hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小学校から始めるエネルギーに関する技術的素養の芽生えを育む学習指導法の開発

小学校で実施できるエネルギー利用教育として,ものづくり学習を扱い易い理科と図画工作に加えて、社会科(生活科)を組み合わせた教科横断的な学習が提案できる。授業での扱いやすさの点から,LED光源を使った教材の利用が有効である。センサ技術、昇圧回路技術、光電池発電に関する技術要素を組み込むことで生活と関連する実用性の高い工作が提案できる。さらに、インテリア性をものづくり要素に組み込むことで、創りたくなる工作を提案することができる。エネルギー利用学習の発展としてロボットを用いた総合的な学習として提案した学習は、小学校におけるプログラミング学習とも連動させることができる。小学校で実施できるエネルギー利用教育の可能性として,省エネルギーであるLEDと蓄電機能のあるコンデンサ・充電型電池に注目した教材の開発と活用方法について検討した.1)光電池とコイン型電池を組み合わせた,振動感知型の起き上がりこぼしライト,2)乾電池1個で点灯する夜間活動用のLEDキャップ,3)自走型コンデンサ自動車などの教材の開発・改良ができた.コンデンサ自動車については充電モニタ機能付きの教材に改良し,授業実践(大衡中学校2年生)によって実践的な検証を進めることができた.小学校から中学校につながるロボットを題材としたテーマとして,Raspberry Pi,Arduino(Studuino)のようなプログラムとエネルギー利用を組み合わせた教材の検討w進めた.RaspberryPiについては,無線LANサーバー機能を持たせて基本プログラムを用意する方法で,模型の家を構築・制御するという学習を中学校の導入的な学習として利用できる可能性を示すことができた.Studuinoでは小学生でもプログラミングが可能であり,図画工作的な要素を組み込むことで,創造性の育成を組み込んだ学習へと展開できる可能性が示すことができた.北海道枝幸町において,小学生を対象にして,レゴマインドストームNXTを使った体験授業を実施した.ロボット系の学習教材には,対象者に応じて学習レベルを調整していくことで様々な学習方法がられる.エネルギー利用については,発電,節電という観点からの教材の可能性について検討を進めた.小学校で実施できるエネルギー利用教育の可能性として,理科と図画工作を融合させた学習の可能性を検討した.授業導入のしやすさから,特に図画工作に注目して検討を進めた.LED光源を使った教材,蓄電機能のあるコンデンサ・充電型電池に注目した教材の開発・改良を行ってきた.1)光電池とコイン型電池を組み合わせた,振動感知型の起き上がりこぼしランタン,2)乾電池1個で点灯する夜間活動用のLEDキャップ,3)自走型コンデンサ自動車などを提案してきた.振動感知型のランタンは,防災教育とも関連でき,熊本地震のような社会的な背景と組み合わせた授業作りができる.日常でも利用でき,非常時(停電時)にも利用できるような教材の例として示すことができた.さらに,「クランクを使った動くおもちゃ」にも注目した.クランク機構は中学校の技術科で扱われるが,そのしくみを小学校段階ではうまく説明ていなかった.小学生でも製作できる工作を提案し,モーターの回転をプーリーで減速して接続する理科と融合した題材が提案できた.さらに,スイッチによるON/OFF制御できるようにすれば,コンピュータ制御の学習に展開できることを示すことができている.エネルギー利用学習の発展としてロボット学習を検討した.Raspberry Pi,Studuinoに注目し,プログラム学習とエネルギー利用(変換)学習を組み合わせる学習方法を検討した. Raspberry Piで無線LANサーバー機能を持たせた制御教材が提案でき,Studuinoでは小学生でもプログラミング可能なスクラッチの利用を提案した.図画校作の要素を組み込むことで創造性の育成に関連するが学習へと展開できる可能性がある.また,ただ組み立てただけではプログラム通りに動かないことを前提とした「負の要素を活用する学習方法」として,課題の発見から解決を組み入れた学習習方法を提案できた.小学校の理科,図画工作科,理科・図画校作融合教材として,光電池とLEDを組み合わせたランタン,中学校の導入的教材としての乾電池1本で使えるLEDキャップ,コンデンサ自動車の改良を進めるとともに,クランク機構を使った動くおもちゃを扱った教材などの開発を進めることができた.コンデンサ自動車・クランクを利用したおもちゃなど,開発した教材の幾つかは授業実践を行うことで,活用に関する課題を検証し,活用しやすい教材として改良する方針を明らかにすることができた.プログラムと制御を組み合わせた学習方法としても,レゴマインドストームNXTでの小学生対象の実践的な検証を進めることができている.また,Studuinoを使った学習では中学校の技術科のガイダンス教育として扱うことができる可能性がある.へと発展させられるの扱ったモーターカー教材を題材にした学習において.赤外線センサーの誤動作(外乱),重心のずれによるタイヤのスリップなどの「ロボット製作における負の要素」に注目し,ただ組み立てただけではプログラム通りには動作しないが,うまく動作しない原因を調べる学習を行い,改善方法を検討して,ロボットを改良することによって,ロボットをプログラム通りに動作させることができるという学習方法が提案できた.理科と図画校作に連動させる学習としては,自動的に反応する(光る・動く・音を出す)作品を創ることができる可能を示すことができた,図画工作と理科を連動させることで小学校における創造的な授業実践の可能性を示すことができたと言える.小学校で実施できるエネルギー利用教育の可能性として,ものづくり学習を行いやすい理科と図画工作を融合させた学習の可能性を検討した。さらに,小学校段階の学習から中学校段階の学習へとどのように発展させていくかについて検討を進めた。「なぜ,このような学習をするのか」,「ものづくりや技術に関する学習が実生活とどのように関係するのか」ということを意識させ,学習に対するモチベーションを高める工夫を組み込むことを検討した。また,社会的な変化に応じた学習指導要領の改訂を踏まえた学習方法を提案した。授業の扱いやすさはLED光源を使った教材の利用が有効である。

学習に役立つとともに使いたくなる作品にするために,インテリア性をものづくり要素に組み込んだ題材を開発した。また,エネルギーを作って使うという学習では,実生活と関連づけやすい再生可能エネルギーである光電池に注目した。「太陽光(直流)発電→蓄電→(交流)電気利用」というエネルギー変換の学習を提案した。小学校段階では全ての要素を詳しくは教えず,インバータや交流電気を概念的に扱い,実生活との関連する学習として意識させる。エネルギー利用学習の発展としてのロボット関連学習は,小学校で必修化されるプログラム学習からと関連させることが重要になる。小学校における導入学習では「プログラムとは何か」という概念的な学習から始め,PC内で命令通りにキャラクターが動く(反応する)という学習に進めていく学習方法が展開しやすい。次に続く段階として,PC(ソフトウエアの世界)から外部(ハードウエアの世界)を制御する学習としてロボット学習を位置づける。ロボットのリアルな世界では様々な要素が加わるため,必ずしもプログラム通りに動作しない場合があることを意識した学習が有用である。これは,問題(課題)解決能力の学習に有用な学習方法になると考えられる。小学校で実施できるエネルギー利用教育として,ものづくり学習を扱い易い理科と図画工作に加えて、社会科(生活科)を組み合わせた教科横断的な学習が提案できる。授業での扱いやすさの点から,LED光源を使った教材の利用が有効である。センサ技術、昇圧回路技術、光電池発電に関する技術要素を組み込むことで生活と関連する実用性の高い工作が提案できる。さらに、インテリア性をものづくり要素に組み込むことで、創りたくなる工作を提案することができる。エネルギー利用学習の発展としてロボットを用いた総合的な学習として提案した学習は、小学校におけるプログラミング学習とも連動させることができる。小学校の理科教材として,光電池とLEDを組み合わせたランタン,中学校の導入的教材としての乾電池1本で使えるLEDキャップ,コンデンサ自動車の開発・改良を行うことができている.コンデンサ自動車については授業実践(中学校)によって,授業への組み込めることを示すことができた,プログラムと制御を組み合わせた学習方法としても,レゴマインドストームNXTでの小学生対象の実践的な検証を進めることができている.簡単にプログラミングが可能なStuduinoの検討では.各種のセンサーを組み込み,自動的に反応する(光る・動く・音を出す)作品を創ることができる可能を示すことができ,図画工作と連動させることで小学校における創造的な授業実践の可能性を示すことができている.
低カロリーバイオガス燃料用マイクロガスタービン燃焼器の開発とその燃焼特性の解明

低カロリーバイオガス燃料を使用するマイクロガスタービン燃焼器(出力5kW)の開発とその燃焼特性の解明が本研究の目的である.下水汚泥由来のバイオガス燃料の適用を検討した.下水汚泥バイオガス燃料は窒素を多く含み,さらに発熱量がメタンのおよそ10分の1程度となる.したがって,低NOx燃焼技術と安定燃焼技術の両者が同時に求められる.安定性の高い旋回噴流燃焼器のマイクロガスタービン燃焼器への適用を検討した.その結果、平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合,一次噴流燃料流量,一次旋回燃料流量,二次旋回燃料流量の比を1:3:1とすることで,安定な低NOx燃焼が実現できることを明らかにした.低カロリーバイオガス燃料を使用するマイクロガスタービン燃焼器(出力5kW)の開発とその燃焼特性の解明が本研究の目的である.本研究では安定供給が可能な下水汚泥由来のバイオガス燃料の適用を検討している.ただし,下水汚泥バイオガス燃料は窒素を多く含み,さらに発熱量がメタンのおよそ10分の1程度となる.したがって,低NOx燃焼技術と安定燃焼技術の両者が同時に求められる.また,バイオガス燃料は起源に依存して,約10%程度の発熱量の変動がある.これらの条件に対応するため,これまでに開発した極めて安定性の高い旋回噴流燃焼器のマイクロガスタービン燃焼器への適用を検討した.平成25年度は常温,常圧下で現有の旋回噴流燃焼器を用い,火炎規模の同定を行った.また,二次旋回燃焼器を製作し,一次旋回噴流燃焼器との組み合わせが火炎特性に如何に影響するかを濃度,温度測定と火炎写真撮影から調査した.また,発熱量の変動の安定特性への影響につても検討した.その結果,平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合,一次噴流燃料流量,一次旋回燃料流量,二次旋回燃料流量の比を1:3:1とすることで,安定な燃焼が可能であることが明らかとなった.また,NOxの排出量が5 mg/kgfuelとなり,極めて低NOx燃焼が実現できることを明らかにした.ただし,発熱量が10%低下した場合には不完全燃焼が発生した.一方,ソフトウェアOpenFORMを使用した旋回噴流燃焼器の解析も行った.実験では測定困難であった燃焼器内の流動を明らかにすることが出来た.次年度はこれらの基礎データを参考に二次燃焼器の改良を行う予定である.低カロリーバイオガス燃料を使用するマイクロガスタービン燃焼器(出力5kW)の開発とその燃焼特性の解明が本研究の目的である.本研究では安定供給が可能な下水汚泥由来のバイオガス燃料の適用を検討している.この燃料は由来に基づき、窒素が大量に含まれ、燃料として利用できる炭化水素の濃度が低下し,発熱量はメタンのおよそ10分の1程度となる.このことから,燃料に含まれる窒素を原因とするNOx生成と発熱量の低下に基づく火炎の不安定性が問題となる.したがって,低NOx燃焼技術と安定燃焼技術の両者が同時に求められる.また,バイオガス燃料は下水の地域依存性があり,約10%程度の発熱量の変動がある.これらの条件に対応するため,極めて安定性の高い旋回噴流燃焼器のマイクロガスタービン燃焼器への適用を検討した.平成26年度において実施した常温,常圧下での一時旋回噴流燃焼器と二次旋回燃焼器の組み合わせにおいて,平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合,一次噴流燃料流量,一次旋回燃料流量,二次旋回燃料流量の比を1:3:1とすることで,安定な燃焼が可能であることが明らかとなった.また,NOxの排出量が5 mg/kgfuelとなり,極めて低NOx燃焼が実現できることを明らかにした.ただし,発熱量が10%低下した場合(発熱量3000kJ/Nm3)には不完全燃焼が発生した.このため,発熱量(3000kJ/Nm3)の場合の燃焼特性をさらに詳細に調査するとともに,水素添加の影響を調査した.水素添加1%(発熱量3076kJ/Nm3)で水素添加無(3400kJ/Nm3)と同等の安定化を実現できることが明らかとなった.また,一次燃焼器の中央に設置されている一次噴流燃焼器の環状空気噴流口を多噴流孔とすることで,大幅にNOxを低減できることを解析と実験で確認した.低カロリーバイオガス燃料を使用するマイクロガスタービン燃焼器(出力5kW)の開発とその燃焼特性の解明が本研究の目的である.本研究では安定供給が可能な下水汚泥由来のバイオガス燃料の適用を検討している.ただし,下水汚泥バイオガス燃料は窒素を多く含み,さらに発熱量がメタンのおよそ10分の1程度となる.このことから、燃料に含まれる窒素に由来するNOx生成と発熱量の低下に基づく火炎の不安定性が問題となる。したがって,低NOx燃焼技術と安定燃焼技術の両者が同時に求められる.また,バイオガス燃料は起源に依存して,約10%程度の発熱量の変動がある.これらの条件に対応するため,これまでに開発した極めて安定性の高い旋回噴流燃焼器のマイクロガスタービン燃焼器への適用を実施した.平成27年度は平成26年度の成果(5kwマイクロガスタービンの二次旋回燃焼器と一次旋回噴流燃焼器との組み合わせにより、平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合,一次噴流燃料流量,一次旋回燃料流量,二次旋回燃料流量の比を1:3:1とすることで,安定な燃焼が可能であることが明らかとなった.また,NOxの排出量が5 mg/

kgfuelとなり,極めて低NOx燃焼が実現できることを明らかにした.ただし,発熱量が10%低下した場合には不完全燃焼が発生した.)に基づき、二次燃焼器の改良を行った。二次旋回燃焼部分を壁面に沿う一対の燃料噴流と一対の予熱された空気噴流を90度ずらし、噴出させた。この設計により、二次燃料と二次空気の混合が抑制され、一次燃焼の既燃ガスで予熱および希釈されたのちに燃焼する緩慢燃焼が進行し、安定燃焼が可能となった。低カロリーバイオガス燃料を使用するマイクロガスタービン燃焼器(出力5kW)の開発とその燃焼特性の解明が本研究の目的である.下水汚泥由来のバイオガス燃料の適用を検討した.下水汚泥バイオガス燃料は窒素を多く含み,さらに発熱量がメタンのおよそ10分の1程度となる.したがって,低NOx燃焼技術と安定燃焼技術の両者が同時に求められる.安定性の高い旋回噴流燃焼器のマイクロガスタービン燃焼器への適用を検討した.その結果、平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合,一次噴流燃料流量,一次旋回燃料流量,二次旋回燃料流量の比を1:3:1とすることで,安定な低NOx燃焼が実現できることを明らかにした.平成26年度において,マイクロガスタービン燃焼器の一段旋回噴流燃焼器の改良を行った.一段燃焼器の中央に設置されている一段噴流燃焼器の空気供給供給口を同軸噴流型から多噴流孔型に変更することで,大幅にNOxを減少させることができることを解析と実験で確認した.また,発熱量が3000kJ/Nm3の場合において,水素添加1%でマイクロガスタービンとして十分な火炎安定性が得られることを確認した.燃焼工学バイオガス燃料を使用するマイクロガスタービンの問題点である安定燃焼と低NOx燃焼について,これまでの解析および実験研究で,一段燃焼器の最適化を完了することができた.最終年度となる本年度の研究目標は二段燃焼器の最適化である.二段燃焼器内部の燃焼特性を実験と解析で評価し,最適化のための指針を明確化する.また,これまでの研究成果を論文として,国際会議,学術雑誌に投稿する.平成25年度に予定していた旋回噴流燃焼器を使用した火炎規模の同定は完全に実施することが出来た.また,OpenFORMを用いた燃焼場の解析も実施した.さらに,これらのデータに基づき,予備的ではあるが二次燃焼器を製作し,その燃焼特性を調査することが出来た.本研究で使用するバイオガス燃料の平均発熱量(3400kJ/Nm3)の場合においては低NOx安定燃焼が可能であったが,発熱量が10%低下した場合は不完全燃焼が発生した.この問題は燃焼器開発において大きな課題であり,次年度以降検討が必要である.平成25年度に製作した二段式マイクロガスタービン燃焼器の燃焼特性を調査した結果,バイオガス燃料の発熱量が平均発熱量(3400kJ/Nm3)よりも10%低下した場合,不完全燃焼となることが明らかになった.ただし,これらの燃焼条件は酸化剤として使用した空気が常温,常圧であった.通常,ガスタービン燃焼器では圧縮機で圧縮された空気が使用される.マイクロガスタービン燃焼器の場合,1MPa程度まで昇圧される.この昇圧に伴い,温度は300°C程度となる.このため,今後昇圧に伴うマイクロガスタービンの燃焼特性について調査を行う.また,不完全燃焼を回避する方法として,水素添加による燃焼促進が考えられる.この点についても調査を行う予定である.旅行日程の変更により,残額が生じた.実験に使用する燃料の費用とする.
Web空間における自然な分布からの乖離現象解明

経済現象や社会現象と同様に、Web空間でも自然な分布が存在することが知られている。例えば、Webページ間のリンク数の頻度分布は、魚群や都市の規模分布や大企業の所得分布と同様なベキ分布に従う。一方、このような自然な多様性から乖離する多数のWebデータも存在する。それはデータベース等から半自動的に生成される同一形式のページや、最新の話題について短期間に増加するページ群である。前者では、共通パターンや反復パターンのテンプレートの出現頻度が自然な分布から乖離し、後者では特徴的キーワードの出現頻度やページ間のリンク状況が自然な分布から乖離している。本研究は、有用な情報を自動的に発見・抽出するため、Web空間における自然な分布からの乖離現象を解明をめざした。具体的には100万件規模のWebページ群を対象に、部分文字列の出現頻度の頻度分布についてベキ分布からの乖離と定型的パターンの関連ならびに、ページ間のリンク数の分布に基づき、萌芽的Webコミュニティ、特異的Webコミュニテイの特徴解明を目指した。具体的には、シラバスに代表されるシリーズ型ページ群に対し、長さnの部分文字列で出現頻度fの文字列の種類数V(n, f)の分布を解析し、共通パターン発見アルゴリズムを開発した。また評判情報に関するページ群を収集し、一般的ページにおける形容詞の出現頻度との乖離を用いて、評判情報に特徴的な単語の抽出手法を考案した。単語の出現頻度の解析によりさらに単語間の上位下位概念に対する新しい定式化である「概念グラフ」を考案した。これは文書群から決定的に決まるもので、様々な文書群に適用できることを確認している。当初のべき分布からの乖離という方向とは異なるが、オントロジー構築への新しい可能性として今後の展開が期待できる新しいテーマと考えてる。当初予定していた、リンク構造の分析については時間的にできなかった。しかし、この「概念グラフ」は文書と単語だけでなく、ページ間のリンクの解析についても適用できる。経済現象や社会現象と同様に、Web空間でも自然な分布が知られている。例えば、Webページ間のリンク数の頻度分布は、魚群や都市の規模分布や企業の所得分布と同様なベキ分布に従う。それはデータベースから自動的に生成される定型的なページや、最新の話題について短期間に増加するページ群である。前者では共通パターンが、後者では特徴的キーワードが自然な分布から乖離する。本研究では、文字列の出現頻度に着目して、このような自然な分布からの乖離現象を解明し、大量のWebページ群から意味のある情報を抽出するアルゴリズムを構築する。今年度は、ある頻度f回出現する全ての部分文字列をまとめてfにより表し、また、頻度fの大小により頻出か否かを判断するのではなく、f回出現する部分文字列の総出現数F(f)を用いて高頻度と低頻度を峻別する線形時間アルゴリズムを考案した。この方法では、頻度を用いるパターン抽出法で必要となる、枝刈りや最小サポート等のしきい値は不要となる。また、自然な分布からの乖離の分析対象として、Web上の評判情報に現れる単語に着目し、特徴的な単語を求めるためのアルゴリズムを検討した。具体的には、病院評判情報についてデータの収集を行なった。
分子線エピタキシによるナノテクスチャの創成-表面誘起反応によるナノ構造の形成-

今年度はボロン(B)の被覆率を制御しながらシリコン(Si)表面に蒸着し,そのBの被覆率が同表面におけるSiの成長機構に及ぼす影響を明らかにし,次いでBを設計どおりに選択的に蒸着させたSi表面にSiを成長させてナノテクスチャ応用の可能性を検討した.Si(111)表面に対して室温でBを電子線蒸着発源により被覆率0.160.75で蒸着させ,その後にSiを成長温度800°C,成長速度0.008nm/sで成長させた.被覆率が低い場合には,清浄なSi(111)表面におけるホモエピタキシャル成長と同様に,ステップフロー成長にともなうマクロステップの形成が確認された.ただし,被覆率が高いほどステップ間隔が短くかつ直線的になっており,B蒸着によるダングリングボンド数の変化ならびに相晶形成の影響が出ていると考えられる.一方,被覆率が0.7以上ではB蒸着が過多となり,Si-B-Siの界面層に存在する格子歪みの影響と考えられる3次元島の形成が見られた.したがって,被覆率を制御することでテクスチャの構成要素をステップか3次元島のいずれかを選択できることが明らかとなった.次に,幅5μm,ピッチ25μmでBをSi(111)表面に選択的に蒸着させ(被覆率0.02),同表面に前述と同様の条件でSiを成長させた.この結果,Si領域とB蒸着領域において,前者は鋸刃状で間隔の広く,そして後者には直線的で間隔が狭いステップ列がそれぞれ形成された.すなわち,同一表面上に幾何学的特長の異なるステップ列を配置することが可能となった.ただし,Si領域とB蒸着領域の境界部には,それぞれの特徴を混在化させた形状が観察されており,Si成長中にBが水平面内に拡散したものと考えられる.以上から,Si表面に対して被覆率を制御しながらBを局所蒸着することで,代表寸法の異なるステップや3次元島配列したナノテクスチャ創成できる可能性を示すことができた.今年度はボロン(B)が析出したシリコン(Si)表面におけるSiの成長機構を明らかにするとともに,不純物を局所的かつ選択的に導入すること目的としたマスク形成技術の確立を行ってきた.はじめに,あらかじめBを導入したSi基板を900°Cで加熱することでBを表面偏析させ,700°C前後でSiを分子線エピタキシにより成長させた.Si(111)基板の場合には,B濃度に拘わらずステップフロー成長に起因したステップバンド構造が形成されるが,B濃度が10^<20>cm^<-3>を超えるとステップバンドが高くなる.このことから,Si(111)表面ではBの表面偏析させることで吸着分子の拡散距離を長くさせ,結果的にステップ構造の幾何学的特徴に影響を及ぼすことがわかった.一方,Si(100)基板の場合には3次元島が創成されるが,B濃度が10^<20>cm^<-3>を超えると島は微細化した。すなわち,Si(111)表面の場合とは異なり,Bの表面偏析が吸着分子の表面拡散距離を短くさせ,3次元島の発生密度を高めることがわかった.すなわち,適切な濃度のB導入によりナノ構造の形状を制御可能であることがわかった.次に,不純物の局所導入を実現させるマスクとして,微粒子の自己整列化を試みた.直径400nmの球状微粒子が含有する懸濁液をSi基板表面で乾燥させると,微粒子は六方細密充填で自己整列する.ここで,Si基板表面に局所的にぬれ性の異なる物質を導入させ,親水化領域で懸濁液を捕捉させることに成功し,結果として所望の位置に微粒子列を形成させることを可能とした.さらに,これらの微粒子列の間隙を通して不純物を導入させるために,ドライエッチング技術を利用してガス状物質の間隙への通過可能性を調査した.その結果,微粒子の間隙配列に対応した穴構造が形成できたため,同様にして不純物の選択堆積が可能であることがわかった.今年度はボロン(B)の被覆率を制御しながらシリコン(Si)表面に蒸着し,そのBの被覆率が同表面におけるSiの成長機構に及ぼす影響を明らかにし,次いでBを設計どおりに選択的に蒸着させたSi表面にSiを成長させてナノテクスチャ応用の可能性を検討した.Si(111)表面に対して室温でBを電子線蒸着発源により被覆率0.160.75で蒸着させ,その後にSiを成長温度800°C,成長速度0.008nm/sで成長させた.被覆率が低い場合には,清浄なSi(111)表面におけるホモエピタキシャル成長と同様に,ステップフロー成長にともなうマクロステップの形成が確認された.ただし,被覆率が高いほどステップ間隔が短くかつ直線的になっており,B蒸着によるダングリングボンド数の変化ならびに相晶形成の影響が出ていると考えられる.一方,被覆率が0.7以上ではB蒸着が過多となり,Si-B-Siの界面層に存在する格子歪みの影響と考えられる3次元島の形成が見られた.したがって,被覆率を制御することでテクスチャの構成要素をステップか3次元島のいずれかを選択できることが明らかとなった.次に,幅5μm,ピッチ25μmでBをSi(111)表面に選択的に蒸着させ(被覆率0.02),同表面に前述と同様の条件でSiを成長させた.

この結果,Si領域とB蒸着領域において,前者は鋸刃状で間隔の広く,そして後者には直線的で間隔が狭いステップ列がそれぞれ形成された.すなわち,同一表面上に幾何学的特長の異なるステップ列を配置することが可能となった.ただし,Si領域とB蒸着領域の境界部には,それぞれの特徴を混在化させた形状が観察されており,Si成長中にBが水平面内に拡散したものと考えられる.以上から,Si表面に対して被覆率を制御しながらBを局所蒸着することで,代表寸法の異なるステップや3次元島配列したナノテクスチャ創成できる可能性を示すことができた.
多数当事者紛争と民事紛争処理制度

主観的に広がりのある多数人を含む紛争(多数当事者紛争)について、一対一の個別訴訟を念頭に置いた従来の民事訴訟が、どのような機能を果たし、あるいは果たすべきかを明らかにすることを目的とし、4年計画で研究を行った。1.4年間にわたり、収集した資料を検討しながら、国内の理論状況を確認する作業を行った。その中で明らかになったことは、多数当事者が関与した裁判例の中には、主体の数だけ紛争があり、その複数の紛争がまとめて処理されるというよりは、紛争としては一つであり、利害関係者は多数いるが中心となって争ってきている者は限られている事例がかなりの数存在することであった。したがって、訴訟としての規律は中心になっている者だけを当事者として扱い、ほかの者はその当事者に訴訟追行をゆだねているとみて手続を組み立てるほうが実体にあっていると考えるべきであることが明らかとなった。以上の考察をもとに、紛争においてどのような地位についている者を訴訟主体にすべきか、多数いる利害関係者の内どの範囲の者を訴訟に取り込むのか、訴訟上どのような地位を与えればよいのか、あるいは判決の効力を受ける者に対して手続保障はどうあるべきかなどについての検討を加え、この分野の研究者が属する研究会などで報告を行い、また関連する報告が行われる研究会などに参加し、意見交換を積極的に行った。以上を、現行法の枠内の解釈論で展開するならば、黙示の任意的訴訟担当と構成することが一番実態に合っているものと考え、この見解を基礎として研究のとりまとめを行った。2.この一方で、比較法的研究も継続して行い、英米・独仏などの資料の収集を、引き続き行った。多数当事者をめぐる法制度が異なるので一概には言えないが、それでも各国の取り組みを検討すると、訴訟としての規律は中心になっている者だけを当事者として扱い、ほかの者はその当事者に訴訟追行をゆだねているとみて手続を組み立てるとする本研究の方向を裏付ける資料や裁判例が相当数存することが明らかとなった。1.まず、関連する資料を収集したうえで国内の理論状況を確認する作業を行った。平行して、多数当事者が関与したと思われる判例の事案(とりわけ近時の環境あるいは入会をめぐる裁判例)を分析し、可能な限り紛争の実態を明らかにする作業にも取り組んだ。これらの訴訟においても、伝統的には紛争主体の数だけ紛争があり、したがって複数の訴訟がまとめて処理される現象であるとされてきたが、そもそも主体との関係において紛争はその数だけあるのか、あるいは一つなのかは、実はほとんど議論されてこなかった。利害関係者は多数いるが中心となって争ってきている者はわずかであるというのが、紛争の実状ではないであろうかという視点から、公刊されている多数当事者が関与した裁判例を検討してみたところ、中心になっている者だけを当事者として扱い、ほかの者はその当事者に訴訟追行をゆだねているとみて、訴訟を規律するほうが実体にあっているような紛争が存在することが明らかとなった。以上をもとに、次年度以降、紛争においてどのような地位についている者を訴訟主体にすべきか、多数いる利害関係者の内どの範囲の者を訴訟に取り込むのか、訴訟上どのような地位を与えればよいのか、あるいは判決の効力を受ける者に対して手続保障はどうあるべきかなどを検討する。2.以上のような基礎作業を進める一方で比較法的研究にも着手し、英米・独仏などの資料の収集を行った。次年度以降の課題となるが、ほかの制度では多数当事者紛争をどのように処理しようとしているのかを明らかにすることを予定している。

そして、併せて、できるならば裁判例も検討し、実際の問題点も明らかにしたい。3.本研究は、14年10月に入ってからの追加採択であったため、本年度は、資料の収集と分析が研究の中心となった。しかしながら、1.で記載した裁判例の分析については、複数の研究会で報告し、多くの有益な指摘を得ることができたので、次年度以降、引き続き、計画通りの研究と分析を続けていく。主観的に広がりのある多数人を含む紛争(多数当事者紛争)について、一対一の個別訴訟を念頭に置いた従来の民事訴訟が、どのような機能を果たし、あるいは果たすべきかを明らかにすることを目的とした4年計画の研究の2年目にあたる本年度は、昨年度に引き続き以下のような研究を行った。1.まず、昨年度収集した資料の検討に引き続き、さらに関連する資料を収集したうえで国内の理論状況を確認する作業を行った。その中で明らかになったことは、多数当事者が関与した裁判例の中には、主体の数だけ紛争があり、その複数の紛争がまとめて処理されるというよりは、紛争としては一つであり、利害関係者は多数いるが中心となって争ってきている者は限られいる事例がかなりの数存在することであった。したがって、訴訟としての規律は中心になっている者だけを当事者として扱い、ほかの者はその当事者に訴訟追行をゆだねているとみて手続を組み立てるほうが実体にあっていると考えるべきであることが明らかとなった。以上の考察をもとに、次年度以降、紛争においてどのような地位についている者を訴訟主体にすべきか、多数いる利害関係者の内どの範囲の者を訴訟に取り込むのか、訴訟上どのような地位を与えればよいのか、あるいは判決の効力を受ける者に対して手続保障はどうあるべきかなどを検討することを計画している。なお、以上の研究の骨子は複数の研究会で報告し、多くの研究者から有意義な指摘を受けることができた。2.以上のような基礎的な研究を進める一方、比較法的研究にも着手し、英米・独仏などの資料の収集を、昨年度に引き続き行った。詳しい検討は次年度以降の課題となるが、ほかの制度では多数当事者紛争をどのように処理しようとしているのかを明らかにすることを予定している。そして、併せて、できるならば裁判例も検討し、諸外国での実際の問題点も明らかにすることを予定している。主観的に広がりのある多数人を含む紛争(多数当事者紛争)について、一対一の個別訴訟を念頭に置いた従来の民事訴訟が、どのような機能を果たし、あるいは果たすべきかを明らかにすることを目的とした4年計画の研究の3年目にあたる本年度は、昨年度までに引き続き以下のような研究を行った。1.まず、一昨年度から昨年度にかけて収集した資料の検討に引き続き、さらに関連する資料を収集したうえで国内の理論状況を確認する作業を行った。その中で明らかになったことは、多数当事者が関与した裁判例の中には、主体の数だけ紛争があり、その複数の紛争がまとめて処理されるというよりは、紛争としては一つであり、利害関係者は多数いるが中心となって争ってきている者は限られている事例がかなりの数存在することであった。
新規大規模歯科データベース構築の有益性に関する定量的評価

近年、Evidence based Medicine (EBM)実践の重要性が高まっているものの、一般歯科診療の多くは限定的エビデンスに基づく。全国を網羅する歯科データベースの構築により、大規模な歯科臨床研究の飛躍的増加と歯科EBMの進展が見込まれるものの、その有用性や保持すべき情報は明らかでない。本研究の目的は、大規模歯科データベース構築の臨床研究への有益性を定量的に評価検討するとともに、その保持すべき規模や項目を明らかにすることである。
高圧状態におけるアルコール水溶液の表面張力特性の解明

本年度得られた研究実績は以下のとおりである。なお、国内の学会において1件、イギリスでの国際会議で1件口頭発表を行い、大学内の理工学部研究紀要でも成果を公表した。また、刊行論文への投稿も準備中である。1.昨年度改良が完成した、示差毛管上昇法を用いて高圧状態における表面張力を測定する実験装置を用いて、6種類のアルコール純物質(炭素数が2から7のアルコールであるエタノール、プロパノール、ブタノール,ペンタノール,ヘキサノール,ヘプタノール)の表面張力の測定を0°Cから7°Cの範囲で行なった。加えて、表面張力の算出に必要となる飽和液体密度の実測を、振動式密度計を用いて同じ温度範囲で行なった.2.測定した6種類のアルコールに関して、温度依存性を表す相関式を作成した。従来アルコールに関するこれらの情報は、量的にも質的にも乏しいのが現状であり、新たに高精度の熱物性値情報を数式として提供することができたことは、国内の知的財産として非常に価値の高いものであると考えられる。3.アルコール水溶液に関しては,1-ブタノール水溶液を測定の対象物として選定し,現時点までに0.5、1.0、1.5、2.0mass%1-ブタノール水溶液の表面張力および密度の温度依存性を実験的に解明した。当初の目的であった、高圧状態で表面張力の温度依存性に特異な挙動が現れるかどうかを解明することは、水溶液の水の比率が高いために、毛管内での濡れ性の影響が表れている可能性があり、今後の検討課題として残っている。本年度得られた研究実績は以下のとおりである.なお,国内の学会において2件口頭発表を行い,次年度も国内2件,国外1件の学会発表を予定している.また,刊行論文への投稿も準備中である.1.アルコールおよびアルコール水溶液に関して,示差毛管上昇法を用いて高圧状態における表面張力を測定する実験装置を,研究代表者が保有していたフロン系冷媒および混合物の高圧下における表面張力測定装置を改良して製作した.2.アルコールとして,エタノールと1-ブタノールの2物質を選定し,温度範囲273Kから333Kで,表面張力と密度の測定を行った.さらに,表面張力と密度の温度依存性を表す相関式を作成した.この2種類のアルコールの表面張力の従来の報告例は,測定方法および精度に関しても信頼性の低いものであったので,新たに高精度の熱物性値情報を提供することができたと考えられる.3.アルコール水溶液に関しては,まず1-ブタノール水溶液を測定の対象物として選定し,現時点までに1.5mass%1-ブタノール水溶液の表面張力および密度の温度依存性を実験的に解明した.次年度は,以下の方向性で研究をさらに進めていく.(1)1.5%mass%1-ブタノール水溶液に加えて,0.5mass%,1.0mass%の2組成に関する1-ブタノール水溶液の測定を行う.そして,表面張力の温度依存性だけでなく,組成依存性についても解明を進める.このため,組成測定装置の改良を行う予定である.(2)1-ブタノール水溶液の測定が完了したのち,エタノール水溶液に関しても同様の測定を進めていく.そして,アルコールの炭素数の違いにより分子構造上からの検討を行う.本年度得られた研究実績は以下のとおりである。1.昨年度改良が完成した、示差毛管上昇法を用いて高圧状態における表面張力を測定する実験装置を用いて、6種類のアルコール純物質(炭素数が2から7のアルコールであるエタノール、プロパノール、ブタノール,ペンタノール,ヘキサノール,ヘプタノール)の表面張力の測定を0°Cから70°Cの範囲で行なった。

加えて、表面張力の算出に必要となる飽和液体密度の実測を、振動式密度計を用いて同じ温度範囲で行なった.2.測定した6種類のアルコールに関して、温度依存性を表す相関式を作成した。従来アルコールに関するこれらの情報は、量的にも質的にも乏しいのが現状であり、新たに高精度の熱物性値情報を数式として提供することができたことは、国内の知的財産として非常に価値の高いものであると考えられる。3.アルコール水溶液に関しては,1-ブタノール水溶液を測定の対象物として選定し,現時点までに0.5、1.0、1.5、2.0mass%1-ブタノール水溶液の表面張力および密度の温度依存性を実験的に解明した。当初の目的であった、高圧状態で表面張力の温度依存性に特異な挙動が現れるかどうかを解明することは、水溶液の水の比率が高いために、毛管内での濡れ性の影響が表れている可能性があり、今後の検討課題として残っている。
宗教聖典の権威論証に現れるインド的思惟の特質解明-ユダヤ学との対話を手掛かりに

日本のインド哲学研究は、古来の仏教思想文化の伝統を土壌としつつ、古典文献学及びOriental Studyの一形態として西洋近代で生まれた「インド学」を明治以来導入することによって発展してきたが、本研究課題はインド論理学派研究を専門とする研究代表者(M)が、西洋近代の相対化と自民族の宗教伝統からの脱構築をともに経験しつつある強靭なユダヤ思想の第一線研究者手島勲矢氏(T)を研究分担者として迎えて、私たちが学び取った西洋近代的な視点や科学的学問方法は何であり、それがインド思想の内的発展の理解にどのような光をあてたのかという問題を解明するための実験的な第1歩を印すこととなった。具体的な研究成果としては、Mが論文4本と学会発表等5つ、Tが論文4本と主要な学会発表等5つであるが、特筆すべきは日本南アジア学会第19回大会において小パネル「インド的思惟と歴史意識」を企画し、インド研究とは全く違うユダヤ学研究者との対話が、非歴史的と評せられるインド的思惟の内的展開に対する、西洋近代の学問的切り口(文献学と歴史学)の「特殊性」を浮き彫りにし、われわれ自身のインド哲学研究の現状認識を深める大きな機縁となりうることが確認できたことである。聖書解釈史の中で伝統的、内的な聖書理解を棚上げにし、宗教的生の現場の外から、テキスト生成の起源に切り込もうとするヴェルハウゼンの資料説がおこる背景には、理性の力によって古い伝統からの棄却をよしとする科学精神、さらには進化的思考があったのではないかとのTの指摘はその意味でも重要である。このほかMはインド哲学文献の中の宗教聖典の権威論証の分析から、宗教的多元状況の中で他宗教との融和調停をはかるための哲学的理論の展開に注目して、他を自の中に手前味噌的に取り込もうとするインド的「包括主義」の積極的な意味合いを提案した。本研究は、インド哲学諸文献に現れる「ヴェーダ聖典権威論証」を綿密に解読しつつ、第一線のユダヤ学研究者との緊密な対話を重ねて、宗教伝統と論理的思考が相互補完的に展開するインド的思惟の特質の一端を、文献実証的かつ比較思想的に解明することを目的とする。科研費交付通知が10月であったため、研究は17年秋からのスタートとなった。まず11月に研究代表者と研究分担者は今後の具体的な研究計画を討議した上で、当初の予定どおり、本年度はそれぞれ個別研究を推進することに決めた。代表者は主要な文献の一つである『ニヤーヤ・マンジャリー』の第1章と第3章の該当箇所の分析を行い、7月に日本印度学仏教学会第56会学術大会で口頭発表を行い、その内容は英語論文で発表した。さらに、同文献中で言及される、すべての宗教は妥当である、という見解の分析を行った。その成果は平成18年度に英語論文として発表する予定。またインド哲学における寛容宥和精神について中村元氏が行った分析を批判的に検討し、私見を簡潔に『春秋』に発表した。他方、研究分担者はまず、マレーシアで行われたInternational Islamic Universityと同志社大学の共催シンポジウム"Salvation and Messianic Movements in Monotheistic Religions : ContemporaryImplications"に参加して、イスラム学者の中でユダヤ教の聖書解釈に関する発表を行い(Salvation and Judaism : unfinishedconcerns in time and space)、宗教聖典とその解釈論理の問題を、各宗教の教義的枠を越えた視点から接近する新たな道筋を拓いたほか、西欧歴史学の特殊性の再認識したことで、本研究におけるユダヤ思想とインド思想との比較の視座をより豊かにする結果が得られた。

そのほか、印刷中であるが、12世紀アンダルスにおけるメタファー解釈に関する論文二本を書いたことも、次年度からのインド学の論理構造と対話する上で、よい準備となった。第一線のユダヤ学研究者との緊密な対話を手掛かりに、宗教聖典の権威論証に現れるインド的思惟の特質解明を目指す本研究課題の2年目にあたる本年度、まず研究代表者は主要文献の一つ『ニヤーヤ・マンジャリー』の「ヴェーダ聖典権威論証」におけるmahAjana-parigraha(立派な人ないし多数の人による受容)の概念内容検討を行い、その観点からインド思想における宗教と哲学の接点を論じた(記念論文集に公表)。また同書同章および同一著者の哲学的戯曲『アーガマ・ダンバラ』に現れる「すべての宗教(聖典)は正しい」という見解を、「包括主義」や寛容精神の問題と絡めて分析し、哲学と宗教の緊密な関係や、異宗教との対話等の問題への言及もかねて、同志社大学21世紀COEプログラム部門研究1「一神教の再考と文明の対話」第4回研究会で口頭発表を行い、かつ一神教研究者との有意義な意見交換を行った(同COE2006年度研究成果報告欝に掲載予定)。他方、研究分担者は、新書『原理主義から世界の動きが見える』(PHP新書、2006)の第5章(218-284)において、西欧の近代化と原理主義の発想の違いを、シオニズムを例に取り説明し、その際にユダヤ教の聖典主義と近代化を推進する世俗的科学主義、どちらにも客観主義と主観主義の両面があることを論じた。他に論文「スピノザのマイモニデス批判:中世ユダヤのメタファー解釈との関わりで」を発表し、二者択一のあり方が問題となるメタファー解釈が神への信仰の有無によって変化することを示し、聖書解釈と近代化と政治思想の深い三角関係を示した。また研究代表者と研究分担者は日本南アジア学会第19回学術大会小パネル「インド的思惟と歴史意識」に共同参加した。代表者はパネル企画の趣意説明を行い、かつ中世インドの哲学伝統における歴史意識の欠如事例を考察し、分担者はユダヤ学における歴史主義の葛藤が近代と深い関係にあることについて発表をした。西洋近代をも相対化しつつ自らの重厚な宗教伝統からの脱構築を図る強靭なユダヤ思想を、聖書本文批評と解釈という古典文献学の王道を通じて着実に解明しようとする世界第一線の研究者との緊密な対話を手掛かりとして、宗教聖典の権威論証という文脈に現れるインド的思惟の一特質〈宗教と哲学の交錯〉の解析を目指す本研究企画の最終年度にあたって、まず研究代表者は中心テキストである『ニヤーヤ・マンジャリー』に多くの平行句が見られる『ニヤーヤ・カリカー』が同一著者ジャヤンタの真作か否かの問題を、テキスト本文批判及び宗教聖典の権威問題と絡めて考察し、日本印度学仏教学会学術大会の口頭発表、及び同学会学術雑誌への英語論文寄稿を行なった。他方、研究分担者はスピノザから高等批評の確立への200年と、高等批評からヴェルハウゼンの資料説批判への100年の批判的概観を中心に研究を進めて、その成果は3本の雑誌論文と2回の口頭発表に結実した。
観光利用と防災機能から探る沿岸生態系サービスのシナジーとトレードオフの解明

本研究では、国土スケールを対象に景勝地や海水浴場といった文化的サービスの空間情報を把握し、沿岸周辺の土地利用や人口といった環境情報と合わせて、各生態系サービスの供給量・需要量を説明する統計モデルを構築する。次にモデルに基づいて、堤防の有無や周辺の土地開発の程度によって、供給量や需要量が増加(シナジー)あるいは低下(トレードオフ)するサービスを発掘する。そして、構築したモデルを将来シナリオに適用し、環境変動に対して沿岸の文化的サービスが影響を受けるのかを予測する。その結果に基づいて、将来にわたって重要な生態系保全地やサービスの抽出を行い、生態系サービスの持続的な利用に向けた提言を目指す。
パワーと情報を同一ワイヤで非接触に伝達する電力変換方式の研究

(1)電力変換器部のフィージビリティスタディ;2関節の産業用ロボットの電磁アクチュエータを想定し、高周波トランスを介してエネルギーを伝達するのに最適なインバータとして、共振ポールプラス電流共振型電流共振型高周波リンクインバータを提案し、回路動作の解析、シミュレーション、実験により、特性を明らかにした。その結果、1kwの出力時にスイッチング周波数50kHzで効率92%を達成した。(2)信号伝達方式のフィージビリティスタディ;上述のインバータの電力線に通信の信号を重畳させた。変調方式として、ASK、FSK、スペクトラム拡散(SS)通信をを検討した結果、スイッチングの無い半周期を利用してASKで100kbpsの通信速度を実現した。(3)デモ機の試作:3軸ロボットアームを想定した小型の試作機を制作し、基礎データを収集した。試作機は、関節の回転部を高周波トランスで模擬したもので行い、1kW程度のパワーと双方向の情報を伝達させ、先端の2軸を根本の軸から位置制御した。これにより、提案しているパワーと情報の同一ワイヤ電送の実用性が確認された。
レトロポゾンを指標にしたアフリカ産カワスズメ魚類の系統進化の推定

マラウィ湖およびタンガニイカ湖産カワスズメ科魚類の各族の代表種からゲノムDNAライブラリーを構築し、AFCファミリーに特異的な配列をプローブとして用い、SINE配列を含むクローンを単離した。その後、単離された遺伝子座に挿入されているSINE配列が他の様々な種に存在するか否かを指標に系統的な解析をPCRを用いて行った。その結果、タンガニイカ湖産カワスズメ科魚類では主要なグループ間の4つの類縁関係が明らかになった。また、数百万年前に起こったincomplete lineage sortingの痕跡と考えられるSINE挿入パターンの矛盾が系統樹上のある特定の位置に観察されたことから、その時点で爆発的な適応放散が生じ、主要なグループが急速に分化したことが確認された。また、マラウィ湖の本科魚類においては、non-mbunaと呼ばれる砂地に住む種のほとんどからなるグループが単系統群を形成することが明らかになった。さらに興味深いことは、マラウィ湖のnon-mbunaグループ内の種間にSINEの挿入の有無に関する多型が共有されていたことである。本現象はincomplete lineageもしくは種間交雑が原因である可能性が考えられたが、タンガニイカ湖においてincomplete lineage sortingが起こったと推定された時期よりも非常に最近に起こったもので、そのために現在も多型が維持されていると考えられた。本研究では、逆転写を介してゲム中に増幅するレトロポゾンの一種であるSINE(short interspersed element)のオルソロガスな遺伝子座への挿入を共有派生形質と考え、タンガニイカ湖産カワスズメ科魚類の系統学的解析を試みた。その結果、従来の分子マーカーを用いた解析により推定されている系統関係とよく一致した類縁関係を推定することに成功した。すなわち、その系統樹においては、4ヶ所の分岐点が多くの遺伝子座におけるSINE(AFCファミリー)配列の挿入パターンによって支持され、複数の族からなるグループの単系統性を示唆していた。しかし、それら以外の類縁関係については複数の遺伝子座が互いに矛盾する挿入パターンを示した。これは、種の統計関係と各遺伝子の系統関係が必ずしも一致しないことを示唆している。このような不一致は、一般に種間交雑(interspecies hybridization)もしくは祖先的多型の複数の系統への分配(incomplete lineage sorting)によって起こると考えられている。シクリッドは極めて洗練された複雑な求愛行動を示し、自然条件下ではごく近縁な種間でも交雑が起こりにくいと考えられていることから、今回の例では、後者の祖先的多型の複数の系統への分配を考えることが妥当であると思われる。このような現象は、集団のサイズが非常に大きかったか、もしくは極めて短時間に種分化が連続して起こった場合に生じやすい。タンガニイカ湖産シクリッドの適応放散における各族の祖先系統の形成過程はこれまでの研究では全く明らかになっていなかったが、本手法による解析の継続により、そのメカニズム解明のための足がかりが得られる事が期待される。
多感覚的な情動認知における文化差を生み出すメカニズム－発達的観点からの検討―

本研究では,顔と声による多感覚的な情動認知における文化差が,多感覚的な感情の表出様式(表示規則)および知覚様式(解読規則)が文化によって異なることに起因する可能性について検討し,多感覚情動認知の文化差をもたらす要因の一端を明らかにすることをめざすものである。2018年度は,まず表情と音声の物理的な特徴の文化差を検討した(研究1)。日本人とオランダ人によって,中立感情と基本6感情(怒り,喜び,悲しみ,恐怖,嫌悪,驚き)が網羅的に表現されている既存の刺激データベースに対し,音声に対する音響解析と表情に対する画像解析(FACSコーディングを用いた表情解析)を実施した。音響解析を行った結果,女性の音声の周波数レンジに文化差がみられ,日本人よりもオランダ人の音声の方がレンジが大きいことが示されている。表情解析では,現在のところ,特定の感情を表す表情のプロトタイプとされる動きの生起頻度および強度に文化差がみられる可能性が示されており,次年度も継続して解析を行う予定である。また,感情の知覚様式を検討するために2019年度に実施予定の実験の準備として,顔と声を手がかりとした情動認知時の眼球運動における文化差を,2017年に日本とオランダで収集したデータを解析することによって検討した。実験の結果,発話者の口元(または目元)を注視することが声の感情に対する重みづけにどのように影響を及ぼすのかという点に文化差がみられる可能性が示唆された。当初の計画通り,研究1(音響解析および画像解析)が進んでいる。また,2019年度に実施予定の実験の準備段階として,日本人とオランダ人の感情認知時の眼球運動を測定したデータの解析を行い,一定の知見を得ることができた。海外学術雑誌に投稿するため,より詳細な分析を実施している。研究1の結果をふまえ,日本人およびオランダ人を対象に実験を実施し,感情表出様式における文化差を検討する(研究2)。また,研究1で解析した動画を刺激として用いた実験を,日本人およびオランダ人に実施し,感情知覚様式における文化差を検討する(研究3)。
組織培養における海藻の生長促進物質の検索と生理活性物質の生産に関する研究

1.オゴノリ寒天中の低分子量の生長促進物質の検索を試みた。逆相(Shim-pack CLC-ODS,)及び順相(TSKgelAmido-80)シリカゲルHPLCにより,糖,有機酸,アミノ酸,核酸関連化合物等を,また,蛍光X線分析と原子吸光分析により各種無機元素の含量を調べた。その結果,これらの成分はマクサ寒天と比較して,有機酸のビルビン酸が検出されず,酒石酸,マロン酸,クエン酸が検出される点で極めて特徴的であった。クエン酸,酒石酸,マロン酸をそれぞれ40mg/ml,10mg/ml,10mg/ml混合添加した時,生長率が対照に対して149%増加した。徒って生長促進物質はこれら3種に有機酸である可能性が強く示唆された。2.次に組織培養用寒天として要求される物理化学的性質について検討した。最も生長のよい0.7%濃度の時オゴノリ寒天のゲル強度は24,pHは6.6,粘度は7.9cp,SO_4は0.79%,離奬水量は200時間後に2gであり,生長のよい寒天は,ゲル強度が中程度で,かつ離奬水量が少ないことが大切であると判明した。3.海藻の無菌組織培養により抗腫瘍活性物質を生産することを試み,マツモ,コブシミル,ミルの計3種の生長点を組織培養した。培養条件はPESI培地中14:10の長日で1200ルクス,15°Cとした。これら海藻から糖タンパク質を抽出したところ,収率はマツモ4.7%,コブシミル2.1%,ミル2.2%であった。その抗腫瘍活性を,WI-38VA-13の増殖抑制効果を指標とした測定した。IC_<50>値はマツモが最も小さく9.1,コブシミルは300.8,ミルは274.9であった。無菌組織培養をすると抗腫瘍性糖タンパク質は収率と活性が天然海藻と比較したわずかに低下するものの,安定的に生産されることが確かめられた。1.オゴノリ寒天中に存在が予測される生長促進物質の同定オゴノリ寒天の10%ゲルから凍結融解法により調整したドリップを、50%エタノ-ル処理に付し粘質多糖類を除去した後、限外濾過により低分子画分を集めた。これをマクサ寒天に10%添加したところ、生長率は64%増加した。次いで、ドリップを逆相シリカゲルHPLC(Shimーpac CLCーODS、15x0.6cm)に付し、糖、有機酸、アミノ酸、核酸物連化合物等を、また、蛍光X線分析と原子吸光分析により各種微量金属を調べた。その結果、遊離糖はガラクト-ス(126μg/ml)とキシロ-ス(32μg/ml)が検出された。アミノ酸と核酸は存在せず、有機酸は酢酸、酒石酸、マロン酸、リンゴ酸、クエン酸が1.5ー40μg/mlが検出された。微量金属はマンガン、鉄、ニッケル、銅、亜鉛、臭素およびストロンチウムが寒天100g当り0.04ー6.7mg検出された。