秩序における高調波成分の検出などキラル磁気構造を理解する上で重要な実験データを取得することに成功した。本手法の優れた性能を実証した研究成果といえる。

本研究では、“小角電子線散乱法"の電磁場定量解析法として潜在能力を最大限引き出すことを目標に、小角電子線散乱データを用いた電磁場イメージング法の開発を進めた。小角電子線散乱法を用い、キラル磁気秩序などの先端磁性材料における定量的電磁場解析を行い、微細磁気構造の解明に成功した。本手法は、磁性人工格子・スピントロニクス材料・誘電材料などに形成される微細で微弱な磁気・誘電構造(電磁場分布)の定量解析に活用されるであろう。小角電子線散乱法は高感度での位相変化検出法として高い潜在能力を備えている。その特性の現れとして、例えば、物質からの散乱を対象とする場合、散乱強度の微細な変調が検出されうることが明らかになった。この散乱機構を同定することは、位相回復法による再生像を得るために重要な研究課題となる。この点に関連して、本年度の研究活動では、小角電子線散乱データの数値計算プログラムを開発し、構造物によるBragg回折データと電磁場による偏向データに加えて、試料形状や分布に伴って現れる強度変調因子の同定を行うことができるようになった。これらの知見は位相回復法を応用した実空間電磁場分布像の再構築における小角電子線散乱データのフィルタリングなどを行う上で重要な基礎データとなる。次年度以降の基盤技術を確立できたことから、研究はおおむね順調に進呈していると判断している。電子顕微鏡、物性科学これまでの研究成果を踏まえ、研究項目(1)、(2)の研究を継続する。標準試料として、磁性人工格子に加え、微細な磁気状態が現れるキラル磁性体を用いる。精密磁気構造解析を進めることにより検出感度限界の評価を行う。また、自己組織化で整列する磁性微粒子や微細加工技術を用いて作製する磁性人工格子を用い、Bragg回折データと電磁場による偏向データを分離して検出する実験条件を確立することを目指す。小角電子線散乱データの定量性を生かし、位相回復法を応用した電磁場イメージング法を開発する。電界放出型TEMを使用し10-7rad以下の電子線空間コヒーレンスを確保し、磁性人工格子の小角電子線散乱データを獲得する。また、位相回復プログラムを構築し、計算機上で小角散乱データを用いた実空間電磁場分布イメージの再構築が可能であることを実証する。位相回復に必要な検出精度などの実験条件を探る。DPC法やフレネル法により取得される磁気イメージング像や導入済みのLLG磁気シミュレーターにより得られる理論像との比較を行い、再構築される実空間電磁場分布像の品質を検証する。必要に応じてデータのフィルタリングを行うなど位相回復プログラムを変更し、また、振幅像と散乱データの収得方法を改良する。これにより小角電子線散乱データを用いた電磁場イメージング法を確立する。また、本手法の潜在能力を最大限に引き出すために必要な実験条件を確立する。本研究の研究目標を達成する上で、小角電子線散乱法により検出可能な角度領域を検証することは重要な研究課題である。この点に関連して、初年度の研究活動では、構造物によるBragg回折データと電磁場による偏向データの検出可能領域を見積もることができた。また、検出系を改善することで、更に検出領域の向上が見込まれることも明らかになった。これらの実験データは、位相回復法を応用した実空間電磁場分布像の再構築における小角電子線散乱データの適用範囲を決める上で重要な基礎データとなる。次年度以降の研究の基盤を確立できたことから、研究はおおむね順調に進呈していると判断している。
統合失調症患者における認知リハビリテーションの開発とその基礎的研究

第1に、統合失調症患者の認知障害の特徴と潜在的学習可能性の検討を行なった。とくに、社会的知識構造の特徴と記憶学習に着目した。第2に、認知リハビリテーションの効果の実証的検討のために、認知機能課題施行時の脳機能状態を調べた。健常者で検討し、方法的妥当性を確立した。第3に、基礎研究を土台として、認知リハビリテーションの方法を独自に開発し、協力の得られた統合失調症患者に実施し、その効果の検討を行なった。対象はICD-10で統合失調症と診断された患者で、急性期にはなく、比較的、症状が安定している患者とした。事前に、神経心理学的アセスメントを行い、神経心理機能プロフィールを加味して選択した。対象患者に対して、週1回、1セッションで3ヶ月間、認知リハビリテーションを実施した。認知リハビリテーシヨンは、日常場面におけるスクリプトを用いた社会的知識の組織化の障害の改善を目指した訓練および注意・実行機能の改善を目指した自動車の運転演習課題により構成された。その後、3ヶ月間維持療法としての薬物療法のみでフォローした。認知リハビリテーションによる介入前と介入直後、および維持療法による3ヶ月フォローにおいて、神経心理学的検査と臨床症状評価をおこなった。さらに、近赤外線分光法により、介入前、介入後およびフォロー3ヵ月後の脳機能状態を検討した。結果、社会的認知課題(Script),実行機能,および言語機能の各指標に有意な改善が認められ,さらに、それらの効果はその後の3ヶ月のフォーローアップ時にも維持されていた。付随して,陽性症状評価尺度の一部に有意な軽減が認められ、認知リハビリテーションの効果が示唆された。また、近赤外線分光法による検討では、統合失調症の前頭前野の課題施行中の脳賦活状態に関して、認知リハビリテーション後、とくに記憶課題の検索時にoxyHb濃度の変化が認められる傾向が示唆された。統合失調症患者の認知障害の潜在的学習可能性を検討することを第1の目的とした。つぎに、認知リハビリテーションの効果の実証的検討のために、認知機能課題施行時の脳機能状態を調べることを目指している。このために、第2の目的として、まず、近赤外線分光法により、健常者で認知機能課題施時の脳機能状態をみた。第3は、詳細に脳機能状態を調べることが可能な機能的脳磁気共鳴画像(fMRI)を用いて、その方法的妥当性を確立してゆくことであった。以下の検査について、認知リハビリテーションのための学習能力についての心理学的検討を行った。1)単語記憶学習検査:カテゴリーが埋もれている16単語リストを記憶してもらう検査である。この際、まず健常者で、2回目のテストでカテゴリーに関したストラテジーの教示を付与する群としない群での記憶成績の比較検討を行なった。結果、ストラテジーの教示を付与する群の方がしない群よりも記憶の組織化指標が上昇した。2)日常場面におけるスクリプト課題を用いて、課題の与えた方の差異を検討した。結果、統合失調症患者群は健常者群よりすべての課題で成績が低いが、自由再生<頻度判断<並べ替えと、課題によって患者群でも正答率が上昇した。次に、単語記憶学習課題施行中の近赤外線分光法試験を健常者で行った。結果、酸素化ヘモグロビンの増加と脱酸素化ヘモグロビンの減少が認められた。また、記憶過程により酸素化ヘモグロビンの継時的変化が異なることが示唆された。さらに、ストラテジー教示の付与は課題を容易にし、前頭葉の関与を減少させる可能性を示唆した。第3にfMRIの基礎研究として、fMRIの撮像を予備的に行なった。

健常者を被験者としてアーチファクトを克服し、十分、信頼おける脳機能画像を得ることが可能となってきた。平成17年度はさらに、決まった課題での検討を行ない、健常者と患者での比較検討へ進める予定である。統合失調症患者の認知障害の潜在的学習可能性を検討することを第1の目的とした。つぎに、認知リハビリテーションの開発とその効果の実証的検討のために、認知機能課題施行時の脳機能状態を調べることを目指している。このために、第2の目的として、まず、近赤外線分光法により、健常者で認知機能課題施時の脳機能状態をみた。第3は、詳細に脳機能状態を調べることが可能な機能的脳磁気共鳴画像(fMRI)を用いて、その方法的妥当性を確立してゆくことであった。平成16年度の潜在学習可能性の検討と近赤外線分光法による課題賦活の検討に基づき、認知リハビリテーションを行った。対象は説明と同意の得られた統合失調症患者(ICD-10で統合失調症と診断された患者)で、急性期の患者ではなく、比較的、症状が安定している患者とした。事前に、神経心理学的アセスメントを行い、神経心理学的プロフィールを加味して選択した。これまで選ばれた対象患者7名に対して、週1回、1セッションで3ヶ月間、認知リハビリテーションを実施した。この際、維持療法としての薬物療法が併用されていた。認知リハビリテーションは、日常場面におけるスクリプトを用いた社会的知識の組織化の障害の改善を目指した訓練および注意機能の改善を目指した自動車の運転演習課題により構成された。その後、3ヶ月間維持療法としての薬物療法のみでフォローした。認知リハビリテーションによる介入前と介入直後、および維持療法による3ヶ月フォローにおいて、神経心理学的検査と臨床症状評価をおこなった。さらに、近赤外線分光法により、介入前、介入後およびフォロー3ヵ月後の脳機能状態を検討した。結果、社会的認知課題(Script),実行機能,および言語機能の各指標に有意な改善が認められ,さらに、それらの効果はその後の3ヶ月のフォーローアップ時にも維持されていた。付随して,陽性症状評価尺度の一部に有意な軽減が認められ、認知リハビリテーションの効果が示唆された。また、近赤外線分光法による検討では、統合失調症の脳内機能の過活動が認知リハビリテーションにより、落ち着いた脳機能状態になることが示唆された。さらに、次年度は脳機能状態の精査を行なう予定である。統合失調症患者のための認知リハビリテーションの開発とその効果の実証的検討のために、臨床症伏、神経心理学的機能および認知機能課題施行時の脳機能状態を調べ、認知リハビリテーションによる効果の有無を検討することを目的とした。平成17年度から引き続き、認知リハビリテーションを行った。これまで選ばれた対象患者10名に対して、週1回、1セッションで3ヶ月間、認知リハビリテーションを実施した。