hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Gタンパク質シグナルに応答するスイッチングゲノム編集技術

Gタンパク質シグナルに応答するスイッチングゲノム編集技術として、Cre/loxP組換えシステムを利用した「遺伝子が抜け落ちて代わりに別の遺伝子が発現する」系を確立した。これにより、Gタンパク質シグナルを検知して2つの遺伝子発現の「ON→OFF」と「OFF→ON」を同時に引き起こすことが可能となった。本技術を利用して、Gタンパク質共役型受容体(GPCR)の二量体形成シグナルに応答して2つの遺伝子発現を切替えることのできるシステムを開発し、酵母内在性Ste2受容体とヒト由来セロトニン受容体(HTR1A)のホモ二量体形成や、ヒト由来アドレナリン受容体(ADRB2)のヘテロ二量体形成の検出に成功した。Gタンパク質シグナルに応答するスイッチングゲノム編集技術として、Cre/loxP組換えシステムを利用して、「遺伝子が抜け落ちて代わりに別の遺伝子が発現する」系を確立した。具体的なレポーターとして、TDH3プロモーターの下流に、両端にloxP配列を付加した赤色蛍光タンパク質E2-Crimsonをコードする遺伝子を挿入し、さらに下流側に緑色蛍光タンパク質ZsGreenをコードする遺伝子を挿入することで、Creリコンビナーゼが作用した場合に、赤色蛍光が失われて代わりに緑色蛍光を発する酵母を作出した。さらに、lexAオペレーターの下流にCre遺伝子を挿入し、LexA-VP16人工転写因子の作用に応答してCreリコンビナーゼを発現するよう改変した。この酵母を用いて、Gタンパク質共役型受容体(GPCR)の二量体形成を検出できるか確認を行った。まず、酵母内在性のGPCRであるSte2もしくはコントロールタンパク質をユビキチン分割体(NubGおよびCub-LexA-VP16)を融合した形で発現させたところ、ユビキチン分割体にそれぞれSte2を融合した組み合わせのみ、赤色蛍光が消失して緑色蛍光が発生した。このことから、Ste2の二量体化に応答してLexA-VP16人工転写因子が切断されて核内に移行することでCreが発現し、loxP配列に挟まれたE2-Crimson遺伝子が脱落してZsGreen遺伝子の発現が誘導されたことが示唆された。さらに、ヒト由来セロトニン受容体(HTR1A)をSte2の代わりに用いたところ、同様にユビキチン分割体をHTR1Aにそれぞれ融合した組み合わせのみ、赤色蛍光が消失し緑色蛍光が発生した。これらのことから、GPCRの二量体化に応答してE2-Crimson遺伝子が抜け落ちて代わりにZsGreen遺伝子が発現するスイッチングゲノム編集技術の確立に成功した。Gタンパク質シグナルに応答するスイッチングゲノム編集技術として、Cre/loxP組換えシステムを利用することで「遺伝子が抜け落ちて代わりに別の遺伝子が発現する」系を確立した。これにより、Gタンパク質に由来するシグナルを検知して遺伝子発現の「ON→OFF」と「OFF→ON」を同時に引き起こすことが可能となった。具体的には、2種類の遺伝子をプロモーターの下流に並列に配置し、上流側に位置する1つ目の遺伝子の両端にloxP配列を付加することで、Creリコンビナーゼが作用した場合に、1つ目の遺伝子が欠落して代わりに2つ目の遺伝子が発現する酵母を作出した。さらに、人工転写因子の働きによりGタンパク質に由来するシグナルを検知してCre遺伝子を発現するように酵母を改変した。この酵母を用いることで、Gタンパク質共役型受容体(GPCR)が二量体を形成した場合にのみloxP配列の間で組換えが起こり、2種類の遺伝子の発現がそれぞれ「ON→OFF」と「OFF→ON」に切り替わるシステムを確立した。酵母内在性GPCRであるSte2を用いたところ、Ste2がホモ二量体を形成した場合のみシグナルを検出して2種類の遺伝子発現の切替えを引き起こした。また、酵母由来Ste2の代わりにヒト由来GPCRであるセロトニン受容体(HTR1A)を用いた場合でも同様に、HTR1Aのホモ二量体形成に応答して2種類の遺伝子発現を切替えることができた。さらに、ヒト由来アドレナリン受容体(ADRB2)を用いた場合、ADRB2同士のホモ二量体形成のみだけでなく、アンジオテンシン受容体(AGTR1)やソマトスタチン受容体(SSTR2)とのヘテロ二量体形成に応答して2種類の遺伝子発現を切替えることにも成功した。これらのことから、Gタンパク質シグナルに応答して遺伝子発現を切り替えることのできるスイッチングゲノム編集技術の確立に成功した。スイッチングゲノム編集技術としてCre/loxP組換えシステムを利用し、「遺伝子が抜け落ちて代わりに別の遺伝子が発現する」系の確立に成功した。具体的には、赤色蛍光タンパク質E2-Crimsonと緑色蛍光タンパク質ZsGreenを利用し、E2-Crimson遺伝子の両端にloxP配列を付加し、その下流側にZsGreen遺伝子配置することで、Creリコンビナーゼが発現した際に組換えが起こり、赤色蛍光が消失して代わりに緑色蛍光を発する酵母の作出に成功した。

またLexA-VP16人工転写因子およびlexAオペレーターを利用することで、タンパク質間相互作用に応答してCreリコンビナーゼを発現してゲノムスイッチングが起こるシステムの開発に成功した。このシステムを用いて、Ste2やHTR1AなどのGPCRの二量体形成に反応してE2-CrimsonとZsGreenの発現スイッチが起こることも確認し、GPCRニ量体化の検出に応用できることも示した。これらのことから、研究はおおむね順調に進展している。生物化学工学Creリコンビナーゼを利用したスイッチングゲノム編集システムをより効果的に行えるようにするため、Creの変異体などを利用した編集効率の効率を図るとともに、ZsGreenやE2-Crimson以外のレポーター遺伝子についても発現スイッチの応用を試みる。たとえば、本ゲノム編集技術のさらなる応用例として、シグナル伝達もしくは二量体形成に応答して自殺プログラムを実行する「スーサイド細胞」もしくは凝集能力を発現する「アグリゲーション細胞」を作出する。「アグリゲーション細胞」においては、過剰発現すると凝集性を示す遺伝子(FLO遺伝子など)を選定し、シグナルに応答して凝集性遺伝子が発現するようゲノム編集パターンをプログラムした細胞を設計する。設計した細胞をGPCR二量体形成などに応答してそれぞれ機能を発現するかどうかを評価する。直接経費の支出において、端数の金額が生じた(92円)。次年度の直接経費(物品費)として使用予定である。
台湾の先行事例に基づくハンセン病療養所の転用可能性に関する実証研究

(1)ハンセン病関連学会で沖縄愛楽園を訪問したことにより、沖縄が継続的に抱えている固有の歴史、とくに国による沖縄の「放置」や沖縄戦に備えた日本軍による隔離の徹底がハンセン病に対する差別と偏見を助長したという、沖縄におけるハンセン病問題の特殊性を理解することができた。また優生思想による強制堕胎問題の根底に通じる差別構造の問題や自治会構成員の高齢化による継続の難しさがあること、さらに沖縄戦の爪痕についても深く心に残った。米軍統治下の特殊な状況と現在の沖縄の基地問題は、いずれも政府が「外から持ち込んだ」ものであり、それが問題の「不可視化」に繋がっている点でハンセン病問題と構造が同じであることについて理解できた。そのような沖縄に固有の問題が深く理解できたことや、自治会や現地新聞社が発行する現地でしか入手できない貴重な資料を入手できたことも大きな収穫となった。(2)国立ハンセン病資料館が収蔵している台湾楽生院関連資料、雑誌・新聞や全国の療養所機関紙に収録されている療養所の将来構想に関する記事の比較検討を行い、必要箇所の文献複写を行った。また一般書店では入手困難な書籍や全療協(全国ハンセン病療養所入所者協議会)の扱う資料を入手することができた。関係者からの聴き取りにより、全国の療養所が抱える今後の資料館設置や運営に関する課題についても確認することができ、ハンセン病療養所の将来構想に関する有益な情報を収集できた。本人の体調不良および多忙により、海外出張を見送ったため。また眼疾患により、論文執筆に支障をきたしたため。1年間の延長申請が承認されたので、2019年度は台湾楽生院の最新状況を把握するために台湾を訪問し、世界遺産登録に向けた活動状況などを確認する予定。また全国各地に足を運び、現地で療養所の将来構想に関する聴き取り調査や資料収集を進めるため、療養所訪問をなるべく多く実施できるようつとめる。(1)国立ハンセン病資料館には全国各地の療養所機関紙が収蔵されているので、資料館に赴き、各療養所機関紙で扱われている将来構想関連記事すべてに目を通し、必要箇所を複写収集した。今後これらの資料を比較検討することによって、各療養所の将来構想に関する記事量の多寡や扱い方の差異を明らかにし、各療養所が考えている将来構想問題の所在についても明らかにできるものと考えている。(2)台湾楽生院の事例と比較検討していく予定の青森県松丘保養園について、その成立や歴史に関する文献資料収集を行った。また各療養所の将来構想計画に関わる資料収集を終え、その整理と分析に着手したところである。松丘保養園の地域的な特質を考えることによって、将来構想問題を考えていくうえでの地域的課題を明らかにしていきたいと考えている。(3)ハンセン病問題に関してさまざまな意味で象徴性をもつ多磨全生園の将来構想に関して若干の聴き取りを行った。それにより首都圏と地方における将来構想問題の比較につながるヒントを探りたいと考えている。研究代表者の両親の病気等により平成28年4月より平成28年9月まで介護休業を取得し、半年以上職場を離れて介護・看護に専念したため。職場復帰後は、研究に没頭する時間的・精神的余裕がなかったことに加え、本人の心身不調も重なり、当初の計画通りには研究が進捗していない。(1)ハンセン病関連学会に参加し、研究者および各療養所関係者との研究交流をもつことができた。とくに長期にわたりハンセン病問題に取り組んでこられた方々の考えを聴く機会に恵まれたことは今後の療養所の将来構想を考えるにあたり多大な収穫を得られた。またハンセン病問題にはさまざまな分野の人々が関わり、実践的な支援活動等が行われている点は、今後療養所の転用可能性を考えるにあたって大きな示唆が得られた。(2)こうした研究交流において入所者や支援者、研究者のみならず学生をはじめとする若者の関わり方を知ることができた点については、将来構想を考える上で大事な視点であると考えている。また台湾楽生院の関係者との交流をもてたことにより、以降の渡台調査研究の際に協力していただけることになった。(3)長島愛生園・邑久光明園・大島青松園の3園のフィールドワークを行ったことで、中国・四国地方におけるハンセン病療養所の現状および将来構想への取り組みやその課題について理解することができた。島という独特の地理条件にある療養所特有の課題があることは、今後療養所の「地域性」あるいは「普遍的課題」を考える上で大きな示唆が得られた。実際に現地に赴いたことで入手困難な各園の資料も入手することができ、地域特有の課題を比較していく視座を得ることができた。(4)また台湾における外国人介護労働者の受け入れに関する論稿を執筆することによって、人手不足の福祉分野における外国人労働者受け入れについて考察する機会をもつことができた。それにより療養所の転用や将来構想に関しても人材問題に関する視点をあらたにすることができた。研究代表者親族の病気入院とその後の死去にともなうさまざまな諸手続きに加えて本人の体調不良も重なり、当初計画していた夏以降の海外出張および国内出張をすべてとりやめたため。

また優生思想による強制堕胎問題の根底に通じる差別構造の問題や自治会構成員の高齢化による継続の難しさがあること、さらに沖縄戦の爪痕についても深く心に残った。米軍統治下の特殊な状況と現在の沖縄の基地問題は、いずれも政府が「外から持ち込んだ」ものであり、それが問題の「不可視化」に繋がっている点でハンセン病問題と構造が同じであることについて理解できた。そのような沖縄に固有の問題が深く理解できたことや、自治会や現地新聞社が発行する現地でしか入手できない貴重な資料を入手できたことも大きな収穫となった。(2)国立ハンセン病資料館が収蔵している台湾楽生院関連資料、雑誌・新聞や全国の療養所機関紙に収録されている療養所の将来構想に関する記事の比較検討を行い、必要箇所の文献複写を行った。また一般書店では入手困難な書籍や全療協(全国ハンセン病療養所入所者協議会)の扱う資料を入手することができた。関係者からの聴き取りにより、全国の療養所が抱える今後の資料館設置や運営に関する課題についても確認することができ、ハンセン病療養所の将来構想に関する有益な情報を収集できた。本人の体調不良および多忙により、海外出張を見送ったため。また眼疾患により、論文執筆に支障をきたしたため。研究のスタートが遅れているので、平成29年度は可能な限り各地の療養所に出かけて将来構想問題については、なるべく現地での聴き取りや資料収集に努めたい。とくに台湾楽生院については世界遺産登録に向けての活動状況を直接確認し、現地研究者との意見交換を行いたい。前年度から研究の遅れが生じているため、平成30年度はなるべく現地での聴き取りや資料収集に努めたい。とくに平成29年度に実施できなかった台湾への聴き取り調査に出かけ、現地で世界遺産登録へ向けた活動状況の確認や意見交換を実施する予定。また国内療養所における聴き取り調査や資料収集も行う予定。1年間の延長申請が承認されたので、2019年度は台湾楽生院の最新状況を把握するために台湾を訪問し、世界遺産登録に向けた活動状況などを確認する予定。また全国各地に足を運び、現地で療養所の将来構想に関する聴き取り調査や資料収集を進めるため、療養所訪問をなるべく多く実施できるようつとめる。介護休業による休職期間が生じ、研究の進捗に遅れがでたため。(理由)親族の病気・死去および本人の体調不良にともない、研究の進捗に遅れが出たため。(使用計画)平成30年度は台湾楽生院をはじめとして、国内療養所もなるべく数多く訪問して現地調査を行いたいと考えている。そのための旅費および現地でしか入手できない資料の収集に係る経費、またその資料整理のための経費として使いたいと考えている。(理由):体調不良により、海外出張をとりやめたため。(使用計画):平成31年度は台湾楽生院をはじめ、国内外の療養所を複数訪問し、現地調査を行う計画をたてている。そのための旅費や資料収集の経費として、また収集した資料を整理するための経費として使用する予定。平成29年度は台湾楽生院をはじめ国内療養所もなるべく複数訪問し、現地調査を行いたいと考えている。そのための旅費として、また現地でしか入手できない資料の収集に係る経費やフィールドワークで収集した資料を整理するための経費として使いたいと考えている。
ダイレクトリプログラミング法による脳下垂体細胞の作製

ダイレクトリプログラミングによる脳下垂体細胞の作製を成功に導くことを目標として、その前段階としてマウス不死化細胞を用いた培養条件の検討を行いそのデーターを論文化した(Kokubu Y, et. al BBRC 2015)。具体的には、マウス脳下垂体細胞をTERT,E6,E7遺伝子を用いて不死化し、その細胞を用いて培地や成長因子、培養方法及びコーティング法の検討を行った。その結果ホルモンの一つであるTshbを主に産生する不死化細胞を得ることができ、DMEM/F12培地及びEGF・FGFを添加し、浮遊培養することによってある程度効率よく不死化細胞を培養できることが明らかとなった。また、皮下や腎被膜下への移植によりホルモンの発現量を上昇させることができることも明らかとした。ダイレクトリプログラミング法の検討においては、転写因子ライブラリーを用いたスクリーニングを実施し、脳下垂体前葉のマーカーを上昇させる4つの転写因子を同定した。より効率良いリプログラミングの為、当初細胞材料として用いていた間葉系幹細胞株KUM9をPA6細胞に変更し検討を行った。その結果PA6においてKUM9に比べより安定した結果を得ることができた。しかし、ホルモンやマーカー因子の更なる発現上昇を確認することはできなかった。その原因としては、培養条件が適していないこと、若しくは追加の転写因子が必要であることが考えられる。今後は、本研究において確立した脳下垂体前葉細胞の培養条件を用いて、ダイレクトリプログラミングの更なる条件検討を行い、ホルモンやマーカーとなる転写因子の発現を更に上昇させる条件を確立する事が必要であると考えられる。また、転写因子ライブラリーを用いた更なるスクリーニングを行うことによって、間葉系幹細胞をより強力に脳下垂体前葉細胞へと分化誘導させる効果的な転写因子を同定できる可能性もあると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は1年目の目標として、間葉系幹細胞に転写因子ライブラリーを導入して脳下垂体前葉細胞を作製し、その際に必要となる転写因子を同定することを挙げていたが、目標通り、脳下垂体前葉のマーカー遺伝子を上昇させる4つの転写因子の同定に成功した。この4因子が何らかの形でマーカーであるPit1及びLhx3の発現上昇に係っていることが示唆されるが、現在の段階では最終分化産物であるホルモンの検出にはまだ至っておらず、今後のさらなる検討が必要である。そこで次のステップとして、別の転写因子の組み合わせを用いて前駆細胞をあらかじめ作製し、そこにさらに今回同定した4因子を導入する方法、及びES細胞から前駆細胞を作製し、そこに4因子を導入する方法を検討しており、それにより作製された細胞が最終分化し、ホルモン放出が確認できることを期待している。また、ダイレクトリプログラミングの条件検討としてその他サブテーマを実施している。これは、脳下垂体の研究が他分野よりあまり進展しておらず、市販の脳下垂体用培地や標準的培養方法が未確立なことに注目し、ダイレクトリプログラミングを成功に導くことを目的とし、これらの条件検討を行うというものである。その一環として、初代マウス脳下垂体細胞を不死化し、培地と成長因子、培養方法の検討を行った。その結果、TSHbを主に産生する不死化細胞の作製に成功し、DMEM/F12培地とbFGF、EGFの組み合わせ、及び浮遊培養系を用いることが脳下垂体前葉細胞の培養条件として現在のところ最も適しているという結論を得た。また、この細胞を腎被膜下及び皮下に移植することによって、TSHbの発現をさらに上昇させられることも明らかとなり、今後、これらの結果をダイレクトリプログラミング法に応用する予定である。この不死化細胞を用いた実験結果は現在論文投稿の準備中である。

また、転写因子ライブラリーを用いた更なるスクリーニングを行うことによって、間葉系幹細胞をより強力に脳下垂体前葉細胞へと分化誘導させる効果的な転写因子を同定できる可能性もあると考えられる。私は1年目の目標として、間葉系幹細胞に転写因子ライブラリーを導入して脳下垂体前葉細胞を作製し、その際に必要となる転写因子を同定することを挙げていたが、目標通り、脳下垂体前葉のマーカー遺伝子を上昇させる4つの転写因子の同定に成功したことから、目標通りの順調な進展があったといえる。この4因子は何らかの形でマーカーであるPit1及びLhx3の発現上昇に係っていることが示唆されるが、現在の段階では最終分化産物であるホルモンの検出にはまだ至っておらず、今後のさらなる検討が必要である。27年度が最終年度であるため、記入しない。作製した細胞をホルモンが検出可能な最終分化した細胞にするための試みとして、別の転写因子の組み合わせ(Progenitor factor)を用いて脳下垂体の前駆細胞を作製し、そこにさらに今回同定した4因子を導入する実験を予定している。また、サブテーマとして実施しているES細胞を用いた成長因子による脳下垂体細胞分化誘導系の構築実験により、脳下垂体前葉の細胞を効率よく誘導できる成長因子の組み合わせを明らかにし、その結果をダイレクトリプログラミングに応用する為の検討も併せて実施予定である。このような検討によって、qPCR及び免疫染色法によって共ににホルモンのmRNA,タンパク質の発現が明らかに検出された場合には、次のステップとしてこの細胞を下垂体欠損マウスの腎被膜下もしくは皮下に移植し、さらなる効率の向上や血中ホルモン濃度の上昇効果について検討する予定である。
肥大型心筋症におけるβ心筋ミオシン重鎖及びトロポニンT遺伝子の変異に関する研究

家族性肥大型心筋症の遺伝子解析を目的に7家系(AG)の家族性肥大型心筋症患者25例とその家族12例のβ心筋ミオシン重鎖遺伝子エクソン323および心筋トロポニンT遺伝子エクソン116の領域をRT-PCR法にて増幅し、ミスセンス変異の検討を行った。その結果、3世代に渡る1家系(D家系)5例のうち肥大型心筋症発症4例全員にβ心筋ミオシン重鎖遺伝子エクソン20の部分にアミノ酸置換(Gly741→Try)を確認した。さらにC家系では肥大型心筋症を発症している兄弟2例とその母親のβ心筋ミオシン重鎖遺伝子エクソン3にアミノ酸置換のない変異(Thr63→Try)を認めた。この2種類の変異については本邦にのみ報告されているものであった。またさらに、D家系については子供とその父親の心筋トロポニンT遺伝子エクソン14にアミノ酸置換(Lys256→Arg)を認めた。これまでにβ心筋ミオシン重鎖遺伝子と心筋トロポニンT遺伝子にアミノ酸置換が同じ家系に確認された報告はない。これらの結果より家族性肥大型心筋症におけるβ心筋ミオシン重鎖遺伝子のミスセンス変異は人種間の差異が存在し、複数の心筋サルコメア構成収縮蛋白(ミオシン重鎖、トロポニンT)の遺伝子異常が家族性肥大型心筋症の一因であることが示唆された。今後、これら家族性肥大型心筋症では、β心筋ミオシン重鎖遺伝子、トロポニンT遺伝子の解析だけでなく、複数の心筋サルコメア構成収縮蛋白遺伝子やエネルギー代謝を司るミトコンドリア遺伝子などのミスセンス変異を比較しその相関関係を検索することが、発症のメカニズムの解明、早期発見に有用であると考える。この研究の一部成果はAmerican Heart Association(ポスター発表)、日本人類遺伝学会(口述発表)、日本小児循環器学会(口述)、日本循環器学会学術集会(口述)で報告した。
骨格系の制御プログラムと疾患

骨格系の形態や昨日が維持されることは,生命活動を維持する上で必須の要件である.この骨格系の代謝過程は主に破骨細胞,骨芽細胞,軟骨細胞により遂行されているが,その機能はホルモンやサイトカイン,各細胞の内在的なプログラムおよび細胞間の相互作用により綿密に制御されている.この複雑なプログラムおよびその異常による疾患の病態を解明し,さらに治療法の確立をめざすことは,近年の高齢化社会における骨疾患の重要性を背景に,今強く要請されている.本研究では,このような骨格系の制御プログラムとその疾患における意義の解明のため,本邦における代表的な骨代謝研究者の間に緊密な協力体制を整え,有機的な連携の構築を進めてきた.そのためにまず企画調査研究班会議を開催し,骨格系の制御基本過程である骨新生,骨形成-骨吸収,骨再生やそれらを司る各細胞の機能とその連関,およびそれらの異常に基づく骨系統疾患,退行期骨粗鬆症などに対する各研究者の理解を深めるとともに,その根幹にある機能分子の作用・制御機構およびその治療への応用に至るまで,十分な討議を重ねた.また,このような成果を広く一般に公開する目的でシンポジウムを開催した.東京大学で行われたこの公開シンポジウムでは,国内の一般臨床医および研究者の骨代謝に対する深い関心を反映して,大学内外から約120名という多数の参加者を集める盛況となり,活発な討議が行われた.このようにして築きあげられた機能的な研究協力体制を基礎にこの1年間の成果の集大成として,そのさらなる発展へ向けて平成12年度の科学研究費補助金特定領域研究(B)への申請を行った.骨格系の形態や昨日が維持されることは,生命活動を維持する上で必須の要件である.この骨格系の代謝過程は主に破骨細胞,骨芽細胞,軟骨細胞により遂行されているが,その機能はホルモンやサイトカイン,各細胞の内在的なプログラムおよび細胞間の相互作用により綿密に制御されている.この複雑なプログラムおよびその異常による疾患の病態を解明し,さらに治療法の確立をめざすことは,近年の高齢化社会における骨疾患の重要性を背景に,今強く要請されている.本研究では,このような骨格系の制御プログラムとその疾患における意義の解明のため,本邦における代表的な骨代謝研究者の間に緊密な協力体制を整え,有機的な連携の構築を進めてきた.そのためにまず企画調査研究班会議を開催し,骨格系の制御基本過程である骨新生,骨形成-骨吸収,骨再生やそれらを司る各細胞の機能とその連関,およびそれらの異常に基づく骨系統疾患,退行期骨粗鬆症などに対する各研究者の理解を深めるとともに,その根幹にある機能分子の作用・制御機構およびその治療への応用に至るまで,十分な討議を重ねた.また,このような成果を広く一般に公開する目的でシンポジウムを開催した.東京大学で行われたこの公開シンポジウムでは,国内の一般臨床医および研究者の骨代謝に対する深い関心を反映して,大学内外から約120名という多数の参加者を集める盛況となり,活発な討議が行われた.このようにして築きあげられた機能的な研究協力体制を基礎にこの1年間の成果の集大成として,そのさらなる発展へ向けて平成12年度の科学研究費補助金特定領域研究(B)への申請を行った.
低分子化合物を用いた糖尿病によるスパインの形態変性におけるカルパインの役割の解明

糖尿病による慢性的な高血糖は、海馬の長期増強現象の減少や認知機能の低下を引き起こすことが知られている。本研究では、高血糖が誘発する認知機能障害のメカニズムを明らかにするため、streptozotocin誘発1型糖尿病モデルマウスの海馬および高グルコース条件で培養したヒト神経芽細胞腫SH-SY5Y細胞を用い、スパインの構成タンパク質の1つであるpost-synaptic density 95 (PSD-95)の発現変化についての検討を行った。その結果、extracellular-regulated kinase (ERK)のリン酸化レベルの低下が、in vivoおよびin vitroレベルでの高血糖状態の持続化による有害作用において重要な役割を演じていることが示唆された。本研究は、糖尿病による慢性的な高血糖が誘発する海馬機能低下のメカニズムを、海馬神経細胞のスパインの構造変化に着目して明らかにすることを目的とする。本年度はstreptozotocin(STZ)誘発糖尿病モデルマウスを用いて、スパインの構成タンパク質の変化について解析したところ、シナプス後部のマーカータンパク質の1つであるpost-synaptic density 95(PSD-95)の発現が、時間依存的に低下する傾向が認められた。そこで、PSD-95の発現調節に関与する分子の変化について解析を行ったところ、mitogen-activated proteinkinase(MAPK)の1つであるextracellular-regulated kinase(ERK)のリン酸化レベルがコントロールマウスと比べ、STZ投与マウスでは顕著に低下した。また、高グルコース条件で培養したSH-SY5Y細胞においても、ERKのリン酸化レベルやPSD-95の発現レベルは時間依存的に低下した。以上の結果より、糖尿病により誘発される海馬神経障害では、高グルコース状態の持続化によるリン酸化ERKやPSD-95の発現低下が重要な役割を演じていることが示唆された。また、本年度は、これまでにcalpainの活性抑制作用を持つことが報告されているS-allyl-L-cysteine(SAC)を基本骨格として、新たに20種類の誘導体を合成した。さらに、初代培養海馬神経細胞を用いて、これらの誘導体の持つ神経細胞保護効果について検討したところ、修飾基を組み合わせることで、SACよりも強力な神経細胞死抑制作用を持つ誘導体の合成が可能であることが明らかとなった。本研究は、糖尿病による慢性的な高血糖が誘発する海馬機能低下のメカニズムを海馬神経細胞のスパインの構造変化に着目して明らかにすることを目的とする。昨年度のSTZ誘発糖尿病モデルマウス及びSH-SY5Yを用いた実験から、慢性的な高血糖により細胞内のERKの活性化が選択的に抑制されることを見出している。そこで、本年度はSH-SY5Y細胞を用いて、高グルコース条件下においてもERKの活性化作用を持つ化合物のスクリーニングを行ったところ、17β-estradiol(E2)にERKの活性化レベルの低下を抑制する効果が認められた。次に、このE2によるERKの活性化がスパインの変性に及ぼす影響について検討を行った。その結果、高グルコース処置したSH-SY5Y細胞で認められるPSD-95(スパインの構成タンパク質の1つ)の発現減少は、E2の併用により顕著に抑制された。一方、インスリンやアルツハイマー型痴呆症の治療薬であるDonepezilには、ERKの活性化作用やPSD-95の発現低下抑制作用は認められなかった。また、カルパイン阻害薬であるCalpeptinや我々の研究グループでカルパインの活性化抑制作用を持つことを報告しているS-allyl-L-cysteine(SAC)にも、高グルコース処置によるPSD-95の発現低下を抑制する作用は認められなかった。以上の結果より、糖尿病で認められる中枢神経機能障害には、高グルコース(高血糖)状態の持続化によるERKの活性化レベルの低下が誘発するスパインの変性が重要な役割を演じていることが示唆された。
スケールシームレス仮想化内視鏡システムとその画像処理技術基盤の構築

本研究の目的は,マクロなスケールからミクロなスケールまでをシームレスに描出可能な仮想化内視鏡システムの実現とそれを支える次世代医用画像処理ソフトウェア技術基盤を整備である.(1)組織画像の生成法の開発19年度に引き続き、組織画像の生成法について組織的に検討を行った。(2)スケールシームレス画像の効率的な計算機上での表現法・蓄積法の高速化19年度に行った計算機上でのデータ表現法・蓄積法の研究結果を活かし、スケールシームレスな観察をリアルタイムに行うための高速化技術について検討した。特にマルチスケール画像を連続表示する技術を開発した。(3)スケールシームレス画像の効率的描画法の検討手術シミュレーションにおいては、臓器の形状といったマクロのレベルから、病理組織といった微細構造まで、それらをシームレスかつ高速に表示できることが重要となる。そこで、このスケールシームレス画像を効率的に描画する手法を組織的に検討した。特にスケールシームレス画像表示で必要となるマルチボリューム画像表示法について検討した。(4)スケールシームレス画像処理手法の実現前年度の検討結果に基づきスケールシームレス画像処理手法を検討した。特に、時間軸も考慮したマルチスケールg像処理について考慮した画像処理方法を検討した。(5)スケールシームレス画像の効率的操作法の検討手術シミュレーションにおいては、計算機上に蓄積されている画像を直接「さわる」手法の開発も必須である。さらに、この「さわる」という操作を複数のスケールでシームレスに行うための技術について多角的に検討を行った。本研究では、マクロなスケールからミクロなスケールまでをシームレスに描出可能な仮想化内視鏡システムの実現とそれを支える次世代医用画像処理ソフトウェア技術基盤の整備を目的として、以下の課題について検討した。(1)微細粘膜構造・組織画像の生成法の検討現在,広く臨床の場で用いられている3次元CT像,3次元MR像は,その解像度がおおよそ0.5mm程度であり,微細粘膜構造・組織を描出するには不十分である.そこで,顕微鏡CTと呼ばれる超高解像度のCT装置により撮影される画像,実際の顕微鏡によって撮影される微細粘膜構造・組織画像を統合することで,微細粘膜構造・組織画像を生成する手法を検討した.(2)スケールシームレス画像の効率的な計算機上での表現法・蓄積法の検討本プロジェクトでは,臓器のマクロなレベルでの形状情報から微細粘膜構造・組織情報という約1000倍程度解像度が異なる情報を取り扱わなければならない.このような画像情報(ここではスケールシームレス画像と呼ぶ)は非常に膨大な量となる.そのため,それらを計算機上に効率的に表現し,蓄積する方法を検討した.(3)微細粘膜構造・組織描画法の検討これまでに開発されてきた3次元医用画像可視化手法は,臓器の形状を対象としたものがほとんどであり,微細粘膜構造・組織を対象としたものは存在しない.特に粘膜の持つ質感をコンピュータグラフィックによって再現する研究はいまのところ行われていない.そこで,微細粘膜構造・組織の質感を保ちながら効果的に表示する手法の検討を行った.(4)スケールシームレス画像処理手法の検討スケールシームレス画像を処理する方法を検討した.従来の多重スケール画像処理とは異なり,個々の解像度レベルでイメージング方法が異なるため,それも考慮した画像処理手法を検討した.本研究の目的は,マクロなスケールからミクロなスケールまでをシームレスに描出可能な仮想化内視鏡システムの実現とそれを支える次世代医用画像処理ソフトウェア技術基盤を整備である.(1)組織画像の生成法の開発19年度に引き続き、組織画像の生成法について組織的に検討を行った。
高周波沿面放電を用いた簡便なオゾン水スプレー装置の開発

水道水を入れた可搬性に富むハンディータイプのスプレーボトルから直接オゾン水を噴霧する方法としては電解式による報告があるが、放電式による方法は存在しなかった。それを高周波沿面放電を用いた新しい方法により、電解式と同程度の溶存オゾン濃度のオゾン水を生成および噴霧する装置の試作を完成させることができた。また、それらについての実用新案を出願した。その実現には、スプレーボトルの素材と周波数および電圧についての最適な条件を見出す必要があった。そのため周波数および電圧をそれぞれ可変可能な高周波高電圧電源を必要とした。周波数固定、電圧可変の高周波高電圧電源は当予算で購入可能であったが、周波数可変の電源は購入不可能であった。そこで、連続的ではないが、5kHz、10kHz、15kHz、20kHzと段階的に周波数を可変でき、電圧は連続的に可変可能な高周波高電圧電源を製作した。その結果、市販のスプレーボトルを用いて0.52.1ppm程度のオゾン水を250ml程度生成することができた。10kHzおよび15kHzについては比較的短時間でピーク値2.1ppmに達し、その後低下する。一方、20kHzおよび5kHzについては、前者に比べ長い時間1.51.8ppmの濃度のオゾン水が得られる特徴がある。これらは放電に伴う水温の上昇と関係している。本年度の研究目的とする試作装置については、短時間で最高濃度を得ることが可能な周波数15kHZ、運転時間4分または周波数10kHz、5分が最も適した条件といえる。ただし、冬季の水温においてのことである。これらの周波数について、家庭用電源AC100V対応および充電式電池12V対応のどこでも持ち運び可能な可搬性に富む簡便なオゾン水スプレー装置の試作を完成させた。この試作装置についての冬季の実験結果として、2ppmのオゾン水を安定的に生成できるとともにスプレーボトルから噴霧後においても1ppmのオゾン濃度を得ることができた。このことはインフルエンザウイルス等への殺菌効果ならびに手指消毒への効果が期待できる。さらに寒天培地による検証において殺菌の効果を確認することができた。また、脱臭効果も期待できることが分かった。新型インフルエンザの大流行が懸念さえる昨今、だれもが身近にできる最大の予防策は手指消毒である。これに活用できるとともに多目的な用途を持ち、原料は安価な水道水であることを特徴とするオゾン水スプレー装置である。学校や家庭だけでなくあらゆる場所での用途が期待できる。
プラズマプロセシングによる高性能材料合成に関する研究

プラズマによって革新的な特性と機能をもった新素材を合成し、高性能材料と結びつけるには、プラズマ反応機構とプロセシングを統一的に理解しプラズマ材料表面との相互作用を明らかにすることが不可欠である。本研究は、このような現状を踏まえ広く各専門分野で活躍している第一線の研究者30名に呼びかけて組織化した。9月19日第1回全体会議を学士会館において、また第2回全体会議を1月23日東京大学工学部金属工学科会議室において、それぞれほぼ全員の参加を得て開催した。これらの会議で、プラズマ反応による新材料合成に関しそれぞれメンバーの最新の研究内容を発表し合うと共に、諸外国における研究動向について意見と情報の交換を行なった。また数回にわたり、各班長を中心とするメンバーで幹事会を開催し議論を深め、本研究の推進について議論した。これらの議論をもとに今後の研究の方向を探った。合成研究における飛躍的発展の為には、(1)プラズマの発生と診断(2)気相反応の解析と制御(3)表面反応の解析と制御(4)物質・エネルギーの動的解析と制御といった基礎研究を一層集中的に研究し、プラズマ分子工学の体系化をすることが不可欠であるという結論が得られた。企画調査に関する以上の成果を踏まえ、昭和62年度は「プラズマ反応の解析と構造制御に関する分子工学的研究」に関し重点領域研究の申請を行ない、その具体的成果を問うことを決定した。このような全国のプラズマ研究者を網羅した組織化と総合的な研究態勢を体系化する試みは初めてであり、これらの成果によって我が国におけるプラズマ化学の反応論と合成研究の飛躍のための礎となろう。
アジアモンスーン地域の都市化が進む農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発

本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指した.流域モデル構築にはGIS技術を利用し,DEMや土地利用,河川網,点源などの詳細な流域情報を統合することで分布型モデルを開発した.また,定量化が容易でない排出負荷や閉鎖性水域の水質動態のサブモデルには,適宜,人工知能技術や時間-周波数解析手法を導入し予測精度を向上させた.モデルの構築に当たっては,九州最大の河川流域で,流域内に多様な土地利用が拡がる筑後川流域と,福岡市西方に位置し,混住化が進行している農業流域である瑞梅寺川流域という,流域規模・特徴の大きく異なる二つの流域を精査流域と位置付け,個々の素過程の定量化やサブモデルの検討,全体モデルへのネットワーク結合方法の詳細を検討した.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指す.全体モデル構築にはGIS技術を利用し,また,定量化が容易でない排出負荷や閉鎖性水域の水質動態のサブモデルには,適宜,人工知能技術や時間-周波数解析手法を導入し予測精度を向上させる.流域水環境統合管理モデルの構築に当たっては,都市化・混住化が進行する農業流域で九州地方最大の流域面積を持つ筑後川流域を精査流域と位置付け,個々の素過程の定量化やサブモデルの検討,全体モデルへのネットワーク結合方法の詳細を検討する.一方,福岡市西方に位置し,混住化が進行している農業流域である瑞梅寺川流域と,ベトナム・ハノイ市近郊のコミューン流域を検証流域と位置付け,筑後川流域モデルを適用検証するとともに,流域特性や気候特性の違いをモデルに反映させ,開発モデルの汎用性を高める.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指した.流域モデル構築にはGIS技術を利用し,DEMや土地利用,河川網,点源などの詳細な流域情報を統合することで分布型モデルを開発した.また,定量化が容易でない排出負荷や閉鎖性水域の水質動態のサブモデルには,適宜,人工知能技術や時間-周波数解析手法を導入し予測精度を向上させた.モデルの構築に当たっては,九州最大の河川流域で,流域内に多様な土地利用が拡がる筑後川流域と,福岡市西方に位置し,混住化が進行している農業流域である瑞梅寺川流域という,流域規模・特徴の大きく異なる二つの流域を精査流域と位置付け,個々の素過程の定量化やサブモデルの検討,全体モデルへのネットワーク結合方法の詳細を検討した.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指している.平成19年度は排出負荷や閉鎖性水域の水質動態の実態把握に努めるとともに,そのサブモデルの構築を進めた.まず,国内では,福岡市西方の瑞梅寺川流域内の複数の富栄養貯水池を対象に、動植物プランクトンの季節的消長と水域内部の窒素・リンの動態特性の観点から水環境評価を行い,水域に応じた水質改善対策シナリオの策定に係わる水環境工学的知見を得た.また,フミンにより寡少な水中光環境下にある貯水池を対象とした水環境動態解析モデルを構築し,水質の動態特性を明らかにするとともに,水質改善策としての透明度向上の有効性を評価した.次に,いずれも混住化が進む都市近郊流域である福岡市西方の瑞梅寺川流域と福岡市東方の多々良川流域を対象に,流域水環境統合管理モデルのプロトタイプを開発した.モデル開発に当たり,流域内の細密地理情報を効果的に取得可能なようにGIS(Geographical Information System)を援用した.同モデルの試験運用の結果,洪水イベントに伴う流域内の水や負荷物質(リン・窒素)の動態を時空間的に高解像度で予測可能なことが明らかとなった.また,海外では,ハノイ近郊流域にあるいくつかの農村で,農業における作付け,化学肥料施肥量および地下水の水質に関する調査・解析を行った.地下水のアンモニウム態窒素濃度は各農村で飲用水の水質基準を超え,その濃度には化学肥料施肥量が関わっていること,硝酸態窒素濃度の値は低くかつ農村間で違いがなく,本流域では硝化が起こりにくいこと,アンモニウム態窒素濃度はここ数年モニタリングしてきたその濃度と大差がなく,最近高い濃度を維持していることを明らかにした.さらに,流域水環境に影響を及ぼすと考えられる水田水温の日変化についてモデル化した.対象地域はハノイ農業大学の実験圃場とし,気温,日照時間,湿度およびイネの葉面積指数を入力データとし,水田水温モデルにより,イネの成長に伴う水田水温の低下を再現可能であることが示唆された.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指している.平成20年度は排出負荷や閉鎖性水域の水質動態の実態把握に努めるとともに,そのサブモデルの構築を進めた.まず,国内では,福岡市西方の瑞梅寺川流域内の複数の富栄養貯水池を対象に,動植物プランクトンの季節的消長と水域内部の窒素・リンの動態特性の観点から水環境評価を行い,水域に応じた水質改善対策シナリオの策定に係わる水環境工学的知見を得た.

また,フミンにより寡少な水中光環境下にある貯水池を対象とした水環境動態解析モデルを構築し,水質の動態特性を明らかにするとともに,水質改善策としての透明度向上の有効性を評価した,次に,中下流域で混住化が進む流域である筑後川流域を対象に,流域水環境統合管理モデルのプロトタイプを開発した.モデル開発に当たり,流域内の細密地理情報を効果的に取得可能なようにGIS(Geographical Information System)を援用した.同モデルの試験運用の結果,洪水イベントに伴う流域内の水や負荷物質(リン・窒素)の動態を時空間的に高解像度で予測可能なことが明らかとなった.また,海外では,ハノイ近郊流域にあるいくつかの農村で,農業における作付け,化学肥料施肥量および地下水の水質に関する調査・解析を行った.地下水のアンモニウム態窒素濃度は各農村で飲用水の水質基準を超え,その濃度には化学肥料施肥量が関わっていること,硝酸態窒素濃度の値は低くかつ農村間で違いがなく,本流域では硝化が起こりにくいこと,アンモニウム態窒素濃度はここ数年モニタリングしてきたその濃度と大差がなく,最近高い濃度を維持していることを明らかにした.さらに,流域水環境に影響を及ぼすと考えられる水田水温の日変化についてモデル化した,対象地域はハノイ農業大学の実験圃場とし,気温,日照時間,湿度およびイネの葉面積指数を入力データとし,水田水温モデルにより,イネの成長に伴う水田水温の低下を再現可能であることが示唆された.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指している.平成21年度は排出負荷や閉鎖性水域の水質動態の実態把握に努めるとともにそのサブモデルの構築し,さらに得られたサブモデルを結合させ,流域水環境統合管理モデルのプロトタイプを構築・改良した.まず,国内では,福岡市西方の瑞梅寺川流域内の複数の富栄養貯水池を対象に,動植物プランクトンの季節的消長と水域内部の窒素・リンの動態特性の観点から水環境評価を行い,水域に応じた水質改善対策シナリオの策定に係わる水環境工学的知見を得た.また,寡少な水中光環境下にある貯水池を対象とした水環境動態解析モデルを構築し,水質の動態特性を明らかにした.次に,中下流域で混住化が進む流域である筑後川流域を対象に,流域水環境統合管理モデルのプロトタイプを開発改良し,その予測精度の向上に努めた.モデル開発に当たり,流域内の細密地理情報を効果的に取得可能なようにGIS(Geographical Information System)を援用した.同モデルの適用の結果,洪水イベントに伴う流域内の水や負荷物質(リン・窒素)の動態を時空間的に高解像度,高精度で予測可能なことが明らかとなった.さらに開発した筑後川モデルをベースに,福岡市西方の瑞梅寺川流域においても流域水環境統合管理モデルを開発した.また,海外では,ハノイ近郊紅河デルタにおける流域において,流域水環境統合管理モデルに必要となる流域情報の収集を進め,国内(筑後川流域,瑞梅寺川流域)で開発したモデルの適用を進めるとともに,低平地における負荷流出の特徴を表現するための改良を行った.本研究では,窒素・リンを対象に,都市化・混住化が進むアジアモンスーン地域の農業流域における流域水環境統合管理モデルの開発を目指した.
コミンテルン・パンアメリカン・エイジェンシーの基礎的研究

本研究は,コミンテルン・パンアメリカン・エイジェンシーの総合的研究を将来にわたってめざし,期間内にそのための基礎的研究を行った。具体的には、以下の2点である。1.最初に,同エイジェンシーの全貌を掴むため,1921年4月初めメキシコに拠点をおいたエイジェンシーの議長片山潜を中心にモスクワのコミンテルン本部へ密送した報告書,および南北アメリカの同志たちに送付した声明や書簡など基本史料35点を精選し,編集のうえ,本報告書の第II部の史料篇に105頁にわたっておさめた。2.次に,それら史料および関連文献のチェックにより,同エイジェンシーの活動実態の解明に着手し,当初の計画では,コミンテルン本部による解散決定の経緯とその背景を明らかにすることまでを果たすことにしていたのだが,さらに研究を進めることができた。すなわち,史料および関連文献を包括的にほぼ渉猟でき,それらをほぼ分析し終え,同エイジェンシーの活動全体を,カナダおよび南米関係を除いて,概括的に捉えることができたので,(すでに考察済みの片山および在ニューヨークの在米日本人社会主義団メンバーを通じての日本との関係を除いて)それらの研究成果を,第I部の研究篇に85頁にわたっておさめた(ただし,資金の分析およびそれを通じての活動把握は込み入っているため,後日の機会に委ねる)。その際,章節ごとにおおよそ編年体で各史料の分析に即した叙述のスタイルを採用してある。本報告がもっぱら第一次史料の渉猟・分析にもとつく基礎的研究である所以である。1.ワシントンD.C.のアメリカ国立公文書館にあるアメリカ軍情報部および連邦捜査局関係の厖大なファイル、すなわちRG165(Correspondence of the Military Intelligence Division of the War Department General Staff,1917-1941)、R65(Records of the Federal Bureau of Investigation,1908-1922)などを調査し、コミンテルン、パンアメリカン・エイジェンシーの活動に関する報告書類を探し出し、1,000枚におよぶコピーを持ち帰った。そのうち約半分ほど分析し終え、根本史料の編集作業の進捗とともに、エイジェンシーの活動実態およびそのアメリカ共産党との関係の解明が可能になりつつある。2.ワシントンD.C.の議会図書館にモスクワの文書館(ルガスピ)からマイクロフィルムで「里帰り」したアメリカ共産党関係文書(Files of the Communist Party of the USA in the Comintern Archives 1912-1944)を調査し、エイジェンシーの活動との関連性をもつ史料を見つけ、300枚近くのコピーを持ち帰った。同じく約半分ほど分析し終え、アメリカ共産党とエイジェンシーとの関係、とりわけ対立の問題が浮かび上がりつつあり、また、在米ついで在墨片山潜を中心とした在米日本人社会主義団の文書が収録されていることが初めて判明した。3.外務省外交史料館の内務省警保局関係文書、とりわけ「過激派其他危険主義者取締関係雑件」を再調査し、在米日本人社会主義者団の活動を知る手がかりとなる報告書類を探し出し、マイクロフィルムを作成してもらい、その全史料をプリントのうえ分析し終えた。それらを上記1と2の当事者間の書簡類と照合した結果、日本政府による国外調査内容は信憑性に乏しく、調査能力の限界を露呈するものであったことが判明した。1)昨年度に引き続き、ワシントンD.C.のアメリカ国立公文書館にあるアメリカ軍情報部及び連邦捜査局関係ファイル(RG165,RG65,etc.)を調査し、コミンテルン・パンアメリカン・エイジェンシーの活動に関する報告書類を探し出し、約500枚のコピーを持ち帰った。昨年度分と合わせて計1,500枚に及ぶ史料の分析を約4分の3ほど終え、それらのデータ入力も終了している。そのうち、政府押収史料は2)で記す史料と重複するものもあり、その信憑性は高いと判定されるし、その上、2)に未所蔵の史料も見出せる。2)ワシントンD.C.の議会図書館にモスクワの文書館(ルガスピ)から里帰りしたアメリカ共産党関係文書も昨年度に引き続き調査し、関係史料約100枚のコピーを持ち帰った。

昨年度分と合わせて計400枚の史料の分析も終了し、データ入力を終えた。1)の史料及び収集済みのコミンテルン本部の関係史料と併せて、エイジェンシーとアメリカ共産党との関係は、ほぼ包括的かつ詳細に解明できる見通しがついた。3)新たにオルバニィのニューヨーク州立公文書館を訪れ、駐米ソヴェト・ロシア政府非承認代表マルテンス関係押収文書を調査し、関係史料約100枚及びマイクロフィルム2リールを入手し、その分析及び入力作業もほぼ終了した。特に明らかとなったのは、ロシア政府代表による活動とアメリカ共産党(とりわけロシア人連盟)による活動との間に権限をめぐる対立が生じ、そのことが直後にいわば「外」からコミンテルン本部によって設立されたエイジェンシーと現地共産党員との間で起こった対立の一淵源であったことである。4)年度末に2週間強、アムステルダムの社会史国際研究所を訪れ、ラテンアメリカ・コレクションの中からメキシコ共産党関係アルヒーフ史料及び雑誌等を調査し、関係史料のコピーを持ち帰る。本研究は,コミンテルン・パンアメリカン・エイジェンシーの総合的研究を将来にわたってめざし,期間内にそのための基礎的研究を行った。具体的には、以下の2点である。1.最初に,同エイジェンシーの全貌を掴むため,1921年4月初めメキシコに拠点をおいたエイジェンシーの議長片山潜を中心にモスクワのコミンテルン本部へ密送した報告書,および南北アメリカの同志たちに送付した声明や書簡など根本史料約30点を精選し,編集のうえ,本報告書の第II部の史料篇に約90頁にわたっておさめた。2.次に,それら史料および関連文献のチェックにより,同エイジェンシーの活動実態の解明に着手し,当初の計画では,コミンテルン本部による解散決定の経緯とその背景を明らかにすることまでを果たすことにしていたのだが,さらに研究を進めることができた。すなわち,史料および関連文献を包括的にほぼ渉猟でき,それらをほぼ分析し終え,同エイジェンシーの活動全体を,カナダおよび南米関係を除いて,概括的に捉えることができたので,(すでに考察済みの片山および在ニューヨークの在米日本人社会主義団メンバーを通じての日本との関係を除いて)それらの研究成果を,第I部の研究篇に約80頁にわたっておさめた(ただし,資金の分析およびそれを通じての活動把握は込み入っているため,後日の機会に委ねる)。その際,章節ごとにおおよそ編年体で各史料の分析に即した叙述のスタイルを採用してある。本報告がもっぱら第一次史料の渉猟・分析にもとづく基礎的研究である所以である。
関数解析の超準解析的研究

^<n*>Rの元[x(y_1,...,y_m)]の元を超実数(hypetreal numbex)という。このとき,RC^*R...C^<(nー1)*>RC^<n+>Rc...,が成立する。しかも超実数を用いた距離を測ることにすれば, ^<n+>R(n=1,2,...)は距離空間となるのみならず各^<(nー1)*>Rは^<n*>R(n=1,2,...)の中でdiscreteになることを証明することができた。これは重要な成果といってよいであろう。(3)超実数はR^+x...xR^+で定義される実数値関数の同値類である。従って超実数は曲面的構造をもつものと考えられる。すなわち実数は点と考えられるのに対して,超実数は構造をもちその構造は曲面的であるということができる。これは興味ある事実といえよう。(4)次に超関数と一般関数の関連を示す例をあげる。超関数1/(x_1+io)^x...x1/(xm+io)は領域R^n+iR^+x...xR^+で定義される正測関数1/Z_1x...x1/znの境界値と考えられる。これを一般関数の観点で見ると次のようになる。