hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数移動ロボットの協同作業と情報共有のための空間分割光通信システムの開発

この空間光通信システムに使用する光入射角センサは、複数の信号出力端子を持ち、光の入射角度を端子間の信号強度の差として出力する。受光信号増幅回路は、光入射角センサのすべての信号出力を同一特性で増幅する必要がある。高速なデータ伝送を実現するため、受光信号増幅回路の見直しを行った。従来の光入射角センサの受光信号増幅回路には、正確な光入射角検出のために、正確ではあるけれども応答速度が遅く周波数帯域幅の狭いオペアンプが用いられていた。本研究では、空間光通信の送受信信号がパルス信号であることに着目し、周波数帯域の相違による通信パルス信号と背景光信号の分離を検討した。受光信号増幅回路の初段増幅部をGB積の大きなディスクリート半導体で構成し、光入射角センサの帯域幅を生かせるよう、増幅帯域幅の広帯域化を行った。また、この空間光通信システムでは、光信号の途絶検出や通信相手に向く光送受信機の選択を通信制御回路によって行う。本研究では、HDLCによるデータ伝送を検討した。このHDLCの出力信号にNRZI符号化を行うことにより、伝送データ6ビット以内に必ず信号変化を生じ、信号の途絶が検出できると考えた。HDLC通信回路、NRZI符号化回路、光送受信機の選択回路を集積回路化した通信制御回路について検討した。VHDL言語を用い、通信制御回路のシミュレーションを行い良好な結果を得た。これらの研究成果を基に、空間光通信システムの実装を行う。
snoRNAを用いたあらたな胃癌診断・予後マーカーの確立

当研究は、胃癌の進展および転移に関与するsnoRNAを同定し、新たなnon-invasive biomarkerを見出すことと、癌進展機序を解明することで新規治療法を開発し、現在極めて予後不良な経過をたどる胃癌患者の予後改善およびQOLの向上を目指すことを目的としている。既存の報告から、癌組織において有意に上昇する候補snoRNAを標的として、training cohortとvalidation cohortを用いて、癌組織特異的に上昇し、かつ臨床病理学的因子と相関するsnoRNA42を同定した。さらに、独立cohortを用いて、予後マーカーとしてのsnoRNA42を報告した。また、in vitroおよびin vivoでのsnoRNAの過剰発現が、細胞分裂や細胞移動、浸潤増殖、腫瘤形成に関与していることを示した。しかしながら、血液検査をお用いた研究において、snoRNAそのものは検出されるが、がん患者と健常人との間で差を認めず、診断マーカーとしての有用性は乏しいことが分かった。本研究は、胃癌進展・転移に関与するsnoRNAを同定し、新たなNon-invasive biomarkerを確立して、癌進展機序解明からの新規治療法を開発することによって、現在、極めて予後不良な経過をたどる胃癌患者の予後およびQOLの向上をめざすことを目的としている。本年は既存の報告から、癌組織で有意に上昇する候補snoRNAを標的として、training cohortとvalidation cohortを用いて、癌組織特異的に上昇しかつ臨床病理学的因子と相関するsnoRNA42を同定した。さらに独立cohortを用いて、予後マーカーとしてのsnoRNA42を報告した。本年予定していた研究概要に沿って研究が施行でき、胃癌組織における転移並びに再発に関与するsnoRNAが同定できたため。予定していた研究概要に沿って研究が施行でき、癌組織における悪性度の亢進、転移ならびに再発に関与し、再発・予後マーカーとして期待できるsnoRNAが同定できたため。snoRNAの胃癌診断マーカーへの応用を検討するbiomarker study(原発巣、血液、胃液に着目)と、snoRNAを新たな治療標的として視野に入れたメカニズムの解析を行う。snoRNAの胃癌診断マーカーへの応用を検討するbiomarker study(原発巣、血液、胃液などに着目)と、snoRNAを新たな治療標的として視野に入れたメカニズムの解析を行う。
ダイナミック・リコンフィギャラブル・コンポーネントの設計最適化手法

本研究では、アプリケーションとして無線通信を想定し、ダイナミック・リコンフィギャラブル・コンポーネントの消費電力最適化手法に関する研究を行った。低消費電力でダイナミックに機能を変更できる2ステージのコンフィギャラブル・デコーダ・モデルを提案し、処理性能、ハードウェア面積、消費電力の異なるFECデコーダを生成できるようになった。また、無線通信において消費電力の大きな部分を占める変復調方式部の電力解析を行い、伝送エラーレートを仮定した場合のサンプリング速度、演算処理精度を変化させることにより、誤りの小さい低消費電力復調同路を実現できることを示した。本研究では、アプリケーションをソフトウェア無線に特定し、ダイナミック・リコンフィギャラブル・コンポーネントの消費電力最適化手法に関する研究を進めている。平成20年度は、ソフトウェア無線のアプリケーションを解析、プロファイリングし、その結果を利用して、低消費電カダイナミック・リコンフィギャラブル・アーキテクチャを検討した。ソフトウェア無線のプロファイリングの結果、ソフトウェア無線全体処理の中で、特にそのデコーダの処理が重く、ソフトウェア無線を実現するためには、SoC全体の内でそのデコーダ部をリコンフィギュラブル・コンポーネントで実現することが有効であることがわかった。ソフトウェア無線のデコーダに適したリコンフィギュラブル・アーキテクチャを、リコンフィギュラブル・デコーダ・モデル(RDM)として提案した。ソフトウェア無線向けダイナミック・リコンフィギャラブル・デコーダは、符号化方式(ターボ符号、Viterbi符号)、拘束長、PE(処理エレメント)数、並列数等のパラメタを持ち、パラメタを与えることにより、さまざまな処理性能、ハードウェア面積、消費電力を持つリコンフィギュラブル・デコーダ生成可能とした。また、電力管理からの全体のSoCの制御方式に関しては、単一プロセッサのプロファイリング結果を用いて、複数コンポーネントでアプリケーションを実現する場合に、電力制御を行ったコンポーネントとコンポーネント数によってどの程度の処理性能を実現可能であるかを短時間で見積もるための基礎検討を進めた。平成21年度は、平成20年度に行ったアプリケーション解析、プロファイリングの結果を利用して、低消費電力でダイナミックに機能を変更できるリコンフィギュラブル・デコーダ・モデル(RDM)の提案を行った。提案したソフトウェア無線向けダイナミック・リコンフィギャラブル・デコーダは、符号化方式(ターボ符号、Viterbi符号)、拘束長、PE(処理エレメント)数、並列数等のパラメタを持ち、パラメタを与えることにより、さまざまな処理性能、ハードウェア面積、消費電力を持つリコンフィギュラブル・デコーダ生成可能とする。その後、無線通信において消費電力の大きな部分を占める変調、復調方式部の電力解析を行うため、無線の変調、復調部のディジタル設計を行い、シミュレーションにおいて伝送エラーレートを変化させたときの変復調部における消費電力変化の解析を進めた。今後、本変復調部のプロセッサによる実現を進め、電力評価を続ける予定である。また、低消費電力を実現するためのSoC全体の制御方式に関して、単一プロセッサのプロファイリング結果から複数コンボーネントでアプリケーションを実現する場合の処理性能変化を見積る手法を用いて、電力制御を行ったコンポーネントとそのコンポーネント数によって処理性能変化を短時間で見積るための検討を進めた。本研究では、アプリケーションとして無線通信を想定し、ダイナミラク・リコンフィギュラブル・コンポーネントの消費電力最適化手法に関する研究を進めた。平成22年度は、平成20年、21年に行ったアプリケーション解析、プロファイリングの結果から、提案モデルの拡張を行い、Forward Error Correction(FEC)処理のための低消費電力でダイナミックに機能を変更できる2ステージのコンフィギュラブル・デコーダ・モデル(2-stage Configurable Decoder Model)を提案した。提案したコンフィギャラブル・デコーダは、標準化された符号化方式であるターボ符号、Viterbi符号に対応し、拘束長、PE(処理エレメント)数、並列数等のパラメタを持つ。コンフィギュレーションは2段階のステージに分解され、第一ステージでは、対象の符号化方式、PE数、演算の並列化数などハードウェア設計時に決定し、第2ステージで、動作時にパラメタを与えることにより、処理性能、ハードウェア面積、消費電力の異なるFECデコーダの生成できるようになった。一方、無線通信において消費電力の大きな部分を占める変調、復調方式部の電力解析を行うため、実際に無線の変調、復調部のディジタル設計をHDLを用いて行い、論理合成をおこなって、その回路規模と消費電力を調べた。また、その結果を用いて、シミュレーションを繰り返すことにより、伝送エラーレートを変化させたときの変復調部における消費電力変化の解析を進めた。解析結果から、伝送エラーレートを仮定した場合の演算処理ビット数を変化させることにより、誤りの小さい低消費電力変復調回路を実現できることを示した。
氷-水混相流の熱伝達に関する基礎研究

地域冷暖房の高密度冷熱輸送のための要素技術の一つである利用端末での熱交換器の開発のための基礎研究として、氷-水混相流の伝熱について、最も基本的な二重管熱交換器における伝熱特性を実験的に検討した。供試熱交換器は後流部に7mの緩和区間を持つ長さ2.4mの二重管熱交換器(内管内径41mm,外径45mm、外管外径60mm)で、氷水混相流流路を内管に、温水流路を外管とした向流について以下の知見を得た。(1)氷-水混相流では水単相の場合に比べて圧力損失が幾分大きくなる。(2)氷-水混相流の熱通過率は水単相の場合と比べて全体に増加しており、氷含有率が高いほどその値は大きい。また、その増加の割合は氷粒子が移動層を形成して流れる低流速域で大きく、混合浮遊流れとなる0.6m/s以上の流速範囲では水単相の場合の熱通過率に近づく。(3)二重管熱交換器出口以降の緩和区間での水と氷の間の熱伝達率は、氷粒子の流動形態によって特徴づけられる。移動層を形成する流速範囲では氷粒子の全表面積で定義した熱伝達率は小さくなり、流速の増加に比例してその値も増加するが、混合浮遊流れとなる流速範囲では熱伝達率は一定の値を示す。
磁場印加プロセスによる有機・無機複合ナノ粒子の創製と機能性ナノ素子の開発

新規な有機・無機複合ナノ粒子を(1)気相光化学反応を利用した気相ナノ粒子作成法(研究テーマ1)と(2)フラーレン誘導体と電子ドナーを連結した化合物を合成し、そのナノ凝集体から有機無機ハイブリッド構造を形成させる方法(研究テーマ2)で作製した。研究テーマ1では、有機金属カルボニル化合物と二硫化炭素(CS_2)の混合気体に光照射すると有機金属化合物を含んだ超微粒子が効率良く気相中で作製でき、(1)磁場下で反応させるとFe成分が増加するのに対しCo成分が減少し磁場により超微粒子中の化学組成が制御できること、(2)有機ケイ素化合物(トリメチルシリルアセチレン)と鉄ペンタカルボニル(Fe(CO)_5)の混合気体の光化学反応ではケイ素化合物の反応性が磁場により大きく変化し、磁場を印加すると反応生成物が薄膜から微粒子へと変化することを明らかにし、また、(3)アリルトリメチルシラン(ATMeSi)とCS_2とFe(CO)_5の三成分系では生成物の状態はATMeSiとCS_2の分圧に大きく依存し、ATMeSiを多くすると生成した微粒子が融着し始め膜状物質へと変化していき、適度な分圧比を持った混合気体試料からは微粒子が互いに結合した生成物を得ることができた。研究テーマ2では,(4)正電荷を持つフラーレン誘導体(C_<60>N^+)クラスターとフェノチアジン(PH)系の溶液中における光誘起電子移動反応において磁場効果を観測し、その磁場効果が約100nmのC_<60>ナノクラスターの反応場によって発現していることを明らかにし、(5)C_<60>N^+-PHナノクラスターを固定した修飾電極の光電流が磁場強度と共に増加することを見出した。また、(6)無機化合物ナノ構造をもつ希薄磁性半導体(Zn_<1-x>Mn_xS)固定化薄膜の発光特性(偏光度)が磁場の印加で大きくなること、(7)導電性ポリマーでラッピングした単層カーボンナノチューブ(SWNT)が8Tの磁場下でマイカやガラス基板上で磁場配向し、さらに15Tの強磁場下でSWNTが組織化しナノ構造体となることを見いだした。研究課題を遂行するため次の3つの研究テーマを設定し分担した。研究テーマ1:強磁場とレーザーによる有機・金属複合ナノ薄膜の作製(森田)研究テーマ2:磁場印加プロセスによる新規光機能ナノ素子の創製(米村)研究テーマ3:強磁場下における反磁性および常磁性物質の精密物性測定(稲場)研究テーマ1では金属カルボニル化合物(Fe(CO)_5とCo(CO)_3NO)と二硫化炭素との混合気体試料に紫外光(313nm、またはレーザー光の337nm)を照射した結果、有機金属化合物を含む超微粒子を気相中で作製するこどができた。その際、照射セルの内径を変えて超微粒子1個の対流時間、即ち、光化学反応時間を変えると超微粒子の粒径が制御できる簡便な方法を発見した。さらに、複合超微粒子を強磁場下(5T)で作製すると沈積した複合超微粒子の化学組成が大きく変化し、複合超微粒子の化学組成が磁場で制御できることを明らかにした。

研究デーマ2ではTHF/水の混合溶媒中で正電荷を持つフラーレン誘導体とメチルフェノチアジンから約100nmの大きさのナノクラスターを作製することに成功し、磁場の印加で光電荷分離状態の寿命を大きく変化させることができた。また、AOT逆ミセル法を用いることで数nmの大きさの希薄磁性半導体(Zn_<1-x>Mn_xS)のナノ粒子が作製でき、その量子サイズ効果が観測できた。研究テーマ3ではこれまでに製作した高感度DSC装置の上方に圧縮冷凍型の冷却ヘッドを取り付けて、100mm径の6T磁石ボア内で測定温度領域を200K付近の低温にまで拡張し、さらにPt抵抗温度計の精密な強磁場補正を行い、反磁性物質である水およびGa,Inの金属の融解に及ぼす磁場効果について測定した。これらの物質で磁場の印加による融解温度の上昇が観測され、実測値は拡張Clapeyron式の理論値よりも23桁程度大きいことを見出した。研究課題を遂行するため次の3つの研究テーマを設定し分担した。研究テーマ1:強磁場とレーザーによる有機・金属複合ナノ粒子の作製(森田)研究テーマ2:磁場印加プロセスによる新規光機能ナノ素子の創製(米村)研究テーマ3:強磁場下における反磁性および常磁性物質の精密物性測定(稲場)研究テーマ1では有機ケイ素化合物と鉄ペンタカルボニルとの混合気体試料に水銀灯(313nm)光を照射するとケイ素化合物を含んだ薄膜が作製できるが、3Tの外部磁場を印加すると反応初期に微粒子のみが形成できることを発見し、強磁場により生成物の形態を制御することができた。また、鉄ペンタカルボニルとコバルトトリカルボニルニトロシルの混合気体からは光照射により超微粒子(粒径100150nm)と有機鉄化合物を主成分とする結晶状物質(大きさ816μm)を作製することができたが、15Tの磁場を印加すると結晶状の生成物の沈積方向が磁場の方向に揃うことが観測され、形状依存性による磁場配向を利用して沈積物を配向させることができた。研究テーマ2では約100nmのナノクラスターを形成している正電荷を持つフラーレン誘導体(C_<60>N^+)をメチルフェノチアジン(MePH)と共にクラスター化させ、その溶液の過渡吸収スペクトルを測定した結果、PHラジカルの減衰および散逸ラジカル収量が磁場の増加に伴って増加し、クラスター系の磁場効果が約100nmのC_<60>ナノクラスターの反応場によって発現していることを明らかにした。また、C_<60>ナノクラスターを金基板に固定して修飾電極を作製し、磁場を印加しながら修飾電極の光電流を測定した結果、磁場強度と共に光電流が増加することを見出した。研究テーマ3では自製した高感度DSC装置で反磁性物質である水の融点に及ぼす磁場効果の同位体効果を測定した結果、拡張Clapeyron式の理論値よりも23桁程度大きいことを見出し、また、有機分子の融点が磁場の印加で数mK上昇することを見出した。新規な有機・無機複合ナノ粒子を(1)気相光化学反応を利用した気相ナノ粒子作成法(研究テーマ1)と(2)フラーレン誘導体と電子ドナーを連結した化合物を合成し、そのナノ凝集体から有機無機ハイブリッド構造を形成させる方法(研究テーマ2)で作製した。
指数積公式の数理とその応用

我々は「量子解析」と呼ばれる新しい数学を導入した。これは演算子の演算子による微積分学である。まず、Banach空間で演算子を引数とする関数を演算子で微分することから出発する。量子解析によると、Banach空間の演算子Aについてとしたとき、この演算子微分はの形で表わされる。ここで、f^<(n)2>(x)は通常の意味での関数のn階微分、またδ_Aは内部微分で、次式で定義される:δ_AQ=[A,Q]=QA-QA.強調したいのは、式(1)においてdf(A)/dAは単に演算子dAを変形する超演算子ではなく、括りだされた形でコンパクトに式(2)のように表わされている点である。演算子微分を導入する方法は何通りかある。シフト演算子S_A(B):f(A)→f(A+B)を導入すると、代数学的に定式化することができる。この方法により、演算子の関数のLaurent級数を定義することができる。他にも、補助演算子{H_j}を導入する定式化もある。これを用いると、多演算子関数f({A_j})の微分も容易に定義できる。ここで、補助場演算子は以下の3条件を満足するように定める:(i)[H_j,H_k]=0,(ii)j≠kに対して[H_j,A_k]=0,(iii)[H_j,[H_k,A_k]]=0.我々はこの量子解析を、演算子の積公式を導くのに用いた。これにはlog(e^<zA>e^<xB>...)を自由Lie代数の要素(つまり交換関係)で展開するのが必要である。量子解析からこの展開係数があらわに計算できる。また、Dynkin-Specht-Weverの定理の拡張を与えた。この定理は上のような展開係数を求めるのに従来使われてきたが、その方法と我々の新たな方法との関係を明らかにした。このような議論は時間依存するハミルトニアンの時間発展演算子にも適用することができる。更に、量子解析をBanach空間だけでなく上に有界でない演算子についても定式化した。これを用いて、久保の線形応答理論やZubarevの非平衡統計力学の理論を新たな視点から再定式化した。非平衡散逸系のエントロピー演算子を自由Lie代数の要素で表わすことに成功した。
アメリカの文化表象と多文化主義

多文化主義の観点から、アメリカの文化表象に現れた諸問題を外観するとともに、具体的に議論、検証するという目的のもと、特にカルチュラル-スタディーズ、映像文化の領域に焦点を合わせ、研究会、セミナー、特別講義、シンポジウム等を通して当初の目的の達成につとめた。取り組んだテーマには、主に、1)黒人運動と黒人監督による独立系(ドキュメンタリー)映画、2)ハリウッド映画におけるマイノリティ表象、3)トランスナショナライゼーションと文化の越境、4)文化表象の多文化主義的読解の有用性、5)太平洋戦争とプロパガンダ映画、6)アメリカ映画とオーディエンス、などがある。いずれも、近年の多文化主義、カルチュラル・スタディーズの動向を踏まえながら、アメリカの文化表象と政治・歴史・社会の関係性を、人種、エスニシティ、ジェンダーなど複合的な観点から検討・議論した。研究会、セミナー、特別講義、シンポジウムを通しての研究の成果は、随時研究の母体となった立教大学研究所のウェブサイトに掲載・発表し、その後、主として同研究所紀要『立教アメリカン・スタディーズ』に報告・論文等の形で発表した。立教大学アメリカ研究所において最も手薄であった映像部門の資料拡充に注力し、その結果日本国内ではなかなか見ることのできない貴重な映像資料を多数収集することができた。また、カルチュラル・スタディーズ、映画研究を中心にアメリカ文化表象関連の図書資料の収集・整理にも注力し、まだ可塑的な段階ではあるが同関係図書資料のデータベースの構築にも努めた。以上の収集・整理の作業に加え、映像・情報処理関連機器の導入を行い、収集した資料を、今後も重要な研究資源として有効に活用していくための基盤整備を行った。多文化主義の観点から、アメリカの歴史、文化、文学、映像・演劇表現に現れた諸問題を概観、整理することが今年度の主目的であったが、この点に関し文化と映像の領域に特に集中して、研究会、講演会、シンポジウムを企画、実践し、当初の目的の達成につとめた。まず研究会として「黒人・映画・ドキュメンタリー」と題した会を持ち、ここで、All Power to the People!等の黒人問題に関するドキュメンタリー作品のヴィデオ上映と、これを受けて『ハーレム・黒人教会・ゴスペル』の著者である水田寿一氏をアドヴァイザーとした、黒人解放運動に関するディスカッションを行った。次に、議演会としては「多文化主義時代と映像ーハリウッド映画の中のアジア人」と題した会を持ち、アジア系アメリカ人に関する著作(『アジア系アメリカ人アメリカの新しい顔』等)がある村上由見子氏を講師として、ハリウッド映画がマイノリティをどのように表象してしてきたかを考察した。最後に「文化はいかに国境を超えるかー人種・民族・国籍」と題したシンポジウムでは、金石範氏、巽孝之氏、本橋哲也氏を招き、トランスナショナライゼーションの問題を中心に、多文化主義とカルチュラル・スタディーズの現在について討論を行った。これらの機会を通じて、来年度以降の本研究の再検討と再確認を行った。これらの講演、シンポジウムは、その主旨についてはアメリカ研究所のホームページに掲載すると同時に、1999年春刊行予定の『アメリカ研究シリーズ』最新号に全文を掲載予定である。一方、立教大学アメリカ研究所において最も手薄であった映像部門の環境整備と資料充実に今年度は特に注力し、その結果国内では見ることのできない作品を多数含むビデオ約120本、書籍150冊強を集中して集めることができた。また現在、映像文化とマイノリティに関した書籍の出版を企画中である。多文化主義の観点から、アメリカの文化表象に現れた諸問題を概観、整理するとともに、具体的に議論、検証するという目的のもと、映像の領域を中心に研究会等を通して当初の目的の達成につとめた。年度前期は学内の研究者間で研究課題めぐる議論を重ねながら問題点を整理、年度後期は前期の議論をふまえ招連続研究会を企画・立案、年度末には外部から講師を招聘し、講座形式で「アメリカと映像のポリティクス」と題する中規模の連続研究会(3回)を行った。

まず、UCLA映画・テレビ学博士の斉藤綾子氏を講師とする研究会「ヒッチコックとアメリカ」では、人種や民族性といった問題を直接的には扱っていない映画作家の作品群をテクストに、多文化主義的な観点からの解釈の有効性を、アメリカにおける映画理論の流れをふまえて、検討・議論した。次に、日系アメリカ人二世で、UCLA歴史学教授のユウジ・イチオカ氏を講師とする研究会「日米開戦前夜の反日プロパガンダ」では、太平洋戦争時に製作されたプロパガンダ映画をテクストに、大衆的な文化表象である映画と政治の関係性を人種、民族性、歴史の観点から検討・議論した。最後に、アメリカ研究を専門とする矢口祐人氏を講師とする研究会「『ピクチャーブライド』のポリティクス」では、アジア系アメリカ人女性監督による作品をテクストに、歴史的背景、製作過程、観客性等の問題を、歴史、人種、ジェンダーの関係性において検討・議論した。研究会を通し、学外の研究者との交流を深めるとともに、今後の本研究の問題点を再検討した。研究会の成果は、立教大学アメリカ研究会のホームページおよび2000年春刊行予定の『立教アメリカン・スタディーズ』最新号で発表予定である。また、映画理論、文化研究、ネイティブ・アメリカン関係を中心に資料を収集し、来年度の以降の研究活動に備えるとともに、収集した資料を有効に活用するために複合的に整理し、データベース化に向けた作業を行った。多文化主義の観点から、アメリカの文化表象に現れた諸問題を、前年度までの議論をふまえ、再考し総括するという目的のもと、研究会議、セミナー等を通して当初の目的の達成につとめた。年度前期は、前年度までの議論を領域の異なる文化研究の側から再考するため、ポピュラー音楽研究を専門とする三井徹氏を講師とするセミナー「ポピュラー音楽の学際研究」を行い、ポピュラー音楽研究とカルチュラル・スタディーズの動向を概観しながら、そこでの人種、エスニシティ、国民性等の問題の扱われ方を整理した。年度後期は、前期のセミナーをふまえ、ポピュラー音楽研究とカルチュラル・スタディーズの具体的な実践方法を考えるため、比較文化研究を専門とする佐藤良明氏を講師とするセミナー「メディア時代の文化比較」を行い、日米のポピュラー音楽を比較しながら、大衆文化を、本質主義に陥らずに人種、エスニシティ、国民性といった観点から研究する方法をめぐって議論した。年度末には、映像文化を、たんに表象の問題としてでなく、マスメディアを介したコミュニケーションの問題、受容の問題として捉え直すために、文化社会学を専門とする長谷正人氏を講師に、オーディエンスについて考えるセミナー「アメリカ映画・オーディエンス・社会」を行い、映画を見るという体験が潜在的に持つ、人種、エスニシティ、ジェンダー等の差異を超越する可能性について議論した。セミナーを通し、学外の研究者との交流を深めるとともに、本研究を基礎とする今後の研究の課題を整理した。研究成果の一部は、立教大学アメリカ研究所のホームページおよび2001年春刊行予定の『立教アメリカン・スタディーズ』最新号で公表予定である。
高齢者の活動余命生活を支援する会話型知的ヘルスケア情報システム

医療文化の継承は医療人の使命である。現在の患者に学び、学問大系として後進に伝え、後進が未来の患者を癒すというプロセスが、成熟した社会の実現と維持につながる。高齢者の貴重な情報を生かす方法を検討することは重要である。また、高齢者にとって活動余命を伸ばす事が特に大切である。高齢者の「自立した生存(活動余命)生活」支援として、“やりがい"などの能動的心理を引き出す人工的会話機能を持った情報蓄積型ヘルスケアシステムを開発することを目的とした。そのため、メンタルケアや健康診断、服薬支援などを行う専門家による会話型知的ヘルスケア情報システムを構築した。また、薬理効果に及ぼす心理効果の要因を解析した。そのため、メンタルケアや健康診断、服薬支援などを行う専門家による会話型知的ヘルスケア情報システムの総合的な構築を目指した。1.知的会話システムとの日常会話による服薬状況把握と健康状態の推定・記録:服薬指導など専門家による定期的なメンテナンスのための会話情報を効率化するため、患者-薬剤師間コミュニケーション実態調査アンケートを行った。その結果、対話で伝わるメッセージに加えて非言語的なものの重要性が指摘された。薬剤師の非言語カウンセリングスキル向上への展望として、アイコンタクト、環境整備における意識、医師との情報共有、患者応対時間の点に関しても改善が求められた。OTC薬療法のカウンセリング効果について、精神的疲労症状の緩和に使用される生薬製剤に、個体差のある自発効果を確認した。2.脳科学に基づく知的会話システムの作成:発話を促す人工知能システムを作成し、脳科学的にその変化を評価する方法を検討した。3.汎用可能な会話型知的システムの開発:メンタルケアとして、汎用可能な会話型知的システムの開発にも取り組んだ。患者や高齢者が「生きがいややりがいを維持し、自立して社会における存在感を得る」というエンパワーメント達成と活動余命生活を送るための、継続的ケアに注目し、ユーモアを発する人工の知的会話システムを試作した。そのため、メンタルケアや健康診断、服薬支援などを行う専門家による会話型知的ヘルスケア情報システムの総合的な構築を目指している。更に、「健康長寿生活に能動的に取り組む要因となる会話」の存在を脳科学的に証明することを検討した。その結果、対話で伝わるメッセージに加えて非言語的なものの重要性が指摘されていた。2.脳科学に基づく知的会話システムの作成:発話を促す人工知能システムを作成している。また、脳科学的にその変化を評価する方法を検討した。これまでに医療面からの服薬選択・指導アルゴリズム開発を行い、下記を達成した。1)知的会話システムとの日常会話による服薬状況把握と健康状態の推定・記録:高齢者の能動的な心理反応を引き出す会話機能を持つ知的ヘルスケア情報システムを開発するため、薬剤学講座のトリアージ資料を用いて「今日のOTC薬」を体系化し出版することができた。日本における数少ない一般用医薬品をまとめたものとなった。医療用会話に関する会話例データベース、及び、高齢者との会話情報から、健康状況を推定するアルゴリズムを構築中である。コミュニケーション実態調査のため、東京都にある病院、薬局各50施設を無作為に選択し、薬剤師を対象にアンケート調査を行った。アンケート内容は大別して、1患者と接する際に行っていること2患者とのコミュニケーションが十分に取れないときの要因3コミュニケーションスキルの身につけ方4患者応対時の注意点について、である。

言語と非言語コミュニケーションを体系化する目処が得られている。2)脳科学に基づく知的会話システムの作成:基礎的会話の脳・身体機能への影響について、脳科学的な検討と解析を行うことを目指した。会話における主観的感覚インタビューと脳科学的アプローチを併用して測定・評価を行った。会話中の前頭前野の活動を脳血流計(NIRS))を用いて測定した。前頭前野の左右差に注目し、LI(Laterality Index)を計算し指標として用いた。認知機能検査(MMSE: Mini-Mental State Examination)により認知機能や記憶力を計測した。測定結果をメタアナリシス用解析資料としてまとめ、高齢者との効果的な会話となる会話例のデータベースを構築する予定である。統合型ヘルスケア情報システムの構築を目指す。作成したシステムを適用して高齢者のエンパワーメント評価を行い、会話型知的ヘルスケア支援システムのプロトタイプの作成を推進する。1.日常的会話による高齢者への服薬指導:脈拍あるいは心拍数・呼吸(数)・血圧・体温などのバイタル情報をはじめ、健康診断による数値の変化を調べることにより、服薬による治療効果の測定を行う。2.エンパワーメント評価:高齢者が「生きがいややりがいを維持し、自立して社会における存在感を得る」というエンパワーメント達成と活動余命生活についてのアンケート調査を実施するとともに、次世代システム開発の基盤とする。3会話による高齢者の健康状態推定と精神の安定化:バイタル情報をはじめ、健康診断による数値の変化、睡眠状態を調べることにより、効果の測定を行う。H24年度は文献検索と予備調査、及び医療面からの服薬選択・指導アルゴリズム開発を充分に行った。そのため、予算使用計画を一部H24年度からH25年度に変更した。物品消耗品費:会話システムの開発では、音声処理の向上がボトルネックとなっている。現在の音声認識ソフトウェアは技術的に完成度が低く、複数用いて統合処理する。加えて音声合成ソフトウェアも不可欠である。旅費:研究遂行のための調査のための出張に加え、研究結果を国内外の学会で広く発表する予定であり、出張費が必要である。人件費・謝金:各種実験時のシステムの操作などの研究補助、各種データベースおよび文生成システムからの発話に対しての主観評価実験は不可欠である。研究補助費は会話型データベース作成のため計上する。また実際に被験者から、データ取得の必要があり、そのための謝金を必要とする。また、アロマテラピーとの相乗効果を脳科学的に検証するための臨床試験の謝金と協力者である医師謝金を計上している。
台風急発達の多様なプロセスの体系的理解と急発達前兆現象の解明

台風の急発達は、観測による解明が不足し、数値モデル予測は未だに困難を極める。本研究は、20年以上の衛星データから急発達に伴う台風雲パターンをクラスター解析(分類)することで、既往の合成図解析や理想化数値モデル研究では見逃されていた、急発達が起こる多様なプロセスを体系的に見出す。具体的には分類毎に、環境条件やそれに応じた構造的特徴と急発達のタイミングやプロセス、及び急発達に伴う対流活動の時間発展を明らかにする。さらに数値シミュレーションから擬似衛星データを作成し、衛星で観測可能な対流活動の情報と台風内部の発達プロセスの物理関係を説明づける。そしてその物理関係から、急発達の前兆現象を解明する。
乳歯歯髄由来細胞における炎症応答抑制メカニズムの解析

本研究では、乳歯歯髄由来線維芽細胞において、種々のサイトカインやMMP、抗炎症作用を持つアデノシンがどのように関連しているかについて解明し、歯髄炎に対する治療指針の可能性の範囲を拡大させることを目的とし研究を行った。初年度は、TNF-α、LPSおよびアデノシンが最も乳歯歯髄細胞に影響を及ぼす濃度について、またそれらによってMMP2産生能に有意な変化がみられることを明らかにした。次年度は、TNF-α刺激によるMMP2産生が、PI3-K阻害剤であるLY294002により抑制されたことより、MMP-2産生はPI3-Kを介していることが明らかにした。本研究では、結合組織の修復、再生、リモデリングに深く関与している線維芽細胞、特にその能力の高い乳歯歯髄由来線維芽細胞において、炎症部位の組織破壊をもたらす種々のサイトカインやMMP、そして線維芽細胞より産生され抗炎症作用を持つアデノシンが、どのように関連しているかについて解明し、歯髄炎に対する治療指針の可能性の範囲を拡大させるとともに、幹細胞として有用である歯髄細胞の保存に向けて再生医療への路を拓くことを目的とし研究を行った。初年度は、LPSおよびアデノシンを乳歯歯髄由来線維芽細胞に単独処置した後、まず増殖率および生存率に対する影響について検討を行い、その結果、LPSおよびアデノシンが最も乳歯歯髄細胞に影響を及ぼす濃度について明らかにした。次にLPSおよびアデノシンによって特異的に産生量が変動するサイトカインおよびメタルプロテアーゼの検討を行い、MMP2産生能に有意な変化がみられることを明らかにした。次年度はLPSおよびアデノシン単独処置によって変化のあったMMP2産生について、そのメカニズムの解析をウエスタンブロッティング等により検討した。LPSおよびアデノシン刺激によるMMP2産生が、PI3-K阻害剤であるLY294002により抑制されたことより、MMP-2産生はPI3-Kを介していることが明らかとなった。本研究では、結合組織の修復、再生、リモデリングに深く関与している線維芽細胞、特にその能力の高い乳歯歯髄由来線維芽細胞において、炎症部位の組織破壊をもたらす種々のサイトカインやMMP、そして線維芽細胞より産生され抗炎症作用を持つアデノシンがどのように関連しているかについて解明し、歯髄炎に対する治療指針の可能性の範囲を拡大させるとともに、幹細胞として有用である歯髄細胞の保存に向けて再生医療への路を拓くことを目的とし研究を行った。次年度はLPSおよびアデノシン単独処置によって変化のあったMMP2産生について、そのメカニズムの解析をウエスタンブロッティングにより検討した。実験に用いた歯髄細胞は,歯根が2/3以上残存する健全乳歯で,矯正治療のため抜去したものを用いた。歯髄組織を剥離し,約2×2 mmの組織片に切り出し,一定時間初期付着を行ったのち増殖してくる細胞を初代培養乳歯歯髄由来線維芽細胞として継代を行った。本研究には38継代した細胞を用いた。LPSおよびアデノシン刺激による乳歯歯髄由来線維芽細胞の増殖率を,MTT assayにより吸光度測定した結果,今回実験に用いた濃度のLPSおよびアデノシンが細胞増殖能に影響を与えないことが明らかとなり,また,実験に用いるLPSおよびアデノシンの至適濃度についても検討することができた。乳歯歯髄由来線維芽細胞をLPSおよびアデノシンにて24時間処置後、上清中のMMP-2,MMP-9をザイモグラフにより検討した。上清中のMMP-1,MMP-3,MMP-8,MMP-13はウエスタンブロッティングにより検討した。その結果,炎症時に変化するMMPを特定することができ,変化のみられたものについては,その経路についても検討を行った。さらにLPSおよびアデノシン刺激による乳歯歯髄由来線維芽細胞のtoll like receptor-4,アデノシン受容体A1、A2a、A2b、A3の発現をFACScaliberおよびウエスタンブロッティングにて解析し,変化のみられる受容体発現について明らかにした。これらの研究結果について,小児歯科学会等で発表した。

患者から採取した歯髄細胞については安定した結果が得られており、培養条件でのトラブルはほとんどみられなかった。また平成24年度に予定していたゲルシフトアッセイ、ヌクレアランオンアッセイについての研究が順調に進んでおり、当初の仮説に沿った結果が得られたことより、おおむね順調に進んでいると考えられる。しかしながら、研究成果報告において、平成24年度内に予定していた国際学会での発表が未完了であり、H25年9月のIADRにて発表を予定しているため、本研究は研究成果を発信する点においてやや遅れていると考えられる。23年度内に実施予定であった実験をほぼ実施することができ,細胞増殖能,サイトカイン産生能,メタロプロテアーゼ産生能,受容体発現の検討において,いずれも仮説に沿った結果が得られているため。本研究では、結合組織の修復、再生、リモデリングに深く関与している線維芽細胞、特にその能力の高い乳歯歯髄由来線維芽細胞において、炎症部位の組織破壊をもたらす種々のサイトカインやMMP、そして線維芽細胞より産生され抗炎症作用を持つアデノシンが、どのように関連しているかについて解明することができた。よって今後は幹細胞として有用である乳歯歯髄由来線維芽細胞を炎症から守り、より健全な状態で維持、保存する条件を検討し、歯髄を用いた再生医療の臨床応用に向けて貢献できるよう研究を推進していく計画である。次年度はLPSおよびアデノシン単独処置によって変化のあった線維芽細胞の各種機能について,LPSとアデノシンとの併用時の応答性の変動について検討を行う予定である。また,併用によって変化の見られた機能については,そのメカニズム解明を試みる。平成24年度に、二次元電気泳動法を用いてシグナル応答性を示すタンパク分析を行い、その結果を基にシグナル解析を行い、シンポジウムにおいて発表する予定であったが、タンパク分析の結果が不安定なものであったため、計画を変更しin vitro翻訳解析を行うこととした。このため、in vitro翻訳解析と国際シンポジウムでの発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。細胞培養に必要な培地,試薬等,消耗品の購入をはじめ,国内外において研究成果発表のための旅費,2年間の研究成果をまとめた論文発表のための印刷費等に使用する計画である。
＜免疫の詩学＞の構築ー聖パトリックの煉獄巡礼地をモデルにして

身体における自己の主体は脳にではなく、臓器機能の役を免れ身体の周縁を巡る漂白の細胞、免疫(インミュニティ)に宿る。ここに身体における縁と無縁の逆説の関係がある。本研究の目的はこの免疫学の命題を詩学に導入し、文化の主体のありかを、コミュニティ内部から排除され、周縁に置かれた「インミュニティ(免疫)=アジール」にあると措定し、マクロ・中央集権・リアリズムの世界観をミクロ・周縁・虚構=無視・排除されたものの方から逆説・異化し、新しい文化理論を構築することであった。対象地域はオクシデントの表象を負い、ヨーロッパ独自の死生観=煉獄の概念が誕生したアイルランド・聖パトリックの煉獄である。身体における自己の主体は脳にではなく、臓器機能の役を免れ、身体の周縁を巡る漂白の細胞、免疫(インミュニティ)に宿る。本研究は、この免疫学の命題を詩学に導入し、文化の主体のありかを、コミュニティ内部から排除され、周縁に置かれた「インミュニティ(免疫)=アジール」にあると措定することで、マクロ・中央集権・リアリズムの世界観を、ミクロ・周縁・虚構=無視・排除されたものの方から逆説・異化し、新しい詩学(文化・文学)の理論を構築する。対象とする地域はオクシデント/日が沈む地の表象を負うヨーロッパの極西・アイルランドの周縁、ヨーロッパ独自の死生観、煉獄の概念が誕生・形成された世界唯一の煉獄巡礼の地、ドニゴール・ダーグ湖の小島=聖パトリックの煉獄である。以上の仮説を検証していくために、27年度は、ダーグ湖の煉獄巡礼を中心に、アイルランド全土に点在する巡礼地を調査していった。その目的はアイルランド固有の巡礼のあり方を身体内の免疫システムに見立てて探ることであった。そのため、8月3日27日までの間に、1) GlendaloughにあるSt Kevin所縁の聖ケヴァン修道院跡(Round Tower, St Kevin'a Kitchen)をStationとして東西に延びる巡礼地、2) Dingle半島にあるSt.Brigid's Well(Our Lady Wellと呼ばれ、奇跡の泉として知られる)の巡礼地、3) Knockのマリア降臨の地の巡礼、4) Croagh Patrickの山岳巡礼地、5)Lough Dergの湖の巡礼(One Day Retreat参加)の現地調査を行った。27年度に、すでに本研究が目指す「免疫の詩学の構築」に関する単著を出版することができた(A4版、620頁)。これが可能となったのは、24年度26年度に亘る挑戦的萌芽研究によってすでに得ていた知見の蓄積があったからである。ただ同時に、この研究成果をさらに現地調査により検証することによって、修正すべき多くの課題も見出された。アイルランドの巡礼の個々のあり方が、各々異なり、それを一元化して述べることはできないという結論を得たからである。以上の仮説を検証していくために、28年度はアイルランド北西部(ケリー州、スライゴー、ドニゴル)に跨る贖罪巡礼地を中心に、聖パトリゥクが最初にキリスト教を布教したとされる「フォークルの森」の位置の測定を念頭においたうえで、2アイルランド全土に点在する各巡礼地の現地調査を行った。結果、以下の二点に関して重要な知見を得ることができた。1)煉獄巡礼の聖地ダーグ湖はベン.ブルベンからクロー・パトリックへと一直線に延びる贖罪巡礼の遍路を形成しており、これら三つの巡礼地はいずれも聖パトリックとゆかりが深いものである。2)古代アイルランドにおける巡礼の遍路は、基本的に陸路ではなく、水路によって行われていた。それは、&C半ばの古代アイルランド修道院が、いずれも海岸線・河川・湖畔といった水辺に建設されることに起因するものである。すなわち、各修道院は<水辺のネットワーク・システム>により結ばれた各アジールとしても意味合いを帯びており、このアジール性が巡礼の遍路を形成する大きな要因のひとつになっている。すでに、本研究の主な対象地域であるダーグ湖の煉獄巡礼に関する調査を終了し、その研究報告に関しても、昨年、発刊の著書に加え、さらに、本年度の論文(W.B.イェイツと聖パトリックの面影)を通じて行い、公にすることができた。ただし、この地域の研究調査を通して、ダーグ湖の巡礼を生み出す背景には、6C半ばに頃に発生した多くの古代アイルランド修道会、それらの修道院を聖地とする巡礼のあり方とその歴史的推移の問題があることが分かってきた。それが28年度の最大の収穫であるとともに、そのさらなる検証および解明が新しい課題となったため。

身体における自己の主体は脳にではなく、臓器機能の役を免れ、身体の周縁を巡る漂白の細胞、免疫(インミュニティ)に宿る。ここに身体における縁と無縁の逆説の関係がある。本研究は、この免疫学の命題を詩学に導入し、文化の主体のありかを、コミュニティ内部から排除され、周縁に置かれた「インミュニティ(免疫)=アジール」にあると措定することで、マクロ・中央集権・リアリズムの世界観を、ミクロ・周縁・虚構=無視・排除されたものの方から逆説・異化し、新しい詩学(文化・文学)の理論を構築する。対象とする地域はオクシデント/日が沈む地の表象を負うヨーロッパの極西・アイルランドの周縁、ヨーロッパ独自の死生観、煉獄の概念が誕生・形成された世界唯一の煉獄巡礼の地、ドニゴール・ダーグ湖の小島=聖パトリックの煉獄である。以上の仮説を検証していくために、すでに昨年度まで、二度に亘る現地調査を踏まえて、古代アイルランド修道会に関する先行研究に照らして、最終的に以下の仮説をある程度検証することができたと考えている。1)煉獄巡礼の聖地ダーグ湖はベン.ブルベンからクロー・パトリックへと一直線に延びる贖罪巡礼の遍路を形成しており、これら三つの巡礼地はいずれも聖パトリックとゆかりが深いものである(ただし、ベン・ブルベンは聖コロンバゆかりの地であるため、二人の聖者のイメージを巡って歴史的に対立していた)。2)古代アイルランドにおける巡礼の遍路は、基本的に陸路ではなく、水路によって行われていた。それは6C半ばの古代アイルランド修道院が、いずれも海岸線・河川・湖畔といった水辺に建設されることに起因するものである。すなわち、各修道院は<水辺の巡礼ネットワーク・システム>により結ばれた各アジールとしても意味合いを帯びており、このアジール性が巡礼の遍路を形成する大きな要因のひとつになっている。身体における自己の主体は脳にではなく、臓器機能の役を免れ身体の周縁を巡る漂白の細胞、免疫(インミュニティ)に宿る。本研究の目的はこの免疫学の命題を詩学に導入し、文化の主体のありかを、コミュニティ内部から排除され、周縁に置かれた「インミュニティ(免疫)=アジール」にあると措定し、マクロ・中央集権・リアリズムの世界観をミクロ・周縁・虚構=無視・排除されたものの方から逆説・異化し、新しい文化理論を構築することであった。対象地域はオクシデントの表象を負い、ヨーロッパ独自の死生観=煉獄の概念が誕生したアイルランド・聖パトリックの煉獄である。ヴィクター・ターナーによれば、「反構造/リマノイド」としての巡礼のあり方は、4つに大別されるという。prototype,arcaic,medieval ,modernである。アイルランドには最初の一つを除く、三つのタイプの巡礼がある。しかも、各々のタイプの巡礼が他のタイプの要素と歴史的に混ざり合いながら、複雑な「反構造体」を形作っている(生成させている)。このようなアイルランド独自の巡礼が生じる背景には、かつてculdeeと呼ばれたアイルランド独自の<ノマド的=免疫的>修道院(極西教会)のあり方があると考える。この点を現地調査と歴史資料の分析をとおして検証していくことが今後の課題となるだろう。
医療保育、病弱教育に関する多職種合同研修システムの質的向上・普及の研究

病気の子どもと家族にかかわる保育士,教師,看護師等の協同的学習はニーズに即した実践力を向上させるとの考えから,多職種合同研修プログラムを作成,実施してきた。その結果,研究期間内にリーダー育成プログラムを含む5つの研修プログラム集と1つの研修資料集をホームページに公開できた。研修実施に並行していくつかの調査研究が企画され,保育士と教師の語句使用,対話モデルによる実践プロセス評価という2つの研究成果は研修プログラムに取り入れられた。また2017年9月17日開催の研究報告会において持続可能な多職種研修を支えるもの,職場における協働による学習の展開のためにできることについて議論を深めることができた。本研究は,小児医療の場で働く保育士や教師が,協働のパートナーである看護師等と共に学び支え合う「多職種合同研修システム」の基盤を固めるために,1.リーダー育成プログラムの開発,2.教材類の質的向上等,3.保育と教育の質向上の視点を得るための基礎研究に取り組むことを目的としている。1.リーダー育成プログラム:保育士や教師の状況やニーズを勘案し,焦点を「職場のリーダー育成」に設定,研修コンセプトを整理した。2.教材類の質的向上等:教材の作成と検証の基盤である多職種合同ワークショップは福岡で2回,大阪で1回を開催した。新たに追加された教材は,研修プログラム集が2つ(第4集:子どもの発達を多職種で考える保育の視点を中心に,第5集:安全管理と感染管理の理解自信を持ってかかわるために),ビデオ教材8事例(重症心身障がい児の在宅での遊び場面3事例,急性期病棟での遊び場面5事例)であった。3.保育と教育の質向上の視点を得るための基礎研究:小児慢性疾患患児の自己形成過程における医療保育,病弱教育の影響に関する実態調査については,まず小児がん経験者を対象として病院内教育の影響に絞って調査を行うこととした。背景,理論的枠組,目的,調査方法など研究計画を整備し,倫理審査受審までに進めることができた。次年度には調査が開始される。もうひとつの基礎研究である「保育士と教師の現場での語句使用」に関する研究においては,教師の調査結果の分析を踏まえて保育士の調査結果を再検討した。こうして再構築されたカテゴリーを用いて,語りの再構成を行い,有効性を検証した。これによりデータベースを修正することができた。今後,これらの基礎研究の成果を研修プログラムに反映させていく。研修プログラム集の入手希望者はワークショップ参加者にとどまらないことは本研究の重要性の一端を示唆している。今後の作業を計画通り進めていきたい。研究計画に沿って到達度を評価したところ「やや遅れている」と判断した。ただし,平成28年前半までに遅れは概ね取り戻すことができ,以後は計画に沿った作業を行うことが可能と考えている。1.リーダー育成プログラムについて,計画ではプログラム第一版を作成して検証を行う予定であったが,第一版のアウトラインの作成に留まった(評価:やや遅れている)。遅れの原因は,医療フィールドにおける保育士や教師の状況の精査と研修ニーズの検討に時間を要したためであるが,平成28年度前半までに遅れは取り戻せる見通しである。2.教材類の質的向上等については次の通りであった。1教材の作成と検証の基盤である多職種合同ワークショップは福岡で2回,大阪で1回でき,検証に資することができた(評価:概ね計画通り)。2追加予定の研修プログラム集は2つを完成させ,残りも34ヶ月程度で完成の見通しである(評価:やや遅れている)。3ビデオ教材は8事例作成できた(評価:計画通り)。3.保育と教育の質向上の視点を得るための基礎研究については次の通りであった。1小児慢性疾患患児の自己形成過程における医療保育,病弱教育の影響に関する実態調査については,調査計画の策定を終え倫理審査の受審までに進めることができた(評価:計画通り)。2「保育士と教師の現場での語句使用」に関する研究においては,データベースシステムの改訂を行った点は計画通りであるが,研修用冊子は素案の段階に留まった(評価:やや遅れている)。以上のように「計画通り」あるいは「概ね計画通り」3件,「やや遅れている」3件であったことと,遅れがある課題については平成28年度前半までには回復の見通しであることから,全体としては「やや遅れている」と評価した。本研究は,小児医療施設で働く保育士と病弱教育担当の教師が協働のパートナーである看護師等と共に学び,支え合うつながりを身近につくり維持していく「多職種合同研修システム」の基盤を固めるため,ア)現場のリーダーを育成する「リーダー育成プログラム」の作成,イ)多職種合同研修(以下,セミナー)で使用する教材類のブラッシュアップと追加を進めていくことを目的としている。平成28年度の実施状況は次の通りである。ア)に関する研究:これまでのセミナーに参加し研究参加に同意を得ている人を主たる対象として『小児医療の現場で多職種協働していくために求められる力』をテーマとするセミナーを開催した。フォーカスグループインタビュー形式で職場の現状と課題を話し合ったところ,職場でのリーダーシップに関するさまざまな知見を得ることができた。この成果を基礎に次年度に研修プログラム集を完成させる。イ)に関する研究:a.からc.までの課題を進めてきている。a.新たに3つの研修プログラム集を研究代表者のホームページに公開した。第6集『子どものための夢の病院をつくろう改善活動の手法を学び,実践に活かそう』,第7集『病気の子どもの遊びと遊び活動』,第8集『表現力を高める医療現場での対話と実践を振り返り,共有するために』である。

今後,上記ア)の研修プログラム集のほか,3つを加える予定である。b.小児がん経験者の自己形成過程における病弱教育の影響を検討し研修内容に反映させるため,9名の研究参加者に対する面接調査を実施した。今後,さらに10名程度の面接を実施していく予定である。c.医療フィールドにおける保育士と教師の語句使用状況の調査結果を分析,その知見をもとにa.に示した研修プログラム集第8集を作成した。多職種を想定し体系化された実践的な研修プログラム集は類書がなく,小児医療フィールドでの活用が期待される。達成度を研究課題別に評価したところ,下記の通りであった。ア)「リーダー育成プログラム」の作成は「概ね順調」と評価できる。当初は研修プログラム集作成から研修実施による検証を想定していたが,複雑な現場環境を考慮し,情報収集のための研修実施を先に置いた。そのため研修プログラム集完成は遅れているが,広く知見を得る点で有効であった。また,研究期間内に完成させることが可能と判断できる。イ)教材類のブラッシュアップと追加は「やや遅れている」と評価できる。ガイドライン1種,研修プログラム集8種を公開している。追加に力を入れざるを得なかったため,ブラッシュアップができていないが,作業過程で実践評価の視点を明確に示すことができ,ガイドラインの修正点も明確になってきている。基本的なブラッシュアップは研究期間内に可能と判断できる。しかし,小児がん経験者を対象とする面接調査に関しては目標の研究参加者数に届かなかった。新たな研究参加者を得る手立てを立てることができているが,これらの分析結果が明らかにされ,研修プログラムのブラッシュアップに反映させる時期が研究期間の残り半年になる可能性がある。遅れている点を自覚し,計画的に取り組みを進めていくという観点から,全体的な評価を「やや遅れている」と捉えている。本研究の前身は2009年度にスタートした。医療保育専門士資格認定の開始,特別支援学校教員免許状課程における病弱教育関連科目開設大学の増加など,当時の状況を踏まえ,医療フィールドで働き出したときから相談や研修の機会が身近にある状況を創ること,医療保育と病弱教育の実践の質向上に向けた実践知の集約,整理,検証が求められた。研究代表者らはこうした課題に取り組むため多職種合同研修システムを構築し,研修ガイドライン,研修プログラム集の公表,研修の企画運営を行うスタッフコミュニティの育成を進めてきた。今回は,こうした研修システムの基盤を固め,保育士と教師の専門性を向上させる要となる,多職種合同研修のリーダー育成プログラムの作成,検証,公開に取り組むと共に,医療保育と病弱教育に関する2つの基礎研究(訴求的研究,ことば研究)を通して研修プログラムを追加あるいは更新することに取り組んだ。その結果,リーダー育成に関する研修プログラム集(研修プログラム集第9集:小児医療の現場で多職種が連携・協働していく為に求められること)のほか,4つの研修プログラム集を公開し,2種類の研修用動画を作成した。