hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トリセルラータイトジャンクションによる上皮バリア機能形成の分子機構

一方、アンギュリン1を欠失させたMDCKII細胞では、この伸長が見られず、tTJの形成が阻害されていることが示唆された。アンギュリン1欠失MDCKII細胞にアンギュリン1を再発現させると、tTJ構成分子、TJ構成分子の基底膜側への伸長が再現されたが、興味深いことに、PDZドメイン結合領域と推測されるLSRのC末端を削ったアンギュリン1変異分子をアンギュリン1欠失MDCKII細胞に再発現させたところ、この基底膜側への伸長は見られなかった。さらに、アンギュリン1のC末端にタイトジャンクションの裏打ちタンパク質ZO-1が結合することを見出し、アンギュリンと裏打ちタンパク質の相互作用が正常なtTJ形成に重要であることが明らかとなった。私たちの体表や管腔は上皮とよばれる細胞のシートにより覆われている。上皮をつくる上皮細胞は敷石状に並んで強く接着しており、細胞同士が密着することによって、細胞間の隙間における物質の漏れを防いでいる。本研究では、上皮細胞同士の密着部位のうち、3つの上皮細胞の角が接する部分を構成するタンパク質アンギュリンファミリーのはたらきを研究した。アンギュリンファミリーの1つを欠失させたマウスが内耳有毛細胞の変性による難聴を示すことが明らかになった。研究グループ内で種々の培養上皮細胞を試した中では、細胞シートの電気抵抗値の低いMDCKII細胞がTALENによる遺伝子破壊に適していたが、上皮バリア機能を細胞シートの電気抵抗値で評価するアッセイが今後欠かせない。そこで、MDCKII細胞でアンギュリン1/LSR欠失細胞は取得したものの、一方でMDCKII細胞の低電気抵抗値をもたらすクローディン2をTALEN法で欠失させることにより電気抵抗値を高めたMDCKII細胞を作製し、その細胞の性質を詳細に評価することに時間を要した。また、アンギュリン1/LSRとアンギュリン2/ILDR1の機能差を示唆するILDR1ノックアウトマウスの解析が急を要したため先に進めた結果、培養上皮細胞を用いたTALENによるノックアウト細胞の取得が遅れたが、全体として概ね順調に進展していると判断する。本研究の遂行に必要なアンギュリン欠失上皮細胞、トリセルリン欠失上皮細胞はいずれも取得できており、今後計画通りこれらの細胞を用いて研究を進める。具体的には、アンギュリンファミリー各サブタイプの全長、キメラ分子、変異分子、あるいはトリセルリンの全長、変異分子をこれらの細胞にそれぞれ戻し、上皮バリア機能におけるアンギュリンサブタイプ間の機能差の責任ドメイン、トリセルリンの上皮バリアと細胞形態制御における責任ドメインを決める。研究の遅れを取り戻すため、28年度は研究室の特任助教に参画してもらう。28年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学クローディン2を欠失させて細胞シートの電気抵抗値を高めたMDCKII細胞を用いて、アンギュリン1/LSR,トリセルリンをそれぞれ欠失させた細胞株をTALEN法により樹立し、アンギュリン、トリセルリンの全長および変異分子を導入して、電気抵抗値の評価も含めた上皮バリア機能のアッセイにより、これら分子の機能を評価する。
安永期噺本の外在的および内容的研究-舌耕文芸研究の視点から-

本年度は、採用年度の最終年に当たり、安永期の噺本・噺本作家研究を総括し、これを発展させることを目的とした。まず、初年度から取り組んでいた『老翁談』(安永期噺本の主要作家である奥村意語<太保堂主人・萬釈庵十意>作の未紹介・未翻刻作品)の翻刻と調査を終えた。(『老翁談』紹介と翻刻)次に、仮号を多用する噺本作家の素性を解明し、その交友関係や彼らが担う複数の文芸活動領域を考察することで噺本の成立背景や作品の性質を明らかにする、という安永期作家調査の研究手法に則り、安永期作品の母胎ともなった後期軽口本の作家調査に取り組んだ。軽口本と俳譜との関係は従来から指摘されていたものの、具体的な作家.作品関係に言及した論稿はなく、本研究によって、当時(享保期)上方で活躍していた雑俳選者松泉が『当流咄初笑』『軽口機嫌袋』の作者として噺本の制作に携わっていたことが明らかとなった。(雑俳と噺本-享保期軽口本を中心に-)さらに、この調査結果を発展させる形で、後期軽口本に見られる口語表現と、松泉が属していた雲鼓流雑俳の体との文体的接点を浮かび上がらせるという視点から、噺本文体の分析を行った。これは、作家研究と文体研究という本研究目標の両輪に深く関連するものである。(噺本の文体-江戸小咄文体の発生-)本年度に発表した論稿以外の研究活動としては、平成19年度研究成果公開促進費(学術図書)に『噺本の研究』として学術図書刊行を申請した。平成15年に提出した博士論文をもとにまとめたものであるが、平成16年度から本年度に至るまでのPD採用期間の研究成果を合わせ、これを発展させたものである。本年度は、研究課題の初年度として、当初の目的に掲げた噺本の基礎研究(作家・板元の実態調査)と作品の表現表記等の文体研究という2つの面から調査・作業をおこない、その成果として二篇の論考をまとめた。1.「作家・板元といった作品の外在的要因を解明し、これを手掛かりに同時代ジャンルの文芸との相関関係を分析する」という研究目的のもと、安永期に『今歳咄』シリーズ刊行において中心的な役割を果たした噺本作家(奥村意語)の噺本以外の著作調査を行った。今回、「『老翁談』紹介と翻刻-近世漂流記の一形態-」で扱った『老翁談』は、板本の形を取った漂流記であり、そのほとんどが写本でしか確認されていない近世漂流記資料において、希少な作品である。噺本作家奥村意語の文芸活動領域の広範さを示す資料であるとともに、漂流記文芸としての価値も認められる。2.もう一つの研究目的である「噺本の表記・表現面での特質を体系的に解明し、舌耕文芸としての性質を再検証する」という作品の内容面での研究については、俗語を使用した一般的な噺本とは性質を異とする、雅語で書かれた雅文笑話集を考察し、それを「雅文笑話集の位置付け-『しみのすみか物語』を中心に-」にまとめた。雅文笑話集は、後期に区分される噺本だが、その収録笑話のほとんどが、前期・中期噺本の類話である。その改作の手法を分析することによって考察対象の雅文笑話のみならず、安永期噺本の文体・表現の特徴を浮かび上がらせることも可能となった。本年度は、本研究の主軸となる「噺本の基礎研究(作家・板元の実態調査)」と「作品の表現表記等の文体研究」の二点のうち、主として前者のテーマについての調査・作業を進め、その成果として二篇の論稿をまとめた。昨年度から引き続き翻刻と調査に取り組んでいる『老翁談』なる作品は、本研究の主たる調査対象作品群である安永期噺本の主要作家奥村意語(太保堂主人・萬釈庵意語)の手による未紹介・未翻刻作品である。本年度は巻二から巻五を取り扱い、全巻の翻刻・解説が終了した。本文内容の精査によって、従来の説で意語と同一人物であると比定されていた江戸の教道家奥村玉華子との関係性を再考する必要性が生じたとともに、書肆奥村喜兵衛と本草学者・教訓本作家でもある後藤梨春(梧桐庵・張朱鱗)との関連が浮かび上がるなど、噺本書肆奥村・噺本作家奥村の広範な活動圏の一端が明らかとなった。これらの調査成果をさらに深め、作家の周辺関係とその活動圏についての論稿を来年度に発表すべく、現在準備中である。また、本年度に発表した論稿以外の研究活動としては、平成18年度研究成果公開促進費(学術図書)に『噺本の研究』として学術図書刊行を申請した。平成15年に提出した博士論文をもとにまとめたものであるが、平成16年度から本年度に至るまでのPD採用期間の研究成果をあわせこれを発展させたものである。特に作家研究については、本年度の研究によって得られた作家らの相関関係や素性の調査結果等を論旨に新たに加えており、既発表論稿のほとんどに大幅な加筆修正を加えている。まず、初年度から取り組んでいた『老翁談』(安永期噺本の主要作家である奥村意語<太保堂主人・萬釈庵十意>

作の未紹介・未翻刻作品)の翻刻と調査を終えた。(『老翁談』紹介と翻刻)次に、仮号を多用する噺本作家の素性を解明し、その交友関係や彼らが担う複数の文芸活動領域を考察することで噺本の成立背景や作品の性質を明らかにする、という安永期作家調査の研究手法に則り、安永期作品の母胎ともなった後期軽口本の作家調査に取り組んだ。軽口本と俳譜との関係は従来から指摘されていたものの、具体的な作家.作品関係に言及した論稿はなく、本研究によって、当時(享保期)上方で活躍していた雑俳選者松泉が『当流咄初笑』『軽口機嫌袋』の作者として噺本の制作に携わっていたことが明らかとなった。(雑俳と噺本-享保期軽口本を中心に-)さらに、この調査結果を発展させる形で、後期軽口本に見られる口語表現と、松泉が属していた雲鼓流雑俳の体との文体的接点を浮かび上がらせるという視点から、噺本文体の分析を行った。これは、作家研究と文体研究という本研究目標の両輪に深く関連するものである。(噺本の文体-江戸小咄文体の発生-)本年度に発表した論稿以外の研究活動としては、平成19年度研究成果公開促進費(学術図書)に『噺本の研究』として学術図書刊行を申請した。平成15年に提出した博士論文をもとにまとめたものであるが、平成16年度から本年度に至るまでのPD採用期間の研究成果を合わせ、これを発展させたものである。
ベーシック・インカム政策導入が先住民族コミュニティに及ぼす影響

インドで行われた村単位でのベーシック・インカム(BI)給付実験、そしてアメリカのアラスカ州で1980年代から導入されている部分的なBI給付に関する現地調査から、BI政策の導入は、先住民族コミュニティを活性化することが明らかになった。歴史的正義回復を射程に入れた先住民族の権利の主張は、論理的にはBI要求への潜在力を持つが、現実の先住民族運動はBI政策導入の主張とは結びついていない。とはいえ、グローバルなBI政策導入の動きが高まれば、先住民族運動もそれに呼応しうる可能性があることは、関係者からのインタビューによって明らかにできた。2013年度は、世界的な現物援助から現金移転への開発援助形態の転換という流れの中で、前年度の2013年2月に行った現地調査に基づいて、インドのマドヤプラデシュ州でのベーシック・インカム試験実施プロジェクトの歴史的意義について、6月の国際開発学会で報告を行い、注目を集めた。インド実験は、労働組合として組織された、女性のみが加盟できる自営労働者組織が中心となって、ユニセフが資金提供して行われたという意味でも、カーストの最底辺に置かれている先住民コミュニティの自治が活性化したという結果を出した点でも、重要なものであった。9月以降は、金額の点では、ベーシック・インカムという意味で部分的なものであるが、コミュニティの全成員を対象とする無条件現金移転としてすでに30年以上の実績をもつアラスカ(9月)、3年間の実績をもつイラン(3月前半)、そして2年間のモンゴル(3月後半)を訪れた(モンゴル調査は学内助成金による)。イランではアラークのアザード・イスラム大学およびハマダーンのアヴィセンナ大学で行われたシンポジウムで報告し、現地の研究者らと意見交換を行い、現地語資料の提供を受けた。またこれら3国では、当事者である先住民や現地研究者から聞き取り調査を行い、現金移転政策成立の政治的・経済的背景、移転された所得への認識や使用状況、社会的・経済的効果などについても知見を得た。さらに11月には日本の農村過疎化に対する政策としてベーシック・インカム導入を唱道する長野県上伊那郡中川村村長、さらに村民からも聞き取り調査を行った(学内助成金による)。これらの調査の成果報告を、2014年6月にカナダで開催されるBIEN大会での2本の報告、そして同年9月にラオスで開催されるアジア農村社会学会報告として申込み、受理されている。2012年は、これまでの現地調査と文献調査に基づいて、ベーシック・インカム政策の理論的特徴について、それぞれ、別の論点から、次の諸学会で報告を行った。6月3日日本環境社会学会(秋田)、同年6月23日日本平和学会(沖縄)、同年9月15日ベーシック・インカム研究国際学会14.Kongress Basic Income Earth Network(ドイツ、ミュンヘン)。それぞれの学会報告論文のほかに、2012年7月には、ドイツでの英文報告原稿をもとに『アジア・アフリカ研究』(査読つき学術雑誌)にも日本語論文を発表した。それぞれの学会での討論は有意義なものであった。とりわけ、ドイツの国際学会では、特に、インドで新しくベーシック・インカム支給実験が行われていることがわかり、インドでの現地調査の許可を得ることができた。ドイツの学会参加の直前には、ナミビアで現地調査を行うことができた。聞き取りや観察を通じて、ベーシック・インカム政策の実施に伴う政治的な問題点について、多くの重要な洞察を得ることができた。2013年2月には、インドでの支給実験について、現地を訪れ、予備調査を行った。インドの実験は、それが先住民コミュニティをも含んでいることからも、この研究のテーマに関して、きわめて重要であることがわかった。したがって、当初の予定にはなかったが、インドも含めて調査を行い、成果を発表していくことにした。2014年度は、本研究の締めくくりとして、これまでの現地調査(当初の計画にあったナミビアおよびアラスカ調査、そして情勢の急変に照らして、ブラジルにかえてのインド調査、そしてアラスカとの対比のためのイランおよびモンゴル調査)や国際学会(2012年ドイツ)や日本の諸学会などでの議論をもとに、学会報告や論文発表によってさらに研究成果を国際的、国内的に還元するとともに、こちらの今後の研究の深化の方向性について軌道修正を行っていくことができた。2014年6月にカナダで行われたベーシック・インカム研究国際学会(BIEN Congress, Montreal)では、アラスカの先住民族コミュニティの問題とベーシック・インカムのモデルとして議論されている現行の現金移転政策との関連、そして日本でのベーシック・インカム論争について二本の報告を行った。アラスカの先住民問題とベーシック・インカムの関連については、同年7月に『アジア・アフリカ研究』(査読付き学術雑誌)に日本語論文を掲載した。

また、これら諸外国の知見をふまえて、日本の過疎地農村でもベーシック・インカムあるいは無条件現金移転政策の導入についての調査を開始し、その中間報告として査読付き英文ペーパーを作成して、2014年9月にラオスで開催された国際学会(アジア農村社会学会;ARSA Conference)で報告した。今後は、普遍的無条件現金移転政策の影響評価に関してアラスカ、イラン、モンゴルで収集した資料と知見を整理しつつ、ナミビアやインドでのコミュニティ・レベルのベーシック・インカム導入実験の成果を踏まえ、現金移転政策導入からベーシック・インカム導入に至る可能性を含む政治状況について、日本の過疎地問題などをも視野に入れつつ、理論的、実証的な研究を進めることになる。社会学ベーシック・インカムとしては、部分的としてあまり注目されてこなかったアラスカへの訪問調査をきっかけとして、地下鉱物資源が豊富な地域での普遍的な無条件現金移転政策導入にかかわる政治・経済状況の重要性に気づき、アラスカとほぼ同様の政治・経済状況のもとで導入されたイランとモンゴル調査に踏み切り、多くの知見を得ることができた。それには、国際的な研究状況の進展の中でのアラスカ・モデルへの注目という事情もあった。さらに、これらの地域での先住民の状況から、日本の過疎地農村との類似性にも気づき、さらに日本をも視野に入れた研究へと広がりを見せてきた。また、アラスカやイランやモンゴルの研究者との交流も広がり、ベーシック・インカム研究と現金移転研究を包摂する新しい研究分野を切り開いてきたと思う。したがって予想以上の進展とした。ドイツでの国際学会での交流をきっかけに、インドでのベーシック・インカム支給実験について、現地調査と資料収集を行うことができた。インドのケースは、先住民カースト・コミュニティへの影響を射程に入れて厳密な影響調査をやるためのものであった。したがって、本研究は、インドの事例を視野にいれることによって、飛躍的に発展しつつある。とはいえ、インド調査にエネルギーと時間を取られたために、アラスカとブラジルに関しての調査準備に若干の遅れが出ている。したがって、この研究全体としては、おおむね順調という評価とした。当初の予定では本年度は、これまでの調査の成果をまとめ、国際学会等での成果報告に専念するはずであったが、先述のように、研究が広がりを見せてきたため、他の助成金を用いてのさらなる調査(インド、ナミビア、ブラジルなどでのベーシック・インカム政策にかかわる状況に応じた調査、さらにイランやモンゴル、アラスカでの先住民コミュニティにターゲットを絞った再調査)を検討しつつ、さしあたりの研究成果のとりまとめを行いたい。引き続き日本を含む世界の研究動向をフォロウしつつ、アラスカとインドの調査を行う。すでに現地調査を行ったナミビアについては、引き続き情報収集を行い、調査結果をまとめていくが、現地情勢の格段の変化がない限り、現地調査は行わない。ブラジルについては、引き続き現地との連絡を密にしながら、先住民コミュニティとの関連を問うこの研究テーマとの関連での優先順位が落ちるようならば、現地調査を断念することもありうると考えている。研究成果については、2013年6月に予定されている国際開発学会(宇都宮大学にて開催)での報告を皮切りに、内外の学会での研究発表を行って、研究成果の発信と意見交換、情報収集を行う。
照明光および内装の色彩を考慮した空間の明るさ感評価法

居住環境の質を考えるうえで,居室の明るさは重要な要素の一つである.照明による投入エネルギーが一定であったとしても,照明や内装家具の色の影響により,部屋の明るさ感は異なる.本研究では視野の光量および色の分布を物理的に計測するシステムを構築し,心理評価値である空間の明るさ感との対応関係を検討した.これにより既存の評価方法では困難であった,色みが明るさ感に与える影響を定量的に評価可能であることを示した.居住環境の質を考えるうえで,居室の明るさは重要な要素の一つである.照明による投入エネルギーが一定であったとしても,照明や内装家具の色の影響により,部屋の明るさ感は異なる.本研究では視野の光量および色の分布を物理的に計測するシステムを構築し,心理評価値である空間の明るさ感との対応関係を検討した.これにより既存の評価方法では困難であった,色みが明るさ感に与える影響を定量的に評価可能であることを示した.I-i.目的空間を照明する照明光の色および内装家具の色彩が空間全体の明るさ感に与える影響を,被験者実験により明らかにする.I-ii.成果I-ii(1)内装家具の色彩と空間の明るさ感との関係無彩色家具で構成された部屋よりも有彩色家具で構成された部屋のほうが,色モード境界輝度およびマグニチュード推定法による明るさ感判定値ともに高い値を示した.また内装家具の彩度が高くなるにつれ,両者ともより高い判定値をとることが示された.これらの結果から,無彩色家具の部屋における色モード境界輝度値に対する有彩色家具の部屋での境界輝度の比を用いることで,内装家具の彩度が空間の明るさ感に与える影響を評価できることが示された.I-ii(2)照明光の色と空間の明るさ感との関係照明光の色温度が変化しても,同一照度環境では色モード境界輝度の変化はほとんどない.基準空間と評価空間の照度が異なる場合では,評価空間の色温度が基準空間から遠ざかるほど,ME評価値は明るさ感の違いを強調する方向へ判定される.照明光の色温度が異なることで,境界輝度比が明るさ感判定値に与える影響に違いが見られた.従って色温度の異なる評価空間に対して,色モード境界輝度で明るさ感を評価する際には,境界輝度比に色温度の違いによる補正係数が必要であることが示唆された.II.輝度・色彩分布の計測II-1.目的模型空間の輝度・色度分布を計測するシステムを開発する.II-2.成果研究実施計画を前倒しし,視野の輝度・色度分布を計測するシステムの開発に着手した.22年度終了時点において,システムはほぼ完成した.今後は上記Iの結果を説明するためのモデルを導出する作業へと移行する.■輝度・色度分布計の作成目的:心理量である空間の明るさ感評価値と,測光量である視野の輝度・色度分布との対応関係を検討するために,魚眼レンズおよびCCDカメラを用いた測光システムを開発する.成果:露出量の異なる10枚の画像を合成することで,0.110000cd/m^2の範囲で輝度分布を取得できた.またCCDカメラの出力であるRGB信号値から測色値であるCIEXYZ値への変換を線形にすることで,RGB信号値が最小値(0)近傍,最大値(255)近傍であっても誤差の少ない変換が可能となった.魚眼レンズを用いることで,上下方向および左右方向,180度の視野角で輝度・色度分布を取得可能である.得られたCIEXYZ値の分布から,xy色度分布およびu'v'色度分布を計算し,これらのヒストグラムを作成するプログラムを開発した.以上のシステムにより,視野の輝度分布だけでなく,色度分布も詳細に把握することが可能となり,視環境の印象評価に対する測光量分布の影響が定量的に評価可能となった.■輝度・色度分布による空間の明るさ感評価値予測法の検討目的:上記の測光システムより得られた輝度・色度分布値を用いて,前年度評価した内装家具の色彩分布が空間の明るさ感に与える影響を定量的に評価する.成果:有彩色家具で構成された空間の明るさ感は,無彩色で構成された空間の明るさ感より高くなり,色モード境界輝度(BL)との関係においては,(1)式が成り立つ.有彩色空間の明るさ感∝(有彩色空間BL/無彩色空間BL)^α...(1)さらに(1)式右辺は視野の幾何平均輝度(ピクセル輝度値の相乗平均:L_m)を用いて,(2)式のように表せる.(有彩色空間BL/無彩色空間BL) = (有彩色空間L_m/無彩色空間L_m)^β+C ...(2)ここで定数Cの値は有彩色空間に用いられている家具の彩度が高いほど大きい値をとる.視野の色度分布情報のうち,u'v'色度図上での広がりに比例してCの値が変化することが示され,色彩が空間の明るさ感に与える影響を定量的に評価可能であることが示唆された.
卓球一流選手における打球直前の動作修正時のスイング様式

本研究では,卓球選手を対象に,スイングの回転半径の大小が異なる2つの打法(フォアハンドによるドライブ打法とフリック打法)における,打球直前の動作修正時のスイング様式を検討した.その結果,いずれの打法でも,イレギュラーバウンドにより打球までの時間が短くなった場合,遂行中のスイングの慣性モーメントを小さくするなどの動作修正がみられた.こうした素早い動作制御の検討では,動作の力学的特性に着目することが重要であると考えられた.本研究では,卓球選手を対象に,スイングの回転半径の大小が異なる2つの打法(フォアハンドによるドライブ打法とフリック打法)における,打球直前の動作修正時のスイング様式を検討した.その結果,いずれの打法でも,イレギュラーバウンドにより打球までの時間が短くなった場合,遂行中のスイングの慣性モーメントを小さくするなどの動作修正がみられた.こうした素早い動作制御の検討では,動作の力学的特性に着目することが重要であると考えられた.本研究は,卓球選手を対象に,フォアハンドによるドライブ打法(肩関節の水平屈曲・水平伸展が顕著な大きなスイング)とフリック打法(手関節の屈曲・伸展や内転・外転が顕著な小さなスイング)における,瞬時の動作修正時のスイング様式を検討しようというものである.検討課題は,以下の2点である.1)各打法における,打球のおよそ160180ms前のイレギュラーバウンドへの対応時のラケットの動き,ボールの動き,上肢の動き,上肢の筋活動,および選手の内観と,それらの相互関係2)スイングの大きさと,瞬時の修正動作の力学的特性との関係3年計画の1年目にあたる本年度は実験を行ない,主なデータ収集を終了した.実験の被験者は,競技水準の異なる卓球選手3名とした.試技は,イ)通常のボール(レギュラーバウンド課題)と,ロ)イレギュラーバウンドが発生しやすいように,表面を凹凸に加工したボール(イレギュラーバウンド課題)に対する返球とした.各課題は,フォアハンドドライブ打法とフォアハンドフリック打法による強打が,それぞれ10回程度成功するまで継続した.ラケットとボールの動きについては,機械的に同期された2台の高速度カメラにより,250fpsで収録した.高速度カメラでは十分に捉えることが難しいと考えられる上肢の動きについては,手関節の屈曲・伸展と内転・外転,肘関節の回内・回外の各角度をゴニオメータにより測定した.上肢の筋活動については,尺側手根伸筋,総指伸筋,上腕二頭筋,円回内筋を被験筋とし,表面双極誘導法により筋放電を導出した.瞬時の動作修正に関する内観については,1回の打球ごとにインタビュー調査した.今後の展望来年度には,本年度の実験により得られたデータの分析を終了する.再来年度には,研究成果をまとめる.本研究は,卓球選手を対象に,フォアハンドによるドライブ打法(肩関節の水平屈曲・水平伸展が顕著な大きなスイング)とフリック打法(手関節の屈曲・伸展や内転・外転が顕著な小さなスイング)における,瞬時の動作修正時のスイング様式を検討しようというものである。検討課題は,以下の2点である。1)各打法における,打球のおよそ160180ms前のイレギュラーバウンドへの対応時のラケットの動き,ボールの動き,上肢の動き,上肢の筋活動,および選手の内観と,それらの相互関係2)スイングの大きさと,瞬時の修正動作の力学的特性との関係3年計画の2年目にあたる本年度は,これまでに収集したデータから,フォアハンドフリック打法を対象にして,ラケットの動き,ボールの動き,および選手の内観に関する分析を行なった。フォアハンドフリック打法によるイレギュラーバウンドへの対応において,被験者自身が「自領コートでのバウンド時にボールが跳ね上がらず,急に転がったため,ラケットの動きを修正した」など,瞬時の動作修正を行なったと指摘する試技が,複数みられた。これらの試技では,自領コートでのボールバウンドから110ms前後で,ラケットの速度がレギュラーバウンドへの対応の場合と比べて小さくなるなど,卓球選手の瞬時の動作修正時のラケットの動きが明らかとされた。今後の展望来年度には,フォアハンドドライブ打法に関する分析を行ない,それらの結果とフォアハンドフリック打法に関する本年度の結果を比較検討することなどから,研究成果をまとめる。本研究は,卓球一流選手を対象に,フォアハンドによるドライブ打法(肩関節の水平屈曲・水平伸展が顕著な大きなスイング)とフリック打法(手関節の屈曲・伸展や内転・外転が顕著な小さなスイング)における,瞬時の動作修正時のスイング様式を検討しようというものであった.検討課題は,以下の2点であった.1)各打法における,打球直前のイレギュラーバウンドへの対応時のラケットの動き,ボールの動き,上肢の動き,上肢の筋活動,および選手の内観と,それらの相互関係2)スイングの大きさと,瞬時の修正動作の力学的特性との関係3年計画の最終年にあたる本年度は,これまでに収集したデータから,フォアハンドドライブ打法を対象に各種分析を行なった.さらに,それらの結果について,フォアハンドフリック打法に関する前年度までの結果と比較検討した.フォアハンドによるドライブ打法とフリック打法において,イレギュラーバウンドに対応した打球直前の動作修正時には,1)スイングの方向を変更する,2)肘関節の屈曲・伸展によりスイングの大きさを変更する,3)肩関節周りのスイングを減速し,前腕の回内・回外によりラケット面の向きを変更する,4)上肢の動きは大きく変更せず,膝の屈曲などによりスイングの軌道を変更する,などが観察された.

2種類の打法間での比較から,瞬時の動作修正については,その難易がスイングの大小などと関連していると考えられた.卓球選手は,イレギュラーバウンドを知覚した時点から打球までの時間を見積り,遂行中の打球動作の力学的特性との関係から,状況に応じた動作修正を行なっていると推察された.
ベリー位相で探る量子磁性体の新規秩序

1.二次元・三次元反強磁性体におけるスピンギャップ相を記述するトポロジカル項付き有効理論の構築一次元反強磁性体のHaldane-Affleck理論(整数・半整数スピンの別によるギャップの有無、およびボンド交替の強さの変化による逐次量子相転移)は、θ項(トポロジカル項)付きの非線形σ模型により説明され、ギャップの有無や量子臨界点の存在はトポロジカル項の係数θの値に対するこの模型の振る舞いの違いとして理解される。本研究ではこのような有効理論へのマッピングが二次元、三次元に拡張できることを示した。すなわちネール秩序とダイマー化秩序との競合を表す複合秩序変数についての非線形σ模型を構築し、θ項による量子効果としてスピンギャップ相や、異なるダイマーパターンの基底状態間転移を表す量子臨界点を記述できることを見出した。2.スピノン励起を持つ二次元磁性体の実験結果の理論的説明二次元磁性体Cs_2CuCl_4において、スピノン励起の存在が一連の実験により明らかにされ、関心を呼んでいる。本研究(UCサンタバーバラ校、ユタ大との共同研究)ではこれが一次元的な異方性を持つ反強磁性体としてベーテ仮説法を援用して扱うことにより極めて自然に説明されることを見出した。2.磁場中反強磁性体の磁化過程におけるベリー位相効果磁場の元での反強磁性体の磁化過程の一般論は、一次元以外では確立しておらず、新規量子物性を探索する格好の舞台となる。本研究(京大基研)では、任意の空間次元において、スピン配位のボルテックスに伴うベリー位相を用いて、一次元の既存の結果の再現、その高次元での一般化、更に分数磁化プラトー出現条件の特定を行った。(1)四角格子上の二次元ハイゼンベルグスピン系に交換相互作用の空間的異方性を導入した場合についてベリー位相項の影響を調べた。その結果、反強磁性秩序とダイマー秩序の間の競合が強い場合、有効理論に新たなベリー位相項(2+1次元0(4)非線形σ模型のθ項)が出現すること、そのベリー位相項の係数θを変化させる(一つの空間方向にボンド交替を導入して、その強さを調整することで実現される)ことで量子相転移点が現れることが示唆された。有効理論の観点からは、これは一次元量子スピン系のボンド交替の強さの変化に伴う逐次量子相転移が1+1次元0(3)非線形σ模型のθ項を使ってプローブできるという、Affleck-Haldaneの理論を二次元系へ拡張したものと見ることができ、二次元スピン系の新しいクラスの量子相転移である可能性がある(Physical Review Bに発表)。(2)最近グラフェンの整数量子ホール効果やトポロジカル量子計算などのコンテキストで注目されている蜂の巣格子上のスピン系についても、以前四角格子上のπフラックス模型に対して行ったものと同様の解析・有効理論の構築を行った。その結果、反強磁性とダイマー秩序(Valence Bond Solid (VBS)秩序)の競合がトポロジカル項を持つ2+1次元の0(5)非線形σ模型で記述されることを確認した。解析の出発点であるディラックフェルミオンは、四角格子の場合と異なり、仮想的なフラックスを導入することなく、タイトバインディング模型の分散関係に自然に出現するので、蜂の巣格子は新規なスピン液体を探索するのに有利であることが示唆される。その他、反強磁性体の磁化過程に現れる磁化プラトーの量子化則がベリー位相やベリー接続の概念を用いて幾何学的に捉え直せることを見出した。(日本物理学会にて口頭発表、論文は投稿準備中)。

研究代表者は以前、ギャップレススピン液体であるπフラックス状態を出発点に、競合する秩序変数をまとめた「複合秩序変数」の低エネルギー理論を注意深く構築し、新しいベリー位相項が生じること(及びそれに伴う新しいユニバーサリにティーが出現し得ること)を示した。このように秩序間競合により新しいベリー位相項が誘起され、低エネルギーの物理を支配するというシナリオが見られる、より分かりやすく、しかし非自明な問題として、磁場中の反強磁性体の問題を調べたのでその結果を要約する。この問題における秩序間競合は、磁場方向の磁化と、磁場に垂直な面内の反強磁性秩序の間で起こる。両者の大きさの比は磁場により決まるので、低エネルギーで重要となるのは面内ネールベクトルの向きの自由度であり、これはXY模型として表される。このXY的な有効理論を実際に導出すると、虚時間時空におけるボルテックス励起に伴って、2π(S-m)qというベリー位相が生じることが分かった(ここでSはスピン量子数、mはサイト辺りの磁化、qはボルテックスの巻き付き数)。これはS-mが整数の場合以外は、ボルテックス同士の負の位相干渉効果が生じ、低エネルギーの物理にボルテックスが関与できないことを意味する。これまで一次元系以外ではこのような整合性条件は未解明であったが、この議論は任意の空間次元に適用できる。さらにS-mが伴奇数のとき有効理論はZ_2ゲージ対称性を有する。このゲージ理論の相図は近年よく調べられていて、トポロジカル秩序のある分数量子化相も生じうることが知られるので、磁場中の磁性体における新規な量子秩序を見つけるための指針を与えうるものと考えている。(本成果は日本物理学会、APS march meetingにて口頭発表済、論文投稿中。)
海洋炭素循環における堆積過程の役割と大気中の二酸化炭素濃度への影響

氷期-間氷期サイクルにおける大気二酸化炭素濃度の変動は,古気候学の分野における大問題である.中でも,海洋における炭酸カルシウムの収支のバランスが変化することによって,氷期における大気CO2濃度低下がどの程度説明されうるか,詳細に検討することが重要である。そこで,数値堆積モデルを結合した海洋大循環モデルを用いてシミュレーションを行うことによって,海洋炭素循環における堆積過程の役割と大気中の二酸化炭素濃度への影響を議論することを目的として研究を行った.ブリストル大学(英国・ブリストル)地理学科にVisiting fellowとして在籍し,Andy Ridgwell博士の指導の元に研究遂行上必要不可欠な数値海洋堆積モデルの開発および運用を行うことを目的として出張を実施した.現在(産業革命前)と約2万年前の最終最大氷期(以下では,LGMと呼ぶ)という2つの時代における海洋炭素循環および大気二酸化炭素濃度を数値モデルを用いて再現し,そのメカニズムを理解することが出張者の研究内容である.そのために,以下の作業を行った.・海洋の物理的条件が大気二酸化炭素濃度におよぼす影響に関して,研究結果を学術雑誌へ投稿した.・海洋における炭酸カルシウムのバランスをモデル中で取り扱うことを目指し,海底堆積物中での炭酸カルシウムや有機物の埋没・溶解などの化学過程を定量的に予報する数値堆積モデルを,海洋生物化学大循環モデルに結合する作業,およびそれを実際に運用するための作業を進め,動作確認を行った.氷期-間氷期サイクルにおける大気二酸化炭素濃度の変動は,古気候学の分野における大問題である.中でも,海洋における炭酸カルシウムの収支のバランスが変化することによって,氷期における大気CO2濃度低下がどの程度説明されうるか,詳細に検討することが重要である.そこで,数値堆積モデルを結合した海洋大循環モデルを用いてシミュレーションを行うことによって,海洋炭素循環における堆積過程の役割と大気中の二酸化炭素濃度への影響を議論することを目的として研究を行った.今年度はまず,海洋の物理的条件が大気二酸化炭素濃度におよぼす影響に関して,海洋生物化学大循環モデルによる実験の結果に基づき,さらなる解析を進めた.計5種類の物理場における,海洋中の炭素分布と大気二酸化炭素濃度について詳しく比較検証した結果,どの場合でも海洋循環の影響は小さいこと,その理由は海洋循環の変化に起因する炭素の深海への物理的輸送の減少と生物的輸送の効率化とが互いに相殺されるためである,ことがわかった.これらの結果について,学術雑誌への投稿を行うとともに,国内外の学会において発表を行った.次に,海洋における炭酸カルシウムのバランスをモデル中で取り扱うことを目指し,海底堆積物中での炭酸カルシウムや有機物の埋没・溶解などの化学過程を定量的に予報する数値堆積モデルを,海洋生物化学大循環モデルに結合させるための準備を行った.また,海洋生物化学大循環モデルについても,生物起源粒子(有機物,および,炭酸カルシウム)の沈降過程の表現の改良や堆積モデルとの結合のための調整といった作業を開始した.氷期-間氷期サイクルにおける大気二酸化炭素濃度の変動は,古気候学の分野における大問題である.中でも,海洋における炭酸カルシウムの収支のバランスが変化することによって,氷期における大気CO2濃度低下がどの程度説明されうるか,詳細に検討することが重要である。そこで,数値堆積モデルを結合した海洋大循環モデルを用いてシミュレーションを行うことによって,海洋炭素循環における堆積過程の役割と大気中の二酸化炭素濃度への影響を議論することを目的として研究を行った.ブリストル大学(英国・ブリストル)地理学科にVisiting fellowとして在籍し,Andy Ridgwell博士の指導の元に研究遂行上必要不可欠な数値海洋堆積モデルの開発および運用を行うことを目的として出張を実施した.現在(産業革命前)と約2万年前の最終最大氷期(以下では,LGMと呼ぶ)という2つの時代における海洋炭素循環および大気二酸化炭素濃度を数値モデルを用いて再現し,そのメカニズムを理解することが出張者の研究内容である.そのために,以下の作業を行った.・海洋の物理的条件が大気二酸化炭素濃度におよぼす影響に関して,研究結果を学術雑誌へ投稿した.・海洋における炭酸カルシウムのバランスをモデル中で取り扱うことを目指し,海底堆積物中での炭酸カルシウムや有機物の埋没・溶解などの化学過程を定量的に予報する数値堆積モデルを,海洋生物化学大循環モデルに結合する作業,およびそれを実際に運用するための作業を進め,動作確認を行った.
所有権の認識が公正性の判断に及ぼす影響についての実験研究

本年度も、研究のため実施した作業は、被験者を集めての行動実験の実施、ならびに、計算機を用いたシミュレーションの実施である。行動実験は、申請計画通りに実施した。実験は、東京大学キャンパスから被験者を募集して実施し、その結果の分析を行った。計算機シミュレーションについては、理論的理解深め、実験研究を補足するために初年度から実施している。具体的には、agent-based-simulationと呼ばれるシミュレーションに方法を採用し、生じやすい分配結果についての理論的に明らかにすることを目指して分析を行った。行動実験と計算機シミュレーションは、資源分配における公平性について、先行研究であまり扱われていない状況に注目したものである。先行研究では、個人の行動、資質とは無関係な初期状態が設けられ、そこから選択される資源分配について多くの研究がなされ、知見が積み重ねられてきた。本研究では、個人の実績(分配される資源への貢献度合い)によって資源の持ち分が決まる状況、また、その貢献に一定程度の運が介在する状況を扱った。このことにより、先行研究で扱われていたよりも、資源の帰属についてあいまいさが伴う環境での分配結果について分析を行うことができた。なお、昨年度の研究成果について、日本政治学会で発表を行い、有益なコメントを得ることができた。また、昨年度の研究の一部は、論文として出版された。本年度の研究内容についても論文を執筆し、学術誌への投稿を開始している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度実施した研究内容は主に、行動実験実施の下準備、ならびに、行動実験の実施である。所属研究科において、行動実験実施の実績がなかったため、実験実施にあたって事務面の手続き等の調整を行う必要性があった。肝心の実験については、主として2014年末に東京大学で実施した。統計解析の結果、予期していた仮説におおむね整合的な結果が得られたが、一部解釈に曖昧な点が残ったため、来年度に追加実験を実施して確認を行う必要が生じた。なお、本年度に実施した実験結果については、繰り越し予算で実施する追加実験の結果も含めて、来年度に日本政治学会、ならびに実験社会科学セミナーで報告を行う予定である。また、実験結果について理論面で弱いとの指摘を受けたため、申請研究課題の実験案に対応した、agent-based-modelによる分析を開始した。研究課題の本旨は、人間の分配行動の公平性について実験室実験の手法を用いて実証的な研究を行うことであるが、実験研究から得られた結果を補完する形での研究を進めることができたらと考えている。また、本年度は指導教員の、分配結果の公平性に関する(Rawlsのveil of ignoranceの議論を下敷きにしている)神経科学実験のプロジェクトに参加した。この実験は、申請課題である分配の公平性に関する認識とテーマとして深く関連していたため、この研究に参加することによって得ることが多かったため、ここで付言しておく。本年度に行う予定であった行動実験については実施することができたが、解釈を十全にするために追加実験を行う必要性が生じた。このため、当初の予定と比べると進捗は遅れていると判断される。本年度、研究のため実施した作業は、行動実験の実施、ならびに、計算機シミュレーションの実施である。実験は、所属大学である東京大学において、被験者を募集して実施し、その結果の統計解析を行った。結果については、さらなる検討が必要であるため、来年度に追加で実験を行う必要がある。計算機シミュレーションについては、昨年度、研究全体について理論的な理解が不十分であるとの指摘を受けたため、その指摘に基づき、実験研究を補足するために開始したものを、継続して行っている。具体的には、agent-based-simulationと呼ばれる方法を用い、設定された条件のもとで、どのような分配結果が生じやすいかについて分析した。行動実験、ならびに、計算機シミュレーションは、両方とも、従来の公平性の研究の拡張を目指したものである。従来の研究の主たる関心は、個人の行動や資質に関係なく初期状態が設定され、その上で資源の分配に関する意思決定が行われる場面に偏っていた。研究では、この初期条件について拡張し、個人の実績(分配される資源への貢献度合い)によって資源の持ち分が決まる状況を設定し、そこからの分配行動について詳しく検討した。なお、昨年度の研究成果について、早稲田大学実施の研究セミナー、日本政治学会、実験社会科学セミナーで発表をおこなった。今年度の研究内容についても、京都で実施される日本政治学会において発表を行う予定である。予定していた行動実験については、実施することができた。補足的なシミュレーション研究についても一定の研究成果を得た。

本研究では、個人の実績(分配される資源への貢献度合い)によって資源の持ち分が決まる状況、また、その貢献に一定程度の運が介在する状況を扱った。このことにより、先行研究で扱われていたよりも、資源の帰属についてあいまいさが伴う環境での分配結果について分析を行うことができた。なお、昨年度の研究成果について、日本政治学会で発表を行い、有益なコメントを得ることができた。また、昨年度の研究の一部は、論文として出版された。本年度の研究内容についても論文を執筆し、学術誌への投稿を開始している。予算の繰り越し分を利用して、今年度の実験結果を補完する追加実験を実施し、本年度の実験結果とあわせて論文を投稿する。また、研究計画に従い27年度に実施予定の行動実験も予定通りに行う。加えて、研究内容に対して、理論的な面で弱い点を指摘されたため、研究計画と密接に関連したagent-based-simulationを行い、実験結果の補強を継続して行う予定である。繰り越し予算を用いて本年度実験の追加実験を行い、その結果を学会発表し、かつ雑誌への投稿を行いたい。シミュレーション研究についても、雑誌への投稿を行う。実験、シミュレーションについては、来年度の計画に基づいて、引き続き実施する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
組換え可溶性外被蛋白を用いたハンタウイルスワクチンおよび迅速診断キットの開発

1.CAGpromotorを用いて発現させた組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白が細胞融合活性を持つことを明らかにした。ハンタウイルスの中和エピトープの中央に細胞融合関連エピトープが位置することから、この組み換え蛋白が中和エピトープを保持していることが示された。また、同時に核蛋白抗原もCAG promotorを用いて発現させることに成功し、エンベロープ蛋白との相互作用について検討した。その結果核蛋白はエンベロープ蛋白の発現と輸送を押さえる可能性があること。この二つの蛋白のみではウイルス様粒子は形成されないことが示された。2.CAG promotorを用いて発現させた組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白を用いて、外皮のみがハンタウイルスエンベロープ蛋白であり、内部が不稔のvesicular stomatitis virus (VSV)であるPseudotype VSV (VSVΔG^*HTN)を作製し、迅速で安全な中和抗体測定システムを構築した。また、分泌型の組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白を抗原としてマウスへ免疫し、中和抗体の誘導の可否を検討した。その結果、中和抗体は誘導されなかった。そのため、次にVSVΔG^*HTN粒子を抗原としてワクチネーションを試みた。その結果、免疫されたマウスにはエンベロープ蛋白に対する抗体の上昇が確認された。さらにこのマウスに攻撃接種したところ、核蛋白に対する抗体の上昇、および活性はほとんど見られず、感染が防御されたと考えられた。以上のことから、エンベロープ蛋白をウイルス様にパッケージングすることで、感染防御活性を有する抗体応答が得られることが分かった。これらの結果から、この組み換え蛋白を用いた安全なワクチン開発の可能性が示された。1.CAG promotorを用いて発現させた組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白が細胞融合活性を持つことを明らかにした。1.免疫実験(ワクチン)ハンタウイルス組換え可溶性外被蛋白を通常のウイルス粒子精製法にて精製し、fluidのcomplete adjuvantあるいはadjuvant活性を持つ単鎖DNAとともにマウスに免疫した。経時的に得られた抗血清を間接蛍光抗体法で調べたところ、未発現の293T細胞の際外層に強い蛍光を示した。この結果は、可溶性抗原中に発現に用いた293T細胞からの宿主蛋白の持ち出しがあり、これに抗体が誘導されてしまっていることが示している。2.組換え可溶性外被蛋白の発現および精製法の確立293T細胞由来の宿主蛋白を取り除くため、組換え可溶性外被蛋白画分を可溶化し、分離する事を試みた。最終的には界面活性剤CHAPSの処理によって組換え外被蛋白はヘテロダイマーとなることがHPLCを用いた解析で明らかとなった。3.迅速診断キットの開発始めに未修飾のラッテクス粒子を用意し、イムノラテックスの作成を試みた。ラットにハンタウイルスを感染させ経時的に採血し、様々な時期の抗血清を用意した。これらの陽性血清を用いて現在凝集抗原としての評価を行っている。精製条件が決定されたことから、次年度は抗原精製をスケールアップし、予定通り免疫・攻撃接種実験、凝集抗原の検定作業を進める予定である。1.免疫実験(ワクチン)中和抗体誘導能を評価するための予備実験として、発現ベクタープラスミドを用いたDNAワクチンをマウスにおいて試みた。しかしながら、筋肉内投与においてもマウスのin vivoに最適化されたリポフェクション試薬を用いても抗体は誘導されなかった。また、VSVに本抗原を外套さいたシュードウイルスはHA活性を示す等、ハンタウイルス粒子の代替として用いることができる可能性が示された。現在免疫中である。2.組換え可溶性外被蛋白の発現および精製法の確立抗原精製のスケールアツプを行うために293T細胞のtransfection条件のラージスケールでの検討を行った。

さらにtransfegtionを行い、starting materialの準備を行った。また、培養上清のみではなく、細胞の膜画分からも効率よく抗原が回収され、CHAPSによって可溶化されることが明らかとなった。3.迅速診断キットの開発凝集抗原の検定作業のために、疾患患者血清を用意した。ベトナム、タイ、ロシア、中国など、アジアの数カ国から未確認病原体による熱性疾患の患者血清を収集し、ハンタウイルス感染の血清診断を行った。これらの血清を用いることで類似疾患からの鑑別が可能な担体の選別と凝集抗原の調製を行う。1.CAG promotorを用いて発現させた組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白が細胞融合活性を持つことを明らかにした。ハンタウイルスの中和エピトープの中央に細胞融合関連エピトープが位置することから、この組み換え蛋白が中和エピトープを保持していることが示された。また、同時に核蛋白抗原もCAG promotorを用いて発現させることに成功し、エンベロープ蛋白との相互作用について検討した。その結果核蛋白はエンベロープ蛋白の発現と輸送を押さえる可能性があること。この二つの蛋白のみではウイルス様粒子は形成されないことが示された。2.CAG promotorを用いて発現させた組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白を用いて、外皮のみがハンタウイルスエンベロープ蛋白であり、内部が不稔のvesicular stomatitis virus (VSV)であるPseudotype VSV (VSVΔG*HTN)を作製し、迅速で安全な中和抗体測定システムを構築した。また、分泌型の組み換えハンタウイルスエンベロープ蛋白を抗原としてマウスへ免疫し、中和抗体の誘導の可否を検討した。その結果、中和抗体は誘導されなかった。そのため、次にVSVΔG*HTN粒子を抗原としてワクチネーションを試みた。その結果、免疫されたマウスにはエンベロープ蛋白に対する抗体の上昇が確認された。さらにこのマウスに攻撃接種したところ、核蛋白に対する抗体の上昇、および活性はほとんど見られず、感染が防御されたと考えられた。以上のことから、エンベロープ蛋白をウイルス様にパッケージングすることで、感染防御活性を有する抗体応答が得られることが分かった。これらの結果から、この組み換え蛋白を用いた安全なワクチン開発の可能性が示された。
重周期典型元素を含む超不安定化学種の遷移金属錯体化による安定化

周期表で第3周期以降の典型元素を含む多重結合は、多重結合の原子間距離が長く、π軌道の有効な重なりによるエネルギー利得があまり期待できないこと、また、混成軌道を形成しにくいことなどから、化合物は超不安定であるとされてきた。本研究では、例えば2,4,6-トリ-t-ブチルフェニル基(Ar基と省略)など、極めて大きな立体保護効果を示す保護基の組み込みと遷移金属錯体化の両安定化に着目して、ArP=X(X=PR,CRR',C=C=PR,C=C=CRR',C=C=C=PR,S,Seなど)やArCΞPで表わされる2配位や1配位の低配位状態にあるリン原子をもつ化学種の発生とその遷移金属錯体の合成研究を行い、従来、単離が極めて困難であった超不安定化学種の安定化の可能性を検討する。具体的には、本年度は下記の2項目について検討した。1.新規ジホスフェンとその遷移金属錯体の合成立体保護効果のみによる、純粋な速度論的安定化だけではなく、電子的効果を合わせ持つ置換基をいくつか開発し、二重結合の両端に電子求引基(トリフルオロメチルフェニル)と電子供与基(フルオレニルメシチルアミノ)を有するプシュプル型ジホスフェンを合成した。ジホスフェンは安定で、^<31>PNMRの化学シフトにおける大きな高磁場シフトとX線結晶構造解析による結合距離などの考察から、ホスフィド型の寄与がかなりあることが示唆された。タングステン金属錯体について合成を検討したが、予想外に安定ではなかった。2.1,4-ジホスファブタトリエン、1,5-ジホスファペンタテトラエンの遷移金属錯体化による安定化表題化合物の合成と単離を試み、また種々の置換基効果も検討したが、多量化反応が速やかに進行し、安定性に問題があることがわかった。その金属錯体化による安定化も試みたが現在までのところ成功していない。
マイクロマシンとULSI集積回路の静電気放電からの保護対策の検討と実現

本研究は、マイクロマシンとULSI回路を融合して高度な機能を実現する「集積化MEMS」の信頼性を向上させることを目的に、集積化MEMSを破壊する最も重要な原因である、静電気破壊ならびに静電気オーバーストレス(EOS)現象を理解し、一般化可能な保護回路設計指針を構築することを目的としている。実際のマイクロアクチュエータの信頼性を向上させるという実用的な方向と、得られた知識を一般化するという理論的な方向との両面から研究を遂行している。平成15年度の成果は以下に示すとおりである。・MEMSのEOS、静電気破壊に関する文献調査を行い、MEMSについては静電気破壊とその信頼性向上対策に関する発表がほとんど行なわれていないという事実を確認した。・並列マイクロエアバルブ型アクチュエータを例にとり、EOSに起因すると思われる破壊モードの観察に成功した。・上記観察の結果をもとに、EOSからMEMS構造を保護するためのマイクロ構造を考案し、プロセス用フォトマスクを作製し、マイクロアクチュエータの作製プロセスを開始した。・本研究費の補助により、EOS観察を容易に、システマティックに行なうことを可能とする、電気的・工学的測定テストベンチ環境を構築した。