hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TGFβの徴量持続肝内投与による肝線維化と免疫グロブリン産生におよぼす影響

肝硬変では、肝の線維化が進行して肝小葉の改築をきたすが、血清学的には高免疫グロブリン血症が認められる。近年、肝線維化にトランスフォーミンググロースファクターβ(TGF-β)の関与が明かとなり、肝細胞壊死に伴い、Kupffer細胞をはじめとする肝類洞壁細胞においてTGF-βの産生が亢進し、その結果、伊東細胞さらには線維芽細胞等によるコラーゲン、フィブロネクチンなどの細胞外マトリックスの産生増加をきたし、線維化が進行すると考えられている。また一方、TGF-βは、免疫系にも多彩な作用を有し、一般にT細胞、マクロファージ、NK細胞、さらにB細胞のいずれの細胞系に対しても抑制的に働くことが知られている。そこで、われわれは、肝でのTGF-β産生の亢進が免疫系に影響する可能性を想定し、小動物用微量持続注入ミニポンプを用いて活性型TGF-βを肝臓内に注入し、免疫グロブリン産生におよぼす影響について検討した。実験動物には、6週令、雌性の近交系マウスC3H/HeN、C57BL/6、A/Jを使用した。ヒト血小板由来活性型TGF-β(50ng/0.2ml)あるいは生理食塩水0.2mlを、浸透圧ミニポンプ(Alza社製alzet^R,model 2001)にて、肝内および腹腔内に持続注入し、持続注入開始後7日目のマウス脾細胞のIgM,IgG,IgA分泌細胞をプロテインAプラーク法にて測定し、脾細胞10^6あたりの免疫グロブリン分泌細胞数を比較した。TGF-βを肝内に持続投与したマウスでは、生食肝内投与マウスに比べ、脾細胞のIg産生は亢進し、この現象はC3H/HeN、C57BL/6、A/Jのいずれのマウス種においても認められた。一方、TGF-βを腹腔内に持続投与した場合には、脾細胞のIg産生は、生食投与時と比べて差はなく、Ig産生の亢進は認めなかった。なお、TGF-β肝内注入においても、肝の繊維化は惹起されなかった。従来より、TGF-βは肝再生あるいは肝線維化に関与していることが指摘されているが、TGF-βを肝内に投与して免疫応答の変化を検討した報告はみられない。また一般的にTGF-βは、免疫細胞に抑制的に作用することが知られているが、われわれが浸透圧ミニポンプを用いて活性型TGF-βを肝内に持続注入し、脾細胞の免疫グロブリン産生を検討したところ、脾細胞の免疫グロブリン産生はむしろ亢進するという興味深い結果を得た。以上、活性型TGF-βを直接肝内に注入してα_2-マクログロブリンなどの血中阻害物質の影響を除いた条件では、脾臓の免疫グロブリン産生が亢進することが明らかとなった。この脾臓の免疫グロブリン産生の亢進は、肝実質細胞あるいは非実質細胞に由来する物質により誘導された可能性が考えられ、今後の研究課題としたい。

また一般的にTGF-βは、免疫細胞に抑制的に作用することが知られているが、われわれが浸透圧ミニポンプを用いて活性型TGF-βを肝内に持続注入し、脾細胞の免疫グロブリン産生を検討したところ、脾細胞の免疫グロブリン産生はむしろ亢進するという興味深い結果を得た。以上、活性型TGF-βを直接肝内に注入してα_2-マクログロブリンなどの血中阻害物質の影響を除いた条件では、脾臓の免疫グロブリン産生が亢進することが明らかとなった。この脾臓の免疫グロブリン産生の亢進は、肝実質細胞あるいは非実質細胞に由来する物質により誘導された可能性が考えられ、今後の研究課題としたい。
神経回路の改変マウスを用いた匂いに対する情動や行動を引き起こす原理の解明

嗅球の背側ドメイン内のそれぞれ異なる位置に存在する嗅覚神経回路によって、匂い分子に対する恐怖情動や行動に加え、各種の社会コミュニケーション反応を司る情動や行動が先天的に制御されていることが明らかになった。各種の嗅覚神経回路の部分的な除去マウスを作製し、匂いに対する様々な反応を定量解析する系を構築した。本研究の成果によって、匂いに対する多様な情動や行動を制御する神経メカニズムを特異的な嗅覚神経回路の機能に基づいて解明する方法が確立した。背側の嗅覚神経回路を特異的に除去した神経回路の改変マウス(背側除去マウス)を用いて匂い認識能力を解析した。その結果、背側の神経回路は、我々が既に明らかにしていた、匂いに対する先天的な嫌悪反応や恐怖反応に加え、多種多様な社会コミュニケーション反応を先天的に制御していることが明らかになった。また、社会コミュニケーション反応の制御に関与することが知られていた、DHBやSBTなどの匂い分子を合成し、これらの匂い分子が嗅球の背側ドメインの特定の領域を活性化することを解明した。個々の嗅覚神経回路が制御する特異的な情動や行動をより詳しく解明するために、部分的に嗅覚神経回路を欠損した神経回路の改変マウスを作成した。具体的には、Cre組換え酵素の存在条件下で嗅細胞特異的にジフテリア毒素を発現するノックインマウス(OMP-stop-DTAマウス)に対して、一部の嗅覚神経回路でCre組換え酵素を発現させる複数のノックインマウス(O-MACS-Creマウス(背側ゾーン特異的)、OCAM-Creマウス(腹側ゾーン特異的)、Nrp1-Creマウス(後方特異的)、Nrp2-Creマウス(腹側後方特異的))を交配させるという手法を用いた。これらのノックインマウス作成のためのコンストラクションをすべて終了し、ターゲットベクターの組み換えが正常に起こったES細胞を選別し、キメラマウスの作成の段階までを終了した。平成21年度にこれらのノックインマウスを交配することで、様々な種類の部分的に嗅覚神経回路を欠損したミュータントマウスを作製し、その神経回路形成や匂いに認識能力を、解剖学、生理学、行動学の様々な手法を用いて解明する。特定の嗅覚神経回路を、Cre-loxP系を用いた特異的なジフテリア毒素遺伝子断片の発現によって除去した、各種「部分的な嗅覚神経回路の改変マウス」を作製した。具体的には、嗅細胞特異的に発現するOMP遺伝子のプロモーターを用いて、嗅細胞特異的かつCre組換え酵素が存在する条件でのみジフテリア毒素A断片遺伝子が発現誘導されるノックインマウス(OMP-STOP-DTA)を作製した。嗅上皮の背側ゾーン特異的に発現するO-MACS遺伝子のプロモーターを用いてCre組換え酵素、または、タモキシフェン誘導型のCre組換え酵素を発現するノックインマウスを作製した。続いて、嗅上皮では腹側ゾーン特異的に発現するOCAM遺伝子のプロモーターと、嗅上皮では一部の嗅細胞で特異的に発現するNeuropilin1またはNeuropilin2のプロモーターを用いてCre組換え酵素を発現するノックインマウスを作製した。これらの特異的にCre組換え酵素を発現するノックインマウスとOMP-STOP-DTAマウスを掛け合わせることで、部分的な嗅覚神経回路の改変マウスを作製した。これら変異マウスの匂い分子に対する行動解析の結果と、匂い分子が活性化する糸球のイメージング解析の結果を合わせることで、嗅球の背側ドメイン内のそれぞれ異なる位置に存在する嗅覚神経回路によって、匂い分子に対する恐怖情動や行動に加え、各種の社会コミュニケーションを司る情動や行動が先天的に制御されていることが明らかになった。
Origami概念による臓器をつくるプロセスの確立

本研究では「Origami」の概念を利用した新たな視点から培養組織・培養臓器構築プロセスを実証するため、毛穴構造、血管を有する完全な皮膚の構築を行った。まず、平成18年度に引き続き、完全皮膚組織の展開図作成を行った。次いで、血管構造を有するビトリゲルシートの調製するため細胞転写技術を繊維芽細胞、血管内皮細胞、血管平滑筋細胞に適用し、ビトリゲル上に血管構造の構築を試みた。これらの細胞を種々の組み合わせで転写して検討を行った結果、繊維芽細胞上に転写した血管内皮細胞ではわずかに毛細血管様構造が形成された他、ビトリゲル上に塗布したコラーゲンゲルに血管内皮細胞を転写し、さらにコラーゲンゲルを積層した場合に毛細血管様構造が形成された。また血管平滑筋細胞は毛細血管様構造の誘導には寄与しなかった。また、臓器の組み立て方法を検討するため、動脈および静脈を模した構造を構築し、毛細血管との結合を誘起できるか検討した。当初、血管構造を含むビトリゲルシートを積層、折り畳むことで、皮膚の全体構造を再現しようとしたが、培地の流通路を誘起することができない、また効率の良い接着剤を見いだすことができなかったため、コラーゲンゲル内にマイクロ流路を作製してこれと毛細血管様構造とを組み合わせた。しかしながら、流通培養はできるものの、毛細様血管構造の維持は不可能であった、一方、ビトリゲルの高機能化を図るため、ヘパリン包含型のBMP徐放型ビトリゲルの調製を行った。マウス移植実験の結果、BMP徐放型ビトリゲルは骨誘導に寄与したが、ヘパリンの包含は効果がないことがわかった。(1)完全皮膚組織および肝小葉の展開図の作成肝小葉構造を作るための展開図を数種作成した。肝小葉は毛細血管と胆管の放射状構造からなり、この小葉が多数並び門脈と中心静脈とに連結されている。このため、まず門脈が多数分岐する構造と肝小葉構造および中心静脈へと集合する構造とに分解して展開図を考えた。18年度は上記構造の構築をふまえ、より単純化したモデルとして完全皮膚組織の展開図作成を行い、組み立て方法を検討し、動脈および静脈と毛細血管との結合の誘起などについて考察した。(2)細胞外マトリクスを構成する機能性ペプチドと基本骨格ペプチドの設計と合成細胞外マトリクス分子中に同定されているRGD(Arg-Gly-Asp)配列の他、コラーゲンの基本アミノ酸配列GXYやエラスチンの基本配列VPGVGペプチドを化学合成し、基本骨格ペプチドの生産を行ったが、収率が低いためこの方法での細胞外マトリクス合成を断念し、ゼラチンを主骨格として、架橋度の変化により新たな細胞外マトリクスを調整を試みた。(3)高機能化ビトリゲルの調製コラーゲンビトリゲル表面にマトリゲル、コラーゲンタイプIなどのゲルを重層あるいは塗布した傾斜構造を持つ高機能化ビトリゲルを調製した。(4)細胞転写技術を用いた角化細胞、毛根細胞、肝細胞のパターニング18年度は細胞転写技術を角化細胞、繊維芽細胞、平滑筋細胞、血管内皮細胞などのヒト正常細胞に適用した。その結果、どの細胞種においても高効率に転写できる条件を見いだすことができた。また同時に複数の細胞種を転写できることも確認した。さらに(3)で調製した高機能化ピトリゲルシートに転写することで細胞のシート上での自発的な組織化を誘導制御できることを確認し、様々なパターンを得ることが可能になった。本研究では「Origami」の概念を利用した新たな視点から培養組織,培養臓器構築プロセスを実証するため,毛穴構造,血管を有する完全な皮膚の構築を行った。まず,平成18年度に引き続き,完全皮膚組織の展開図作成を行った。

次いで,血管構造を有するビトリゲルシートの調製するため細胞転写技術を繊維芽細胞,血管内皮細胞,血管平滑筋細胞に適用し,ビトリゲル上に血管構造の構築を試みた。これらの細胞を種々の組み合わせで転写して検討を行つた結果,繊維芽細胞上に転写した血管内皮細胞ではわずかに毛細血管様構造が形成された他,ビトリゲル上に塗布したコラーゲンゲルに血管内皮細胞を転写し,さらにコラーゲンゲルを積層した場合に毛細血管様構造が形成された。また血管平滑筋細胞は毛細血管様構造の誘導には寄与しなかった。また,臓器の組み立て方法を検討するため,動脈および静脈を模した構造を構築し,毛細血管との結合を誘起できるか検討した。当初,血管構造を含むビトリゲルシートを積層,折り畳むことで,皮膚の全体構造を再現しようとしたが,培地の流通路を誘起することができない,また効率の良い接着剤を見いだすことができなかったため,コラーゲンゲル内にマイクロ流路を作製してこれと毛細血管様構造とを組み合わせた。しかしながら,流通培養はできるものの,毛細様血管構造の維持は不可能であった,一方,ビトリゲルの高機能化を図るため,ヘパリン包含型のBMP徐放型ビトリゲルの調製を行った。マウス移植実験の結果,BMP徐放型ビトリゲルは骨誘導に寄与したが,ヘパリンの包含は効果がないことがわかった。
多摩川中〜上流域の気象観測

多摩川流域は約1,240km^2の総面積で、全体の約28%(約349km^2)は都心の一部を占める平野であるが、約72%は山地(約710km^2)と丘陵地(約181km^2)である。平野部における気温については、都市気候の立場かう、すでに多くの調査・研究が行われている。しかしながら、丘陵地や山地部の気温については、アメダスの観測点も少なく、また調査・研究はほとんど行われていない。今回の調査・研究は、多摩川流域の中上流域における、気温の水平分布と経年変化を明らかにする目的の初年度で、今後、30年以上にわたって実施する予定である。観測結果は今後、ホームページを開設し、随時、公表する予定である。観測地点に置した温度計は、ティアンドディ社の「オンドトリJr」で、記録間隔は20分である。設置地点は景信山山頂・檜原小学校・三頭山山頂・小菅村山中・大菩薩嶺山頂・小河内小学校跡・日原山中・雲取山山頂・川井養魚場・成木五丁目の10か所である。8月までに設置を絡え、4か月ごとに記録の回収に行くことにしたが、3月下旬には、山地部は未だ降雪で危険はため、手元には11月に回収したデータがあるにすぎない。その他、すでに15年前かうは、御岳山山頂と青梅市今井一丁目でも、自記記録式温度計で観測を行なっている。2007年8月21日は多治見市や熊谷市で、史上最高の気温を示したが、多摩川上流では翌日が最高気温で、檜(38.0°C)・三(26.5°C)・菅(31.9°C)・大(20.2°C)・河(32.2°C)・雲(24.0°C)・川(26.3°C)・成(32.4°C)・御(28.3°C)・今(36.3°C)であった。
将来の地域医療を担う薬学生の臨床能力向上を目指した医療面接授業プログラムの開発

本年度では、現在地域医療を担っている薬剤師と学生の医療面接・臨床思考プロセスを詳しく解析する為に、「模擬医療面接&薬剤師及び薬学生の医療面接スキルアップに関するワークショップ」を企画・実施した。模擬医療面接で使用した症例やシナリオは、実務家教員や現役薬剤師に意見を伺い実際に起こり得る内容とし、患者背景も詳細に作成し模擬患者を養成した。本学薬学部5年生(実務実習履修直前:一連の実務実習事前学習及び共用試験が終わった学生)、薬学部6年生(実務実習履修後)、現役薬剤師から参加者を募った。学生が個々に医療面接を行なった後、薬剤師が同症例で医療面接を行い、その様子を学生が見学した。その後、在学生と卒業生を含む4名又は5名で構成される班を複数作り、「より良い医療面接を行なうためには」というテーマでグループディスカッションを行った。模擬医療面接の内容はビデオで撮影し、録画内容から逐語録を作成した後The Roter Method of Interaction Process Analysis System (RIAS)とKH Coderを用いて会話分析を行なった。その結果、実務実習履修前の学生においては薬剤情報提供書を読むことに集中する学生が多かったが、実務実習履修後の学生と現役薬剤師は患者の薬歴を確認したうえで患者の話に耳を傾ける傾向が見られた。グループディスカッションからは、「好奇心を持って知識の引き出しをたくさん作り患者さんの状況や背景をよく考えること」、「専門用語を使用せず分かりやすい言葉で伝えること」等が大切であり、そのためには大学で「様々なシナリオを体験して臨機応変に対応できるコミュニケーション力を養うプログラム」や「大学教員ではなく現場で働く薬剤師の方とコミュニケーションをとるプログラム」があったら良いのではないかという意見が得られた。当初の計画通り、シナリオを作成し模擬医療面接と薬剤師及び薬学生の医療面接スキルアップに関するワークショップを開催することができた。RIASとKH Coderを用いて詳細な会話分析を行ない、現場の薬剤師の医療面接の傾向をみることができた。さらに、ディスカッションを通して今後の大学教育に対する薬剤師の意見を現場の声として抽出することができ、次年度に計画していた学生による医療面接についても分析できている。また、会話分析に関しては言語分析に加えて非言語分析も行うことができた。企画した模擬医療面接&ワークショップについて、参加者から有意義であったとの声を聴くことができたため、新たな症例を作成し、「模擬医療面接&薬剤師及び薬学生の医療面接スキルアップに関するワークショップ」を開催する予定である。そこでさらに医療面接における会話分析を深く解析し、今後の授業プログラムに活かすための評価表を立案する。臨床思考プロセスについてはアンケートだけではなく、インタビューを行ない質的な分析を行なっていく。フェイススケールなどの解析を行うソフトは、購入後に使用できる期間が短いため、今年度の解析だけでなく次年度も含めて同時に解析することとしたため。
電解及び光触媒機能を有するナノセラミック膜による有害有機物の新分離・分解法の開発

本研究では、新機能を有するナノセラミックスを微量有害有機物の処理に適用するための新規水処理技術の開発を行った。まず、TiCあるいはTiCにイリジウム(Ir)を分散させた粉末を原料として、燃焼合成法により透水性を有する多孔質セラミックスを合成した。同セラミックスは導電性と溶質吸着能を有することから、これを電極として微量有害有機物の分離(吸着)と分解を同時に行う処理法について検討した。医薬品類18種類の混合溶液について試験したところ、12種類については5分から120分の処理時間で分解し、本法が医薬品類のような難分解性物質の分解に有効であることが明らかになった。超難分解な有機フッ素化合物(PFOA:Perfluorooctanoic AcidとPFOS:Perflu-orooctane Sulfonate)に対して同法を適用したところ、各々84%と99%の除去率が得られた。排水中のこれらの物質について既報分解例はほとんど無く、本法がPFOAおよびPFOSの除去に有力な新手法となりうる重要な知見を得た。また、同セラミック多孔体をフィルター状に加工し、微量有害有機物の分離・分解同時処理を行う「ろ過型電気分解装置」を初めて開発し、医薬品類について処理試験を行った。その結果、溶質の約20%がセラミックスに吸着しながら電気分解が進行し、多くの医薬品類について高除去率が得られことがわかった。さらに、ナノセラミックスが有する光触媒機能に着目し、高強度光触媒繊維による微量有害有機物分解特性について考究し、2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(2,4-D)についてCO_2までにいたる分解機序を明らかにするとともに、医薬品類の分解にも適用可能であることを明らかにした。上述した成果の内、とくにろ過型電気分解装置に関する研究は特許申請にもつながり、新しい水処理技術の開発に道を拓くものとして特筆できる。汚染有機物の分離と分解の両機能を有する多孔質セラミック膜(内部層基材TiCと外部薄膜TiO_2から構成)を約3000°Cで加熱する燃焼合成法により製造することを試み、元素混合成体系(TiC)の反応前充填率を変えることにより、同多孔質セラミックスの平均細孔径50μm以下、空孔率4060%に制御できることを明らかにした。細孔径の微細化についてはさらに検討の余地があるが、この制御が可能であることは膜フィルターの観点からは重要な知見である。また、同セラミック膜には通常の金属と同様に高い電導性があり、これを電極として使用し得ること、及び同膜が多孔質で透水性があることを通水ろ過実験により確認した。開発した多孔質セラミックス膜の汚染有機物分解能と分解特性を把握するために多孔質セラミックス(TiC)を陰極あるいは陽極とするフェノール溶液(0.1mM)の電気分解実験を行ったところ、フェノールは電流値に応じて電気分解され、電流値1Aでは約15分間で除去率100%となった。また、汚染有機物のろ過式分解装置の実現化を想定して、陰極に多孔質セラミックスを陽極に白金を用いて同様の実験を行ったところ、やはり約15分間で100%の除去率を得た。ただしHPLCによる測定では、フェノールの分解にともなう34種の副生成物が見出され、操作条件との関連も含めて同副生成物を同定中である。さらに複雑な構造を有する汚染有機物に対象を広げるため、アゾ染料(Evans blue)の分解について検討を行ったところ、約15分間でほとんど脱色され、ベンゼン環の存在や開裂を含む分解機序について検討を行っている。

以上のように本研究ではろ過(分離)と分解とを同時に行える多孔質セラミックス膜のプロトタイプを製造し、有害有機物を対象とする新規の水処理装置の開発の見通しを得た。本研究では、電解機能あるいは光触媒機能をもつナノセラミック材料を用いる有害物質分解について、主に以下の2項目に関する検討を行った。(1)TiCを主成分とする導電性セラミック多孔質体を電極とする新規な電気分解法について基礎的な検討を行い、医薬品分解に適用するとともに、同電極を用いる「ろ過型電気分解装置」を世界で初めて開発した。まず、開発したTiC電極や従来型の白金電極等を用いてフェノールの分解性について比較検討し、TiC電極は電極としての十分な性能を有するとともに、さらに溶質の吸着能があることを定量的に明らかにした。特にイリジウムを分散させたTiC/Ir電極は、より分解効率が高いことを見出した。この電極を用いて水中の医薬品類10種について分解実験を行ったところ、7種については電極への吸着分を含めて97%以上の除去率が得られたが、3種については1050%にとどまることが判明した。これを基礎として、上記の電極が有する吸着能を活用し、微量有機物の吸着による濃縮と電気分解とを同時に行う「ろ過型電気分解装置」を開発し、その諸特性を明らかにするとともに、上記の医薬品の分解を試みた。その結果、電解槽での除去率が低かった上記3種の医薬品についても除去率が向上し、同装置は医薬品のような難分解性物質を電極による吸着と分解作用により極めて効率的に除去し得ることを明らかにした。また、この分解には電気分解により生成する次亜塩素酸による作用だけでなく、電極による直接分解も関与していることを示す結果を得た。(2)繊維表面に均一にアナターゼ型のナノチタニア結晶を配した高強度光触媒繊維による2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(2,4-D)の光分解について研究し、その有効性を示すとともに、脱塩素化、ベンゼン環の開環、遊離したフェノキシ基の酸化を含む2,4-Dの二酸化炭素までの分解機構を明らかにした。本研究では、電導性あるいは光触媒機能をもっナノセラミック材料を用いる有害物質分解とその実用性について検討し、以下の成果を得た。1.導電性多孔質セラミックス電極をフィルター状に加工した連続処理が可能なろ過型電気分解装置を用いて、医薬品類16種類の混合液を通水したところ、分解速度に差はあったが10種類について高い除去率を示した。電気分解実験の結果は、生成次亜塩素酸との反応による除去特性とは異なる結果を示したことから、分解には電極表面における溶質の直接分解作用が寄与したことが考えられた。同セラミックスフィルターへの医薬品類の吸着率は20%前後であったが、同装置は医薬品のような難分解性物質を電極による吸着と分解作用により極めて効率的に除去し得ることを明らかになり、実用新システム開発の道を拓いた。2.導電性多孔質セラミックスを電極とし、極めて難分解なPFOA(Perfiuorooctanoic Acid)とPFOS(Perfluorooctane Sulfonate)の電気分解を行ったところ、それぞれ84%と99%の除去率が得られた。PFOAとPFOSは遊離塩素による分解がほとんど見られず、電極による直接分解が主な除去要因であると考えられた。排水中のPFOAおよびPFOSについての既報分解例はほとんど無く、本法のような電気分解法が排水中のPFOAおよびPFOSの除去に有効な新手法となる可能性を示す結果を得た。
極低温下におけるメタン氷、窒素氷の弾性的、非弾性的物性の測定

外惑星系の衛星トリトンなどの主要構成物質であるメタン、窒素の氷を作成し、その弾性的性質即ち、弾性波速度の測定と、非弾性的性質、粘性率の測定を目的として研究を実施した。上記の物質についての報告例はいくらかこれまでにあるが、それらの氷が良質ではない、特に空孔があって音速が小さいと推測したので氷の状態を外から直接観察できるように工夫した低温セルを作製した。液体窒素を寒剤としてポンピングにより65Kまで、液体ヘリウムを用いて4Kまで温度を徐々に下げることができる装置を使用して気体のメタン、窒素から液相を経てゆっくり冷やすことにより良質の氷が生成できることが解った。それらの氷は透明で内部に光を散乱するような欠陥をもたない極めて空隙率の小さいものであり、音波速度も先の報告例に比べ20%以上大きいという結果が得られた。また粘性率は、メタン氷では10^8Pa・Sという固体にもかかわらずアスファルト程度のものであり、10K程度の低温までこれが維持されることを明かにした。固体窒素についてはまだ極低温までの測定が行われていないが、結晶学的な検討から同様の結果が得られると推測される。この事実は外惑星衛星のたくさんのクレーターなど表面の起伏に富んだ地形を億年を経た現在まで維持することは到底不可能であることを示している。従ってH_2O氷のような粘性の大きな物質がトリトンの表面には発見されていないが、地下には大量に存在しなければならないことを示唆する。今後の課題として他の氷(包接氷、二酸化炭素氷など)の物性を明かにするほか、表面地形を歴史時代に亙って維持できる相構造の解明とその構造を形成した物理過程を明かにすることが残されている。
プリオン蛋白構造変換機構への分子認識的アプローチ

プリオン病は、正常な生体内に存在するPrP^cが、感染性のPrP^<Sc>へと構造変換することが感染、発症と密接に関係するとされている。この立体構造変換にはPrP^<Sc>蛋白自身の存在が不可欠であり、その課程には正常型PrP^c蛋白と病原型PrP^<Sc>蛋白との相互作用が必要である。本研究は、この蛋白間相互作用部位に結合する物質には接触阻害による構造変換の阻害効果が期待できると考え、構造変換機構の解明に寄与するプローブとして、また治療薬創製のためのリード化合物として役立つ化合物を得ることを目的とする。lプリオン蛋白結合性物質スクリーニング:βアミロイド繊維形成能など、プリオン蛋白の特徴を保持している部分ペプチドを用いたELISAアッセイ系を構築し、薬用植物、微生物培養液などの天然物サンプルから結合物質のスクリーニングを行った。高い結合活性を示したサンプルについて、活性物質の単離、構造決定を進めている。2プリオン蛋白結合の選択性の検討:ELISAアッセイにより得られる物質の中には非特異的作用によるものも含まれる。そこで、生体分子間相互作用解析装置を用いてより直接的な相互作用解析を行った。プリオンペプチドと同じアミノ酸組成で配列を変えたスクランブルペプチドとの比較によりプリオンペプチドヘの結合特異性を調べたところ、微生物培養物から得られた活性フラクションに結合の特異性が認められた。3プリオン結合物質の作用によるプリオン蛋白構造変換に対する効果スクレイピー感染細胞によるPrP^c→PrP^<Sc>構造変換アッセイ系を用い、プリオン蛋白構造変換に対する効果を調べたところ、本研究で得られたプリオン結合活性フラクションにはプリオン蛋白のSc型への構造変換を阻害する効果が認められた。プリオン蛋白の構造変換において蛋白間の接触が必要である点に着目し、プリオン蛋白に特異的に結合することにより蛋白構造変換に影響を及ぼす分子を探索、結合様式等を解析することにより、構造変換機構解明への手がかりを得ることが本研究の目的である。1)プリオン蛋白結合性物質スクリーニングプリオンペブチド(106-126)およびこれを認識するモノクローナル抗体を用いた、前年度に構築済のELISA assay系を用い、薬用植物102種、微生物培養液約1000種類の天然物サンプルからスクリーニングを行った。活性を示したサンプルについて成分の分画を行い、活性を示すフラクションの化学的、物理的性質を調べた。現在、薬用植物のハッカおよびマクリから活性成分を精製中であるが、双方から得られた活性フラクションの諸性質には共通点が見られ、同一または類似構造の物質ではないかと推定している。また、微生物培養サンプルからも強い活性を示すものが見いだされ、現在活性成分の単離が進行中である。2)候補物質のプリオン蛋白結合能の検討ELISAアッセイにより得られる情報は、正確には「プリオンペプチドと抗体の結合を阻害する物質」であり、この中には当然、非特異的作用などによる擬陽性の物質も含まれると考えるのが妥当である。そこで、候補物質の中から非特異的作用によるものを除外し、真のプリオン結合活性を有するものを選別するために、プリオンペプチドへの結合能をより詳細に検討するために生体分子間相互作用測定装置IAsysによる測定を行った。ハッカおよびマクリから得られた活性フラクションはプリオンベプチドに対し非常に強固な結合を示し、また、微生物サンプルの活性フラクションにも結合性が確認された。
実用的な高効率・擬固体化色素増感太陽電池モジュールの開発

廉価な太陽電池として期待されている色素増感太陽電池の実用化を促進するために、高性能化を図るとともに、製造コストの削減を目指した。その結果、スプレー法という大気中での作業が可能な簡便な方法だけを用いた作製法を開発し、製造コストの大幅な削減の可能性を示した。また、電池性能を大きく損なうことのない固体に近い電解質を開発し、長期耐久性の実現が可能であることをも示した。さらに、性能向上のための光散乱層の有効性を明らかにした。本年度は、(1)光半導体TiO_2膜上への色素の吸着、(2)TiO_2膜の最適化および(3)高分子電解質の封止法の検討を目的として研究を遂行した。その結果、(1)に関しては、研究用のモデル系としてSi表面と酢酸を選択し、光電子分光法および走査トンネル顕微鏡を用いて、酢酸がSiダイマーの中心にSi-O-C(CH_3)-O-Siの形で垂直に吸着することを明らかにした。(2)に関しては、手動式スプレー熱分解薄膜形成(SPD)法に代わり、自動式SPD装置を導入し、0.25cm^2の有効面積を持つ太陽電池に対して、性能のばらつきを手動式に比べて50%程度低減できることを確かめた。また、有効面積20cm^2の大型太陽電池に対しては、性能のばらつきを十分に抑えることができないことも判明した。(3)に関しては、封止法として隔膜または高分子細胞の利用を検討し、隔膜を利用した場合電解質の漏れや蒸発を防ぐことが難しいことが判明した。その結果、塑性剤を利用した具体的な高分子細胞の合成法を検討することとした。本年度の結果は、TiO2光半導体膜上に、SPD法を利用して色素を直接吸着させるための基礎知識を与えるものであり、次年度での実践に非常に有効である。また、自動式SPD装置の有効性が実証され、次年度で形成条件、スプレー圧力、スプレー溶液量、スプレー間隔、基板温度などを最適化することにより、再現性の高い太陽電池の作製が可能となる。さらには、液体電解質を効率良く高分子内に封止した高分子電解質の合成法を決定することにより、高性能な電解質の擬固体化が可能となり、実用的な太陽電池の作製手順の確立が大きく前進する。本年度は、(1)色素吸着のためのスプレー条件の確立、(2)電池の擬固体化および(3)高性能TiO_2半導体層の開発を目的として研究を遂行した。その結果、(1)に関しては、スプレー熱分解堆積(SPD)装置の改良を行い、ノズルからスプレーされる溶液粒子の大きさを揃え、できるだけ小さな粒子のみを基板上に到達させる機構を開発した。改良型SPD装置を利用することにより、小さな粒子が均一に分布した透明TiO_2膜を形成するスプレー条件を確立することができた。(2)については、ポリアクリロニトリルおよびポリエチレングリコールをベースとしたゲル状高分子の電子伝導度を向上させるために活性炭を添加した電解質を開発した。このゲル状高分子電解質を利用した擬固体化色素増感太陽電池は、6%以上のエネルギー変換効率を示した。(3)に関しては、光照射により色素からTiO_2半導体層に注入される電子の逆流または漏洩を防ぐために、TiO_2層表面上へのZnOまたはSiO_2酸化物薄層の形成を行った。この2層構造の半導体層を有する色素増感太陽電池においては、TiO_2層から色素または電解質への電子の再結合や漏洩が抑制され、最大で13%のエネルギー変換効率の向上が確認された。本年度得られた研究実績は、色素増感太陽電池の実用化において課題となっている、効率ならびに耐久性の向上に直接結び付く結果である。また、改良型SPD装置の開発は、作製プロセスの単純化を一層推進するものである。本年度は、(1)色素吸着のためのスプレー装置の改良、(2)スプレー吸着色素の吸着状態の解明、(3)スプレー吸着色素を利用した太陽電池の試作と特性評価および(4)ナノ構造を利用した高性能TiO_2半導体層の開発を目的として研究を遂行した。その結果、(1)に関しては、スプレーによる色素含有溶液の飛散を防ぐために、噴霧口を細いスリット状にするとともに、噴霧口と基板との距離が3cm以下となるように改良した。併せて、TiO_2膜上への色素の吸着を促進するために、噴霧口と基板との間に1kV3kVの高電圧を印加し、電界により吸着量が増加する傾向を確認した。(2)に関しては、スプレーにより色素を吸着させた、TiO_2膜のIR分光計測を行い、色素が化学吸着していることを確認した。(3)に関しては、通常の浸漬法により一晩色素を吸着させたものを利用した太陽電池と特性を比較したが、吸着時間は大幅に短縮されるものの、吸着量が一桁以上低いため、スプレー吸着色素を利用した場合、十分な特性が得られないことが明らかとなった。

(4)に関しては、TiO_2膜上に球状のTiO_2を塗布し、球径と太陽電池性能の関係を調べ、エネルギー変換効率が最大となる球径が存在することを指摘し、変換効率の向上には、球状TiO_2の光散乱効果が大きく寄与していることを明らかにした。本年度得られた研究実績は、スプレー熱分解法を利用した色素増感太陽電池の作製プロセスの単純化および低コスト化に対して多くの知見を含んでおり、作製プロセス設計の有効な指針となる。また、TiO_2半導体層への光散乱層の導入が性能向上に有効であり、スプレー熱分解法により球状TiO_2の作製・塗布が可能であることを明らかにし、作製プロセスとしてスプレー熱分解法を利用することの有意性を示した。
CRP陰性若年性特発性関節炎のバイオマーカー探索

若年性特発性関節炎の乾癬性関節炎型および付着部炎関連関節炎型の半数は、血清C反応性タンパク値が上昇しないため、炎症性疾患が疑われず、診断に至らない例が多い。一方、TNF-aおよびIL-17に対する抗体療法が有効であることから、これらの炎症病態にはTNF-a、IL-17が関与すると考えられる。そこで、若年性特発性関節炎の乾癬性関節炎型および付着部炎関連関節炎型患者血清にはTNF-aおよびIL-17の発現に関する分子が存在するとの仮説を立て、それら分子の探索を行っている。つまり、C反応性タンパク以外の炎症に関するバイオマーカーの探索である。まず最初に、サイトカイン発現を検定するための細胞株を樹立した。平成30年度はTNF-aの遺伝子発現の検定系を、ヒト単球白血病細胞株HL-60を用いて作成した。内因性の転写調節を反映させるため、通常とは異なりCRISPER/Cas9を用いた遺伝子編集の技術を使い、レポーター(ルシフェラーゼ)遺伝子のノックイン細胞株を得た。さらにシングルセルクローニングを経て2株樹立した。さらに安定した解析系のために無血清化を進め、無血清細胞株を得た。レポーター検出感度は非常に高く、TNF-a誘導時は非誘導時の約1000倍の蛍光を発し、高い感度を確認した。引き続き、IL-17に関して同様の方法を用い、ノックイン細胞株をヒト単球白血病細胞株HL-60およびヒトT細胞不死化細胞株において作成中である。IL-17A遺伝子座におけるレポーター(ルシフェラーゼ)遺伝子のノックイン細胞株の樹立に時間を要している。当初の予定通り、転写レベルでのサイトカイン発現の検定系を確立した後、ホスファチジルセリンを用いたアフィニティー法で単離した患者血清由来エキソソームによるサイトカインの転写活性上昇を検定することで患者血清を分類する。つまり、TNF-a、IL-17の誘導の有無より4群(TNF-a発現誘導かつIL-17発現誘導TNF-a発現誘導かつIL-17発現誘導無し、TNF-a発現誘導無しかつIL-17発現誘導、TNF-a発現誘導無しかつIL-17発現誘導無し)に分類し、各群の患者血清由来エキソソームについて蛋白解析、核酸解析を網羅的に行う。そのプロファイルから特異的分子を絞り込む。選ばれた候補分子について多数検体で検定し、ROCカーブを用いてバイオマーカーとして有用か否かを判断する。今年度中にエキソソームのプロファイリングを完成したい。
安心さがし行動が他者からの拒絶に及ぼす対人的影響過程についての検討

低自尊心者が友人に対して本当に自分のことを大切に思ってくれているかどうかを繰り返し確認するという安心さがし行動を採ることによって、その友人から拒絶され、抑うつ傾向を高めることが示されてきた。さらに、長谷川ら(2004)は、低自尊心者が高自尊心者と友人になり、その人に対して、安心さがしを行った場合に、特に拒絶されることを明らかにした。今年度は、この検討に基づき、抑うつ傾向に関しても、同様に友人の自尊心レベルが影響を与えるかについて検討した。先述の知見からは、低自尊心者が高自尊の友人に対して安心さがしを行うことが、その友人からの拒絶を引き起こし、同様に抑うつ傾向も高めることが予測される。しかしながら、抑うつの感染効果に関する知見からは、異なる予測が可能となる。Joiner(1994)では、抑うつ者に対してルームメイトが安心さがしを行っても、それに見あう安心を返してくれず、そのためにまるで感染するかのように抑うつを高めることが示された。この知見から考えると、低自尊心者が低自尊の友人に対して安心さがしを行った場合に、低自尊心者の抑うつが高まると予測される。友人ペアを対象にした2回に渡るパネル調査の結果、抑うつの感染効果からの予測と一致して、低自尊心者が低自尊の友人に対して安心さがしを行うほど、その人の抑うつ傾向が高まることが示された。逆に、低自尊心者が高自尊の友人に対して安心さがしを行っても、抑うつ傾向は高まらないことが示された。これらの結果と先行研究の知見から、低自尊心者は高自尊の友人に対して、安心さがしを行うほど拒絶されるにも関わらず(長谷川ら,2004)、それに気づいておらず抑うつ傾向が高まらないことが示唆される。今後、ペア間の相互作用の詳細について長期に渡るパネル調査を行い、低自尊心者の安心さがし行動が拒絶を経て抑うつ傾向に至る仲介過程をより詳細に検討する必要がある。低自尊心者の下方螺旋過程に関する先行研究において、低自尊心者が、親密な友人に対して安心さがし行動をとることによって、他者から拒絶されることが示されている。安心さがし行動とは、本当に自分のことを大切に思ってくれているかどうかを当該他者に対して繰り返し確認するという行動のことである。このような安心さがし行動を、高自尊心者が採った場合には、他者からの拒絶は引き起こされない。本研究の目的は、このような安心さがし行動が他者からの拒絶を引き起こす過程と、逆に引き起こさない過程の違いを明確化することである。今年度は、まず低自尊心者が、親しい同性の友人に対して安心さがしをするほど、その友人から拒絶されるというプロセスをさらに検証する調査研究を行った。具体的には、自己と親密な友人をペアとして参加させる2回に渡るパネル調査を行い、上述のプロセスについて検討した。その際、他者からの拒絶を捉える尺度として、ペアの友人がその友人関係をどの程度一体として認知しているかという一体性の尺度を用いた。この一体性に関する友人の認知が下がることは、他者からの拒絶を意味する。検討の結果、低自尊心者が友人に対して、過度の安心さがしを行うほど、その友人が認知する一体性が低下することが明らかになった。逆に、高自尊心者が同様に安心さがしを行っても、友人の一体性が下がることはなかった。この知見について、来年度の国際心理学会で発表する。さらに、来年度は、本調査で同時に測定された自己呈示尺度の分析を進め、安心さがし行動が他者からの拒絶を引き起こす場合と引き起こさない場合の差異について、さらなる検討を行う予定である。低自尊心者が採る安心さがし行動が、他者からの拒絶を引き起こすことが先行研究において明らかにされている(長谷川・浦,2002)。逆に、高自尊心者が安心さがし行動を採っても、他者から拒絶されない。本研究の目的は、このような安心さがし行動が他者からの拒絶を引き起こす過程と引き起こさない過程の違いを明確にすることである。今年度は、この安心さがし行動が他者からの拒絶に及ぼす影響過程について、他者の自尊心レベルという新たな要因に焦点を当てた検討を行った。近年、低自尊心者の不適応を維持・促進するプロセスに、他者の自尊心レベルが関連していることが明らかにされた。すなわち、低自尊心者が高自尊心者と友人になった場合、その友人からあまりポジティブに評価されていないと感じ(反映的自己評価の低下)、さらに抑うつ傾向が高まることが示されたのである(長谷川・礒部・浦,2003)。今年度の研究では、このような予測を検討するために、自己と友人とのペアを被調査者としたパネル調査を行い、安心さがしが他者からの拒絶に及ぼす影響過程について検討した。検討の結果、予測と一致する結果が得られた。すなわち、低自尊心者の友人が高自尊心者である場合、安心さがし低群よりも高群の方が他者からの評価が低下することが明らかにされた。この結果によって、安心さがし行動が他者からの拒絶を引き起こす過程は、安心さがし行動を低自尊心者が採り、その相手が高自尊心者である場合に、特に顕著になることが明らかになった。

低自尊心者が友人に対して本当に自分のことを大切に思ってくれているかどうかを繰り返し確認するという安心さがし行動を採ることによって、その友人から拒絶され、抑うつ傾向を高めることが示されてきた。さらに、長谷川ら(2004)は、低自尊心者が高自尊心者と友人になり、その人に対して、安心さがしを行った場合に、特に拒絶されることを明らかにした。今年度は、この検討に基づき、抑うつ傾向に関しても、同様に友人の自尊心レベルが影響を与えるかについて検討した。先述の知見からは、低自尊心者が高自尊の友人に対して安心さがしを行うことが、その友人からの拒絶を引き起こし、同様に抑うつ傾向も高めることが予測される。しかしながら、抑うつの感染効果に関する知見からは、異なる予測が可能となる。Joiner(1994)では、抑うつ者に対してルームメイトが安心さがしを行っても、それに見あう安心を返してくれず、そのためにまるで感染するかのように抑うつを高めることが示された。この知見から考えると、低自尊心者が低自尊の友人に対して安心さがしを行った場合に、低自尊心者の抑うつが高まると予測される。友人ペアを対象にした2回に渡るパネル調査の結果、抑うつの感染効果からの予測と一致して、低自尊心者が低自尊の友人に対して安心さがしを行うほど、その人の抑うつ傾向が高まることが示された。逆に、低自尊心者が高自尊の友人に対して安心さがしを行っても、抑うつ傾向は高まらないことが示された。これらの結果と先行研究の知見から、低自尊心者は高自尊の友人に対して、安心さがしを行うほど拒絶されるにも関わらず(長谷川ら,2004)、それに気づいておらず抑うつ傾向が高まらないことが示唆される。今後、ペア間の相互作用の詳細について長期に渡るパネル調査を行い、低自尊心者の安心さがし行動が拒絶を経て抑うつ傾向に至る仲介過程をより詳細に検討する必要がある。
労働力状態からみる人口減少期の日本の居住地域構造に関する地理学的研究

人口減少期に突入した日本社会では、労働力人口の確保や各種社会活動の担い手として、出産・子育て期に離職した女性や定年退職後の高齢者など、非労働力人口に注目すべき状況が生じてきた。本研究では、労働力状態からみる日本の居住地域構造を解明することと、非労働力人口の増減の要因を定量的に検証することを目的とする。昨年度に引き続き2018年度も、自身の研究蓄積の薄い農村部の人口変化や地方創生、都市計画に関する文献を中心として文献研究を進めるとともに、学生アルバイトの補助を得つつデータ整備を進めてきた。これらの成果をもとに、以下の研究発表を行った。まず、和歌山県下旧市町村を対象とした人口分析を進め、人口高齢化に伴う労働力人口の減少の地理的特徴を検証し、近年注目を集める人口の田園回帰現象に期待するところを整理した論考を執筆した。これと関連し、和歌山県医師会の研究懇談会にて、地域労働市場や地域医療圏と密接に関わる通勤流動について講演した。加えて、人口の空間的分布を把握する一手法である都市人口密度関数の解説を公表した。一方、労働力状態からみる人口構成については、近畿圏に属する市町村について、年齢階級別人口とともにデータの整備を進めている途上にあり、具体的な研究成果を提示するところにまでは至っていない。以上のように、「労働力状態からみる日本の居住地域構造」という本研究課題について、その前提となる人口の年齢構成や都市圏画定のための通勤流動についての研究成果を公表しえたが、研究課題そのものの分析に遅れが生じているという現状にある。以下の3つの事情により、本研究課題に余裕をもって取り組むことができなかった。(1)2018年9月の勤務校での日本地理学会秋季学術大会の開催、(2)学部棟改修に伴う研究室の移転、(3)他の研究プロジェクトへの参加(「和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編」、和歌山県データを利活用した公募型研究、代表:大阪市立大学教授水内俊雄)。このうち(2)と(3)は申請後に急遽決まった想定外の事項であるため、当初の予定通りに研究を進めることが困難となった。かかる事情により、本研究課題の進捗状況は順調とはいえないものの、「研究実績の概要」に整理した成果を得るとともに、(3)への参加で本研究課題を進めるうえでの有益な知見を得たことから、「やや遅れている」に該当する。なお、2019年度も(2)が継続中であることから、本研究期間を1年間延長し、本研究課題についての十分な成果を得ることとしたい。本研究では、(1)「年齢」と「労働力状態」とその「不詳」の地図化、(2)労働力状態の各項目の地図化、(3)労働力状態からみる居住地域構造、(4)労働力状態の空間解析、(5)労働力状態からみる人口変化の要因分析、の順で研究を進める計画である。当初の計画に照らすと、これまでに(1)の前半部と(3)の基礎作業での成果を得たことから、はじめに遅れが出ている「労働力状態」のデータ整備について、学生アルバイトの補助を得ながら進めていくこととし、その後、(1)と(2)の分析結果、および中核市の郊外に焦点を絞った(5)の分析について、2019年度中の学会報告と論文執筆を目指す。あわせて、本研究期間を1年間延長し、(3)から(5)の内容は、2020年度に順次実施していく。少子高齢化の進展に伴う人口減少期に突入した日本社会では、労働力人口の確保や各種社会活動の担い手として、出産・子育て期に離職した女性や定年退職後の高齢者など、非労働力人口に注目すべき状況が生じてきた。そこで、本研究では、労働力状態からみる日本の居住地域構造を解明することと、非労働力人口の増減の要因を定量的に検証することを目的とする。初年度となる平成29年度は、文献研究とデータ整備を中心に研究を進めた。まず、これまで自身の研究蓄積の薄い農村部の人口変化に関する文献研究を進め、政府が推し進める地方創生と関連して「田園回帰」に関する見識を深めた。この点に関し、本科研とは異なる研究プロジェクトにおいて、和歌山県下の旧市町村を対象とした人口分析を行い、田園回帰が注目されているとはいえ、農村部での労働力人口の減少が継続していることを確認した。加えて、人口減少が著しい市町村ほど昭和1桁世代の割合が高く、今後の人口の急激な自然減少が避けられないことが明らかとなった。次いで、データ整備に関しては、労働力状態を区分する前に年齢階級別人口のデータベース化が必須であり、現在、近畿圏に属する市町村について、その整備を進めているところであるが、分析結果を提示できる段階には至っていない。あわせて、近年の変化が著しい大都市圏の郊外(東京大都市圏西郊の立川市八王子市、及び滋賀県草津市)について、現地調査を実施し、駅周辺での再開発の進展状況や駅から離れた地区での空き家の立地状況などを観察して回った。以上のように、本年度は一定の研究の進展はみられたが、「現在までの進捗状況」に記すように、データ整備に手間取っていることと他の研究プロジェクトに予想外の時間を取られたため、研究成果を公表する段階にはまだ到達していないのが現状である。

本研究では、(1)「年齢」と「労働力状態」の「不詳」の地図化、(2)労働力状態の各項目の地図化、(3)労働力状態からみる居住地域構造、(4)労働力状態の空間解析、(5)労働力状態からみる15歳以上人口の変化の要因の分析、の順で研究を進める計画であり、平成29年度は(1)と(2)の途中までを実施する予定であった。当初の計画に照らすと、他の研究プロジェクトでの成果と文献研究とにより、人口変化と高齢化の進展状況の地理的状況を明らかにしたが、本研究課題の労働力状態については、文献研究と簡単な現地調査の実施にとどまっており、まだ具体的な成果を出せていない。その要因として、本研究では、人口データの整備が出発点となるが、その点に関して、平成の大合併の処理に手間取ったことがある。また、想定外の研究プロジェクト(「和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編」、和歌山県データを利活用した公募型研究、代表:大阪市立大学教授水内俊雄)に急遽参加することになったため、そちらに時間を取られたことも挙げられる。ただし、後者に関しては、過疎地域の現状についての理解を深めることにつながったため、本研究を進めるうえでも貴重なものであった。また、人口データの入力についても一定の目途が立ったことから、早急にデータ整備を進め、「年齢」及び「労働力状態」の「不詳」に関する分析結果について、平成30年度中の学会報告と論文執筆を目指す。人口減少期に突入した日本社会では、労働力人口の確保や各種社会活動の担い手として、出産・子育て期に離職した女性や定年退職後の高齢者など、非労働力人口に注目すべき状況が生じてきた。本研究では、労働力状態からみる日本の居住地域構造を解明することと、非労働力人口の増減の要因を定量的に検証することを目的とする。昨年度に引き続き2018年度も、自身の研究蓄積の薄い農村部の人口変化や地方創生、都市計画に関する文献を中心として文献研究を進めるとともに、学生アルバイトの補助を得つつデータ整備を進めてきた。これらの成果をもとに、以下の研究発表を行った。まず、和歌山県下旧市町村を対象とした人口分析を進め、人口高齢化に伴う労働力人口の減少の地理的特徴を検証し、近年注目を集める人口の田園回帰現象に期待するところを整理した論考を執筆した。これと関連し、和歌山県医師会の研究懇談会にて、地域労働市場や地域医療圏と密接に関わる通勤流動について講演した。加えて、人口の空間的分布を把握する一手法である都市人口密度関数の解説を公表した。一方、労働力状態からみる人口構成については、近畿圏に属する市町村について、年齢階級別人口とともにデータの整備を進めている途上にあり、具体的な研究成果を提示するところにまでは至っていない。以上のように、「労働力状態からみる日本の居住地域構造」という本研究課題について、その前提となる人口の年齢構成や都市圏画定のための通勤流動についての研究成果を公表しえたが、研究課題そのものの分析に遅れが生じているという現状にある。以下の3つの事情により、本研究課題に余裕をもって取り組むことができなかった。(1)2018年9月の勤務校での日本地理学会秋季学術大会の開催、(2)学部棟改修に伴う研究室の移転、(3)他の研究プロジェクトへの参加(「和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編」、和歌山県データを利活用した公募型研究、代表:大阪市立大学教授水内俊雄)。このうち(2)と(3)は申請後に急遽決まった想定外の事項であるため、当初の予定通りに研究を進めることが困難となった。かかる事情により、本研究課題の進捗状況は順調とはいえないものの、「研究実績の概要」に整理した成果を得るとともに、(3)への参加で本研究課題を進めるうえでの有益な知見を得たことから、「やや遅れている」に該当する。