hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シャド－イングと誘出模倣のL2自発発話に対する影響の比較

前期の最初と最後に、反直接型のスピーキングテスト(コンピュータスクリーンに表示された設問に対し、45秒以内で回答する)を事前・事後テストとして実施した。週に1度、15分から20分程度で、シャドーイングと誘出模倣を応用した口頭運用能力トレーニングを計10回実施し、最終的に、事前事後テストを両方受験したのは、33名となった。引き出した発話を、複雑さ、正確さ、流暢さを表す指標各2種類(合計6指標)において、比較した。結果として、流暢性は有意に向上したが、正確さには変化が見られなかった。複雑さの指標として、文長と構文的複雑さを調査したが、変化があったのは文長だけであった。以上より、口頭運用能力により、早く、多く話せるようになることが示されたが、文法的なコントロールや、複文を短時間の間に作成する能力には有意な改善は見られなかった。本研究は、スピーキングの練習は必ずしもコミュニカティブである必要がないことを示唆するものである。本研究では、聞いた音声についてすぐに繰り返すシャドーイングと、英文全体を聞き終わってから3秒後に聞いた英文を再構成する誘出模倣という練習法を組み合わせ、これらが、初級英語学習者の自発発話(準備時間を設けない自由な会話)の構文的複雑さ、正確さ、流暢さに、どのように影響を与えるかを調査した。結果として、文章の正確さは変化がなかったが、流暢性は有意に向上した。また、構文は複雑にはならなかったが、文は長くなった。つまり、これらの練習により、正確さは落とさないまま、長い文章をよりスムーズに発せられるようになり、スピーキングの練習は必ずしも、コミュニカティブである必要がないことが示唆された。26年度の計画は、平成25年度の研究の結果、改良すべき点を見直して同様の研修、発話分析を実施し、データ分析は25年度に録音した10件と、新たに26年度で録音したもののうち、約半数を書き起こし、平成25年度分の統計分析も行うことであった。口頭運用能力研修は予定通り実施し、また平成25年度の分析も終了した。26年度の前期のデータの分析は終了し、後期に収集したデータの書き起こしも終了し、あとは一部Praatによる流暢さ分析を行うのみである。故に、おおむね予定通りに進行している。第二言語習得、L2スピーキング平成27年度は本研究の最終年度となる。予定通り前期でデータ収集は終了する。書き起こしとPraatによる音声的な分析には非常に時間がかかるため、年度内に分析を終了し、その結果を国内外の学会で発表する(学会そのものは来年度でも、結果をまとめて学会発表を申し込む)。3か年の結果をまとめ、論文執筆に着手する予定である。書き起こしと分析に時間がかかるため、後期に録音した分の分析が終了していない。これは当初の予定通りである。前期、後期合わせて、当初予定の75件を上回る80件のデータを録音することができた。結果としては、統計的有意な交互作用に至らなかったが、サンプルサイズが小さいことが理由とも考えられ、来年度以降更にデータを集め、更に研究を進めたい。同様の練習を引き続き行いたい。特に今年度はコントロールグループの発話も再度録音し、同時に、実験グループのデータも増やしていく。今まで、多くの国内外の学会で結果を発表してきたが、論文の出版に至っていない。研究内容の性質上、外国語としての英語教育(EFL)を中心に取り上げる専門誌への掲載をめざす。他の研究費で払うべき項目が予想より多く発生したため、次年度使用額が生じた。
相補的塩基対間の水素結合形成を検出するスピンラベル化ヌクレオシドの開発

安定ラジカル、N-tert-ブチルアミノキシル基を核酸塩基部に直接導入した核酸誘導体のスピンラベル化ヌクレオシドとしての有用性の検討を目的とし、プリン塩基またピリミジン塩基にN-tert-ブチルアミノキシル基を導入し、その安定性や挙動を検討した。相補的塩基との水素結合形成時のESRスペクトル変化を検討するため、室温で安定に存在する2-N-tert-ブチルアミノギシルアデノシン、2-N-tert-ブチルアミノキシルイノシン、8-N-tert-ブチルアミノキシルイノシン及び5-N-tert-ブチルアミノキシルシチジン誘導体のESRスペクトルを種々条件下測定した。5-N-tert-ブチルアミノキシルシチジン誘導体は有機溶媒中、グアノシン誘導体と水素結合を形成する条件下、ESRスペクトルが変化した。ESRスペクトルが変化した要因としては、グアノシンとの水素結合形成の結果、5-N-tert-ブチルアミノキシルシチジンのシチジン部分の電子密度分布が変化した、N-tert-ブチルアミノキシル基の自由度が変化した等が考えられる。2-N-tert-ブチルアミノキシルアデノシンはオリゴヌクレオチドへの導入に成功し、相補鎖との二重鎖形成時ESRスペクトルを精査した。一本鎖では三本線のスペクトルが観測されたのに対し、相補鎖と二重鎖を形成した場合、三本線の高磁場側が消失した。オリゴヌクレオチドの自由度の減少がESRスペクトルが変化したと考えられ、EPRスペクトルにより一本鎖と二重鎖の状態が区別できた。また、2-N-tert-ブチルアミノキシルイノシンのESRスペクトルは、pH依存的に変化し、塩基部の電子状態の変化がESRスペクトルに反映されることがわかった。1.5-ヨードシチジン誘導体のメタルハロゲン交換反応を利用し、5-N-tert-ブチルヒドロキシルアミノシチジン誘導体、及び2-デオキシリボース体の合成に成功した。また酸化鉛を用いて、対応するアミノキシルラジカル体へと効率良く変換した。水酸基をシリル基で保護した誘導体を用いて、塩化メチレン中、グアノシン、アデノシン、シチジン、チミジン誘導体存在下ESRスペクトルを測定したところ、グアノシン存在下でのみスペクトルに変化が見られた。塩化メチレン中では5-N-tert-ブチルアミノキシルシチジン誘導体とグアノシン誘導体の間に水素結合が形成していると考えられ、その結果ESRスペクトルが変化したと予想している。2.相補的塩基と3組の水素結合を形成するグアノシンの2位にN-tert-ブチルヒドロキシルアミノ基を導入したリボヌクレオシド、及び2-デオキシリボヌクレオシド体の合成に成功した。酸化鉛、または過ヨウ素酸ナトリウムにより得られた化合物を対応するアミノキシルラジカル体へと効率良く変換することに成功した。シチジン誘導体との水素結合形成、またpH変化がESRスペクトルに及ぼす影響を現在検討中である。またグアノシソン8位へのN-tert-ブチルヒドロキシルアミノ基の導入、また対応するアミノキシル基への変換も現在進行中である。3.5-N-tert-ブチルヒドロキシルアミノウリジン誘導体の対応するアミノキシルラジカル体への変換は、酸化銀、酸化鉛、過ヨウ素酸ナトリウム等の酸化剤を用いて現在検討中である。1.2-N-tert-ブチルヒドリキシルアミノ2'-デオキシイノシン及びアデノシン誘導体の水素結合形成能を^1H NMRを用いた滴定によて検討した。イノシン誘導体は天然型の0.8倍、アデノシン誘導体は天然型の65倍の強さで相補的塩基と水素結合を形成した。

2-N-tert-ブチルアミノキシル2'-デオキシイノシン及びアデノシン誘導体についてはトルエン中相補的塩基存在下、非存在下、ESRスペクトルを測定したが、明かな差はなかった。2.2-N-tert-ブチルアミノキシル2'-デオキシイノシン及びアデノシン誘導体のESRスペクトルを精査し、そのpH依存的性質を明らかにした。イノシン誘導体のpKaは約8であり、pH10.4以上とpH6以下は異なるESRスペクトルを示した。アデノシン誘導体に関してはpKaの決定には至らなかったが、pH依存的にESRスペクトルが変化することがわかった。3.2-N-tert-ブチルアミノキシル2'-デオキシアデノシン及びイノシン誘導体を導入したオリゴヌクレオチドの合成に成功した。前者のESRスペクトルは相補鎖存在下変化した。回転相関時間、相補鎖中のミスマッチの検出を行った。4.2位にN-tert-ブチルヒドロキシルアミノ基を導入した2'-デオキシイノシン及びアデノシン誘導体は空気酸化によりラジカル体へ変換され、またアスコルビン酸等還元剤でヒドロキシルアミン体へ変換されることがわかった。5.8-N-tert-ブチルアミノキシルイノシン誘導体のESRスペクトルを4種のヌクレオシド存在下トルエン中測定した。イノシン誘導体単独の場合に比べ、いずれもピーク強度の増加が見られたが、その増加の程度は、イノシンと4種のヌクレオシド間の水素結合形成能と相関が見られた。
骨髄移植後合併症の新規予防法開発：新しいバイオマーカーとしての免疫抑制因子

骨髄移植は白血病等の血液疾患に対する根治療法である。非血縁骨髄移植においてはドナーとレシピエントの間におけるHLA遺伝子のマッチングが行われているが、HLA以外の遺伝的因子の重要性は不明な点が多い。最近、免疫抑制因子やエピゲノムのがん化やがん治療における役割が注目されている。本研究では、非血縁骨髄移植を受けたドナー・レシピエントの免疫抑制因子遺伝子やエピゲノム関連遺伝子(メチル化酵素遺伝子)等の多型を解読し、移植予後との関連を統計的に解析した。その結果解読した遺伝子は移植予後と統計的有意には関連していなかった。今後は患者背景がより均一な大規模な集団での解析が必要と考えられる。白血病などの血液疾患に対する骨髄移植治療は年々改善されてきているものの、原疾患の再発や移植片対宿主病(GVHD)などの合併症による死亡率はまだまだ高い。現在の予防法として、ヒト白血球抗原(HLA)遺伝子多型のドナーと患者における適合や各種薬剤の投与が行われている。今後予防法をさらに改良していく方法の1つとして、HLA以外の遺伝子の多型を利用することが考えられる。HLA以外の遺伝子の多型の骨髄移植後の予後への影響については、いくつかの遺伝子について報告されてきたものの、現在まで再現性のある効果をもたらす多型は稀である。近年、免疫抑制受容体の1つBTLAを調節することでマウスのGVHDが改善することが明らかになっている。また、免疫抑制受容体PD-1のがん免疫などにおける重要性が明らかにされている。本研究の初年度である本年度は、主要なHLA遺伝子を適合させた非血縁骨髄移植を受けたドナーと患者約1000組のゲノムDNAを用いて、免疫抑制受容体遺伝子BTLA・PD-1・LAG-3・TIM-3および別の免疫関連遺伝子CARD-8の一塩基多型を決定した。具体的な決定方法としては定量的PCR(TaqManアッセイ)およびDNA塩基配列直接決定の2つを用いた。2つの方法の結果はよく一致していたことやHardy-Weinbergの法則との合致から、結果の信頼性には問題ないと考えられた。多変量解析の結果、ドナー側のTIM-3の多型および患者側のBTLAの多型の1つは、慢性GVHDと統計的有意な関連を持つことが明らかとなった(p<0.05)。また、サブグループ解析の結果、ドナー側のCARD8の多型も一部の原疾患においては慢性GVHDと統計的有意に関連していた。SNPの多変量解析に用いる臨床データの解析を詳細に行ったところ意外かつ重要な発見があった。非血縁骨髄移植を受けた約1000のドナー・患者ペアにおけるHLA-C座不適合の効果が患者の原疾患によって大きく異なることを見出した。急性骨髄性白血病(AML)や急性リンパ性白血病(ALL)などにおいては、慢性GvHD(移植片対宿主病)の累積発症率に対してHLA-C座不適合が危険因子となっていたが、骨髄異形成症候群(MDS)では危険因子になっていなかった。にもかかわらず、全死亡率に対してHLA-C座不適合が統計的有意な危険因子となっていたのはMDSだけであった。この結果はMDSにおけるHLA-C不適合の影響は他の原疾患と質的に異なることを示唆する。また、慢性GvHDの発症ではALLやMDSなどではその後の全死亡率・非再発死・再発を上昇させる危険因子であったが、AMLでは逆にそれらを低下させていた。これらの結果から、骨髄移植予後に対するSNPの効果の解析は原疾患ごとの影響を考慮することが重要であることが判明した。その他の臨床的な調整因子についても平成26年度よりも解析する項目を作成・増加させて、変数選択を用いてFine-Gray競合リスクモデルやCox比例ハザードモデルによる多変量解析を行った。これらの解析によって、HLAとSNPの交互作用が重要であるという予期しない結果が得られた。例えばAMLにおいて、患者CARD8のSNPが特定の遺伝子型である場合にはHLA座不適合は2-4級急性GvHDを増加させたが、それ以外の遺伝子型の場合にはHLA座不適合による影響は認められなかった。ドナー側のCARD8のSNPについては統計的有意な関連は見られなかった。ただし、MDSにおいては全生存率に対して調整後ハザード比が約2.0と強い効果が見られた。本研究のMDS患者は数が少なく検出力が弱いため、より大規模な研究で真偽を確認する必要がある。原疾患ごとの差異やHLA座の適合度がSNPの効果に影響するといった発見は新規かつ重要である。この発見によって全ての統計解析を新しい方法を用いて再度行う必要が生じた。その影響でエピゲノム関連の遺伝子の解読はまだ完了に至っていない。しかし、これは研究の意外な進展の結果であって遅れとは考えない。また、上記の成果は論文投稿の準備中である。これらの事項を総合的に考慮して順調と判断した。本年度はまず、CARD8やCARD8と機能的に関連すると考えられている遺伝子の多型の原疾患別の解析結果をまとめて、原著論文も投稿した。しかしながら、この論文は現在もいまだ投稿中の段階である。また、関連した内容を国内特許に出願済である。さらに、免疫抑制因子であるBTLA・PD-1・LAG-3・TIM-3遺伝子のドナー側・レシピエント側の遺伝子多型のそれぞれについて、初回移植悪性疾患症例のみを用いて、2-4級急性GVHD・慢性GVHD・広範性慢性GVHD・好中球生着・非再発死亡・原疾患の再発・全生存との関連を解析した。

多変量解析として、Cox比例ハザード回帰やFine-Gray比例サブハザード回帰を行った。その際の調整因子として用いた臨床的な変数についてはベイズ情報量規準に基づいて選択を行った。尚、多重比較を考慮して、有意水準を前年までに用いた0.05ではなく0.005とした。この解析の結果、ドナー側のTIM3のSNPが広範性慢性GVHDと統計的有意に関連していた。しかし、この関連は、初回移植悪性疾患症例のみで解析した場合には統計的有意であったが、全初回移植症例や全移植症例においての解析ではP < 0.005にはならなかった。また、初回移植悪性疾患症例のみにおける累積発生率の単変量解析でも、P < 0.005にはならなかった。このSNPは稀な対立遺伝子の頻度が低いこともあり、本研究の結果のみで関連があると結論づけることは到底できず、より大きな集団での再解析が必要であると言える。また、その他のアウトカムやその他の遺伝子多型については、統計的有意な関連は見られなかった。HLAの不適合などの臨床データの解析等の成果を特許に出願するとともに、論文投稿した。これらにかかる事務的・倫理的手続きや再解析等に多大な時間を要した。つまり、新規な結果が得られてその結果を発展・発表させることに時間を費やしたわけであり、純粋な遅れとは異なる状況ではあるが、結果として、当初の研究計画は終了していない状況となっている。前年度の実施状況報告書にも記載したとおり、CARD8(caspase recruitment domain family member 8)やCARD8と機能的に関連する遺伝子の多型と骨髄移植予後(急性移植片対宿主病、慢性移植片対宿主病、全死亡、再発、非再発死亡、好中球生着)の関連の有無の解析の結果は前年度の段階で原著論文として投稿中であったが、受理されていなかった。今年度は、一部データを再解析するなどした後に論文を再投稿したところ、最終的に受理・掲載された(Takahashi et al., Scientific Reports. 2017; 7:13097)。この成果に関連した内容については、前年度に国内特許を出願していたが、本年度はさらに国際PCT出願を申請した。また、国内学会での発表も今年度行った。上記の結果のなかで、現在までに論文化されていない部分の大半について論文作成の準備中である。骨髄移植は白血病等の血液疾患に対する根治療法である。非血縁骨髄移植においてはドナーとレシピエントの間におけるHLA遺伝子のマッチングが行われているが、HLA以外の遺伝的因子の重要性は不明な点が多い。最近、免疫抑制因子やエピゲノムのがん化やがん治療における役割が注目されている。本研究では、非血縁骨髄移植を受けたドナー・レシピエントの免疫抑制因子遺伝子やエピゲノム関連遺伝子(メチル化酵素遺伝子)等の多型を解読し、移植予後との関連を統計的に解析した。その結果解読した遺伝子は移植予後と統計的有意には関連していなかった。今後は患者背景がより均一な大規模な集団での解析が必要と考えられる。本研究の目的は、骨髄移植後の予後に関する(1)免疫抑制受容体遺伝子
日本企業における外国人就労者の関係調整能力に関する総合研究

本研究は、外国人就労者からの常に強いニーズがある社会・関係調整能力の問題に関して、エスノグラフィー及び社会言語学の視点を導入し、言語・コミュニケーション環境を把握するための研究手法のフレームワークの作成を目指したものである。まず、平成12年度において予備調査を行った。次に、そこから得られたデータを平成13年度において分析し、Web出版するための基本的な実験を開始した。研究代表者(ファウザー)は研究全体を統括し、研究分担者(ロラン)と共同で、エスノグラフィー・社会言語学的手法を用いた研究手法のフレームワークを作成した。さらに平成14年度では、これまで得られた成果をエスノグラフィー・社会言語学の手法で記述・分析すると同時に日本語教育機関にその成果を提供した(http://yuldo.net/fouser/kakenreport.htmを参照)。研究は概ね計画通りに進行し、その結果、大まかに言えば次の3点の知見が得られた。(1)日本語教育において行ってきた社会・文化・コミュニケーション又はその近接テーマの多様な研究においては、概念的フレームワークを立てるためのエスノグラフィー及び社会言語学的アプローチが必要である。(2)エスノグラフィー及び社会言語学的研究のフレームワークは、科学的日本語教育の概念化、社会におけるコミュニケーションや異文化間コミュニケーションの研究に貢献できる。(3)日本語教育には、社会言語学やコミュニケーション論の援用並びに術語の背後にある概念を分析することが重要である。この研究は日本企業や機関において活動する外国人就労者あるいは多方面で活躍する外国人の関係調整能力に関する研究のフレームワークを提供した点で、問題解決に寄与することができた。さらに、このフレームワークは、日本のみならず外国人の労働力が流入する国における同様の問題を探求するのにも適用でき、価値あるものとなったと考える。研究の目的本研究は、外国人就労者から常に強いニーズがある社会・関係調整能力の問題に中心を置き、教材開発の基盤をなす言語・コミュニケーション環境に関するデータの作成と、それをWeb出版の形で海外にも普及させることを目指す。研究活動と成果得られた知見(1)科学的日本語教育において行ってきた社会・文化・コミュニケーション又はその近接テーマの多様な研究において概念的フレームワークを立てるための社会的アプローチが必要である。(2)社会的研究のフレームワークは、科学的日本語教育の概念化、コミュニケーション・社会を用いる特徴及び理解が必要である。(3)科学的日本語教育に社会とコミュニケーションを用いる事と用語や概念化の条件等を分析することが必要である。研究の目的本研究は、外国人就労者から常に強いニーズがある社会・関係調整能力の問題に中心を置き、教材開発の基盤をなす言語・コミュニケーション環境に関するエスノグラフィー的システムの作成と、それをWeb出版の形で海外にも普及させることを目指す。研究活動と成果本研究では、平成13年度においては、一つの研究活動を終了した。平成12年の予備調査で得られたデータを、Web出版するための基本的な実験を開始した。研究代表者(ファウザー)は研究全体を統括し、研究分担者(ロラン)と共同で、エスノグラフィーの枠組みを作成した。エスノグラフィーを実施しつつの状況です。平成13年での得られた成果を、エスノグラフィーの手法で記述・分析すると同時に日本語教育機関に提供したことである。また、その「言語とインターアクションの両面」はロラン・マリージョセ「アジア的視点から見る多民族組織での対人コミュニケーション-日本人とマレーシア人の発話とコミュニケーション実践のミクロ分析によるケースバイケース的アプローチー」『高千穂論議』、高千穂大学、36巻3号、pp、53-70にまとめ出版した。さらに、同じテーマで、ロバート・ファウザーは学会で発表しました。得られた知見(1)科学的日本語教育において行ってきた社会。

文化・コミュニケーション又はその近接テーマの多様な研究において概念的フレームワークを立てるための社会的アプローチが必要である。(2)社会的研究のフレームワークは、科学的日本語教育の概念化、コミュニケーション・社会を用いる特徴及び理解が必要である。(3)科学的日本語教育に社会とコミュニケーションを用いる事と用語や概念化の条件等を分析することが必要である。研究の目的本研究は、外国人就労者からの常に強いニーズがある社会・関係調整能力の問題に関して、エスノグラフィー及び社会言語学の視点を導入し、言語・コミュニケーション環境を把握するための研究手法のフレームワークの作成を目指すものである。さらに、それをWeb出版の形で海外にも普及させることを目指す。(http://yuldo.net/fouser/kaken/report.htmを参考)研究活動と成果本研究では、平成12年度において予備調査を行い、そこから得られたデータを平成13年度において分析し、Web出版するための基本的な実験を開始した。研究代表者(ファウザー)は研究全体を統括し、研究分担者(ロラン)と共同で、エスノグラフィー・社会言語学的手法を用いた研究手法のフレームワークを作成した。さらに平成14年度では、これまで得られた成果をエスノグラフィー・社会言語学の手法で記述・分析すると同時に日本語教育機関にその成果を提供した。得られた知見(1)科学的日本語教育において行ってきた社会・文化・コミュニケーション又はその近接テーマの多様な研究においては、概念的フレームワークを立てるためのエスノグラフィー及び社会言語学的アプローチが必要である。(2)エスノグラフィー及び社会言語学的研究のフレームワークは、科学的日本語教育の概念化、社会におけるコミュニケーションや異文化間コミュニケーションの研究に貢献できる。(3)科学的日本語教育には、社会言語学やコミュニケーション論の援用並びに術語の背後にある概念を分析することが重要である。
理工系専門分野別日本語オンラインシステム辞書の開発

本研究は国内国外で科学技術情報を得るために日本語を学習しようとする外国人のための自学自習システムの構築を目指し,コンピュータネットワークのオンライン上の辞書を整備することでそれを実現しようとするものである.3年間の研究成果とそれによる知見は以下の通りである.1.CAIコースウェア(1)学習シラバス作成理工系日本語学習者に必要な語彙調査をし、漢字頻度と重要度の考察から学習漢字シラバスを作成した.(2)科学技術日本語で特に重要な用語のシラバスを作成した.(3)科学技術日本語に特有な機能語を規定した.つまり科学技術テキストにみられる助詞相当句・接続表現・指示表現などの文型,定義・叙述・分類などの文章の型を学習項目として提示した.2.辞書整備(1)JUMANおよびCHASENなどの自動形態素解析プログラムによるテキスト解析を行い,特に科学技術テキスを読むために不足している辞書登録を行った.(2)電子化辞書から科学技術日本語学習用に必要な項目を抽出し,整備した.(3)学術用語集の専門用語を組み込んで,専門分野別のテキスト読解用に整備した.(4)機能語などの文法項目を辞書情報として登録し,構文・文章構造の理解が助けられるようにした.3.オンライン化の整備(1)オンライン上留学生センターのホームページから学内の留学生が研究室からアクセスすることでテキストが読解できるようなシステムのモデルを作成した.4.学習テキスト整備(1)本システムを使用することで電子化したテキストの読解が自力でできるが,一方では教育的立場から選定し入力したレベル別,分野別の予め入力したテキストを選択し,学習できるようになっている.そのためのテキストとして,東工大学部および大学院で使用しているテキストを入力した.(2)講義理解のための音声資料として講義の書き起こしを入力をした.5.最終報告書作成本研究は国内国外で科学技術情報を得るために日本語を学習しようとする外国人のための自学自習システムの構築を目指し,コンピュータネットワークのオンライン上の辞書を整備することでそれを実現しようとするものである.3年間の研究成果とそれによる知見は以下の通りである.1.CAIコースウェア(1)学習シラバス作成理工系日本語学習者に必要な語彙調査をし、漢字頻度と重要度の考察から学習漢字シラバスを作成した.(2)科学技術日本語で特に重要な用語のシラバスを作成した.(3)科学技術日本語に特有な機能語を規定した.つまり科学技術テキストにみられる助詞相当句・接続表現・指示表現などの文型,定義・叙述・分類などの文章の型を学習項目として提示した.2.辞書整備(1)JUMANおよびCHASENなどの自動形態素解析プログラムによるテキスト解析を行い,特に科学技術テキスを読むために不足している辞書登録を行った.(2)電子化辞書から科学技術日本語学習用に必要な項目を抽出し,整備した.(3)学術用語集の専門用語を組み込んで,専門分野別のテキスト読解用に整備した.(4)機能語などの文法項目を辞書情報として登録し,構文・文章構造の理解が助けられるようにした.3.オンライン化の整備(1)オンライン上留学生センターのホームページから学内の留学生が研究室からアクセスすることでテキストが読解できるようなシステムのモデルを作成した.4.学習テキスト整備(1)本システムを使用することで電子化したテキストの読解が自力でできるが,一方では教育的立場から選定し入力したレベル別,分野別の予め入力したテキストを選択し,学習できるようになっている.そのためのテキストとして,東工大学部および大学院で使用しているテキストを入力した.(2)講義理解のための音声資料として講義の書き起こしを入力をした.5.最終報告書作成本年度の研究活動は以下の通りである。(1)ワシントン大学の筒井教授と米国にネットワークを組む可能性について討論した。また仁科はドイツのBielefeld大学において漢字漢語の頻度と学習効率に関する成果を講演し欧米の日本語教育専門家が当該研究に深い関心を持っていることを認識した。(2)東工大大学院のセミナーのビデオ収録は前年度10本に加え計16件分(約16時間分)収録し、書き起こした。(3)上記の結果のテキストを形態素解析によって語彙、文型、ディスコースパターン分析を行った。(4)上記の結果をCAIコースウェアの資料とし、EDR辞書と組み合わせて各学習者に必要な語彙文型の効率のよい辞書引きが可能なシステムを次の報告書で検討報告した。仁科喜久子平成6年度日本電子化辞書研究所委託研究報告書「日本語表現習得の視点による概念体系の評価(2)」日本電子化辞書研究所仁科喜久子平成6年度日本電子化辞書研究所評価研究報告書「理工系専門分野別オンラインシステム」日本電子化辞書研究所(5)読解システムとしてスキャナーを用いて学習者に必要なテキストを読み込み漢字・漢語の読み・意味を検索できるようにした。システム評価のための被験者として東工大の留学生にこのシステムを使って学習を行わせ履歴を取った。(6)平成7年度から始まる大学院における授業「専門日本語」で本システムを利用するためのテキスト入力の試行を始めた。本年度の成果は次の1.3.に示す通りである。1.環境整備(1)教材提供環境の整備;EDR辞書の整備(2)学習環境の整備;インターネットの接続と一部教材の収納2.漢字漢語の分析(1)東工大で使用している理工系教科書のテキストおよび雑誌論文などの分析をした。(a)理工系テキストの語彙(かな・

カタカナ・漢字表記の全体について)の頻度とそれらの結合構造を調べた。(b)形態素解析から構文上の特色を調べ、述語の語彙的特色が判明した。(c)文章構造では論文のディスコースマーカーに注目しを調べた。(2)JISの情報処理に見られる漢字漢語の構造分析WISCONSIN大学名誉教授で、『科学技術日本語入門』の著者であるE.DAUB博士との共同研究でISOとの比較で、訳語の対照構造を調べた。この成果は4月以後発表の予定である。(3)実験授業;科学技術日本語のための漢字を初級学習者に教えて、その評価をした。この分析は来年度にも継続し、成果は来年度中に行う予定である。3.理工系大学院セミナーのビデオ収録およびその分析(1)データ収集;本年度は4件(約4時間分)の留学生によるセミナー発表を収録した。(2)分析:セミナーで見られる特徴的な構文や語彙を抽出し、学習システムの搭載する方法を検討した。本研究は国内国外で科学技術情報を得るために日本語を学習しようとする外国人のための自学自習システムの構築を目指し,コンピュータネットワークのオンライン上の辞書を整備することでそれを実現しようとするものである.本年度の成果とそれによる知見は以下の通りである.1.CAIコースウェア(1)学習シラバス作成理工系日本語学習者に必要な語彙調査をし,漢字頻度と重要度の考察から学習漢字シラバスを作成した.(2)科学技術日本語で特に重要な用語のシラバスを作成した.(3)科学技術日本語に特有な機能語を規定した.つまり科学技術テキストに見られる助詞相当句・接続表現・指示表現などの文型,定義・叙述・分類などの文章の型を学習項目として提示した.2.辞書整備(1)日本電子化辞書(EDR)を科学技術日本語学習用に抽出し,整備した.(2)学術用語集の専門用語を組み込んで,専門分野別のテキスト解読用に整備した.(3)機能語を辞書項目として登録し,構文・文章構造の理解が助けられるようにした.3.オンライン化の整備(1)オンライン上で学内の留学生が研究室からでもテキストが読解できるようなシステムのモデルを作成した.4.学習テキスト整備(1)本システムを使用することで電子化したテキストの読解が自力でできるが,一方では教育的立場から選定し入力したレベル別,分野別の予め入力したテキストを選択し,学習できるようになっている.そのためのテキストとして,東工大学部および大学院で使用しているテキストを入力した.(2)講義理解のための音声資料として講義の書き起こしを入力した.5.最終報告書作成
ヒト多能性幹細胞の精巣内移植法による精子細胞分化誘導法の確立

Muse細胞調整後、精子幹細胞の無いW/Wvミュータント雄マウス精巣内に移植して定着性を検討し、次の点が明らかになった。長距離移動によるMuse細胞のダメージは無く生細胞数を確保できる。移植前培地中に長時間置くと凝集が起こり、移植効率が下がる。移植用培地からアルブミンを抜くと効率良く微小注入できる。移植後3ヶ月では、GFPのシグナルは認めらないことから、単純なMuse細胞移植では精子細胞分化への誘導はできないと思われた。現在の実験設備や実験条件下で精子幹細胞を含む精巣内移植実験を成功しているため、仙台(研究協力者)で初期培養してMuse細胞を試料調整した後に千葉まで移動してW/Wvミュータント雄マウスの精巣内(セルトリ細胞はいるが精細胞がいない状態の精巣内)に移植して、その定着性を検討した結果、分かった点は下記である。1)長距離移動後もMuse生細胞数を十分確保できる。2)移植前にGFP-Muse細胞を移植用培地に入れて長期間浮遊状態に置くと凝集が起こり、注入移植ができなくなる。その原因が移植培地内のアルブミンである可能性が高く、移植用培地にアルブミンを入れずに注入すると効率的に移植できる。3)しかし、移植後3ヶ月おいても精巣内にGFPのシグナルはバックグランド以外に認めらないことから、これまでの調整法でMuse細胞を移植するだけでは、精子細胞分化への誘導はできない。これらを解決するためには次の点を明らかにする必要があった。1)Muse細胞が、始原生殖細胞あるいは精子幹細胞としての性質をどの程度持っているか。2)精巣移植の際に遺伝子導入が必要であるかどうか。3)遺伝子導入せずに、外来性の補助因子のみで十分かどうか。移植に際して補助因子が必要であるか。必要あれば、何が良いか。これらについて種々検討した結果、Muse細胞は自然の精子幹細胞が持っている遺伝子の全てを持ってはいないが、幹細胞が持っている幾つかの遺伝子は既に持っていると推測された。一方、Muse細胞そのままでは精細胞へ分化誘導できないというこれまでの結果を総合すると、次の方針としては注入移植と共に何らの補助因子を補充することが必要になると推測された。それでも成功しない場合は、分化誘導するための遺伝子導入が必要になると思われた。種々の年齢のW/Wvミュータント雄マウス(セルトリ細胞はいるが精細胞がいない状態の精巣を持つマウス)の精巣内に、GFP-Muse細胞を所定の方法(論文で公表された方法)で調整した後、micro injectionしてその定着性を検討した。移植用の試料調整は、研究協力者のいる東北大学(仙台)で初期培養してMuse化を行い、その後に千葉まで移動してmicroinjectionを行った。Muse細胞はこれまでにやられたことのないヒト多能性幹細胞の移植実験であり、下記のことがわかった。1)生きたGFP-Muse生細胞は、移植する直前まで十分量(数)を維持し確保できる。従って、調整からmicro injection手技までには問題はないと思われる。2)しかし、移植前にGFP-Muse細胞をinjection培地に入れて、ある程度の時間浮遊状態に置くことになり、長ければ長い程自然凝集が起こり易かった。3)一旦、凝集が起こると精巣内へのinjectionができなくなる。4)その原因を種々検討したところ、アルブミンである可能性が高いことが分かった。そこで種々検討した結果、アルブミンを直前に入れた場合と入れない場合において、injectionできることが分かった。そこで、この条件下でGFP-Muse細胞のmicroinjectionを行い、移植後3ヶ月以上をおいて開腹して精査したところ、GFPのシグナルは間質内にバックグランド程度のみが認められるだけであった。今回の条件下で細胞調整して移植するだけでは、GFP-Muse細胞は精子細胞分化へと誘導されないことがわかった。3月11日、東北・仙台地方の大地震の影響やMuse細胞と移植に用いる培地とのマッチング、およびその精巣内microinjectionに対する至適な条件の設定が困難であったことが、遅れている主たる理由である。しかし、Muse細胞と移植に用いる培地とのマッチングについては、injection培地内の問題(主としてアルブミンの存在)であることはすでに突き止め、年度内に克服できた。次の問題は新しい細胞であるMuse細胞の特徴的な性質を知る事であるが、Muse細胞を精巣内へ移植(microinjection)する段階では、まだまだ未知の予測されない障害があることが推測される。現時点では、GFP-Muse細胞を調整した後のそのままの状態では生殖幹細胞まで発生できないことが明確になったことは意味のあるデータであると思っている。調整した後のGFP-Muse細胞が生殖細胞へと誘導されて、精子幹細胞までうまく導くための対策が必要である。その対策の一つは、恐らく、精子幹細胞への誘導方法であろう。そのためには、幾つかの遺伝子が必要であると思っている。

現在まず、細胞レベルで検討するための遺伝子発現ベクターを構築している。今後、想定される必要な導入する遺伝子を選別しベクターに導入する。結果的に誘導が可能な遺伝子を同定し、Muse細胞を精巣内にmicroinjectionすることで解決を図る。次年度は、ヒト遺伝子の購入、ベクターへの導入、インジェクションのための動物等を含めて、関連する消耗品費等に全てを費やす計画である。
シーア派イスラーム社会を中心とした聖地巡礼の比較史的研究

本研究は、「聖地巡礼」という人類普遍の宗教的営為に焦点をあて、シーア派イスラーム社会、カトリック・キリスト教社会、日本社会の伊勢参詣や四国巡礼を中心に比較検討した。その結果、聖地巡礼には「直線型」と「巡回型」の双方の要素があること、および歴史的にみた巡礼の盛衰には共通点があり、それらは巡礼の対象たる「聖地(巡礼地)」の政治的役割に基づくものであることが明らかとなった。(1)シーア派イスラーム社会における聖地巡礼という信仰形態の一表象について、日本やキリスト教社会との比較社会史の視点から深化・発展させる。(2)イランを中心とするシーア派社会の中での「イマームザーデ(=イマームの子孫の墓廟)」参詣について、歴史的観点から新たなアプローチを試みる。本研究課題の初年度であった平成20年度には、比較研究の出発点として、研究代表者の専門であるシーア派イスラーム社会の聖地巡礼の諸相を再検討すると同時に、「越境する巡礼行為」という点を、本年度の主たる研究テーマとして設定した。その上で、19世紀後半のシーア派巡礼者が「国境」を越えるがゆえに相対したさまざまな問題について、イランとオスマン朝下のイラクとの国境に設置された検問所兼税関を中心に検討し、その成果は、平成20年8月にトロント大学(カナダ)で行われた「第7回イラン研究国際学会」において、"Pilgrims and Immigration Procedures at the Iran-Iraq Border in the Latter Half of the 19th Century"と題して報告した。さらに、キリスト教社会における三大巡礼地のひとつに数えられるサンティアゴ・デ・コンポステーラに焦点をあて、実際に巡礼路の現地調査を行うと同時に、諸文献からその特徴を把握することに努めた。その結果、中世以降現代に至るまでの同聖地巡礼の歴史的過程や、その規模、背景、動機、実態などにおいて、シーア派社会のアタバート参詣との共通点を多数確認し、今後の研究の方向性を決める端緒を見出した。そのほか、「バイエルン州立図書館所蔵Cod. pers. 431写本をめぐって」と題する論考を『東方学』(117輯)に発表し、シーア派イマームの語録を書写した一写本の奥書署名の検討から、同写本が、イランでシーア派を国教化したサファヴィー朝の初代君主の書であることを論証した。本研究2年目となる平成21年度は、おもに比較となる地域の資料調査・現地調査に重点を置いて活動した。調査地として、グルジア、アルメニア、ギリシアなど、イスラーム世界と近く、また歴史的にも影響を及ぼしあった地域を対象とした。なかでもアルメニアでは、本研究テーマのひとつである「聖地の成り立ち」について、キリスト教やイスラームが入ってくる以前からの場所が連綿と聖地であり続ける事例を多数確認することができた。またギリシアでは、「道祖神」のように小さな祠が辻や街道に設けられている事例を目にし、現在のシーア派イラン社会で見られるイマームザーデ縁起との比較における新たな視点を見出した。2009年10月には東京大学主催の「死生学」プロジェクトの一環であるエジプト会議に参加し、死者の聖地巡礼について報告した。2010年1月30日には、北海道大学文学研究科からの助成を受け、「シーア派社会と聖地・聖廟-歴史学の視点から」と題するシンポジウムを報告者自らが主催した。このシンポジウムでは、国内から4名の講演者と1名のコメンテータを招へいし、報告者自身もイラン国内のイマーム廟参詣について報告した。本研究課題と密接にかかわるとはいえ、国内では非常に特化した内容であったにもかかわらず、50名近くの参加者を集め、時間を大幅に超過する活発な議論が交わされた。来年度早々には、スコットランドおよびアメリカ合衆国で口頭報告を行う。前者ではゲスト・スピーカーとして招待されており(持ち時間75分)、一方後者の学会IranianStudiesは常に数百人規模の大会となることから、これらの機会に国外の研究者と交流し、イスラーム社会の聖地や巡礼について議論することが期待される。本年度は昨年度に引き続き、キリスト教社会の聖地巡礼について現地調査を行った。特に、ローマ巡礼やイタリアに現存する幾つかの「聖地」を見て回った。中でもアルプスの南麓にあるサクロ・モンテ(VaralloおよびOrta San Giulio)は、イスラーム勢力の台頭により聖地エルサレムに巡礼できなくなったことを理由に、15世紀末に新たに「つくられた」聖地であり、その時代背景や聖地が生成される歴史的過程、当該地域での社会的な重要性等、大いに興味を抱くものであった。イスラーム社会との比較材料としては非常によい題材であり、中世・近世社会の聖地生成をテーマに今後イランのイマームザーデ祠廟と比較検討する。このほか、アジアの聖地や巡礼としてヴェトナムで調査を行ったが、アジアの場合はイスラームやキリスト教など一神教の世界とは大きく異なる印象を受けた。ヒンドゥー教や仏教社会での巡礼については、今後さらに検討していきたい。2010年度には4月と5月に2度、国際的な学会や研究集会でシーア派社会の聖地巡礼について報告を行った(そのうちの1回は招待講演であり、その成果は現在印刷中である)。

また11月には、日本イスラム協会が主催する「イスラーム世界の墓廟参詣」と題する公開講演会で、シーア派ムスリムの聖地巡礼について一般向けに講演した。現在進めているイランのシーア派聖廟(レザー廟)の寄進財産目録については、刊行の目処がついたので、来年度中にはその刊行を目指し、同時にイラン国内のシーア派聖廟の社会的役割についても研究報告を行う予定である。本研究課題の最終年度となる今年度は、主に日本の聖地巡礼の調査、およびこれまでに調査したヨーロッパ・キリスト教社会との比較考察に重点を置いて研究を進めた。なかでも当初から比較対象として考えていた、シーア派のアタバート巡礼、カトリック教徒のサンティアゴ・デ・コンポステーラ巡礼、および日本の四国八十八箇所巡礼を実際に調査・比較した結果、3者とも巡礼にかかる日数や距離、巡礼者の規模などは同じであり、共通性があるものの、他方、アタバート巡礼やサンティアゴ巡礼は直線型の巡礼であり、「往路」と「最終目的地(聖廟)」に圧倒的な重点が置かれるのに対し、四国巡礼の場合はすべてを巡るまでの巡礼全体の「途上」が重視され、個々の「目的地(札所)」の重要性が相対的に低いことが明らかとなった。これは、「巡礼」の動態的側面からみた結果であるが、その背景には、「目的地」となる聖地・聖所の特性や成り立ちに遠因があると考えられる。この「聖地・聖所」の特性の相違は、巡礼研究として各地の巡礼地を調査・研究した際に浮かび上がってきた点であり、それらの歴史的な「成立」背景の解明とともに、現在、『聖地の世界史--創造される祈りの空間』(仮)として執筆中である。本年度の成果としては、ほかに研究動向として「シーア派イスラームの聖地巡礼」(『歴史と地理』649、山川出版社、2011/11)や『世界地名大事典』(朝倉書店)の「マシュハド」や「ゴム」といった巡礼地(聖地)項目の執筆があり、また、イラン最大の巡礼地であるシーア派聖廟(マシュハド)の寄進財産目録の英文校訂の刊行作業が進行中で、来年度には刊行される予定である。
水晶振動子を用いたプロテアーゼによるタンパク質汚れ除去過程の追跡

タンパク質汚れの酵素による洗浄過程は、繊維表面の汚れに酵素が吸着され、続いて分解されたタンパク質が脱離する過程であるが、これを直接観測することができれば、洗浄に関する基礎的知見として有用であると考え申請者らは、水晶振動子の電極表面上に付着させたタンパク質が、吸着された酵素により分解され脱離する過程を振動数の変化として追跡することを試みてきた。今年度は、モデルタンパク質としてケラチンを用い次のことを検討した。1.ケラチンの水中での膨潤度と酵素による分解速度を測定したところ、ケラチンはゼラチンや卵白アルブミンに比べ溶液中での膨潤度は低く、酵素による分解が遅いことを確めた。2.ケラチンへの界面活性剤の吸着、および界面活性剤共存系での酵素の吸着とそれに続く除去過程を追跡した。その結果、陰イオン界面活性剤は低い濃度から吸着がおこり、cmc1/2、cmcで酵素による分解速度は最も上昇した。さらに、非イオン界面活性剤の場合は活性剤のみではほとんど吸着されないが濃度の増加と共に酵素による分解速度が上昇することを確認した。3.これらの実験から界面活性剤溶液中に酵素を添加すると、固体タンパク表面に、酵素または酵素/界面活性剤の複合体の吸着量が高まり、それに伴いタンパクの分解速度が高まる過程があることが示唆された。そこで界面活性剤の吸着量を高めると考えられる高分子物質9種を用い、各々添加濃度を変えた溶液中での、ケラチンへの陰イオン界面活性剤(DBS)の吸着と酵素による分解速度について調べた。その結果、界面活性剤無添加系では、ケラチン膜への高分子物の吸着はほとんど認められないが、陰イオン界面活性剤共存系ではcmc濃度で、洗剤のビルダーとして考えられているPM、PVAや疎水性物質の牛血清アルブミンBSAの添加により活性剤の吸着が高まり、酵素による分解速度も2、3倍まで上昇することを確認した。この効果については今後さらに検討していきたい。
ベトナムの日本ODA案件実施地域における少数民族の土着知識継承に関する研究

本研究により、政府開発援助(ODA)と少数民族の土着知識継承の関係について、観念的・イデオロギー的な障害・限界があることが明らかになった。要請国の担当者は土着知識軽視の傾向があり、これがODA利権と癒着する当該国の技術者や業者、ドナーのコンサルタントにより助長され、土着知識の喪失を引き起こしている。ODA案件は土着知識の継承にマイナスの効果を示す傾向があり、要請国及びドナー双方の担当者の意識改革が必要である。当初の研究計画:18年度は、クアンナム省カトゥー族、ビントゥアン省ラグライ族(主調査)と、ニントゥアン省チャム族地域、ラムドン省コホー族地域(対照調査)において、日本ODA事業の実態と土着知識の現状に関する調査・収集作業(聞取りと古文書解読)に着手した。19年度及び20年度は、調査・収集作業を継続すると共に、収集し文字化した土着知識データを調査地の慣習評議会或いは長老会議に複数回提出し、評議会或いは住民集会において内容の審議及び議事録の作成を組織して、土着知識の「具体化」「共有化」を目指す。研究経過:18年度はホーチミン市国家大学(人類学科)とラムドン省・ビントゥアン省共同調査を実施し、ベトナム自然科学院(熱帯生物研究院生物多様性と発展研究センター)とクアンナム省共同調査を実施した。19年度以降はホーチミン市国家大学(ベトナム学一東南アジア学研究センター)を仲介機関として調査・研究を進める。当初の研究計画:19年度は、コンツム省フレー族、ビントゥアン省ラグライ族調査において、日本ODA事業の実態と土着知識の現状に関する調査・収集作業(聞取りと古文書解読)を実施する。20年度は、調査・収集作業を継続すると共に、収集し文字化した土着知識データを調査地の慣習評議会或いは長老会議に複数回提出し、評議会或いは住民集会において内容の審議及び議事録の作成を組織して、土着知識の「具体化」「共有化」を目指す。研究経過:19年度はホーチミン市国家大学(人類学科)とラムドン省・ビントゥアン省共同調査を実施し、ホーチミン市国家大学(ベトナム学-東南アジア学研究センター)を仲介機関としてコンツム省、ビントゥアン省、クアンナム省、ダクラク省において共同調査を実施した。20年度においてもホーチミン市国家大学(ベトナム学-東南アジア学研究センター)を仲介機関として調査・研究を進める。本年度は、2008年8月21日から9月5日まで16日、9月15日から9月20日まで6日間、10月20日から10月27日まで8日間、12月3日から12月22日まで20日間、1月18日から2月11日まで25日間、3月8日から3月16日まで9日間、3月19日から3月28日まで10日間の計7回、90日間のベトナム調査(含む学会発表12/5)を行い、ベトナム社会主義共和国トゥアティエンフエ省、ホアビン省、コンツム省の日本ODA事業実施地域における土着知識の保存継承について考察し、またクアンナム省カトゥ族やビントゥアン省チャム族の土着知識について主として文献史料から考察を行った。トゥアティエンフエ省アルオイ県における調査からは、昨今の地方政府及び地元業者によるハイブリッドキャッサバの導入により、在来種が急速に減りつつあることが判った。森林利用・伝統民家建設や音楽芸術に関しては比較的よく継承されていたが、樹種の名称に関する知識や山菜の知識の継承は廃れつつあった。また織物について、カトゥ族伝統のものが廃れていく中で、JICA事業によってタオイ族様式の織物技術が導入され、新たに伝播していく状況が見られた。ホアビン省タンラク県における調査からは、幼苗農法や稲魚農法、稲家鴨農法などの伝統農法などの持続可能な農法が、当局の誤解によりいったん廃れたのち、NGOの奨励によって復活している状況が見られた。(ホアビン調査はODAではなくNGOの調査であった)コンツム省コンプロン県における調査からは、日本のODA機関であるJICAが導入した風土に合わない多収量米の栽培が、その初期的な成功にもかかわらず受け入れられない状況が見られた。また、1871年に書かれた漢文史料と比較して、その風俗習慣が基本的に変わらずよく残っている状況が確認できた。なお、そこに書かれた旧暦23月に行われる(旧暦では毎年変わる)コンツム地方の正月とは、新暦3月20日ごろの春分を指していた可能性があるが、現在はこの正月風俗は廃れ、ベト族同様に旧正月にとってかわられていた。これらの調査研究内容は、2009年5月29日までに科研報告としてまとめて、文部科学省に提出する予定である。このほか、クアンナム省カトゥ族について、そのダム水没移転に対する抗議文書を入手し、その分析内容をNPOメコンウォッチが主催するメコン座談会で発表し、東洋大学『学術フロンティア報告書』に寄稿した。

ビントゥアン省チャム族とカンボジア・コンポンチャム省チャム族の王家年代記を入手し、その分析内容を東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・タイ文化圏における山地民の歴史的研究会で発表した。また、同省のいくつかのチャム族集落について、その母系氏族の地主の把握について、阮朝が母系氏族向けに漢字姓氏を与えることで管理していた可能性が高いことがわかり、そのことについて第3回国際ベトナム学会議において報告を行った。
超微細混合により活性化した異材界面反応を用いた材料の常温複合化

本研究では数種の純金属粉末をブレンダーで混合する,あるいはメカニカルアロイングするとにより,微細化度を変化させた試料を作製し,その自己燃焼合成挙動の変化を調べることにより,微細混合による活性化状況について調査した.NiとAlはその混合熱が負であることからもわかるように,純金属を混合した状態よりも反応して化合物を形成した方が熱力学的に安定である.従ってNiとAl間の拡散が十分に起これば合金化するわけで,単に混合したものはAlの溶融に伴い拡散能が急上昇するために,急激な合金化(燃焼合成)が起こった.MAより更にナノスケールまで微細化すると,元素間の拡散距離が短くなること,及び粉砕により過剰に欠陥が導入され拡散能が上昇することにより,化合物化する温度が最大200Kもの低温化化が確認された.更に微細混合するためにMAを行うと,MA中に合金化が生じてしまうため,極低温でのMA等について検討する必要があると考えられる.TiとAlについてもNiの場合と同様であったが,この混合粉末を圧粉体にして難接合材である金属間化合物TiAl間にインサート材として用いると,燃焼合成と同時に接合も完了させることができ,固相接合の場合に比べて600Kもの接合低温化に成功した.また,この燃焼合成する圧粉体を表面改質したい材料上にのせ,加熱,加圧することにより材料表面に比較的厚い改質層を低温で形成することができる.AlとTiを3:1に混合した圧粉体を用いて,金属間化合物TiAlや軟質金属のCu上に耐摩耗性を持つAl_3Ti合金皮膜を950K程度の低温で形成することに成功し,新しい材料の複合化方法としての可能性を見いだすことができた.本研究では数種の純金属粉末をブレンダーで混合する,あるいはメカニカルアロイングするとにより,微細化度を変化させた試料を作製し,その自己燃焼合成挙動の変化を調べることにより,微細混合による活性化状況について調査した.NiとAlはその混合熱が負であることからもわかるように,純金属を混合した状態よりも反応して化合物を形成した方が熱力学的に安定である.従ってNiとAl間の拡散が十分に起これば合金化するわけで,単に混合したものはAlの溶融に伴い拡散能が急上昇するために,急激な合金化(燃焼合成)が起こった.MAより更にナノスケールまで微細化すると,元素間の拡散距離が短くなること,及び粉砕により過剰に欠陥が導入され拡散能が上昇することにより,化合物化する温度が最大200Kもの低温化化が確認された.更に微細混合するためにMAを行うと,MA中に合金化が生じてしまうため,極低温でのMA等について検討する必要があると考えられる.TiとAlについてもNiの場合と同様であったが,この混合粉末を圧粉体にして難接合材である金属間化合物TiAl間にインサート材として用いると,燃焼合成と同時に接合も完了させることができ,固相接合の場合に比べて600Kもの接合低温化に成功した.また,この燃焼合成する圧粉体を表面改質したい材料上にのせ,加熱,加圧することにより材料表面に比較的厚い改質層を低温で形成することができる.AlとTiを3:1に混合した圧粉体を用いて,金属間化合物TiAlや軟質金属のCu上に耐摩耗性を持つAl_3Ti合金皮膜を950K程度の低温で形成することに成功し,新しい材料の複合化方法としての可能性を見いだすことができた.