hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン三重項超伝導の物理

(1)単結晶育成と関連新物質の開発:極純良なSr_2RuO_4の単結晶を研究に安定供給できる技術を確立した。さらにSr_3Ru_2O_7の大型単結晶の育成にも成功し、そのメタ磁性転移が量子臨界現象として扱えるという、新しい概念を提案した。また4d・5d遷移金属酸化物の新物質開発を進め、イリジウム系パイロクロア酸化物などの低温物性を始めて明らかにした。(2)Sr_2RuO_4の超伝導ギャップ構造と超伝導多重相図の研究:比熱・熱伝導率・交流磁化率の研究から・超伝導ギャップは円筒形のフェルミ面上で、円環状のノード(ゼロとなるところ)をもつことを強く示唆する実験結果を得た。また磁場中で2種類の超伝導状態を誘起することに成功した。(3)核磁気共鳴によるSr_2RuO_4の超伝導波動関数の確定:ルテニウムと酸素の核磁気緩和率とナイトシフトの精密測定を進めた。これに関連して、重い電子系超伝導物質UNi_2AI_3の超伝導がスピン三重項であることを示す結果を得た。(4)時間反転対称性の破れに伴う新奇現象:電子対の軌道角運動量が時間反転対称性を破る、いわゆるカイラル状態に特有の新奇超伝導現象の観測に関わる理論を構築し、上部臨界磁場の温度依存性から、それを裏付ける結果を得た。(5)スピン三専項超伝導の理論の展開:Sr_2RuO_4の超伝導対称性と超伝導メカニズムを明らかにする理論構築を進めた。ルテニウム酸化物Sr_2RuO_4は、本研究代表者の前野らがその超伝導を発見した物質(転移温度はT_c=1.5K)で、本研究メンバーを核としたこれまでの研究から、電子対のスピン状態が合成スピンS=1の三重項であることが実験的に確実となった。本研究の目的は、軌道波動関数も含めてSr_2RuO_4の超伝導状態を確定するとともに、この物質を舞台にスピン三重項の超伝導状態に関わる新しい物理現象を開拓することにある。本年度は主に以下の研究成果を納めた。(1)マグネット回転式の複合型ベクトル超伝導マグネット・システムが完成したので、これを用いて比熱の精密測定を行い、超伝導二段転移と上部臨界磁場の抑制現象を明らかにした。(2)Sr_2RuO_4に様々な元素置換を施した単結晶試料を用いて、超伝導転移温度と磁気揺らぎに与える不純物の効果を定量的に明らかにした。(3)核磁気共鳴によるSr_2RuO_4のルテニウムと酸素の核磁気緩和率とナイトシフトの精密測定を進めた。特に磁場をRuO_2に垂直にかけた配置での研究を進めた。(4)電子対の軌道角運動量が時間反転対称性を破る、いわゆるカイラル状態特有の現象と見られる上部臨界磁場の特異な温度依存性を明らかにした。(5)Sr_2RuO_4の超伝導対称性と超伝導メカニズムを明らかにする理論構築を進め、現実的なフェルミ面に基づき3次の摂動計算を行い、電子間クーロン斥力による対形成によってスピン三重項が安定化することを示し、バンドに依存する超伝導ギャップ構造を理論的に予言した。ルテニウム酸化物Sr_2RuO_4は、本研究代表者の前野らがその超伝導を発見した物質(転移温度はT_c=1.5K)で、本研究メンバーを核とした研究から、従来の超伝導体とは異なりスピン三重項の電子対が担うことが実験的に確実となった。本年度は以下(1)(2)に示した大きな進展を中心に、その他の事項についても以下のとおりの成果が得られた。(1)新しく開発した比熱測定システムを用いて、Sr_2RuO_4単結晶の比熱の磁場方位依存性を詳細にわたって調べた結果、超伝導エネルギーギャップの異方性を3つあるバンドごとに決定することができた。
テルビウム鉄系アモルファス合金の歪と構造緩和に関する時間因子の追跡

金属アモルファス合金は、構造の緩和現象を必ずともなう。熱処理による緩和の物理変化は基本的性質の1つであるが、その追跡測定の困難さから、多くの重要な現象が見のがされてきた。特に、Tb-Fe系アモルファス合金の諸特性は緩和過程と密接に関連しているので、構造緩和とひずみ緩和の両面からの長い時間の追跡が重要である。本研究は、長時間追跡の効率化のために、物理実験と計算機実験を融合させた。2つの手法から、原子拡散に関する考察を中心に長時間緩和に関する知見、特に熱的な安定性の物理を得ることを目的とした。結果として、主眼を歪と構造緩和の2つに置き、比較的短時間で変化を示す歪と、比較的長時間で変化を示す構造緩和の時間因子とそのメカニズムについて考察した。試料作製におけるサブストレートの熱膨張と試料の熱膨張の差から誘起されるひずみ量の変化の追跡が、熱分析装置の精密使用によって明らかとなった。試料の熱膨張が室温から約200°Cの高温領域まで殆ど膨張しない、即ちインバー特性であり、一方、サブストレートに関する熱膨張は通常の有限な膨張係数であることがわかった。さらに、構造緩和の計算機レベルの考察を行うために、材料中の構造緩和に最適な計算処理のひとつの実験方法を実現し、鉄原子の拡散係数の計算結果、および拡散係数の温度依存性、さらにはその活性化エネルギーの考察を実施した。歪の緩和過程に類する拡散挙動では、従来の体拡散係数の活性化エネルギーよりも2桁程度小さい値が得られ、これらは、表面拡散のそれよりもさらに1桁程度小さい値であることもわかった。だだし、この部分の詳細な検討は、更なる課題と考えられる。本研究は、テルビウム鉄系アモルファス合金の歪と構造緩和に関する時間因子の考察を行うために、これらの変化時間を精密測定し、さらに計算機実験により考察を深める研究である。主眼を歪と構造緩和の2つに置き、比較的短時間で変化を示す歪と、比較的長時間で変化を示す構造緩和の時間因子とそのメカニズムについて考察することを目的とした。試料作製においては薄膜のため、必ずサブストレート上に合金の形成が必要になるが、このサブストレートの熱膨張と試料の熱膨張の差から誘起されるひずみ量の変化の追跡が本研究の第一課題であり、来年度にも継続きれる。歪が誘起される原因の一つは、試料とサブストレートの熱膨張の差が大きいことである。試料の熱膨張が室温から約200°Cの高温領域まで殆ど膨張しない、即ちインバー特性であり、一方、サブストレートに関する熱膨張は通常の有限な膨張係数である。この歪緩和の測定のためには高速なデータ収集装置が熱分析装置と連動して動く必要がある。本研究では、この装置構築のためにマイクロチップによる組み込みリナックスシステム構築に成功した。約0.0001sステップでの熱分析データ収集ができる装置を、今回は、独自技術で可熊にした。さらに、この装置を使うことで、比較的長時間で変化を示す構造緩和の時間因子のデータ収集にも十分対応可能である。さらに、構造緩和の計算機レベルの考察を行うために、イーサネットアシストタイプの高速並列計算システムの構築にも成功し、次年度にその本格運用を始める。この装置によって、材料中のクラスター集合タイプ構造緩和に最適な計算処理の実現を予定している。本研究は、テルビウム鉄系アモルファス合金の歪と構造緩和に関する時間因子の考察を行うために、これらの変化時間を精密測定、さらに計算機実験による考察の2本立てを目的とした。丸2年間を費やし、この目的の基礎的データの収集までに成功した。

本テーマは、一方で主眼を歪と構造緩和の2つに置き、比較的短時間で変化を示す歪と、比較的長時間で変化を示す構造緩和の時間因子とそのメカニズムについて考察することも目的である。試料作製においては薄膜のため、必ずサブストレート上に合金の形成が必要になるが、このサブストレートの熱膨張と試料の熱膨張の差から誘起されるひずみ量の変化の追跡が本研究の第一課題であり、示差走査熱量計による、このひずみ変化の追跡データの測定が完了した。だたし、長時間の測定に関しては、現時点では今のところ完了には至っていないので、次年度へ継続となる。歪が誘起される原因の一つは、試料とサブストレートの熱膨張の差が大きいことである。試料の熱膨張が室温から約200°Cの高温領域まで殆ど膨張しない、即ちインバー特性であり、一方、サブストレートに関する熱膨張は通常の有限な膨張係数である。この歪緩和の測定のためには高速なデータ収集装置が熱分析装置と連動して動く必要があり、本研究では、この装置構築のためにマイクロチップによる組み込みリナックスシステム構築に昨年度成功し、それによる実験値の収集に本年度取組んだ。約0.01sステップでの熱分析データ収集ができる装置を、昨年度は独自技術で可能にしたが、精密なデータ収集は、次年度にも継続される。昨年度、構造緩和の計算機レベルの考察を行うために、イーサネットアシストタイプの高速並列計算システムの構築に成功し、本年度に運用を開始した。それによって、構造緩和に関連した拡散係数の算出、また構造に依存するボロノイ多面体解析が実現ができ、さらに次年度に継続される。金属アモルファス合金は、構造の緩和現象を必ずともなう。熱処理による緩和の物理変化は基本的性質の1つであるが、その追跡測定の困難さから、多くの重要な現象が見のがされてきた。特に、Tb-Fe系アモルファス合金は緩和過程と密接に関連しているので、構造緩和とひずみ緩和の両面からの長い時間の追跡が重要である。本研究は、長時間追跡の効率化のために、物理実験と計算機実験を融合させた。2つの手法から、原子拡散に関する考察を中心に長時間緩和に関する知見、特に熱的な安定性の物理を得ることを目的とした。結果として、主眼を歪と構造緩和の2つに置き、比較的短時間で変化を示す歪と、比較的長時間で変化を示す構造緩和の時間因子とそのメカニズムについて考察した。試料作製におけるサブストレートの熱膨張と試料の熱膨張の差から誘起されるひずみ量の変化の追跡が、熱分析装置の精密使用によって明らかとなった。試料の熱膨張が室温から約200°Cの高温領域まで殆ど膨張しない、即ちインバー特性であり、一方、サブストレートに関する熱膨張は通常の有限な膨張係数であることがわかった。さらに、構造緩和の計算機レベルの考察を行うために、材料中の構造緩和に最適な計算処理のひとつの実験方法を実現し、鉄原子の拡散係数の計算結果、および拡散係数の温度依存性、さらにはその活性化エネルギーの考察を実施した。歪の緩和過程に類する拡散挙動では、従来の体拡散係数の活性化エネルギーよりも2桁程度小さい値が得られ、これらは、表面拡散のそれよりもさらに1桁程度小さい値であることもわかった。だだし、この部分の詳細な検討は、更なる課題と考えられる。
タウニュートリノの研究

μニュートリノからτニュートリノへのニュートリノ振動実験CHORUSの解析を進めた。この実験はCERN研究所の加速器を使った、イタリア、ドイツ等ヨーロッパ主要10カ国が参加する国際共同研究である。実験装置はニュートリノ反応を起させる原子核乾板をターゲットに使い、ニュートリノ反応の2次粒子群の運動量と粒子識別のためのカウンターとを組み合わせた複合装置である。原子核乾板の解析を名古屋大学で行い、カウンターをCERNをはじめとするヨーロッパの大学が担当している。過去2年間に名古屋大学からCERNに出張したり、またヨーロッパ側が原子核乾板の解析を進める名古屋大学に来て仕事をする形態で仕事を進めた。CHORUS実験を通して、原子核乾板の実験技術は飛躍的に進歩して、原子核乾板を使うμニュートリノからτニュートリノへの超基線ニュートリノ振動実験の次期国際共同の計画も固まってきた。スイスのCERN研究所の加速器を使って日本とヨーロッパと共同して推進している研究“ミューニュートリノからタウニュートリノへの振動を調べるCHORUS"の為に名古屋大学からCERN研究所への人員の派遣費用とCERN側から名古屋大学で行う研究作業の支援の為の費用に当費用を使った。共同研究CHORUSは1994-1995年に第1次実験(ニュートリノの照射)を行い、現在は第2次実験を行っている。CHORUS推進に当たって、長期・短期にわたって日本側のメンバーがCERNで仕事をしているが、常時ヨーロッパ側からも名古屋大学に来てエマルション自動解析装置による解析作業に参加している。この間2ヶ月に1回(4月,6月,9月,12月)の割合で合同会議を開いており、年に1回は名古屋大学で開催してきている。1996年10月の名古屋大学での合同会議には22名がヨーロッパから参加した。これまでの研究で得られた途中結果を1996年5月にヘルシンキで開かれたニュートリノ96のconf.で発表した。それ以後当グループの発表した国際会議は10月の高エネルギー研究所で開かれたTopical conference on flavour physics、核研主催のThe 25th INS international symposium on nuclear and particle physics withhigh intensity proton accerelator,、アデレ-ドで開かれたTopical workshop on neutrino physics,などである。この間の共同研究を通して、ナポリ大学とCERN研究所が名古屋大学の開発したエマルション自動解析装置の輸入を決めるなど、名古屋大学で開発したオリジナ技術の世界に向けた発信も進んできた。今後CHORUSは本年10月にニュートリノの第2次照射を完了し、それ以後2年間の解析をヨーロッパと共同で進める。またCHORUSの順調な進展を受けて、さらに10倍以上の感度を持たせたニュートリノ振動の計画をCHORUSグ-ルプと共に準備しておりletter of intentがまとまった。当研究グループはヨーロッパのCERN研究所の加速器を使ったヨーロッパ諸大学及びCERN研究所との国際共同でニュートリノの質量の研究(CHORUS実験)を推進している。この一年間、CHORUS実験の解析の推進とニュートリノビーム照射及びその現像等の為にCERNに別紙のような出張を行って作業と研究連絡等を行い、また主に原子核乾板の解析を進めている名古屋大学で11月に合同会議を開催し、ヨーロッパから22名が参加した。また多くのCHORUS実験のメンバーがいるイタリアグループがナポリでも合同会議を開くなど、CERNで開いた3回をふくめて5回の合同会議を開いた。何れの会議も出席者は約50名であった。このような活動によって、約4万例のニュートリノ反応の原子核乾板での解析を達成してミユ-ニュートリノからタウニュートリノへの振動の割合を調べ、質量差10eV以上の領域では、混合角でsin^2(2θ_<μl>)の上限値が3.5・10^<-3>との結果を得た。この結果は過去の最も良い実験の50%以上の感度であり、各種国際会議等で発表し、また論文の出版も行った。次に将来に向けて自動解析装置の高速化の基礎的な分析もすすめ最新のマイクロエレクトロニクス技術であるFPGAを使って現在の10倍以上の速度をもった解析装置のメドもたち来年度中にはその試作器を完成出来るであろう。以上原子核乾板を使う実験で解析装置の高速化を進め今までと同じ様にこの分野で世界のリーダーシップを取って行けるであろう。過去一年間に当研究室の自動解析装置の見学または共同作業にきた研究者は1ヶ月以上の滞在者が5人、1週間以上1ヶ月未満が11人であった。特別推進の補助を受けて始まった国際共同研究CHORUS実権(名古屋大、CERN研究所、及びイタリア、ドイツなど9カ国)を推進してきた。この研究はCERNの加速器で作るμニュートリノからτニュートリノへの振動を調べることを目的にしている。

この実験は原子核乾板中でおこした大量のニュートリノ反応を詳細に分析して、ニュートリノ反応の中にτニュートリノ反応が存在するか調べた。この作業は「飛跡自動読み取り装置」なくしてはやりきれない。しかし「飛跡自動読み取り装置」は名古屋大学で開発に成功した歴史を持ち、CERNを含めてヨーロツパの大学も「飛跡自動読み取り装置」の導入と建設を進めてはいるが、その到達点は低く、大量の研究者が当研究室に来て学びつつτ粒子の探索に参加している。当研究室に1週間以上滞在した研究者の実績を以下に示す。平成8年度イタリア24、スイス2,ドイツ5,ベルギー3,USA5,その他19計49人平成9年度イタリア12,スイス36ドイツ5,ベルギー2,USA10,その他9計41人平成10年度イタリア10,ロシア3,スイス4,ドイツ3,USA16,その他8計44人100K例のニュートリノ反応の探査を完了し、その中にはτ粒子と判定された粒子は1例もなかった。このことからミューニュートリノからτニュートリノに振動した証拠は認められないとの結果を得て、μニュートリノとτニュートリノとの質量差の2乗が10eV^2以上の領域では2つのニュートリノの混合角の上限値としてsin^2(20_<μτ>)=10^<-3>を得た。この結果は過去の上限値を3倍以上改良したものである。
体外力学モデルを用いた血管壁と血流の相互作用に関する実験的研究

生体内の弾性血管壁と血流の相互作用に関する研究の一環として、(1)動脈血管を模擬したポリビニルアルコール製柔軟弾性管内に血液を模擬したアルギニン酸製の柔らかい微粒子と水の二相流を流し、流動特性を調べ、一方、(2)動脈血管や冠動脈を模擬した薄肉ゴム弾性管(コラプシブルチューブ)内の流れ、特に自励振動の動特性と管挙動を実験と数値計算の両面から調べた。また、(3)血管曲り部を部分的に模擬した剛曲円管モデル流路を通る拍動流中の瞬時・局所の速度場をレーザー誘起蛍光法を用いて詳細に調べ、(4)生体内の血流の局所速度を測定するための光ファイバーレーザー流速計(FLDV)の開発研究を発展させた。(1)では、製作した模擬血管の弾性特性レーザー光透過特性を調べ、一方、製作した模擬血液の粒径分布や弾性特性を調べた後、流動実験を行ない、血流をどの程度まで模擬できるかの解析を行ないつつある。(2)では、自励振動中の管の上下流の流量差の瞬時値と管の上下流端の圧力差の瞬時値とでリサジュー図形を描かせ、管内外圧差による管が流体に成す仕事と流体が管に成す仕事との関係を定量的に調べた。一方、振動時の管挙動と管内の流れ場が高速ビデオカメラとLDVにより測定され、下流圧力のスパイク状の急峻な低下は管のつぶれによる水撃現象によって引き起こされること、管の凹みの上流への伝播によるスパイク状の誘起速度場が上流流量波形に影響を与えていることが明らかにされた。(3)では、定常流では曲り部の内壁側に付加的な渦対が偶数個発生し、複雑な流れ構造を形成していること、拍動流では減速期末期に内壁近くに数個の渦対が発生し、加速期初期まで存在していること、振動境界層は内壁側が外壁側よりも厚く、位相も内壁側の方が進んでいることが明らかにされた。(4)では、血液透過性の良い半導体レーザーの使用により血管中に直接プロープを挿入して局所流速を計り得る可能性が示された。
複雑な縮環構造を有する神経毒(－)－アニサチンの不斉全合成研究

アニサチンはシキミの種子より有毒成分として単離されたセスキテルペンである。GAB船受容体を強力に阻害する神経毒として知られており、植物由来の毒として最強のものの一つである。またアニサチンは比較的小分子でありながら、スピロβラクトンを含む高度な縮環構造や8つの連続する不斉中心を有しており、合成化学的にも興味深い化合物である。以上の理由から、これまでアニサチンの合成研究が数多く行われてきたが、その全合成例は一例のみにとどまっている。そこで私は、新規合成戦略に基づくアニサチンの不斉全合成を達成するべく研究に着手した。まずは合成経路の確立を目的として、ラセミ体の基質を用いて研究を進めることとした。合成戦略としては、アニサチン中央部の多置換シクロヘキサン環を高度な立体制御のもと構築することを考え、ビシクロ[2.2.2]骨格をその前駆体として利用することとした。この戦略に従い、前年度の検討では鍵となるスピロβラクトンの構築を経て、ラセミ体でのアニサチンの全合成を達成することができた。本合成経路では、合成中間体のフェノールがもつ1つの不斉中心の立体化学を活用して他の7つの不斉中心の構築を制御しているため、このフェノールを不斉合成できればアニサチンの不斉全合成が可能となると考えられる。種々検討の結果、光学活性なブテノリドに対するロジウム触媒を用いたアリールポロン酸のジアステレオ選択的1,4-付加反応によって目的の不斉中心を構築することができた。数工程の変換により合成中間体のフェノールへと導いた後、前年度までに確立したラセミ体での合成経路を元に変換を進め、アニサチンの不斉全合成を達成した。合成中間体の合成法を改良することによって、アニサチンの不斉全合成を達成することができた。本成果は論文発表を行い、高い評価を得ている。GABAA受容体を強力に阻害する神経毒として知られており、植物由来の毒として最強のものの一つである。この合成戦略に従い研究を進めた結果、中央部多置換シクロヘキサン環に含まれる二つの四級炭素をはじめとした、六つの不斉炭素を高度な立体制御のもと構築することに成功した。一方で、当初予定していたピナコールカップリングによる左下シクロペンタンジオール部位の構築には困難が伴った。そこで現時点では左下はシクロペンテン環として他の部位の変換を進め、のちの段階でジオール部位を構築することを考えている。並行して、合成中間体を光学活性体として得るための検討も行った。ヘック反応を用いて不斉中心を構築することを試みたが、種々の検討にもかかわらず目的の反応は進行しなかった。現在分子内SN2反応により不斉炭素を構築する検討を行なっている。この戦略に従い、前年度の検討では中央部多置換シクロヘキサン環に含まれる2つの四級炭素をはじめとした、6つの不斉炭素を高度な立体制御のもと構築することに成功した。当年度には鍵となるスピロβラクトンの構築を目指し検討を行った。予期しなかったレトロアルドール反応や縮合反応の選択性に問題があり検討は難航したが、基質に三級水酸機の保護基としてメトキシメチル基を導入することで解決することを見出した。残る2つの不斉中心の構築にも成功し、ラセミ体でのアニサチンの全合成を達成することができた。

またアニサチンは比較的小分子でありながら、スピロβラクトンを含む高度な縮環構造や8つの連続する不斉中心を有しており、合成化学的にも興味深い化合物である。以上の理由から、これまでアニサチンの合成研究が数多く行われてきたが、その全合成例は一例のみにとどまっている。そこで私は、新規合成戦略に基づくアニサチンの不斉全合成を達成するべく研究に着手した。まずは合成経路の確立を目的として、ラセミ体の基質を用いて研究を進めることとした。合成戦略としては、アニサチン中央部の多置換シクロヘキサン環を高度な立体制御のもと構築することを考え、ビシクロ[2.2.2]骨格をその前駆体として利用することとした。この戦略に従い、前年度の検討では鍵となるスピロβラクトンの構築を経て、ラセミ体でのアニサチンの全合成を達成することができた。本合成経路では、合成中間体のフェノールがもつ1つの不斉中心の立体化学を活用して他の7つの不斉中心の構築を制御しているため、このフェノールを不斉合成できればアニサチンの不斉全合成が可能となると考えられる。種々検討の結果、光学活性なブテノリドに対するロジウム触媒を用いたアリールポロン酸のジアステレオ選択的1,4-付加反応によって目的の不斉中心を構築することができた。数工程の変換により合成中間体のフェノールへと導いた後、前年度までに確立したラセミ体での合成経路を元に変換を進め、アニサチンの不斉全合成を達成した。当年度までにアニサチンのラセミ体での全合成を達成することに成功した。一方でその不斉合成に向けての検討は昨年度に行ったものの、効率的な合成法を見出すには至っていない。合成中間体の合成法を改良することによって、アニサチンの不斉全合成を達成することができた。本成果は論文発表を行い、高い評価を得ている。本年度までの検討でラセミ体でのアニサチンの全合成を達成することができたので、続いて不斉全合成の達成を目指して検討を行う。具体的には、不斉補助基を含むブテノリドに対するジアステレオ選択的1,4-付加反応によって不斉中心を構築することを考えている。
社会規範と社会的迷惑行為に関する総合的研究

研究成果は三つの柱から成っている。第一は、社会的迷惑行為や社会的逸脱行為に関する個人内生起モデルを扱った研究である。第二は、集団内で生起する迷惑行為が集団の組織風土や集団へのアイデンティティによって異なることを、大学の部活動やサークル集団で検討した。弟三は、社会的環境(地域の集合的有能感や地域行事への参加など)が子どもの社会化(子どもの向社会的行動や逸脱行動)に及ぼす影響を検討した。社会的迷惑行為の予防をめざして、附属中学校で実践してきた「ソーシャルライフ」の授業プログラム(社会志向性・社会的コンピテンスを高めるための教育)の第二弾(中学2・3年生用)を出版した。同時に、授業の効果を測定するための調査(友人関係、学級適応感、学習目標志向)を行い、日本教育心理学会第47回総会で発表した。他の効果測定としては、社会的場面に関する自由記述を、WordMinerというソフトを用いて、テキストマイニングという手法で質的な分析を行った。この成果は、愛知淑徳大学の紀要にまとめられている。また、「ソーシャルライフ」と認知のゆがみを矯正するEQUIPプログラムを名古屋市内の中学校で半年間実施したデータを分析し、授業効果としての社会的ルールの知識構造や社会的逸脱行為傾向の変容過程を『教育心理学研究』に投稿中である。社会的場面における迷惑認知に関しては、共感性と対人的迷惑行為の実行頻度と認知の関連を、対人間の関係性変数も含めて、場面想定法で検討した。その成果は、東海心理学研究に掲載された。授業中の私語の発生メカニズムに関しては、私語の頻度と規範意識・個人特性との関連については、『社会心理学研究』に掲載された。さらに、集団規範の認知や公的自意識、座席位置などの変数と私語の頻度との関連について調査した結果は、日本社会心理学会第46回大会で発表した。大学におけるクラブやサークル集団内の迷惑行為に関する研究では、上下関係規範と集団サイズが迷惑の認知に及ぼす影響についての研究成果が、応用心理学研究に掲載された。このほか、クラブやサークル集団内でのハラスメント行為尺度を作成し、第6回アジア社会心理学会で報告した。また、集団フォーマル性や集団凝集性が集団内の迷惑行為の生起および認知に及ぼす影響の研究成果を、日本社会心理学会第46回大会で発表した。共感性と対人的迷惑行為の研究については、場面想定法による調査を行い、行為者と認知者の関係性の違いや迷惑認知の根拠の視点から検討した。成果は、『パーソナリティ研究』15巻に掲載予定である。負の互恵性規範(傘を持っていかれたら、類似の傘を持っていく)によって生じる社会的迷惑行為が、どのような個人特性を持った人によって実行されやすいかについて質問紙調査を行った。同時に、向社会的行動も取り上げ、第三者を通しての社会的交換との関連についても考察した。『社会心理学研究』に投稿中である。社会性の発達を示す「社会的自己制御」機能が、社会的迷惑行為の実行メカニズムにどのように影響するかを検討するため、自己制御尺度を改良し、「社会的自己制御」尺度を作成した。そして、その概念的妥当性を検討した。この成果は、『パーソナリティ研究』に投稿中である。集団内における迷惑行為の頻度と認知についての研究は、組織風土との関連から、大学におけるクラブやサークルで調査が行われた。この成果は、『実験社会心理学研究』に投稿中である。なお、こうしたデータに対し、個人の影響と集団の影響に分けて分析できる階層線形モデル(Hierarchical linear models)や二段抽出モデルといった新しい分析方法の使用を試みている。社会的ルールの知識構造に関しては、認知的な歪みとともに、社会的逸脱行動との関連を見るため、中学生と高校生に調査を実施した。この成果は、『犯罪心理学』に投稿中である。教育実践に関しては、リスク回避行動と社会規範の観点から、災害リスク教育の可能性についての授業を実施した。その成果は、『中等教育研究センター紀要』に掲載された。学会発表では、日本グループ・ダイナミックス学会第53回大会(武蔵野大学)で関連研究を5本、国際応用心理学会第26回大会(アテネ)で関連研究3本、日本社会心理学会第47回大会で関連研究6本の実績であった。1.大学のクラブやサークル集団内での迷惑認知は、2007年度も引き続いて調査を行った。内容は、入会時の欲求と調査時の充足度、組織コミットメント、迷惑行為の生起頻度認知についてのデータを得た。分析の結果、入会時の欲求の違いと迷惑行為の生起頻度認知は交絡して組織コミットメントに影響を及ぼすことが明らかにされた。現在、『応用心理学研究』に投稿中である。前年までのデータ(集団アイデンティティと組織風土が迷惑認知に及ぼす影響)も『社会心理学研究』に投稿中である。2.社会的情報処理アプローチでは、個人の信念や記憶などの知識構造が、認知過程におけるエラーやバイアスを生起させることが明らかにされている。こうした社会的情報処理を適応的な方向へ改善するための教育プログラムを作成し、N市の中学1年生6クラスに実施した。

研究代表者らが開発した「ソーシャルライフ」のプログラムから3時間、EQUIP programから2時間の合計5回にわたる授業を行った。改善指標としては、知識構造、認知的歪曲、社会的逸脱行為傾向を用いた。劇的な改善校が見られたわけではないが、いくつかの指標が適応的な方向に変化した。詳細は『犯罪心理学研究』45巻に掲載された。3.社会的場面における迷惑行為の抑制には、「社会的自己制御」の概念が必要である。そのため、構成概念的妥当性について検討し、『パーソナリティ研究』に投稿した。また、社会性の発達の観点から中高生に実施し、「社会的自己制御」の機能について検討した。この結果は、『実験社会心理学研究』に投稿している。関連する学会発表は、海外発表4件、国内発表8件である。1.社会的自己制御に関する研究を前進させた。迷惑であると自分の行為を認識していながら、実行してしまう個人内のメカニズム(行動接近システム・行動抑制システム/実行注意制御の関連)が社会的自己制御を媒介し、逸脱行動や迷惑行為へ及ぼす影響について、さらなる検討を加えた。研究成果としては、『パーソナリティ研究』と『実験社会心理学研究』に掲載された。2.いじめに否定的な学級規範の形成に影響を及ぼす先行要因として、日常的な教師の指導態度に着目した。担任教師の受容的で親近感があり、自信を持った客観的な指導態度は、いじめに否定的な学級規範と児童生徒のいじめに対する罪悪感を高めることを実証した。そうしたいじめに否定的な学級規範といじめへの罪悪感は、児童生徒のいじめ加害傾向を抑制することが示された。また、排他性が高い仲間集団ほど、仲間のいじめを制止する行為を快く思わない仲間規範の存在することも明らかにされた。これらは、『応用心理学研究』と『実験社会心理学研究』に掲載が決定された。3.社会的環境(地域の集合的有能感)が子どもの社会化(向社会的行動や逸脱行動)に及ぼす影響を、情報処理過程や社会的自己制御を媒介して生起するモデルの検討を始めた。まず最初は、大学生に対して回顧法を用い、変数間の関連を検討した。研究成果として、いくつかの学会発表が行われた。4.その他として、従前から行われてきた負の「社会的交換」として、迷惑行為の連鎖が『実験社会心理学研究』と『社会心理学研究』に掲載された。
ヒト胎盤由来新しいコラーゲン鎖、α1(XVI)、遺伝子解析と組織分布

多様なコラーゲン(COL)分子の発見と構造解析により、COLは細胞マトリックス成分との相互作用、細胞の接着、増殖、分化にも関与していることが明らかになってきた。また、各COL分子種の構造並びに組織分布の特徴から分子種特有の機能に対する理解も深まりつつある。我々はヒト胎盤cDNAライブラリーから新しいCOL XVI型のα鎖をコードするcDNAを単離し、その構造を解析したところ、XVI型は分断されたCOL領域とシステインに富む非COL領域から成るユニークなCOL分子であることが判明した。XVI型COLの組織分布を検索するため、非COL領域にコードされるアミノ酸配列をもとに19残基のペプチドを合成し、ヘモシアニンと結合させ、ラットに免疫して抗血清を調製、アフィニティークロマトグラフィーによって抗体を精製した。α1(XVI)mRNAの発現が確認されているヒト大動脈平滑筋細胞の培養上清を用いてイムノブロットを行ったところ、分子量16万の細菌性コラゲナーゼ感受性の単一のバンドが染色された。このサイズはノーザン分析(mRNA:5.2kb)と矛盾しないことから、本抗体はα1(XVI)を認識していると判断した。精製抗体を用いて、免疫組織染色により組織分布を検索したところ、胎盤、特に羊膜に強い反応性が認められた。XVI型COLはその構造上の特徴からCOLの分子進化を考察するうえで、重要な分子であると考えられる。したがって、その遺伝子構造の解析を開始した。ヒトゲノムライブラリーからα1(XVI)遺伝子をコードする4種のクローンを単離し、うち一つのクローンについてエクソン・イントロン構造の決定を行った。COL領域をコードするエクソンは線維型COLのエクソン構成とは異なっており、また他型COLには認められないユニークな構造のエクソンも認められている。さらにα1(XVI)鎖の全エクソン・イントロン構造を決定し、同時に発現調節領域の核酸配列の決定を行う予定である。
極薄酸化物層の超長周期秩序水和構造の形成と機能探索

前年度までに得た層状チタン酸化物H1.07Ti1.73O4H2Oおよび層状ペロブスカイト酸化物HCa2Nb3O101.5H2Oの単結晶サンプルに関する巨大水和膨潤現象およびその剥離挙動に関する知見に基づき、次に示す展開を図った。まずサイズの大きな四級アルキルアンモニウムイオン(TPA, TBA)による膨潤結晶の単層剥離時に見られる顕著なナノシート破断現象について詳しく検討し、酸化物層表面でこれらのイオンが隣接したイオンと親油基相互作用することにより機械的シアを高めるためではないかとの推論に至った。この考察に基づき親油基相互作用を軽減するために水溶液中ではなく、DMSOなどの有機溶媒中で剥離を試みたところ、大型ナノシートが得られることが確認され、上記考察の妥当性が示された。巨大水和膨潤させたチタン酸化物結晶を含む水溶液にジメチルアクリルアミドと少量の重合開始剤、架橋剤を加えて紫外光を照射することによってヒドロゲル化した。ゲル中に内包することによって膨潤結晶が安定に保持され、通常は収縮してしまう酸水溶液中に浸しても伸張した状態が保たれることが観察された。また酸化チタンナノシートコロイド溶液中のTMAイオンを取り除くことによって構造色が発現するレベルまでナノシートの間隔が増大したサンプルを同様にヒドロゲル化した。ゲルに外力を加えて圧縮すると構造色が可逆的に変化する興味深い現象が見られた。極薄酸化物層(ナノシート)の超長周期配列に関連して、強磁場印加による配向制御が重要な課題であるため、それぞれ磁場に垂直、平行に配列することが明らかになっている2種類の酸化物ナノシート(Ti0.87O2, Ca2Nb3O10)に加えて、異なった組成、構造を持つナノシート(TiNbO5, Ti2NbO7, Ti5NbO14)を合成し調べたところ、いずれも磁場に平行に整列することがわかった。本研究でメソ秩序構造のビルディングブロックとして取り扱う極薄2次元酸化物の母相となる層状チタンならびにニオブ酸化物の単結晶サンプルをフラックス法により合成した。具体的にはKMoO4をフラックスとして共存させ原料を1100°Cで加熱することによりK0.8Ti1.73Li0.27O4を、またCsSO4中で1200°Cから徐冷することによってKCa2Nb3O10を合成した。得られたサンプルはいずれも透明で板状の晶癖を呈し、粉末XRD測定から目的物の単一相であることが確認できた。次にこれらのサンプルを酸水溶液に接触させたところ、層状構造を保持したままアルカリ金属イオンが抽出され、H1.07Ti1.73O4H2OおよびHCa2Nb3O101.5H2Oで示される一種の固体酸に変換されることを確認した。得られたサンプルを水酸化4級アルキルアンモニウム水溶液に浸漬したところ、イオン濃度に依存してサンプルの体積が数十倍にも顕著に膨張する様子が認められた。サンプルを光学顕微鏡で観察した結果、板状結晶が厚み方向にアコーディオンのように大きく伸長していることが確認され、その度合いは巨視的なサンプル体積の変化とよく対応していた。さらに膨張したサンプルについてX線小角散乱(SAXS)の測定を行なった結果、酸化物層と層の間隔がやはりイオン濃度に依存して数倍数十倍に大きく拡大していることがわかった。特に希薄溶液中では100 nmに達する巨大な面間隔が観測された。この大きな膨潤は厚み12 nmの酸化物層がメソレンジの極めて大きな一定間隔で平行に配列した特異なラメラ構造が生成したことを意味していると言える。28年度では、2種類の層状酸化物のフラックス合成を行い、目的に適したサイズ、形状を持った単結晶サンプルの合成条件を確立するとともに、それらを水素イオン交換体に変換するための酸処理条件も確立できた。このようにして合成した板状結晶サンプルが4級アルキルアンモニウムイオン水溶液中で巨大水和膨潤することを光学顕微鏡観察、SAXS測定、化学分析など多角的な解析により明らかにした。その中でイオン濃度により膨潤度が制御できることが明らかになるなど、順調な研究進捗と言える。特に低濃度条件で底面間隔が100 nmにも達する驚異的な水和膨潤構造が確認されたことは注目に値する成果といえる。これは厚み12 nmの酸化物層がメソレンジの極めて大きな一定間隔で平行に配列したこれまでに報告のほとんどないラメラ構造が生成したことを意味しており、興味深い。前年度合成した層状チタン酸化物H1.07Ti1.73O4H2Oおよび層状ペロブスカイト酸化物HCa2Nb3O101.5H2Oの単結晶サンプルを用いて様々な試薬の水溶液中での水和膨潤挙動について調べた。四級アルキルアンモニウムイオン(TMA, TEA, TPA, TBA)の水溶液中ではいずれも層間距離の数十倍の拡大を伴う巨大水和膨潤が観測された。その膨潤度はイオンの種類、サイズには依存せず、その濃度により支配されることが分かった。またω-アミノ酸を用いても同等な大きな膨潤が誘起されることが分かった。この場合は溶液のpHは7付近で中性であり、これまでの強塩基性試薬と比べて様々な利点が考えられる。上記の四級アルキルアンモニウムイオンにより大きく水和膨潤させた結晶サンプルに機械的振盪を加えたところ、剥離が進行し、コロイド溶液化した。

TMA, TEAで膨潤させた結晶からは横サイズが10 μm前後で、シャープなエッジを持つ大型のナノシートが得られるのに対して、TPA, TBA膨潤サンプルからはサブミクロンサイズの不定形ナノシートが得られることが分かった。この傾向は層状チタン酸化物、層状ペロブスカイトの両方に共通していた。膨潤試薬により得られるナノシートのサイズ、形状が変化することは新しい知見であり、今後のナノシートの制御合成に役立つ重要な知見になりうると考えている。得られた酸化物ナノシートの分散ゾルは一定の条件下で液晶性を示し、アンモニウムイオン濃度を変化させることによりナノシート間隔を制御できること、強磁場を印可することでナノシートを配向できることを確認した。29年度は代表的な層状チタン酸化物と層状ペロブスカイトの板状結晶が様々なアミン系試薬の水溶液中で大きく水和膨潤し、最大100 nmを超える大きな層間距離拡大が誘起されることを確認した。これは本研究の最大の目標である酸化物層の長長周期構造が実現できたことを意味している。さらにはこれを単層剥離して得られるナノシートのサイズ、形状がアミンにより大きく異なることを見出した。これらはいずれも層状ホスト化合物の反応性、挙動に関する新しい知見であり、今後の本分野の展開において重要なキーになると考えられる。以上を総合して本研究は極めて順調に進捗しているといえる。前年度までに得た層状チタン酸化物H1.07Ti1.73O4H2Oおよび層状ペロブスカイト酸化物HCa2Nb3O101.5H2Oの単結晶サンプルに関する巨大水和膨潤現象およびその剥離挙動に関する知見に基づき、次に示す展開を図った。まずサイズの大きな四級アルキルアンモニウムイオン(TPA, TBA)による膨潤結晶の単層剥離時に見られる顕著なナノシート破断現象について詳しく検討し、酸化物層表面でこれらのイオンが隣接したイオンと親油基相互作用することにより機械的シアを高めるためではないかとの推論に至った。この考察に基づき親油基相互作用を軽減するために水溶液中ではなく、DMSOなどの有機溶媒中で剥離を試みたところ、大型ナノシートが得られることが確認され、上記考察の妥当性が示された。巨大水和膨潤させたチタン酸化物結晶を含む水溶液にジメチルアクリルアミドと少量の重合開始剤、架橋剤を加えて紫外光を照射することによってヒドロゲル化した。ゲル中に内包することによって膨潤結晶が安定に保持され、通常は収縮してしまう酸水溶液中に浸しても伸張した状態が保たれることが観察された。また酸化チタンナノシートコロイド溶液中のTMAイオンを取り除くことによって構造色が発現するレベルまでナノシートの間隔が増大したサンプルを同様にヒドロゲル化した。ゲルに外力を加えて圧縮すると構造色が可逆的に変化する興味深い現象が見られた。極薄酸化物層(ナノシート)の超長周期配列に関連して、強磁場印加による配向制御が重要な課題であるため、それぞれ磁場に垂直、平行に配列することが明らかになっている2種類の酸化物ナノシート(Ti0.87O2, Ca2Nb3O10)に加えて、異なった組成、構造を持つナノシート(TiNbO5, Ti2NbO7, Ti5NbO14)を合成し調べたところ、いずれも磁場に平行に整列することがわかった。29年度は反応試薬の範囲を広げて、H1.07Ti1.73O4H2OおよびHCa2Nb3O101.5H2O結晶の水和膨潤挙動について検討し、この反応のより深い理解を得ることを第一の目標とする。
機械構造のバイオニックデザインのための生物形態データベース構築とその応用

本研究では,(1)生物形態データベースの構築,(2)生物構造の荷重条件の同定手法の開発,及び(3)生物形態データベースに基づく最適化法の開発と応用を行った.(1)生物形態データベースの構築:29年度までに構築した多種多様な生物の構造データからなる生物形態データベースをさらに充実させ,現在までに25種の動物における約200点の骨の3次元モデルデータを作成した.さらに、脊椎動物の骨のデータに限らず,昆虫や甲殻類の外骨格についても,サイズに応じ医療用CTもしくはμCT装置を用いてCT画像を取得し,CT画像から3次元形態モデルを構築した.具体的には、3種の外骨格生物において19点の外骨格部分の3次元モデルデータを作成し,データベースの多様性の拡大と充実を図った.(2)生物構造の荷重条件・境界条件の検討:29年度までに作成した骨の有限要素モデルを対象として,それが適応している荷重条件の検討を行った.具体例としてキリン頸部を対象とし,データベースに基づきその筋骨格モデルを作成して,ネックスイング動作時の筋活動度及び各関節に発生する関節反力を求めた.その結果から,キリンの頸部関節には極めて大きなせん断荷重が作用することが明らかになり,それに耐えうる関節形態を持つことが示唆された.また,荷重条件の導出における筋骨格モデルの有効性を明らかにした.(3)生物形態データベースに基づく最適化法の応用:29年度までに,データベースの3次元モデルからメッシュマッチング法を用いて有限要素モデルを作成し,それに基づきベーシスベクトル法により形状最適化を行う手法を開発した.30年度はその手法を用い,具体的な機械構造部品として,衝撃吸収性に優れた杖の最適設計を行った.その結果,単純な円筒形状と比較してムササビ尺骨形状を模した杖の衝撃吸収性が優れていることを明らかにし,開発手法の有効性を確立した.平成28年度は,(1)生物形態データベースの構築の基礎づくりと,(2)それに基づく構造設計のためのモデル作成法の検討を行った.(1)(2)の詳細を下記に示す.(1)生物形態データベースの構築:設計技術者の新しい発想を促進するため多種多様な生物の構造データを提示する仕組みとして,それらの三次元形状や内部構造等を視覚的に捉えることができ,即座に設計者のツールであるCADやCAEに読み込むことができるモデルデータベース構築の基礎作りを行った.具体的には,動物の骨の構造を主たる対象として,多種多様な動物の骨の形状・形態資料を石川県自然史資料館の協力を仰ぎながら医療用CTスキャンを用いてそれらのCT画像を蓄積した.また,市販の骨強度解析ソフトウェアMechanical Finder(RCCM社製)を利用して,得られたCT画像から3次元形態モデルを構築し,その幾つかの力学的特性を有限要素解析により求めた.この作業により,大量の生物骨形態モデルを作成できる体制を確立し,現在までに約100種類のモデルを作成してデータベースの基盤を構築した.(2)生物形態データに基づく構造設計のためのモデル作成法の検討:生物形状を規範とした構造設計を行うためには,異なるサイズや形状を有するモデルを標準化して比較や合成を可能とする仕組みが必要である.ここでは,そのような有限要素モデルの作成法として,異なる3次元形状を有する物体であっても,同じ有限要素メッシュパターンでモデル化を可能とするメッシュマッチング法を導入した.メッシュパターンを統一することで,異なる物体であっても変位や応力を評価する節点や要素が1対1の対応となるため,同じ荷重条件を与えて両者を比較したり,形状を合成して新たなモデルを作成することが可能となる.メッシュマッチング法のプログラムを作成して,例題によりその有効性を確認した.当初の計画では,平成28年度に,(1)生物形態データベースの構築の基礎づくりと,(2)生物構造の荷重条件・境界条件の同定手法の検討を行う予定であった.(1)については,計画通り多種多様な動物の骨資料を石川県自然史資料館の協力を仰ぎ医療用CTスキャンでCT画像を蓄積して3次元形態モデルを構築し,この作業を通じて大量の生物骨形態モデルを作成できる体制を確立した.目標では今年度中に動物の骨格系で50種類程度の三次元形態モデルを作成する予定であったが,現在までに約100種類のモデルを既に作成している.また,それらのデータからデータベースの基盤を構築し,インターネットを通じて3D PDFにより三次元的な形状を確認できるようにした.以上のことから,(1)については計画以上の成果が得られている.一方(2)については,本来の内部構造を含む骨形態モデルと,構造設計用に中空構造に単純化したモデルとでは適合する荷重条件・境界条件が異なるため,構造設計のためのモデル作成法の検討を先行させるように計画を変更した.適合する荷重条件・境界条件の同定手法については,構造設計用のモデルに対して改めて検討することとした.構造設計のためのモデル作成法では,メッシュマッチング法により異なる形状の骨に対しても同じメッシュパターンで有限要素モデルの要素分割を行う方法を採用した.この手法を用いれば,異なる形の骨でも変位や応力を評価する節点や要素が1対1対応となり,同じ荷重条件での比較や,形状を合成による新たなモデルの作成が可能となる.メッシュマッチング法のプログラムを作成して,データベースの骨モデルに適用し,その有効性を確認した.(2)については,計画変更があったものの成果は上がりつつある.(1)(2)を総合的に判断すれば,研究全体としては,おおむね順調に進展していると評価できる.平成29年度は,前年度の研究を承け,(1)生物形態データベースの構築の継続と,

(2)生物形態データベースに基づく最適設計手法の開発を行った.(1)(2)の詳細を下記に示す.(1)生物形態データベースの構築:平成28年度に引き続き,多種多様な生物の構造データを効果的に提示できる生物形態データベースの構築を推進した.既に確立した骨形態モデルを作成する体制を利用して,脊椎動物の骨を対象としたデータ蓄積をさらに進めた.それと同時に,昆虫や甲殻類の外骨格も対象としてその形態モデルを作成し,データベースに新たに追加した.動物資料については,昆虫や甲殻類についても前年と同様に石川県自然史資料館の協力を得て,そのサイズに応じ医療用CTもしくはμCT装置を用いてCT画像を蓄積した.骨と外骨格の両方とも,骨強度解析ソフトウェアMechanical Finder(RCCM社製)を利用し,得られたCT画像から3次元形態モデルを構築し,その一部に対してCAEシミュレーションを行い力学特性を評価した.(2)生物形態データベースに基づく最適設計手法の開発:平成28年度はメッシュマッチング法(MM法)を用いて構造設計のためのモデル作成法の開発を実施したが,平成29年度は,生物形態データベースから作成した骨の有限要素モデルを対象に,形状の最適設計を行う手法を開発した.データベースよりN個の骨を選択し,それらに対しMM法により有限要素モデルを作成すると,形状は異なるが等しい要素分割を持つN個のモデルを得ることができる.これらのモデルに対し,ベーシスベクトル法(BV法)を用いて形状合成を行う.即ち,各モデルの対応する節点座標を重み付け線形和で計算し,その重みを変えることにより様々な形状を生成できる.この重みを設計変数とし,重量や応力を目的関数として形状最適化を行う方法を開発し,その有効性を検証した.当初の計画では,平成29年度に,(1)生物形態データベースの構築の継続と,(2)生物構造の荷重条件の同定手法の開発を行う予定であった.(1)については,計画通り多種多様な動物の骨資料を石川県自然史資料館の協力を仰ぎ医療用CTスキャンでCT画像を蓄積して3次元形態モデルを構築し,この作業を通じて大量の生物骨形態モデルの作成を継続している.目標では平成29年度中に動物の骨格系で100点程度の三次元形態モデルを作成する予定であったが,現在までに24種の動物における約150点のモデルを既に作成している.また,それらのデータからデータベースの基盤を構築し,インターネットを通じて3D PDFにより三次元的な形状を確認できるようにしている.以上のことから,(1)については計画以上の成果が得られている.一方(2)については,内部構造を含む骨形態モデルと,構造設計用に中空構造に単純化したモデルとでは適合する荷重条件・境界条件が異なることから,構造設計のためのモデル作成法と形状最適化手法の検討を先行させるように計画を変更した.形状最適化ではモデルの力学計算を伴い,荷重条件とその適応状態についても自ずと明らかになる.従って,適合する荷重条件・境界条件の同定手法については,形状最適化手法が確立した後,改めて検討することとした.平成28年度では,メッシュマッチング法(MM法)を用いたモデル作成法を確立し,その有効性を確認している.
戦争の記憶とアジア太平洋地域の国際関係

平成14年4月以降、毎月の例会を行った。ゲスト・スピーカーによる主要報告は以下のとおりである。「歴史の記憶に関する研究について」(入江昭・ハーバード大学)、「原爆をめぐる記憶」(水本和美・広島市立大学)、「南北戦争の記憶とアメリカ社会の再編」(貴堂嘉之・一橋大学)、「トラウマと証言・表象の地政学」(宮地尚子・一橋大学)、「移行期における正義に関する断章的考察-記憶・忘却、赦し・復讐という点から」(土佐弘之・神戸大学)、「ベトナム戦争の記憶の脱政治化」(ガリキオ・米国ヴィラノヴァ大学)など。3年間の期間中、石井修、滝田賢治、大芝亮がそれぞれ米国、中国、韓国に出張を行った。石井は、日系アメリカ人および中国系アメリカ人の戦争の記憶について調査を行い、また、滝田は「ベトナム戦争の記憶とアメリカのアジア外交」と題する報告を行った。大芝は、歴史教科書の日韓比較を行った。韓国からWookhee Shin(ソウル国立大学)、Yoon Young O.先生(国民大学教授)を招聘し、韓国における歴史問題をめぐる研究、議論の状況について報告がなされた。本研究プロジェクトの成果を単行本として出版する準備を行っている。特に、本研究プロジェクト終了後に、歴史認識をめぐり日中韓において政策決定者・国民の双方のレベルで緊張した状況が生まれており、こうした点もあらたに加味して出版物にする準備を進めている。また、海外では、2005年8月に各国の国際政治学会の連合体であるWISC主催の国際会議(於:イスタンブール)において、大芝研究代表、馬暁華研究分担者およびWookhee Shin(ソウル国立大学)は、「アジアにおける記憶の共有」と題するパネルを組織し、ここで報告する予定である。歴史の記憶が国際関係に及ぼす影響について考察するために、研究会のメンバーおよびメンバー以外の研究者・実務家による報告を中心とする研究活動を行った。これまでの研究会での主要テーマは以下のとおり。(1)歴史の記憶がアジア太平洋地域の国際関係にいかなる影響を及ぼすかについて問題設定を行った。この地域の国際関係の特徴は、経済的交流の拡大による利益の共有、また韓国・台湾をはじめとする民主化の進展による価値の共有も進みつつあるにも関わらず、歴史認識についてはいっこうに進展していないことである。これが地域統合の進展する欧州との相違である。今後は、利益共同体、価値共同体、そして歴史認識共同体という3つの概念を提示して、実証的な分析を進めていく必要性が議論された。(2)原爆投下をめぐる日・米・中・韓の記憶について、各国の教科書における原爆投下の記述を比較検討し、その相違がもたらされる背景を考察した。原爆投下をめぐる記憶の違いについて、どの記憶が良いかどうかを問題にするのではなく、その背後にある記憶の構成要因を細かく分析していくことが必要であり、その作業が将来の平和へと貢献できるものになるだろうとの意見が述べられた。(3)過去の戦争がどう記憶されるのかについて検討を行った。記憶には、何が記憶され何が忘却されるのかという記憶の競合という問題があり、それは時期によって異なり、また、戦争の勝敗によっても左右される。このように記憶はナショナリズムと同様、イデオロギー的な側面があるため客観的に捉えていく必要があり、どの記憶が正しいのかではなく、いつ、どのように語られるのかを観察する必要がある。(4)「帝国」論議とグローバル・ヒストリーについてである。現在のアメリカは「民主的帝国」と表現することができる。このような背景には、アメリカの国内問題や強大な軍事力、国際政治の多中心的構造や、戦争の記憶の利用などが指摘できる。