hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
角膜イメージング法を用いた周辺視野計測手法

本研究は国際カンファレンスに採択された。3.角膜イメージングカメラを用いて共同研究を実施した。2企業および2大学機関の間カメラを用いて共同研究を実施した。また、協力機関を通じて海外でのデモも行った。本研究では,角膜表面反射解析技術(角膜イメージング法)を用いて,人の周辺視野を正確に計測するデバイスである「周辺視野カメラ」を開発した.このデバイスは,我々が確立した眼球表面の光の反射モデルに基づき,人の視線方向とシーンカメラの各画像点でのシーン光との角度を求める原理を用いる.まず角膜イメージとシーン画像の高精度位置合わせ法を開発した。この手法は、シーン画像と眼球の表面反射を三次元光線空間上に投影することで初期位置あわせし、次に初期結果を使って詳細位置合わせを行うことで、精度1度以下の精度を達成した。これを用いることで、角膜イメージカメラから高精度で人の周辺視野を推定することを可能にした。H26年で設定した目標はほぼ達成しているが、一部ハードウェアに起因する未解決点がある。以下詳細を述べる。1.周辺視野カメラの設計予定通り軽量のデバイスを設計することができたが、ハードウェアの限界およびシステム開発に伴う2点の問題点がある。1点目は、入手可能なカメラのハードウェアの制約より、フレームレートが限られており、またカメラの露光時間やゲイン等の細かなパラメータを調節できない点が挙げられる。この点はH27年度に改良の余地がある。2.周辺視野を角膜表面画像上で求めるアルゴリズム周辺視野の計算については予定通り行われており、特に問題は生じていない。3.角膜画像・シーン画像のマッチングアルゴリズムの開発予定通り進捗している。特にアルゴリズムのロバスト性については、新規に提案したアルゴリズムによって84.3%の確度を実現している。これは、従来法(RANSAC法)の確度である67.4%に比べて大幅な向上であるといえる。「現在までの進捗状況」に書いたとおり、乳幼児の視線をリモートで検出するには技術的に困難な点もあり、データ数が十分確保できないことも考えられるため、調査者(乳幼児の診断者)の方にカメラを取り付け、乳幼児とのコミュニケーション解析をする方向での展開を考えている。このために、モバイル角膜イメージングカメラから得られた画像特徴から顔検出を行い(乳幼児の顔画像検出を行い)、その顔方向からアイコンタクトを捉える方法、その頻度とASDとの関連性を考える方法についての研究を行う。周辺視角度推定については、評価の結果、従来の角膜を球体とみなしたモデルによる角度推定では、目の周辺方向で精度が大幅に落ちることが実験から明らかになったため、これを解決する楕円体モデルによる周辺視角度推定を実現する。
脳出血の病型別発症率の推移と危険因子の疫学研究

秋田、茨城、大阪の3地域において、1985年以降の脳出血の発症登録を行うとともに、198594年に健診を受診した40-69歳男女9,086人の脳卒中の危険因子について部位別に前向きに検討した。1985年から2010年にかけて、深部脳内出血は減少傾向であったが、大脳皮質下・小脳出血は横ばいだった。収縮期血圧高値、肥満、心電図ST-T異常、多量飲酒(2合以上/日)はそれぞれ深部脳内出血発症のリスクの上昇と関連していた。一方、血清総コレステロール低値は脳内出血発症の危険度が高く、特にその関連は大脳皮質下・小脳出血において強くみられた。糖尿病、喫煙と脳内出血の発症との有意な関連はみられなかった。【目的】本研究は、わが国で未だその発症数が多い脳出血について、その病型(皮質下領域、穿通枝領域)に注目し、脳出血の病型別の発症率の推移を検討するとともに、脳出血の病型別の危険因子を検討することを目的とした。【方法】対象は秋田、茨城、大阪の地域住民男女である。対象集団の19852009年までの25年間における脳出血及び病型別の発症率を悉皆調査の結果から、年度別(19851989年、19901994年、19951999年、20002004年、2005年2009年)、性別に10万人年あたりで発症率を算出した。次に、対象集団において1985年94年に健診を受診した9,086人(男性3,560人、女性5,526人)を解析対象とし、2010年までに発症した脳出血を深部脳出血(視床、大脳基底核、脳幹)、皮質下出血、小脳出血に分けて、健診所見と脳出血発症との関連について、Cox比例ハザードモデルを用いて、年齢及び多変量調整後の各危険因子のハザード比を脳出血の部位別に算出し検討を行った。【結果】脳出血の発症率を経年的にみた結果、深部脳内出血は減少傾向であったが、大脳皮質下・小脳出血は横ばいであった。追跡期間中に154例の脳内出血が発症し、各危険因子と脳内出血発症との関連を検討した結果、収縮期血圧高値、心電図ST-T異常、多量飲酒(2合以上/日)は深部脳出血発症と関連し、総コレステロール低値は皮質下・小脳出血発症と関連した。糖尿病、喫煙は深部脳出血、皮質下・小脳出血ともに有意な関連はみられなかった。【結論】本研究の結果、脳出血はその部位によって危険因子が異なる可能性が示唆された。皮質下・小脳出血の症例数はまだ十分ではなく今後追跡期間を延ばした検討が必要である。【目的】わが国の脳出血は高血圧対策によって減少したが、近年その減少傾向が鈍化してきた。また、同じ脳内出血でも穿通枝系とそれ以外の出血では危険因子が異なる可能性があることが欧米で指摘されてきた。そこで、わが国の脳出血の発症推移及びその危険因子を部位別に検討することを目的とした。【対象と方法】対象は秋田、茨城、大阪の地域住民で、それぞれの地域で1985年以降の脳出血の発症登録を行うとともに、198594年に健診を受診した40-69歳男女9,086人を危険因子の分析対象とした。2008年までに発症した脳出血について、穿通枝系、橋、間脳領域(深部脳内出血)とそれ以外の大脳皮質下及び小脳出血とに分けて、推移及び危険因子の検討を行った。【結果】経年的に発症頻度を確認すると、深部脳内出血は減少傾向であったが、大脳皮質下・小脳出血は横ばいだった。健診結果と脳内出血との関連を検討した結果、収縮期血圧高値、心電図ST-T異常、多量飲酒(2合以上/日)はそれぞれ深部脳内出血発症のリスクの上昇と関連していた。一方、血清総コレステロール低値(160mg/dL未満)は高値(220mg/dL以上)に比べて脳内出血発症の危険度が高く、特にその関連は大脳皮質下・小脳出血において強くみられた。【結論】深部脳内出血については、これまで報告されている通り、血圧管理、多量飲酒を避けることがその予防に有用と考えられる。

特に高血圧があり、かつ心電図ST-T異常がある人については、深部脳内出血の危険度が高いため、生活習慣に気をつけて定期的に医療機関を受診し高血圧を管理してもらう必要がある。大脳皮質下・小脳出血についてはコレステロール低値が関連していた。しかしながら、今回の検討では発症数が31人のみの検討であることから、例数を増やした上で再検討する必要がある。【研究1】脳出血の病型別の性・年齢調整発症率の推移についての研究:現在、2008年までの脳出血の病型別発症登録が終了しており、そこまでの脳出血の病型別の発症推移について解析が終了した。現在、2010年までの発症登録を進めている。【研究2】脳出血の病型別の危険因子の検討:現在前向き研究による解析が2008年発症分まで終了した。今後、2010年までの発症データを加えた上で、前向き研究及びNested Case-Control Studyを実施する。【研究1】脳出血の病型別の性・年齢調整発症率の推移についての研究:前年度に引き続き2010年までの脳出血の病型別発症登録を実施するとともに、1985年2010年までの脳出血の病型別発症率の推移を検討する。【研究2】脳出血の病型別の危険因子の検討:2010年までの発症データを加えた上で、前向きに病型別の危険因子を検討するとともに、症例数を多くした上で検討するために19852010年までの脳出血発症者と性、年齢、地域をマッチさせたコントロールを用いたNested Case-Control Studyを実施する。以上の解析を実施した結果を、国際学会及び国際学会誌等で発表する。【国内旅費】学会発表、資料収集のための旅費・宿泊代・日当。現地調査のため、秋田県I町10日間、茨城県C市K地区10日間、大阪府Y市10日間の旅費・宿泊代・日当。研究打ち合わせ会議のための交通費。【海外旅費】学会発表(米国)のための旅費・宿泊代・日当。【謝金】脳出血の発症登録データの入力への謝金。【その他】宅急便、データ管理用ファイル、USB等
ZnOの極性制御と非線形光学デバイスへの応用

本研究は,新しい非線形光学材料としてZnOの可能性を見せてくれる研究だ.Zn面とO面の極性を持つZnOの極性を制御して,極性制御された薄膜を週期的に反転させることで周期的構造を利用した非線形光学デバイスの応用にある。このために,選択的極性成長が可能な新しいバッファー層を開発して,Process最適化を通じてデバイスレベルまで周期的配列された高品位薄膜構造を得て非線形光学特性を見せてくれることを目標にする。このように,選択的・周期的配列構造の製作が可能になると言う,実用化の観点からのメリットもある。当該年度に実施した研究の成果は前年度に開発完了した新しい金属チッ化物バッファー層であるCrNとCr2O3を利用して周期的極性反転構造成長に成功しました。非線形光学応用のためにSecond harmonic generation(SHG)の研究を進行しました。製作された周期的反転構造からSH派が発生するが可能さを明かしたしこの研究結果はOptics express雑誌にAcceptになって掲載予定にあります.またパターンされたZnOの構造を利用したナノ構造の成長実験を通じて極性反転構造がナノ構造の成長に及ぶ影響及びその応用に関する研究を進行したし,触媒作用なしに極性反転構造を利用垂直配列されたZnOのナノ構造成長が可能さを明かしました.またZnOの極性反転構造を利用した非線形光学デバイスの応用可能性は今まで研究されたZnOの応用部分と違うこと分野に到着して興味を開催して応用の範囲の拡大に寄与するのが期待されます。本研究は、Zn面とO面の極性を持つZnOを再現性良く容易に極性制御できしかも高品質ZnOの成長が容易で、しかも成長以後に化学的なプロセスによって簡単に微細加工を施して、周期的に極性反転させて配列したZnOを可能な選択的極性成長が可能な新しいバッファー層を開発する。さらに、これを利用した非線形光学デバイスへの応用を示す。このように、選択的・周期的配列構造の製作が可能になるという,実用化の観点からのメリットもある.当該年度に実施した研究の成果は新しい金属窒化物バッファー層であるCrNとCr2O3を利用したZnOの極性制御に成功しました。さらに、この技術を利用してパターンの周期的配列技術の確立に成功しました。金属窒化物バッファー層のパターニングとプラズマ処理を通じてOne-step極性制御されたZnOの周期的配列成長し界面の特性分析と非線形光学の応用について研究を行いました。新しく提案された極性制御方法は安全性と再現性を持っているから多くの分野に応用の可能なメリットがある.QPM条件を用いるSecond harmonic generation(SHG)の達成のために周期的極性反転構造の作製Processを最適化した.Process的な側面を考慮して可能な様々な構造を検討して本研究で新しく提案されたCr関連バッファー層を利用して安定性がある極性反転構造擬作制ができるようにした.またZnOの極性反転構造を利用した非線形光学デバイスの応用可能性は今まで研究されたZnOの応用部分と違うの分野について興味を催して応用の範囲の拡大に寄与することが期待されます。
難聴遺伝子の内耳における発現に関する研究

ここ数年の分子遺伝学の発展により、従来不明だった遺伝性難聴の原因遺伝子あるいは原因遺伝子が存在する染色体の位置が特定され始め、ミトコンドリア遺伝子異常による難聴、BOR症候群、Pendred症候群、コネキシン26遺伝子異常による難聴が明らかになってきた。今年度、新たにKCNQ4遺伝子、COCH遺伝子が難聴に関与する遺伝子として明らかとなった。KCNQ4遺伝子に関してはカリウムチャネルに属する蛋白であり、これについてはその局在がすでに報告されている。COCH遺伝子はその遺伝子異常による病態がメニエール病に似ており、進行性の難聴と前庭障害が生じるものである。現在ヒト内耳からcDNAライブラリーを作成中であり、このCOCH遺伝子の局在を検討するにいたっていない。難聴を引き起こす可能性があるものとして、GABA receptorの検討を開始した。GABAは抑制系の神経伝達物質として知られているが、内耳においても何らかの機能を担っていることが知られている。現在GABAの合成酵素GADのノックアウトマウスが作成され、中枢神経系に関しては新たな知見が得られているが、内耳に及ぼす影響に関しては未だ明らかにされていない。このマウスにおいてはGABA作動性神経内のGABA濃度が低下しており、音響負荷時に難聴を来す可能性が十分に考えられる。このマウスを用いて難聴を来すかどうか、また、GABAレセプターが変化するかどうか検討中である。現在のところ、正常マウスのラセン神経節細胞においてGABAα1、2,3,4,5,6レセプター、GABAβ1、2,3レセプターおよびGABAγ3が存在していることが確認された。さらに詳細な局在について検討中である。cDNAライブラリーが完成すれば、そこからCOCH遺伝子に対するプローブを作成し、in situ hybridization法によりその局在を確認することが可能である。正常マウスの内耳においてGABAα1レセプターが存在していることが確認され、今後ノツクアウトマウスを用いてどのような変化が生ずるか検討する。
零相電圧を有効利用した電力変換器のノイズ低減技術の研究

本研究では,電力変換装置において零相電圧成分を利用した電磁障害の低減技術を確立した。特に,零相電圧成分の利用を最適化し,零速度領域からモータ駆動領域まで対応できる。具体的な成果は次の3点である。(1)モータ駆動時の誘起電圧を考慮して,重畳する零相電圧を出力周波数の関数とする方式を立案した。(2)モータの回転状態を模擬した詳細なシミュレーションにより,提案手法は,モータの全駆動領域における漏えい電流を従来手法よりも低減可能なことを明らかにした。(3)実機評価により,提案手法は,漏えい電流を従来手法よりも約30%低減できることを確認した。幅広い分野でインバータ等の電力変換器の導入が拡大し、省エネルギー化に貢献している。一方、電力変換器の課題として、スイッチング時に発生する電磁ノイズが挙げられ、自機器や周辺機器の誤動作を誘発する恐れがある。この対策技術としては、コモンモードチョーク等のノイズ抑制部品により電磁ノイズの要因となる漏洩電流を低減する方式が一般的であるが、ノイズ抑制部品の電力変換器の全体実装に対する割合は大きく、小型軽量化は大きな課題となっている。この課題に対して、出力電圧に有効に零相電圧を重畳し、電力変換器が出力するコモンモード電圧の周波数成分を変化させて低ノイズ化を促進する方式を提案した。提案方式は制御演算処理(ソフトによる処理)のみで低ノイズ化が実現できる点が特徴である。本研究では、特に、モータ駆動時に着目した零相電圧加算量の最適化手法を検討する。モータ駆動時には誘起電圧が発生するため、零相電圧の加算量に制約が発生する。平成25年度は、対地コンデンサとコモンモードチョークを使用した形態において漏洩電流に着目し、対地コンデンサの位置に対する波形変化の原理解明や零相電圧加算による低ノイズ化効果を明らかにした。さらに、モータの回転速度の変化に対し、回転速度をパラメータとした零相電圧重畳量の演算手法を提案した。この演算手法に対して、回路シミュレータを使用した詳細なシミュレーションを実施し、漏洩電流の振幅を有効に低減できることを明らかにした。また、実機による検証を実施するための電力変換器主回路(ハードウエア)とそれを駆動するためのソフトウェアの作成に着手している。世界的な省エネルギー化の流れの中で,家電製品から大型産業機器に至る幅広い分野で電力変換器が導入されている。この電力変換器は,スイッチング素子の切替り時に電磁ノイズが発生し,自機器や周辺機器の誤動作を誘発する恐れがある。一般的な対策技術としては,コモンモードチョーク等のノイズ抑制部品により電磁ノイズの要因となる漏洩電流を低減する方式が採用されている。しかし,電力変換器においてノイズ抑制部品の容積割合やコスト割合は大きく,小型軽量化が求められている。この課題に対して,出力電圧に有効に零相電圧を重畳し,電力変換器が出力する零相電圧の周波数成分を変化させて低ノイズ化を促進する方式を提案した。提案方式は制御演算処理のみで低ノイズ化が実現でき,ノイズ抑制部品の小型化に伴う装置の小型軽量化を図ることができる。特に,漏洩電流の発生量の多い零速度の条件ではピーク値を約7割低減できることを示した。平成25年度は,モータ駆動時に着目した零相電圧加算量の最適化手法を提案し,回路シミュレータを用いた評価により,漏洩電流の振幅を有効に低減できる見込みを得た。平成26年度は,電力変換器主回路とそれを駆動するためのソフトウェアを作成し,実機による検証を実施した。この結果,提案手法においては,モータが駆動する条件においても漏洩電流を約3割低減できることを示した。また,より振幅の大きい零相電圧を効果的に重畳する方式についても検討した。さらに,零相電圧を重畳する方式の応用として,モータから発生するキャリア騒音の低減手法や,永久磁石電動機を使用した場合に課題となる極低速駆動時の特定スイッチング素子の発熱集中に対する緩和法について検討を着手した。これらの成果について,学会等で発表した。本研究では,電力変換器の出力電圧に有効に零相電圧を重畳し,零相電圧の周波数成分を変化させて低ノイズ化(電磁障害の低減化)を実現しようとするものである。最終年度までに,モータ駆動時に着目した零相電圧加算量の最適化手法を提案し,回路シミュレータを用いた評価により,漏洩電流の振幅を約3割低減できることをシミュレーションおよび実験によって確認した。さらに,学会発表等を実施した。最終年度の27年度では,電磁障害低減を対象とした零相電圧活用技術を応用展開し,環境負荷軽減を目的とした(1)素子損失とキャリア騒音を同時に低減可能な方式,および,(2)素子発熱集中を緩和する方式に関する基礎評価を実施した。(1)のキャリア騒音低減法では,零相電圧としてランダム電圧の指令を与えることにより,電流リプルの周波数を分散させ,キャリア騒音の低減を図る点が特徴である。コンデンサマイクを使用し,出力電圧を相対比較することによりキャリア騒音を評価した。この結果,従来法では,キャリア周波数とその高調波の成分がキャリア騒音に含まれ,特に,2次高調波成分の音が大きくなるのに対して,提案法では周波数成分が分散し,ピーク値が約7db程度減少することを確認した。さらに,(2)の永久磁石モータの極低速運転時における素子発熱集中の緩和法では,新幹線等で採用されている3レベルインバータ方式において,零相電圧を変動させて与える。これにより,スイッチング素子に流れる電流の導通経路を切り替えることができ,特定の素子に集中する発熱を分散できる可能性を見出した。

いずれの方式も,既存形態に対して,零相電圧を有効活用して電力変換器の高機能化を図るものであり,制御演算処理(ソフトによる処理)のみで対応可能な点が特徴である。本研究では,電力変換装置において零相電圧成分を利用した電磁障害の低減技術を確立した。特に,零相電圧成分の利用を最適化し,零速度領域からモータ駆動領域まで対応できる。具体的な成果は次の3点である。(1)モータ駆動時の誘起電圧を考慮して,重畳する零相電圧を出力周波数の関数とする方式を立案した。(2)モータの回転状態を模擬した詳細なシミュレーションにより,提案手法は,モータの全駆動領域における漏えい電流を従来手法よりも低減可能なことを明らかにした。(3)実機評価により,提案手法は,漏えい電流を従来手法よりも約30%低減できることを確認した。平成25年度に提案したモータの回転速度の変化に対し回転速度をパラメータとした零相電圧重畳量の演算手法について,実機による検証を実施した。この結果,漏洩電流の振幅を約3割低減できることを確認し,研究当初の目標値である25%以上低減することを達成できた。また,この結果について,国際学会(International Power Electronics Conference (IPEC-Hiroshima 2014 - ECCE-ASIA), 2014)にて発表した。さらに,提案手法の零相電圧を重畳する方式を応用して,モータから発生するキャリア騒音の低減手法,および,永久磁石電動機を使用した場合に課題となる極低速駆動時の特定スイッチング素子の発熱集中に対する緩和法について検討を着手した。これらの基礎検討結果について,学会等で発表した。工学これまでに得られた成果を学会等で報告するとともに,提案手法の零相電圧を重畳する方式を応用した電力変換器の高機能化技術についても検討を進めていく。研究計画の遂行体制としては,卒業研究生1名を研究協力者として充てる(研究代表者が卒業研究生の指導を実施する)。さらに,研究協力者として,元北海道大学の福田昭治先生,滋賀県立大学の稲葉博美先生,東京工業高等専門学校の松井義弘先生にアドバイスを頂きながら推進する予定である。モータの回転速度の変化に対し、回転速度をパラメータとした零相電圧重畳量の演算手法を提案した。この演算手法に対して、今年度購入した回路シミュレータを使用して詳細なシミュレーションを実施した結果、速度変化を考慮した条件において漏洩電流の振幅を約3割低減できており、研究当初の目標値である25%以上低減することを達成できる見通しを得た。また、平成26年度以降に実施予定の実機による検証に向けて、評価システム(設定可能なインバータ駆動コントローラを搭載したインバータ-モータシステム)を購入し,電力変換器と、コモンモードチョーク、対地コンデンサなどのノイズ抑制部品によるハードウエア部分を概ね完成させた。さらに、これを駆動するためのソフトウェアの作成に着手しており、当初計画以上に検討は進展していると言える。なお、漏洩電流の原理究明に当たり、零速度状態の対地コンデンサの位置に対する波形変化の原理を解明した。
コンピュータシミュレーションを用いた微粒子を含む高粘性流体のレオロジー特性評価

高粘性流体中の固体粒子の挙動を模擬するために、以下の研究を行った。DEM-DNS法において、非球形の固体粒子の回転運動を精度よく模擬するために、クォータニオンの導入および検討を行った。その際、固体粒子に作用する抗力は埋込境界法により評価した。さらに、流体解析において陰解法を導入するとともに、高速なマトリックスルソルバーを導入した。また、高粘性流体のスラリー流れのマクロ挙動を効率よく計算するために、DEM-MPS法の高速化を図った。圧力項を陽的に計算して、粘性項を陰的に計算するアルゴリズムを採用した。本手法により、定性的に高粘性の固液混相流の挙動を模擬することが示された。Discrete Element Method (DEM)とDirect Numerical Simulation (DNS)を連成した手法(以下、DEM-DNS法と記す)を用いて、溶融ガラス中に白金族粒子が分散・沈降した状態の体系におけるレオロジー特性を評価した。本手法では、従来手法に対して、流体計算において時間刻みが可変になるとともに、粘度が高くても安定的に計算できるようなアルゴリズムを導入した。さらに、ブラウン運動を模擬するための揺動項も導入された。まず、分散状態におけるレオロジー特性を評価した。分散状態においては、固相の体積分率が5%25%程度の体系において、固相の体積分率に対する相対粘度がKrieger-DoughertyおよびQuemadaのような実験式と一致することを確認し、DEM-DNS法が妥当であることが示された。沈降状態におけるレオロジー特性も評価した。沈降状態においても、固相の体積分率が5%25%程度の体系の相対粘度を評価し、固相の体積分率に対する相対粘度がQuemadaの式よりも下回ることが示された。本結果は速度勾配に大きく影響することが示された。また、沈降時において、シェアをある程度負荷しても白金族粒子が流動しない可能性があることがわかった。これは、ガラス溶融炉の炉底に白金族粒子が沈降してしまうと、流下しても白金族粒子が抜け出せず、その炉内保有量が積算されてしまう可能性があるという重要な知見である。ガラス溶融炉を長時間運転すると、高レベル放射性廃液に含まれる白金族粒子が炉底に堆積することが知られている。白金族粒子の堆積は、ガラス溶融炉の安定運転の支障になる可能性がある。ガラス溶融炉の安定運転には、白金族粒子を含む溶融ガラスのレオロジー特性を把握する必要があるが、未だその評価方法が開発されていない。これは、高温かつ高放射線下の環境のため、実験によるアプローチでは、白金族粒子状態とレオロジー特性を正確に関係づけられないためである。そこで、本研究では、ガラス溶融炉から白金族粒子を含む高粘性スラリーを抜き出すための検討を数値解析で検討する。本研究では、高粘性流体のスラリー流れのマクロ挙動を効率よく計算するために、申請者らが開発したDEM-MPS法の高速化を図った。具体的には、圧力項を陽的に計算して、粘性項を陰的に計算するアルゴリズムを採用した。粉体シミュレーション溶融ガラス中に白金族粒子が分散・沈降した状態のレオロジー特性を評価するための手法として離散要素法(以下、DEM)と数値流体力学の直接計算法(以下、DNS)を連成したDEM-DNS法を改良した。行列計算の工夫により、高速化を図ることができた。高粘性流体と固体粒子が混合したスラリーにおいて時間刻みを大きく設定しても安定的に計算できることを確認した。3次元の直方体体系において、スラリー粘度を評価する数値実験を行った。固相の体積分率を5%25%に設定した数値解析を実行し、実験から導出された式と数値解析結果がよく一致したことから、その妥当性を検証することができた。また、quaternionを導入して、非球形粒子の運動をもぎするための基礎研究を行った。さらに、ガラス溶融炉の炉底に白金族粒子が沈降してしまうと、流下しても白金族粒子が抜け出せず、その炉内保有量が積算されてしまう可能性があるという重要な知見も得られた。白金族粒子の凝集状態におけるスラリー粘度を評価するとともに、感度評価(白金族粒子の配置、物性値の影響など)を行い、数値解析を用いて溶融ガラスの粘度式を新たに提案する。白金族粒子の状態が流下や炉内保有量に及ぼす影響を評価する。
ニューラルネットワークを利用した積層曲面構造物の終局強度推定法に関する研究

超長大橋梁の上部構造桁部材や下部構造においては,力学特性を自由に設計(テ-ラリング)できる複合材料を用いて,異方性を積極的に利用した板殻構造の使用が考えられるが,解析においては多くのパラメータを含むため,曲面構造物の終局強度曲線式は明確にされていない。本研究においては,このような積層曲面構造物に関して,ニューラルネットワークによる方法を使用し,非線形挙動や終局耐力を定量的に推定評価する方法に関する研究を行った。1.ニューラルネットワークによる非線形挙動の推定法においては,膨大な入出力データを必要とするため,既往の等質・等方性曲面構造物の終局強度に関する解析データおよび実験データを整理し蓄積した。また,本研究室で開発した積層曲面構造物の静的・動的解析プログラムにより,広範囲にわたるパラメータ解析を行い,入出力データを蓄積するとともに,積層曲面構造物の動的挙動特性を明らかにした。2.学習繰り返し数や中間層数などが推論結果に及ぼす影響を調べるため,積層扁平シェルの飛び移り現象に関して,弾性係数比を変化させた場合の荷重-たわみ曲線を推定するニューラルネットワークモデルを構築した。150個程度の出力データに対して誤差逆行播法(Error Back Propagation)を用いたが,数師用出入力データのパターン数が少ない場合でも,1000回程度の学習繰り返し数において,十分非線形挙動が推定できた。中間層数は1層とした方が多層とするよりも良い推論値が得られ,ニューロン数は多いほど良い推論ができ,最もネットワークの性能に影響を与えることなどが明らかとなった。3.以上の結果を基に,積層曲面構造物の非線形挙動ならびに終局耐力において,どのパラメータが耐荷力へ及ぼす影響が大きいのかを今後調べる予定である。
中国、ベトナム、ロシアおよび中央アジア諸国の裁判統制制度に関する比較総合研究

本研究の課題は、中国、ベトナム、ロシアおよび中央アジア諸国の裁判統制制度を歴史的に分析し、その結果を比較することであった。われわれは、裁判統制を、国または支配政党が特定の政策を実現するため、直接であれ、間接的であれ、裁判を統制しようとする国の立法機関、行政機関または司法機関の担い手や支配政党の有力者の活動ととらえ、その制度として、裁判官の人事制度、監督審制度、最高裁判所の法令適用指針制度、裁判所の予算制度および裁判統制のその他の制度を取り上げ、これらの制度が裁判統制の手段として機能していることを明らかにした。平成22年度に実施した本研究の成果は、次のとおりである。平成22年9月5-6日に名古屋大学で第1回の研究会を行い、研究課題「中国、ベトナム、ロシアおよび中央アジア諸国の裁判統制制度に関する比較総合研究」でいう「裁判統制」とは何かということについて検討をした。その結果、さしあたりは、裁判統制を次のように把握して研究を進めていくこととなった。「それは、国および支配政党が特定の政策を実現するため、直接的であれ、間接的であれ、裁判を統制しようとする国および支配政党の非違法な活動である。ただし、国によっては、同じ活動が違法とされない場合もあれば、違法とされる場合もある。」今後、このような裁判統制の具体的な制度、例えば、裁判官の人事制度、監督審制度、最高裁判所の法令適用指針制度、裁判所の予算制度等々の研究対象国ごとの分析が重要な課題であることが研究会参加者の間で共通の認識となった。平成23年1月22目には、名古屋大学で、研究対象国である中国、ベトナム、ロシア、ウズベキスタンおよびカザフスタンから専門家を招いて、裁判統制制度に関するワークショップを開催した。彼ら(彼女ら)は、それぞれの国における上記のような意味での裁判統制の制度およびその運用実態について報告をし、とくにロシアおよびカザフスタンの専門家は、それぞれの国の裁判制度が深刻な問題を抱えていることを明らかにし、われわれに有益な情報を提供してくれた。このワークショップは、あらたに提起された裁判統制にかかわる問題点を含めて、裁判統制概念を再考する場となり、次年度以降の研究にとって有意義なものであった。平成23(2011)年度に実施した本研究の成果は、次のとおりである。2011年7月30-31日に名古屋大学で本年度第1回の研究会を開催した。研究会では、参加者から研究課題に沿った個別テーマ(ロシアの仲裁裁判所の監督審制度、中国の法院の裁判委員会制度、体制移行国の司法の独立に関するキエフ勧告(2010年6月)、ベトナムの裁判統制制度にかかる要調査事項)で報告がなされるとともに、本年度海外調査が予定されている研究対象国の裁判統制制度の調査項目が検討された。調査項目については、その後のメールのやりとりや2012年2月4-5日開催のロシア研究グループの研究会での検討をとおして最終的に確定した。このように確定した調査項目にしたがって、本年度は、中国とロシアで調査を行った。中国には、2011年12月25日から28日まで調査に出かけた。今回は、短期間の調査であったため、北京にある最高人民法院と最高検察院への訪問調査にとどまったが、両機関で中国における裁判統制制度改革の新しい動向を知ることができた。ロシアには、2012年2月18日から29日まで調査に出かけた。モスクワとオムスクでおもに法学者(憲法裁判所の退職裁判官やモスクワ市裁判所の退職裁判官を含む。)、現役裁判官、NGO・NPOで活動している弁護士およびジャーナリスト、さらには罷免された裁判官と面談して調査を行った。ここでも、文献等では確認することができない制度(裁判所長が自由に使える資金である「裁判所長基金」)の存在や現行制度の運用実態の一部を知ることができた。なお、中央アジア諸国については、2012年2月14日に中央アジア研究グループが研究会を開催し、その研究会に招聘したウズベキスタンの法学者からウズベキスタンにおける司法権の独立についての内容のある報告を受けた。平成25(2013)年度に実施した本研究の実績は、以下のとおりである。2013年8月1-2日に名古屋大学で研究会を開催した。2013年度は本研究の最終年度であるため、研究会では、参加者全員が本研究の研究課題に沿ったそれぞれの個別課題(ロシアの裁判統制制度の一つである監督審制度、ロシアの裁判官人事に対する統制、中国における司法の政治化と裁判統制、中国の人民法院の財政・予算制度と裁判統制、ウズベキスタンの裁判統制制度等々)およびこれらを検討対象とする論文の構想について報告をするとともに、これまでの研究全体の成果をどのようにまとめ、公表するかについて議論をした。その公表については、2014年度中に名古屋大学大学院法学研究科・法学部の紀要である法政論集の特別号を刊行することにより、これを行うことにした。研究会では、さらに、前年度に実施したウズベキスタンおよびベトナムの裁判統制制度の現地調査の結果も報告された。

2013年度、ベトナム研究グループが2014年3月2-8日に現地で補充調査を実施した。その報告書によると、2013年11月の憲法改正により、裁判所の人権保障の役割が明記されたが、人権とならんで、「社会主義レジーム」と「国家の利益」を守ることも裁判所の役割とされており、また、ベトナム共産党が「国家および社会の先導力」(4条1項)であることが引き続き定められている。この憲法改正を受けて、司法改革がさらに進められていくが、とくに裁判統制については、裁判官の法律専門家としての能力の不足による裁判の質の低さ(誤判の多さ)を理由に、裁判所外部(例えば、検察庁)からの統制および裁判所内部の統制の必要性が唱えられており、ベトナムの裁判の実態を踏まえた裁判統制制度の分析が重要であることがあらためて明らかとなった。平成24(2012)年度に実施した本研究の実績は、以下のとおりである。2012年8月25-26日に名古屋大学で研究会を開催した。研究会では、本研究の課題に関する個別報告のほか、前年度に実施したロシアおよび中国の裁判統制制度の現地調査の結果が報告された。とくに裁判官と裁判所の長との関係(フォーマルな関係だけでなく、インフォーマルな関係も含む。以下、同じ)、上級裁判所と下級裁判所との関係および裁判所と外部機関との関係に焦点を絞り、これらの関係においてどのような裁判統制の事象が存在するのかについての調査結果が報告され、2ヵ国に共通して見られる裁判統制の形態とそれぞれに固有の裁判統制の形態の存在が確認された。2012年度にも、海外での現地調査を実施した。ベトナム研究グループが2013年2月18-22日に、中央アジア研究グループが同年2月18-23日に現地調査を行い、中国研究グループも2012年12月27-30日と翌2013年3月6-10日に現地で補充調査を行った。ベトナムでは、おもにハノイ法科大学の裁判法の専門家と面談して調査するとともに、ベトナムに対し法整備支援を行っているJICAや国連開発計画の現地オフィスに勤務する法律家とも面談し、必要な情報を入手した。ウズベキスタンでは、タシケント国立法科大学で裁判統制をテーマにしたワークショップを行うとともに、元司法大臣や元最高裁判所長官等と面談をし、重要な情報を入手した。中国では、中国共産党による裁判統制の中核的機関である中国共産党政法委員会の実態に関する補充調査を行った。これは、政治的に非常にデリケートな問題であるため、面談者のほとんどは、匿名を条件に面談に応じ、貴重な情報を提供してくれた。研究対象国ごとに研究グループを編成しており、そのグループごとの研究会や連絡がおおむね順調に行われている。ただ、研究分担者や連携研究者の中にそれぞれの大学で要職に就いている者が少なからずいるため、若干遅れているところもあるが、研究全体としては、おおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24(2012)年度も、研究対象国ごとに研究グループを編成しており、そのグループごとの研究に必要な連絡もおおむね順調に行われている。
非線形結合振動子系における同期モードの共存と引き込み現象に関する数理解析

近年、生命科学やロボット制御の分野を中心に非線形結合振動子系の応用が拡大している。本研究では、その具体的な応用にあたって直面する同期モードの共存および強制引き込みを「利用する制御」と「防ぐ制御」の両方の問題に対して理論的なアプローチ法を提供する。また、Belousov-Zhabotinsky(BZ)反応系とvan der Pol型発振回路の結合振動子系を用いて、定性的な解析結果に対する実証実験を推進する。
視覚障害者と晴眼者がともに学ぶ生涯学習支援のための博物館エスコートロボットの開発

本研究は,視覚障害者が晴眼者と博物館を観賞する場面をエスコートするロボットシステムを想定した情報保障シナリオを構築することである。視覚障害者の注意方向の同定には、近赤外分光法NIRSによる実験を行った.晴眼者の注意方向同定については注視点計測装置をもちいた。さらに複数の鑑賞者とガイドのそれぞれに備えた注視点計測装置の計測結果から、鑑賞者に相対するガイドの身体配置が共同注視の頻度などに影響を及ぼすことが分かった.本研究は,視覚障害者が晴眼者と博物館を観賞する場面をエスコートするロボットシステムを想定した情報保障シナリオを構築することである。さらに複数の鑑賞者とガイドのそれぞれに備えた注視点計測装置の計測結果から、鑑賞者に相対するガイドの身体配置が共同注視の頻度などに影響を及ぼすことが分かった.本研究の全体構想は,「視覚障害者(全盲)と晴眼者とが生涯学習の一環として共に学ぶ博物館エスコートロボットを開発すること」である.具体的な要素研究は,(A)視覚障害者の注意方向同定と(B)晴眼者の注意方向同定,そして(C)視覚障害者と晴眼者の共同注意に配慮したエスコートロボットの情報保障シナリオ構築,の3つである.具体的には,博物館の展示物を前にして視覚障害者と晴眼者とが言葉で語り合う場面を想定した.生涯学習においては学習者自らの主体的な"気づき"こそが重要なため,いきなり解説するガイドロボットよりも,エスコート(伴走する)ロボットとしての設計指針が重要である.本研究では,障害者の「ため」だけのシステムデザインとならないように,ユニバーサルデザインのポスト概念として期待されるインクルーシブデザイン手法を採用する.障害の有無にかかわらず,「ともに」新たな学びを得られるという恩恵を享受できるシステムデザインを目指した.本年度は、視覚障害者の注意方向の同定に触察行動における手のひら位置の推定を実施した。また晴眼者の注意方向同定については注視点計測装置をもちいた情報提示手法に関する実験を行った。適切な解説に関しては、ロボットから人間への話しかけのタイミングや距離を調査する研究を行った。本年度の研究目標は,「視覚障害者(全盲)と晴眼者とが生涯学習の一環として共に学ぶ博物館エスコートロボットのための情報保障シナリオを構築すること」である.障害の有無にかかわらず,「ともに」新たな学びを得られるシステムデザインを目指し,視覚障害者と晴眼者それぞれの注意傾向に関する研究をまず行った.とくに視覚障害者の注意傾向に関しては,前年度に手先軌道の変化に着目した推定方法をより確実なものとするため,近赤外分光法NIRS(Near-infrared Spectroscopy)による実験を行った.立体コピー化した線図画を手で触れながらなぞる過程での「気づき」の瞬間の評価検出として,NIRSの出力結果が使用できる可能性を示した.晴眼者の注意傾向については,前年度に実施した注視点計測装置を装着した推定に加え,複数の鑑賞者とガイドのそれぞれに備えた注視点計測装置の計測結果を組み合わせる解析を行った.とくに鑑賞者に相対するガイドが並列した立ち位置か対面した立ち位置かによって共同注視の頻度などに影響を及ぼすことから,解説エスコートにおける適切な身体配置への知見を得ることができた.また,共同注視が解消されるタイミングや身体配置の変化は,解説対象の展示物を次点へ変化させるキューともなりうる可能性が示された.解説エスコートにおける情報保障シナリオに関しては,視覚障害者の情報探索の迷い具合にあわせて予め用意された解説シナリオを分岐させていく方法を選択した.研究の展望としては,情報保障シナリオの分岐ポリシーが,視覚障害者に限らず,聴覚障害者や肢体障害者においても同様に展開できることが期待される.
十八世紀オーストリアにおける啓蒙的絶対主義の統治構造と政策理念に関する研究

当初の研究実施計画においては、本年度は十八世紀後半のオーストリア改革、とくにヨーゼフ2世の啓蒙主義的改革が挫折へとみちびかれるにいたった諸要因を、(1)社会経済的背景、(2)ハプスブルク朝オーストリア国家の多民族国家としての特殊性、(3)改革理念の問題、(4)ヨーゼフ2世の人間性の問題という四つの角度から具体的に分析、考察するという予定でいあったが、現実に研究を進める過程において、このような多面的な考察を年内に完結いさせることは文献資料の面から見ても不可能であることが判明した。そこで、本年度は上記の研究計画を中途で大幅に修正変更し、次の三点に焦点をしぼって研究を行った次第である。〈1〉マリア・テレジアからヨーゼフ2世へといたる十八世紀後半のいわゆるオーストリア改革の歴史的意義や改革に対する評価の問題に焦点を据え、1980年にウィーンで開催された二百周年記念の学際的シンポジウムの成果を紹介することを通じて綜合的な考察をおこなった。〈2〉あらたに「ハプスブルク全体国家におけるナショナリズムの形成」という小テーマを設定し、十八世紀後半から十九世紀初めにかけて漸次醸成されたオーストリア全体国家のナショナリズムの問題を、同時並行して成長しつつあった諸民族のナショナリズム形成という全く相反した傾向と対照させ乍ら考察を進めた。本年度の研究テーマから若干外れるが、ハプスブルク王朝の全体史に対する関心から、西ドイツの史家ゲオルク・シュタットミュラー(G.Stadtmiiller)の著"Geschichte der habsburgischen Macht"(『ハプスブルク朝史』)の翻訳を行った。以上の研究成果を年度内に発表できなかったのはきわめて不本意であるが、何とか明年度内にはまとめて公表する予定である。
マイクロマシニングによるサブ波長構造制御型効率可変回折光学素子の開発

格子周期が入射波長よりも短いサブ波長構造(Subwavelength grating:SWG)は構造に依存した複屈折・有効屈折率特性、入射波との強い結合による共鳴効果を示し、波長選択フィルタ、偏光子、反射防止膜への応用が報告されている。本研究ではマイクロマシニング技術を用いてサブ波長構造の周期を可変制御することにより回折効率の制御を実現するデバイスの開発を目的とする。本年度は、静電アクチュエータを用いてバネ状に形成されたSWGを伸縮させる構造の周期可変SWGを試作し、その光学特性を評価した。製作は次のように行った。まず、Silicon on Insulator(SOI)基板上に電子線描画装置を用いてパターニングを行い、反応性イオンエッチング及び高速原子線エッチングを用いてアクチュエータ及びSWG構造を形成する。最後に可動部下部のシリコン酸化膜層をフッ酸により除去して完成となる。静電アクチュエータは10μm程度の変位量とバネ状に形成されたSWGを引っ張るのに十分な力を発生させるために、コム型アクチュエータとした。製作した周期可変SWGの初期周期は、600nmとした。静電アクチュエータを駆動させることにより(印加電圧:160V)、SWGの周期が715nmへ可変した。デバイスを駆動させつつ、TE偏光入射時の分光反射率特性を計測した。格子周期が600nmから715nmへ変化することにより、波長650nm750nmの赤色の波長領域において反射率が減衰した。本年度は、格子幅2μmで基本周期4μmの微細周期構造を持つ、チューナブルグレーティングを作製した。グレーティング部の面積は124gm×106μmである。我々の知る限り、周期4μm以下のチューナブルグレーティングは報告例ががない。製作には、微細周期格子を製作可能な電子線描画装置(Electron Beam:EB)および誘導結合プラズマ方式反応性イオンエッチング(Inductively-Coupled Plasma Reactive Ion Etching : ICP-RIE)を用いた。また、SOI (Silicon On Insulator)ウェハを用いてデバイスを製作した。SOIウェハのデバイス層は単結晶シリコンであるため、内部応力が少なく犠牲層エッチング後、可動部およびグレーティング部をリリースした後でもその構造体が内部応力により反りにくいという利点がある。グレーティングの可動には熱アクチュエータによる方式と静電アクチュエータによる方式の2種類のチューナブルグレーティングを作製した。熱駆動型、静電駆動型それぞれについて動作実験を行いグレーティングの周期の変化を確認した。熱駆動型では、電圧10V付近から挙動が観察できるくらいの動作を示し、最大30V付近まで電圧を加えた。電圧印加量に比例する形でアクチュエータ部が熱膨張し、徐々に弧を描くようにグレーティングが可動する様子を確認した。静電駆動型は130Vの電圧印加により駆動することを確認した。波長632.8nmのHe-Neレーザ光を製作したチューナブルグレーティングに当てた状態で動作実験を行い、その回折光を観察するととにより、熱駆動型、静電駆動型それぞれ約0.37°、4.2°の1次回折光の回折角変化を確認し、理論値に近い値を示した。
矯正治療時に生じる疼痛の発生機序とその抑制

歯の移動に伴う痛み刺激により中枢においても様々なマーカーに経時的変化が生じていることが分かった。実験的歯の移動時の侵害刺激が三叉神経脊髄路核において、マイクログリアとアストロサイトを活性化することを見出した。さらに、この活性化が生じる部位が、Fos陽性神経細胞周囲に限局的に生じることも明らかにした。これらの最近の研究結果により、グリア細胞が歯の移動時の侵害刺激にも深く関与している可能性が示唆された。本研究の目的は、歯の移動時における様々な神経ペプチドの分布ならびに歯周組織の形成と吸収を3次元的に明らかし、さらに神経ペプチドの役割を明らかにすることで、神経系と硬組織の関連を示すことである。そのために、様々な神経ペプチドの分泌および産生を3次元的に解析し、硬組織の形成や吸収を示す遺伝子、タンパク、酵素などの様々なマーカーについても同じ組織において、3次元的に解析することにより、これらの局在や共存関係を明らかにする。さらに得られた所見から、神経ペプチドが骨の吸収や形成に果たす役割をin vitroの実験系において検討する。平成20年度は研究実施計画に従い様々な神軽ペプチドの分泌および産生、遺伝子、タンパク、酵素などの様々なマーカーについても同じ組織において3次元的に解析した。その結果、歯の移動に伴う痛み刺激により中枢においても様々なマーカーに経時的変化が生じていることが分かった。これらの結果より、歯の移動時に生じる痛みの原因となる反応が、"空間的にどの部位で生じているのか"、さらに"時間的にどの様に変遷するのか"が明らかになる。さらに、歯周組織における改造現象の作用機序や、改造現象に伴う炎症反応による歯根吸収の作用機序が明らかになる。矯正臨床に於いて"矯正治療中の痛み"と"矯正治療による歯根吸収"は矯正治療による副作用のうち最も注目を集めているものである。本研究により痛みや歯周組織の改造現象をコントロールする研究が大きく進展することが予想され、矯正歯科臨床において治療期間の短縮や痛みのコントロール、さらに歯根吸収の抑制が可能となり、臨床的に非常に意義が大きいと考える。そのために、神経ペプチドの分泌および産生を3次元的に解析することにより、これらの局在や共存関係を明らかにする。さらに得られた所見から、神経ペプチドが骨の吸収や形成に果たす役割をin vitroの実験系において検討する事を目的としている。平成21年度は研究実施計画に従い様々な神経ペプチドの分泌および産生、タンパクなどのマーカーについても解析した。特に痛みのマーカーと考えられるFosや近年、痛みの発生に直接関与すると考えられるようになってきたグリア細胞について分布を検証した結果、実験的歯の移動時の侵害刺激が三叉神経脊髄路核において、マイクログリアとアストロサイトを活性化することを見出した。さらに、この活性化が生じる部位が、Fos腸性神経細胞周囲に限局的に生じることも明らかにした(2009年日本矯正歯科学会にて報告)。これらの結果は、歯の移動時に生じる痛みの原因となる反応が、"空間的にどの部位で生じているのか"、さらに"時間的にどの様に変遷するのか"が明らかにするものである。本研究をさらに進展させる事により痛みや歯周組織の改造現象をコントロールする研究が大きく進展することが予想され、矯正歯科臨床において治療期間の短縮や痛みのコントロール、さらに歯根吸収の抑制が可能となると考える。
遺伝子発現解析による自発活動性を制御する脳機能の解明

目的:最近我々は自由回転ケージを用いた独自の方法で、実験動物(ラット)の自発活動量ならびに活動パターンに明らかな違いが生じる同系同姓のラットを見出してきた。今回、我々はこの独自のモデル動物から得られたメッセンジャーRNAからDNAマイクロアレイ(Gene Chip)を用いて遺伝子発現解析することで脳内の発現差異のある遺伝子を網羅的に調べると共に自発活動性を制御する遺伝子群を同定し、この脳機能のメカニズムを解明することを目的とした。方法:8週齢のウイスター系雄ラット(40匹)を自由回転ケージを用いて6週間飼育し、自発活動量およびパターンを自動計測モニターによって測定/解析を行った。飼育開始2週間後から6週間後の4週間での1日当たりの平均活動量を個体間で比較し高・中・低活動群に分け、脳組織から得られたメッセンジャーRNAからDNAチップ(Affymetrix社製)を用いて高活動群と低活動群で発現差異のある遺伝子を検出した。結果:全体の1日平均活動量は約3400mであり、分散分析の結果から平均値より2600m多い6000m/Day以上活動する個体を高活動群とし、1900m少ない1500m/Day以下の個体を低活動群とすることで統計学的に差のある高・中・低活動群に分けることができた。DNAマイクロアレイ(Gene Chip)を用いて高活動群と低活動群で発現差異のある遺伝子を検索した結果、高活動群で増加する28個の遺伝子と減少する14個の遺伝子が見いだされた。半定量的RT-PCR法を用いて発現差異を再検証し、検証できた遺伝子についてその発現調節領域のDNAシークエンスを行い塩基配列に多型が生じているか検討した。しかし今回の解析部では遺伝子多型は見られなかった。このことから今後RNA干渉法等をもちいてさらなる検討が必要であると考えられる。方法:8週齢のウイスター系雄ラット(40匹)を輪回し数(自発活動量)を経時的にカウントできる自由回転ケージを用いて6週間飼育し、自発活動量およびパターンを自動計測モニターによって測定/解析を行った。現在、この結果を追試すると共に差異のあった遺伝子についてノーザンブロット法または定量的RT-PCR法を用いて発現差異を再検証中である。同定された遺伝子のアノテーション解析等は当初研究計画予定通り、次年度に行う予定である。