hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関数の解析性の応用についての総合的な研究

(1)複素数値をとる「任意の関数を係数とする線形微分方程式」の解の存在を論じる方法,存在するときは,解を構成する方法を発見した.しかし,この新しい方法についてはまだ,成果が具体的ではなくさらなる検討が必要である.しかしながら,発想が新規で自然,面白いので,今後検討を続けていきたい.(2)時間に依存する多くの線形偏微分方程式の解において,時間と空間の局所的な情報から,初期値や初速度を求める方法を発見した.従って,解の全体の情報はそれらの局所的な情報で求められることになる.楕円型方程式の解についても同様な公式を確立した.これは研究課題に直接関係する「関数の解析性」と「逆問題」,および「偏微分方程式の解」を結び付ける具体的な成果である.この楽しい原理を「聴診器の原理」と名付けた.(3)抽象的なHilbert空間達に,線形変換を通して,和,積,微分,積分等の演算を導入する概念を得,特に「convolution」の一般的な概念を得て,「Youngの不等式」より簡潔な不等式を確立した.(4)等角写像,関数論の面では,解析関数の表現について,局所的な情報で解析的な任意の点での値を求める自然な公式を,Riemannの写像関数を用いて,森正武教授とともに確立した.さらに,天野一男氏達と,これらの表現における「収束の速さを評価する」新しい原理を得た.(1)複素数値をとる「任意の関数を係数とする線形微分方程式」の解の存在を論じる方法,存在するときは,解を構成する方法を発見した.しかし,この新しい方法についてはまだ,成果が具体的ではなくさらなる検討が必要である.しかしながら,発想が新規で自然,面白いので,今後検討を続けていきたい.(2)時間に依存する多くの線形偏微分方程式の解において,時間と空間の局所的な情報から,初期値や初速度を求める方法を発見した.従って,解の全体の情報はそれらの局所的な情報で求められることになる.楕円型方程式の解についても同様な公式を確立した.これは研究課題に直接関係する「関数の解析性」と「逆問題」,および「偏微分方程式の解」を結び付ける具体的な成果である.この楽しい原理を「聴診器の原理」と名付けた.(3)抽象的なHilbert空間達に,線形変換を通して,和,積,微分,積分等の演算を導入する概念を得,特に「convolution」の一般的な概念を得て,「Youngの不等式」より簡潔な不等式を確立した.(4)等角写像,関数論の面では,解析関数の表現について,局所的な情報で解析的な任意の点での値を求める自然な公式を,Riemannの写像関数を用いて,森正武教授とともに確立した.さらに,天野一男氏達と,これらの表現における「収束の速さを評価する」新しい原理を得た.科研費の申請の計画に従って分担者7名には直接過去の配分実績を尊重し,研究費を配分し,分担者の関係する15を越える分科会,研究会を開催して頂き,課題テーマの発展のために大きな貢献ができた.分担者が世話係となって開催された日本工業大学における研究会では3名の,代表者が世話係の一部を務めた日本数学会のRegional Workshopの一環として桐生で開催された研究集会では2名の外国人を直接科研費で招聘し,課題テーマについて充実した研究交流ができた.研究成果は広範かつ膨大になるので,研究計画の最終年度に印刷物として総合的にまとめる計画であるが,代表者は従来の理論を大きく発展させる新しい概念を得,既に論文として出版が決定している.これは,Hilbert空間達に和,積,微分等のいろいろな演算を導入する新しい方法で,convolutionの概念を発展させ,norm inequalitiesや,積分方程式や非線形微分方程式の解法,またHilbert空間における新しい代数構造の入れ方に関係している.科研費の申請の計画に従って分担者7名には直接過去の配分実績を尊重し,研究費を配分し,分担者の関係する15を越える分科会,研究会を開催して頂き,課題テーマの発展のために大きな貢献ができた.代表者と分担者が組織員となって開催された福岡工業大学における研究会では3名の,代表者が責任者として開催した京大数理研での研究集会では4名の外国人を直接科研費で招聘もしくは補助し,課題テーマについて充実した研究交流ができた.研究成果は広範かつ膨大になるので,研究計画の最終年度に印刷物として総合的にまとめる計画であるが,代表者は従来の理論を大きく発展させる新しい概念を得,既に論文として投稿している.これは,聴診法の原理と名づけたもので,空間の局所的な情報から全ての情報を求める原理である.またconvolutionで表せるシステムにおいて入力と出力の間の安定性を得る原理を得,2つの論文にまとめ,出版が確定している.(1)複素数値をとる「任意の関数を係数とする線形微分方程式」の解の存在を論じる方法,存在するときは,解を構成する方法を発見した.しかし,この新しい方法についてはまだ,成果が具体的ではなくさらなる検討が必要である.しかしながら,発想が新規で自然,面白いので,今後検討を続けていきたい.(2)時間に依存する多くの線形偏微分方程式の解において,時間と空間の局所的な情報から,初期値や初速度を求める方法を発見した.従って,解の全体の情報はそれらの局所的な情報で求められることになる.楕円型方程式の解についても同様な公式を確立した.これは研究課題に直接関係する「関数の解析性」と「逆問題」,および「偏微分方程式の解」を結び付ける具体的な成果である.

この楽しい原理を「聴診器の原理」と名付けた.(3)抽象的なHilbert空間達に,線形変換を通して,和,積,微分,積分等の演算を導入する概念を得,特に「convolution」の一般的な概念を得て,「Youngの不等式」より簡潔な不等式を確立した.(4)等角写像,関数論の面では,解析関数の表現について,局所的な情報で解析的な任意の点での値を求める自然な公式を,Riemannの写像関数を用いて,森正武教授とともに確立した.さらに,天野一男氏達と,これらの表現における「収束の速さを評価する」新しい原理を得た.
幾何公差設計に応用可能な疑似表面モデルの生成

機械製品の基本設計のフェーズにおいてはCAE(Computer Aided Engineering),そして詳細設計においてはCAT(Computer Aided Tolerancing)が有効なツールとなる.これらのツールの内部では,解析対象となる製品形状は幾何学的理想形体(平面,円筒,球など),ならびに,理想形体からの偏差でモデル化されている.しかし,それらのモデルは実際の加工形状の特徴を有するモデルは用いられてはおらず,簡易的なものに留まっている.計算結果と実際の現象の差を埋めるためには,より機械加工面の特徴を模したモデルを使用するほうがよい.そこで本研究課題では,機械加工面の特徴を有する表面モデル(線や平面)をランダムに生成する手法を確立することを目的としている.ランダムに生成する理由は,大量生産品のばらつき解析への応用や,幾何公差における統計公差指標の有効性の検証を見越しているからである.昨年度は,ウェーブレット変換を応用した周期性やクラックなどの特徴を有するランダムな疑似表面モデルを生成法を提案し,そのソフトウェアを開発した.本年度は当初の予定どおり最適なマザーウェーブレットの選択を行った.これにより,去年度よりも機械加工面の特徴をより鮮明に残すことが可能となった.しかし,このモデルには高周波ノイズが発生してしまう問題があった.そこで擬似表面モデルの統計量を保ちつつノイズを取り除く方法を考案し実装した.また,公差解析ソフトウェアを開発し,ランダムに生成した二つの擬似表面モデルの噛み合わせ後の姿勢変化などを計算できるようになった.この計算を繰り返し姿勢変化のばらつきを分析した結果,機械加工面の特徴を考慮しない場合はこのばらつきを過小評価する危険性があることが判明した.当初の予定どおり,去年度開発したソフトウェア上において様々なマザーウェーブレットを用いて擬似表面モデルを作成し,最適なものを選定した.これにより,機械加工面の特徴をより鮮明に再現することができた.また,CG技術を応用した公差解析ソフトウェアを開発し,ランダムに生成した二つの擬似表面モデルの噛み合わせ後の姿勢変化などを計算できるようになった.当初の予定どおり,本年度は事例研究を行う予定である.擬似表面モデルの集合体で表現されるアセンブリを用いた公差解析ソフトの開発,有限要素法への応用を予定している.機械製品の基本設計のフェーズにおいてはCAE(Computer Aided Engineering),そして詳細設計においてはCAT(Computer Aided Tolerancing)が有効なツールとなる.これらのツールの内部では,解析対象となる製品形状は幾何学的理想形体(平面,円筒,球など),ならびに,理想形体からの偏差でモデル化されている.しかし,それらのモデルは実際の加工形状の特徴を有するモデルは用いられてはおらず,簡易的なものに留まっている.計算結果と実際の現象の差を埋めるためには,より機械加工面の特徴を模したモデルを使用するほうがよい.そこで本研究課題では,機械加工面の特徴を有する表面モデル(線や平面)をランダムに生成する手法を確立することを目的としている.ランダムに生成する理由は,大量生産品のばらつき解析への応用や,幾何公差における統計公差指標の有効性の検証を見越しているからである.本年度はまず,特徴抽出のためにフライス加工した金属資料面を加工条件を変えながら複数生成した.次に,三次元の輪郭形状計測装置を用いて製作した表面の形状データを取得した.取得したデータに対して数種類のマザーウェーブレットを用いてウェーブレット分解を行い,ウェーブレット係数を取得した.各分解レベル毎に,周期性やクラックなどの特徴を有する部分とそうでない部分を分別し,周期性が強い部分は位相情報を変化させ,周期性の弱い部分には乱数を与えることでランダム性を与えた.その後,逆ウェーブレット変換を用いて疑似表面モデルを生成した.当初の予定通り,この一連の流れを一括して行えるプログラムを作成することができた.当初予定していた通り,測定試料の製作,測定試料面の高さデータの取得,測定データの前処理,特徴抽出処理,ランダム付加処理,後処理と,測定データから擬似表面生成までの一連の作業を自動化するプログラムを開発できた.機械製品の基本設計のフェーズにおいてはCAE(Computer Aided Engineering),そして詳細設計においてはCAT(Computer Aided Tolerancing)が有効なツールとなる.これらのツールの内部では,解析対象となる製品形状は幾何学的理想形体(平面,円筒,球など),ならびに,理想形体からの偏差でモデル化されている.しかし,それらのモデルは実際の加工形状の特徴を有するモデルは用いられてはおらず,簡易的なものに留まっている.計算結果と実際の現象の差を埋めるためには,より機械加工面の特徴を模したモデルを使用するほうがよい.そこで本研究課題では,機械加工面の特徴を有する表面モデル(線や平面)をランダムに生成する手法を確立することを目的としている.ランダムに生成する理由は,大量生産品のばらつき解析への応用や,幾何公差における統計公差指標の有効性の検証を見越しているからである.昨年度は,ウェーブレット変換を応用した周期性やクラックなどの特徴を有するランダムな疑似表面モデルを生成法を提案し,そのソフトウェアを開発した.本年度は当初の予定どおり最適なマザーウェーブレットの選択を行った.これにより,去年度よりも機械加工面の特徴をより鮮明に残すことが可能となった.しかし,このモデルには高周波ノイズが発生してしまう問題があった.そこで擬似表面モデルの統計量を保ちつつノイズを取り除く方法を考案し実装した.また,公差解析ソフトウェアを開発し,ランダムに生成した二つの擬似表面モデルの噛み合わせ後の姿勢変化などを計算できるようになった.

この計算を繰り返し姿勢変化のばらつきを分析した結果,機械加工面の特徴を考慮しない場合はこのばらつきを過小評価する危険性があることが判明した.当初の予定どおり,去年度開発したソフトウェア上において様々なマザーウェーブレットを用いて擬似表面モデルを作成し,最適なものを選定した.これにより,機械加工面の特徴をより鮮明に再現することができた.また,CG技術を応用した公差解析ソフトウェアを開発し,ランダムに生成した二つの擬似表面モデルの噛み合わせ後の姿勢変化などを計算できるようになった.平成30年度は当初計画した通りに,開発したプログラムを利用し特徴抽出のための最適な条件(マザーウェーブレットの種類,分解レベルの数)と,最適な擬似乱数の生成方法を追及していく予定である.当初の予定どおり,本年度は事例研究を行う予定である.擬似表面モデルの集合体で表現されるアセンブリを用いた公差解析ソフトの開発,有限要素法への応用を予定している.旅費が当初の予定より安くできたため次年度使用額が生じた。2019年度においては、学会発表、論文投稿などの費用に充てる予定である。
ホログラフィーによる遮音壁体の支持状態と音響エネルギーの透過特性に関する研究

建築物における壁体の一般的支持状態と考えられる,単純支持と固定支持の中間的な支持状態を定量化し遮音特性を求める際のパラメータとして活用することを目的に,昭和6061年度に計画・実施した二重露光法及び時間平均法によるホログラフィー実験から,ばね剛性パラメータが有効との結論を得た.また,等分布曲げモーメントによるパラメータの簡略な推定方法についても可能性を検討した.また,ホログラフィー実験により複雑な周辺支持形態・空間的形態・材質を有する遮音壁体の振動性状の把握が可能だが,これを理論・数値的に解明し対応を図ることは研究上重要な課題であるため,昭和6062年度を通じ,有限要素法による解析手法の開発・整備並びに実験との比較検討を計画し実施した.これにより,平板や曲板の個々の振動モード成分の挙動の追跡や遮音特性のスペクトル解析などミクロ的な遮音解析と,バンド周波数内のモード成分の統計的な挙動の把握やバンド周波数に関する実用的遮音特性といったマクロ的遮音解析の両者の提案を行うと同時に,実験的に求められた遮音特性の理論的な解明を行った.さらに昭和61年度には,実験的に得られたホログラフィー写真より音響エネルギーの放射性状を推定する手法の開発を行った.これはホログラフィー写真から,板振動の変位を面的に求め放射インピーダンスを乗じ音響エネルギーを推定する手法を用いている.その妥当性に関し,音響インテンシティの実験値との比較を行い,周辺支持部を除きほぼ良好な結果が得られることが示された.さらに最終年度の62年度には,以上のような遮音に関する詳細な検討結果の実用的な意義を実証すると共に,必要音を残し不必要な雑音成分のみを除去するような壁体による音の制御の可能性を求め,パイロットスタディという位置づけにより明瞭度法を用いた音声情報の透過特性に関し検討を行っている.建築物における壁体の一般的支持状態と考えられる,単純支持と固定支持の中間的な支持状態を定量化し遮音特性を求める際のパラメータとして活用することを目的に,昭和6061年度に計画・実施した二重露光法及び時間平均法によるホログラフィー実験から,ばね剛性パラメータが有効との結論を得た.また,等分布曲げモーメントによるパラメータの簡略な推定方法についても可能性を検討した.また,ホログラフィー実験により複雑な周辺支持形態・空間的形態・材質を有する遮音壁体の振動性状の把握が可能だが,これを理論・数値的に解明し対応を図ることは研究上重要な課題であるため,昭和6062年度を通じ,有限要素法による解析手法の開発・整備並びに実験との比較検討を計画し実施した.これにより,平板や曲板の個々の振動モード成分の挙動の追跡や遮音特性のスペクトル解析などミクロ的な遮音解析と,バンド周波数内のモード成分の統計的な挙動の把握やバンド周波数に関する実用的遮音特性といったマクロ的遮音解析の両者の提案を行うと同時に,実験的に求められた遮音特性の理論的な解明を行った.さらに昭和61年度には,実験的に得られたホログラフィー写真より音響エネルギーの放射性状を推定する手法の開発を行った.これはホログラフィー写真から,板振動の変位を面的に求め放射インピーダンスを乗じ音響エネルギーを推定する手法を用いている.その妥当性に関し,音響インテンシティの実験値との比較を行い,周辺支持部を除きほぼ良好な結果が得られることが示された.さらに最終年度の62年度には,以上のような遮音に関する詳細な検討結果の実用的な意義を実証すると共に,必要音を残し不必要な雑音成分のみを除去するような壁体による音の制御の可能性を求め,パイロットスタディという位置づけにより明瞭度法を用いた音声情報の透過特性に関し検討を行っている.ホログラフィを用い、板や壁体の音響透過特性を支持状態との関連から明らかにしようとする研究の一部として、今年度は1.撮影したホログラムより、放射音響エネルギーを求める手法の開発並びにその精度的検討、及び2.各種板の遮音機構を解明する際ホログラフィー実験と併用することが有効な、有限要素法による計算力学的な板の遮音特性解析手法の開発を行った。ホログラムより音響エネルギーを推定する手法の概略は以下の通りである。まず、共振状態の板のホログラムを時間平均法により作製する。これより板面上メッシュ点の振動振幅を特性関数から算定し、次に板の支持状態に応じた放射インピーダンスを導出し、この両者より板面外近傍に板振動により生じる音響エネルギーを推定する。この手法を200×300【mm^2】の2種の厚さのアルミニウム板へ適用し、音響インテンシティ実測値と比較したところ、(1,1)(3,1),(2,1)の各モードで、板の周辺部を除き、ほぼ良好な一致がみられた。又、500×800【mm^2】の石膏ボード及び同・石面セメント板に関しても、より広い面積について、同様の結果が得られた。続いて2.に関し、板振動の放射インピーダンスを外挿的に付与し、有限要素法により各種板の透過損失を求める手法を開発した。これにより、390×750【mm^2】の開口部を覆うアクリル板及び2種の厚さのアルミニウム板を対象に透過損失を求め、平板については解析的手法による値並びに実験値と、半円筒型板については実験値と比較し、妥当な近似が得られることを確認した。

今年度開発したこれらの手法を用い、次年度は複雑な境界条件を有する板の放射インピーダンスを計算力学的に求める手法の開発を含め、ホログラフィと数値解析の対応を検討し、この両者によって建築物の窓・間仕切壁等の音響透過・遮音特性を、その振動性状,固有振動数並びに振動モードパタン,との関連から明らかにしていく予定である。
テレメータ方式による全部床義歯の咀嚼時における側方歯牙滑走量に関する研究

本研究は、全部床義歯装着の咀嚼時における非咀嚼での咬合接着の動態を接着滑走の面から観察し、非咀嚼側における咬合接着が義歯の維持・安定に果たす役割について検討することを目的としている。今回、臼歯部人口歯咬合面部における咬合接着の位置を検知可能なセンサを開発し、無拘束状態での計測が可能な6チャンネルテレメータシステムを用いて、咀嚼時における第1大臼歯咬合接触を下顎運動と同時記録した。その結果、非咀嚼側での咬合接触のうち接触滑走の生じる頻度は、習慣性咀嚼側で36.0%71.1%であるのに対し、非習慣性咀嚼側では4.9%から20.9%と、習慣性咀嚼側で接触滑走する頻度が高かった。さらに、接触滑走するものについてはその滑走状態により分析したところ、接着滑走を示すストロークの72.0%がto centric、すなわち始めに頬舌側いずれかの斜面に接触した後、斜面を滑走した中心窩にいたるものであった。to centricは、咀嚼側臼歯部咬合面上の食塊による義歯床の回転・変位により人工歯内斜面で生じた非咀嚼側での咬合接触が、人工歯の咬頭斜面に誘導されて、咬頭篏合位に至る現象と考えられ、to centricが多かった本結果は、非咀嚼側における咬合接触が咀嚼時における義歯の安定に貢献していることをうかがわせるものである。また、接触滑走量は、そのほとんどが中心窩から半径約1.2mmの範囲内の滑走であり、それ以上の滑走は咀嚼の初期にわずかに生じただけで、その滑走範囲は最大約2.2mmであった。これは、人工歯の固有咬合面の頬舌幅を考えると咬頭対咬頭までの咬合調整の必要性を示唆するものである。本研究は、咬合器上で与える義歯の偏心運動時における歯牙滑走量について科学的に裏付けのある数値を求めることを目的としている。今回開発したシステムは、すでに当教室で開発したテレメ-タシステムを改良し咀嚼時における第1大臼歯部での側方滑走量を無拘束状態にて計測することを可能とするものである。そのため、0.5mm間隔で咬合接触の位置が検知可能なスイッチを製作した。これは、中心窩に金属円柱を埋め込み、これを中心に0.5mm間隔で頬舌的に4枚の金属板を埋め込むものである。この金属スリットの部分に金属に置換した対合する上顎近心舌側咬頭が接触すると発信器の変調周波数が変化し、接触する位置が0.5mm間隔で検知できる。本システムを75才女性および64才男性の2名に応用したところ、本システムが本実験の遂行に十分な機能を有することが確認された。さらに、咬合接触のデ-タをA/D変換ボ-ドを介して、コンピュ-タに入力すると同時にシロナソグラフを用いて下顎運動の記録も行い解析したところ次のような結果が得られた。全部床義歯の非咀嚼側における歯牙滑走量は咀嚼の推移、および食品の物性によって変化した。特に咀嚼の初期における側方滑走量は比較的大きく、咀嚼運動の安定する中期では中心咬合位へ収束する傾向を示す。そして咀嚼の後期では嚥下の準備と思われる若干の滑走を示した。

さらにこの傾向は、かまぼこやにんじんの咀嚼で顕著に認められ、ピ-ナッツ咀嚼では咀嚼全般で滑走する傾向を示した。このように滑走の動態は従来咬合器上で考えられてきたものとは異なり、義歯床下粘膜の被圧縮性や機能時における義歯の変位などによると思われる複雑な動態を示した。これは従来行われてきた咬合器上での咬合調整について再考の余地を与えるものである。本研究は、全部床義歯装着者の咀嚼時における非咀嚼側での咬合接触の動態を接触滑走の面から観察し、非咀嚼側における咬合接触が義歯の維持・安定に果たす役割について検討することを目的としている。今回、臼歯部人工歯咬合面部における咬合接触の位置を検知可能なセンサを開発し、無拘束状態での計測が可能な6チャンネルテレメータシステムを用いて、咀嚼時における第1大臼歯咬合面部での咬合接触を下顎運動と同時記録した。その結果、非咀嚼側での咬合接触のうち接触滑走の生じる頻度は、習慣性咀嚼側で36.0%71.1%であるのに対し、非習慣性咀嚼側では4.9%20.9%と、習慣性咀嚼側で接触滑走する頻度が高かった。さらに、接触滑走するものについてはその滑走形態により分析したところ、接触滑走を示すストロークの72.0%がto centric、すなわち始めに頬舌側いずれかの斜面に接触した後、斜面を滑走し中心窩にいたるものであった。to centricは、咀嚼側臼歯部咬合面上の食塊による義歯床の回転・変位により人工歯内斜面で生じた非咀嚼側での咬合接触が、人工歯の咬頭傾斜に誘導されて、咬頭嵌合位に至る現象と考えられ、to centricが多かった本結果は、非咀嚼側における咬合接触が咀嚼時における義歯の安定に貢献していることをうかがわせるものである。また、接触滑走量は、そのほとんどが中心窩から半径約1.2mmの範囲内の滑走であり、それ以上の滑走は咀嚼の初期にわずかに生じただけで、その滑走範囲は最大約2.2mmであった。これは、人工歯の固有咬合面の頬舌幅を考えると咬頭対咬頭までの咬合調整の必要性を示唆するものである。
細胞内コレステロール転送機構に欠陥を持つ小児期遺伝性神経疾患の研究

ニーマン・ピック病C型は神経系と網内系へのコレステロール、スフィンゴミエリンの蓄積による症状を呈する遺伝病である。その原因はまだ明らかではないが、培養細胞では細胞内コレステロール蓄積、細胞外から取り込んだコレステロールのエステル化障害が特徴とされ、遊離型コレステロールの細胞内転送に欠陥があると考えられている。この疾患に欠損する遺伝子の単離を目的とし、研究をすすめてきた。第1にニーマン・ピック病のモデルマウスから永遠の寿命を持つ3T3細胞株を樹立し、この細胞株がニーマン・ピック病C型と同じ異常を示すことを明らかにした。第2に患者由来細胞のコレステロール代謝を詳細に検討した結果,内因性のコレステロール合成系が元進していることを見い出し、種々のコレステロール合成阻害剤に対する感受性を検討した結果、ビタミンD3、メバロチン、フィリピン等に異常感受性を示すことが明らになった。これらのことは、患者細胞の分裂・生存は内因性コレステロールに依存していることが示唆され、さらに患者細胞に遺伝子を導入し、正常化した細胞を濃縮・単離することが可能になったことを意味している。また、マウス細胞株も同様の異常感受性を示した。第3にモデルマウス細胞株にひと染色体を導入し、マウス細胞株のコレステロール蓄積、コレステロールエステル化異常を正常化する染色体を検索した結果、ひと18番染色体であることが明らかになった。しかもその遺伝子座位は、短腕または長腕の遠位部にあることを明らかにした。以上のことから、ニーマン・ピック病C型の遺伝子単離をするのに、多面的アプローチをとり得る必要・十分な系を作り上げ、現在もDNA、染色体DNAの単離を行っている。ニーマン・ピック病C型は肝脾腫、精神運動発達の退行を来し垂直眼球運動障害をひきおことす遺伝性疾患であるが、その原因は明らかではない。この疾患では、細胞外からコレステロールを取り込んだ後、細胞内でおこるべき反応が正常におこらないことが知られている。この疾患で欠損する機能と遺伝子を明らかにする目的で今回の研究を開始した。ニーマン・ピック病C型と同じような形質を示すモデルマウスが日本で発見されており、このマウス胎児から永遠の寿命を持つ細胞株の単離をおこなった。このモデルマウス胎児から樹立した細胞は細胞内コレステロール蓄積、外因性コレステロールのエステル化障害、内因性コレステロールの合成亢進という点でニーマン・ピック病C型と同じ異常を示すことを明らかにした。ついで、この細胞株に人染色体を導入してこの異常な形質を正常化する人染色体の同定を行った。ネオマイシン耐性のマーカーをつけた人染色体1本を持つマウスA9細胞を微小核細胞として、モデルマウス細胞株と融合し、ネオマイシンにて人染色体を取り込んだ細胞を分離し、この細胞のコレステロール蓄積を調べた。この結果ひと18番染色体を導入した細胞のみでコレスロールの蓄積が消失し、外因性コレステロールのエステル化が正常し、このモデルマウスの欠陥を正常化するひと遺伝子が染色体18番にあることを明らかにした。さらに、正常人由来の線維芽細胞とニーマン・ピック病C型の患者細胞とで感受性が異なるいくつかの薬剤を見いだした。この中でビタミンD3は正常人の細胞は抵抗性を示し、ニーマン・ピック病患者細胞が高感受性を示すことを見いだした。同様にモデルマウス細胞株も高感受性を示し、この薬剤を用いることで、ひと遺伝子を取り込み正常化した細胞を選択できる条件を確立した。この結果、ニーマン・ピック病に欠損するひと遺伝子を単離するための準備が整った。ニーマン・ピック病C型は神経系と網内系へのコレステロール、スフィンゴミエリンの蓄積による症状を呈する常染色体性劣性遺伝病であるが、その原因は明らかでない.培養細胞では、細胞内コレステロール蓄積、細胞外から取り込んだコレステロールのエステル化障害が特徴とされ、遊離型コレステロールの細胞内転送に欠陥があると考えられている.

この疾患に欠損する機能を遺伝子から解析することを目的とし2年間の研究を行った.第1にニーマン・ピック病のモデルマウスと考えられていたスフィンゴミエリノーシスマウスから永遠の寿命を持つ3T3細胞株を樹立し、この細胞株がニーマン・ピック病C型と同じ異常を示すことを明らかにした.第2に患者由来細胞のコレステロール代謝を詳細に検討した結果、内因性のコレステロール合成系が亢進していることを見い出し、種々のコレステロール合成阻害剤に対する感受性を検討した結果、ビタミンD3、メバロチン、フィリピン等に異常感受性を示すことが明らかになった.このことは患者細胞の細胞分裂・生存は内因性のコレステロールに依存していることが示唆され、さらに患者細胞に遺伝子を導入し、正常化した細胞を濃縮することが可能になった.また、モデルマウス細胞株も同様の異常感受性を示した.第3にモデルマウス細胞株にひと染色体1本を導入し、コレステロール蓄積、コレステロールエステル化異常を正常化させる染色体を探した結果、ひと染色体18番であり、しかもその遺伝子座位は、短腕遠位部または長腕遠位部のどちらかに存在することが明らかになった.以上のことから、ニーマン・ピック病C型の遺伝子単離を多面的にアプローチするのに必要且つ十分な条件を整えることができた.現在遺伝子単離を精力的に試みている.
新世代ビスフェノール類の分析法確立と水域汚染の実態解明および環境リスク評価

内分泌かく乱作用が疑われるビスフェノールAの代替物質を対象に、水環境汚染の実態把握とリスク評価を行った。その結果、河川水試料から感熱紙材料であるビスフェノールSとビスフェノールS monoPが高濃度で検出され、主な排出源として製紙工場の排水が考えられた。紙産業由来のBPS排出量を試算したところ、年間7,200 kgと推定された。BPSとBPS-monoPのMEC(実測濃度)とPNEC(最大無影響濃度)の比は複数の地点で1.0を超過した。これらの物質が水生生物に影響を与える可能性が窺え、今後ビスフェノール代替物質の環境リスクを詳細に調査する必要がある。ビスフェノールA(BPA)は、プラスチック原料として世界的に広く製造、使用されているが、内分泌かく乱作用が指摘されており、近年はその代替物(新世代ビスフェノール類)が国内外の市場に流通している。ところが、BPA類縁物質の毒性を詳細に調べた例は少なく、またこれらの分析法や環境濃度に関する知見も極めて少ない。そこで本研究では、BPAを含む約20種のビスフェノール類を対象に一斉分析法を確立し、排水処理施設の水質の測定を試みた。分析法の検討では、試料水をSPEカートリッジに通水して固相抽出を行った。その後、目的成分を有機溶媒で回収し、誘導体化を行った後、GC-MSで定性・定量を行った。本研究では、固相抽出の溶出溶媒の種類と誘導体化の条件(時間・温度・種類)等を検討した。また、本法を用いて処理前後の排水試料を分析した。検討の結果、SPEカートリッジの溶出溶媒として、酢酸エチル+メタノール5 mlを用いることで最も良好な回収率が得られた。誘導体化の温度は、70 oCで10分保持した時が良好な結果を示した。排水処理施設の流入水と流出水を分析したところ、BPAとビスフェノールS(BPS)が検出された。濃度はBPAが0.10-0.31ug/L(平均値:0.20 ug/L)、BPSが0.22-1.06 ug/L(平均値:0.58 ug/L)であり、比較的近似した値が得られた。BPSは2001年からBPAの代替品として感熱紙の顕色剤に利用されている。排水中のBPAとBPS濃度が同程度であったことは、BPSが感熱紙以外の身の回りの生活用品に使用されている可能性を示している。ビスフェノールS(BPS)等の新世代ビスフェノール類は、高機能プラスチック原料や感熱紙の顕色剤として国内外で使用されている。しかし、これらは低濃度暴露による内分泌かく乱作用が懸念されているビスフェノールA (BPA)の代替物であるものの、安全性や環境リスクに関する十分な知見が得られているとは言い難い。そこで本研究ではBPSとBPS-monoP、BPAの環境排出源と考えられるプラスチック原料製造工場、感熱紙製造工場、製紙工場、下水処理施設の各周辺で採取した水質・底質・生物試料を分析し、各媒体からの環境負荷量の解析と水生生物へのリスク評価を試みた。分析の結果、環境中の水質・底質・生物試料からBPS, BPAなどが検出された。濃度値は、BPSが製紙工場周辺で、BPAがプラスチック原料製造工場周辺の試料でそれぞれ高値を示し、排出源からの影響が示された。また、BPSとBPS-monoPが野生生物から初めて検出された。今回得られたビスフェノール類の濃度値から、排出源別の水域負荷量を推算したところ、製紙工場からの寄与が最も大きく全体の8898%を占めることが示された。また、BPSの水域負荷量はBPAの520倍であり、これらの物質が水環境中へ多量に排出されている様子が窺えた。さらに、MEC/PNEC比(実測濃度と予測無影響濃度の比)を用いBPSとBPAの生態リスク評価を行った。その結果、BPSのMEC/PNEC比が1を超えた地点は1カ所、0.11の間の地点は5カ所存在した。本物質の水生生物への影響が懸念され、今後を詳細に調査する必要があると思われる。ビスフェノールA(BPA)は、ポリカーボネート樹脂やエポキシ樹脂の原料として製造・使用されているが、低濃度暴露での生殖毒性や生態毒性、内分泌かく乱作用が疑われている。このため、BPAの代替物としてBPAと化学構造が類似した物質群(新世代ビスフェノール類)に注目が集まり、近年製造業におけるこれらの需要が高まっている。ところが、新世代ビスフェノール類を対象に環境分析を試みた例は極めて少なく、その理由として適切な分析法が確立されていないことが挙げられた。そこで本研究では、BPAを含む24種のビスフェノール類を対象に高感度分析法の確立と、それによる水試料の分析を試みた。

試料水はろ過後pHを調整し、カートリッジで固相抽出を行った。カートリッジを脱水後、有機溶媒で目的物質を溶出させ、窒素濃縮後に誘導体化を行った後、GC-MSで定性・定量を行った。分析法の検討は、上記の操作手順のうち、誘導体化の条件を重点的に行った。また、2011年に排水処理施設から採取した流入水と流出水の分析も行った。分析法を検討した結果、誘導体化時の温度を70 °C、誘導体化剤にBSTFA+TMCSを使用した場合に、最も高いピークエリアを示すことが分かった。標準溶液を用いた添加試験において回収率が良好であった14物質を対象に、排水処理施設の流入水・流出水を分析した。その結果、いずれの試料からもBPAとビスフェノールS (BPS)が検出された。BPSが排水処理施設から検出された例はなく、日本では感熱紙原料としてBPAに代わりBPSの使用が促進されている様子が窺えた。また、BPSは流入水と流出水で最大80 %程度の濃度差が確認され、排水処理の過程においてBPSが分解・除去された可能性が伺えた。本研究の目的は二つに大別される。一つは新世代ビスフェノール類の分析法を確立すること、もう一つはその方法を用いて様々な試料を分析し、水環境中の汚染状況や分布挙動等を把握することである。同じビスフェノール類ではあるが、それぞれ物性が異なる約20種類の物質群を対象に分析法を確立する試みは、検討項目が多く予想以上に困難であった。具体的には、全物質を溶解させ、容易に実験に用いることが可能な有機溶媒の選定、固相抽出用のカートリッジの種類、カートリッジから目的成分を溶出させる溶媒の種類と量、誘導体化を行う際の試薬の種類と量および温度と時間等である。各項目をそれぞれ検討し、さらにブランクの問題もクリアした結果、ようやく世界に例を見ないほどの多種類のビスフェノール類を対象にした分析法を確立した。この時点で、研究全体の約6割が達成できたといってよい。分析対象として最初に選んだ試料は下水排水である。理由として、一般に下水にはBPAを含む多くの化学物質が高濃度に含まれていること、また化学物質は処理前後で濃度が変化するため、その効果が評価できる点が挙げられる。分析の結果、排水中からBPAとBPSが同程度の濃度値で検出された。下水からBPSが検出され、これらが生活用品や身の回りの製品中に含まれている様子が示されたのは世界で初めてである。今後、環境試料を分析する際の貴重な知見が得られており、現時点で研究の達成度は7割程度と考える。平成23年度は、新世代ビスフェノール類の高感度分析法の確立を最大の目標として取り組んだ。固相抽出用のカートリッジの選択、通水後に目的物質を溶出させる有機溶媒の種類と量、それを誘導体化する際の温度や時間等、実験手順の細部に至るまで詳細な検討を行い、ガスクロマトグラフ質量分析装置による高感度分析法を確立した。さらに本法を用いて排水処理施設の流入水や流出水を実際に分析したところ、従来のBPAのみならずBPSが比較的高い濃度で検出された。研究1年目としては、概ね及第点を与えても差し支えない程度の成果が得られたものと思われる。今後は多くの環境試料を分析する予定である。具体的には、同地点から水質・底質・生物を採取・分析し、ビスフェノール類の濃度把握と、各媒体間の関連性を調べる予定である。
定常流型補助人工心臓装着後の急性腎傷害の早期発見ー新指標の開発ー

定常流型補助人工心臓装着術後患者を対象とした。腎臓超音波検査を行い、腎臓の葉間動脈レベルでの血流速度さらに腎臓全体を対象領域とした血流部分のカラー画素数の割合を算出し、腎機能および腎経過との関係を検討した。腎機能回復群、腎機能非回復群の順にカラー画素数の割合(%)は17.6(14.0-20.6)、2.6(1.2-3.3)であった。腎臓超音波検査における血流部分のカラー画素数の計測は腎機能評価に有用である可能性があると考えられた。今年度は研究計画書の背景で述べた事項を明らかにした。集中治療分野における急性腎傷害診断の難しさ、旧来の指標とされる値が有用ではない可能性を示した。具体的には急性腎傷害の診断に役立つとされるバイオマーカーおよび腎臓超音波検査のRI値について検討を行った。臓器移植後患者においてはバイオマーカーが急性腎傷害の診断および経過観察にも役立たない可能性を示した。さらにステントグラフト術後においても尿中の補正NGAL値のみが有用である可能性を示した。さらに、腎臓超音波検査を用いてRIとPIが相関しない可能性を示した。しかしこれも腎臓の状態を現しているというよりは他の交絡因子の影響が大きいのではないかと考えている。英語論文および国際学会での発表を行った。その後は測定系の確立に努めた。副作用がほぼ無い方法であるコントラスト剤を用いずに微小血管を描出できる技術を用いることにした。このモードはコントラスト剤を使用しないため、患者への安全性が確立できる。並行してカラードップラーモードのカラー部分の面積の計測を進めた。昨年度の報告書で述べたようにコントラスト剤を用いずにコントラストエコーと同等に微小血管を描出できる新しい技術を用いることとした。本方法は副作用の心配がほぼない。本年度は測定系を確立し、カラードップラーモードのカラー部分の面積の計測法も確立した。当院倫理委員会で承認を得た後(承認番号12407)、定常流型補助人工心臓患者の腎機能評価を腎臓超音波検査を用いて行った。4人の患者で19ポイントのデータを得た。測定項目は葉間動脈の血流速度と腎臓全体を対象領域とした血流部分のカラー画素数の割合とし、腎臓超音波検査による測定値と腎臓超音波検査日と腎臓超音波検査2日後の血清クレアチン値の相関を検討項目とした。新しい技術を用いて末梢血管を捉え、測定することは可能であった。心電図上の収縮末期、拡張末期それぞれにおいて葉間動脈の血流流速の平均値(cm/秒)は16.5±5.7、11.1±4.2、腎臓全体を対象領域とした血流部分のカラー画素数の割合(%)は17.4±4.6、10.9±3.1であった。両項目とも血清クレアチンとの相関は認めなかった。原因としては腎機能評価に血清クレアチンを用いるしかないのが現状である事や、血行動態に影響を与える多数の交絡因子の存在が考えられた。本内容は既に国内学会発表を行った。急性腎傷害の早期発見、およびその経過における腎機能回復程度の評価に有用である可能性がある症例を経験しており、腎経過との関連性も検討を行っている。対象患者の症例数が限られ、対象患者の手術は緊急手術である事も多い。そのため腎臓超音波検査施行のタイミングが難しく、安定した測定を行うのに苦労するのが理由のひとつである。また本患者群は様々な治療介入が行われ、交絡因子も多く、結果の解釈に時間を要した。研究目的1-4のうちの2と3は行えているが、1と4は取り組めていない。以前の報告書で述べたコントラスト剤を用いずにコントラストエコーと同等に微小血管を描出できる新しい技術を用いて引き続き検討を行った(倫理委員会承認番号12407)。測定系、評価方法も同様の方法を継続して用いた。腎臓の葉間動脈から小葉間動脈レベルでの血流描出を行い、角度補正を30度以下に調整した。その後、血流速度(cm/秒)を計測し、血流速度の経時的変化を複数ポイントで観察した。さらに腎臓全体を対象領域とした血流部分のカラー画素数の割合(%)を求めた。現時点までに11人の患者でデータを取得した。今年度は研究計画調書、研究目的(概要)で述べた3.定常流型補助人工心臓装着症例を対象とした急性腎傷害の新規エコー指標の開発に関して、腎機能回復マーカーの観点から検討を行った。まず本検討開始初期の1例を地方会において発表を行なった。本症例では無尿となり透析依存状態となっても本法で測定した腎血流速度は低下しているものの維持されていた。さらに適切な血行動態維持等により緩やかに改善し、腎機能回復に先行して腎血流シグナルは上昇していた。この結果をもとに初期の4例を検討し国内学会の総会に演題登録し採択された。今回の検討で、急性腎傷害の回復群は無尿期も腎血流シグナルは維持され(中央値;10.7%,四分位範囲;5.1-17.1)、経過に伴い上昇するも(中央値17.8%,四分位範囲12.9-20.9)、非回復群は低値のまま経過した(2.6%,四分位範囲1.2-3.3)。無尿期は尿中マーカーも使用できず、定常流型補助人工心臓装着患者では従来の腎エコー指標も使用できない。

また、腎エコー検査は低侵襲かつリアルタイムで結果が判明する。本法を用いた腎血流評価は定常流型補助人工心臓装着後急性腎傷害患者の腎機能経過評価に有用である可能性が示唆された。定常流型補助人工心臓装着術後患者を対象とした。腎臓超音波検査を行い、腎臓の葉間動脈レベルでの血流速度さらに腎臓全体を対象領域とした血流部分のカラー画素数の割合を算出し、腎機能および腎経過との関係を検討した。腎機能回復群、腎機能非回復群の順にカラー画素数の割合(%)は17.6(14.0-20.6)、2.6(1.2-3.3)であった。腎臓超音波検査における血流部分のカラー画素数の計測は腎機能評価に有用である可能性があると考えられた。本研究をすすめるにあたりまず、研究背景の確認となる論文および学会での発表を行った。次にコントラストエコーによる計測システムの確立を目指したが、困難を伴った。コントラスト剤を使用せず同様の目的を得られる測定系の確立に目処が立ちそうなため方針転換を行った。コントラスト剤を使用しなければ、副作用の心配もなく、費用負担も少ない。測定システムの方針確立に時間を要した。研究目的1-4のどれも達成できておらず遅れている。前年度の今後の研究の推進方策で述べたことは達成した。測定系を確立し、実際に測定は可能であった。課題は交絡因子の多さと、腎機能評価のスタンダードがクレアチニン値であるということである。今後は腎臓超音波での測定項目のさらなる検討と、他の因子の検討で交絡因子を可能な限り排除し、血清クレアチン値以外のパラメータ(糸球体濾過量等)との比較も行い、急性腎傷害の早期発見、新規エコー指標の確立を目指す。補助人工心臓装着前後での微小循環の変化(拍動流から無拍動流へ)も取り組む予定である。急性腎傷害今後はコントラスト剤を使わない方法で研究を推進する予定である。測定システムが確立できれば研究は進むと考えている。本方法のバックアップとして、通常のカラードップラーモードのカラー部分の面積を計測する方法、流速の絶対値を角度補正する方法を考えている。侵襲がほぼなく、同等の検査ができる技術が登場した。患者の安全を最優先し、この新しい技術を用いることにしたために使用額が少なくなった。国際共同研究を計画中であるため、それに伴う費用の割合が増加している。より低侵襲な測定系を用いることことにしたため、当初の額と異なることになった。研究計画から遅れているため本年度の使用額が少なくなった。研究結果を内外に発表する必要があり、また国際共同研究となった場合はそれに関連する費用の増加が予測される。次年度からは測定系の完成、使用段階に入るため前年度に使用しなかった分が必要となる。
レーザークリーニング法を用いた1パルス照射による高価基板のリサイクル

本研究の目的は,我々の研究室において大量消費している高価Al_2O_3基板の再利用と関連技術への応用である.研究背景として, GaNに代わる有望な化合物半導体材料である安価で安全なZnOを主材料としたナノ構造体による白色LEDの研究開発を行っており,そのZnOナノ構造体は主にAl_2O_3基板上に作製している.用いている単結晶Al_2O_3基板は,近年量産化技術の確立により価格が下がってきているが,機械的強度があるため加工費がかかり,現在も1枚当たり数千円での納入となっている.しかし,良質なZnOナノ構造体を得るためには、数多くの作製条件での試作を必要とし,それに伴い大量のAl_2O_3基板を消費している現状がある.また,近年の研究費削減による購入枚数の制限や資源の有効利用という観点からも再利用は非常に有意義であり,不可欠であると考えている.本年度は,下記についての試みを行った.1.KrFエキシマ248nm, XeFエキシマ351nm, Nd : YAG第3高調波355nmを用い,波長依存性についての確認を行った.評価として, SEMによる表面観察を行ったところ,若干ではあるがXeFがきれいに剥離しているようにみえた.今回,全く同じサンプル基板を用いることが出来なかったこともあり,明確な違いについて確認出来なかったが,今後,同サンプル内でのポジションを変えての比較を検討する.2.上記2種類のエキシマレーザーを用いて, 1パルスでの基板全面クリーニングを試みた.結果,現有のものでは出力エネルギーが足りず厳しいことが分かった.今後は,スキャン照射でのクリーニング最適条件(フルエンスや照射回数等)を探っていく予定である.また,合わせて,先行研究での課題となっていたビーム重なりによる基板表面ダメージについて,液中におけるレーザークリーニングによって防ぐことが出来ないかの検討を行う予定である.本研究の目的は,我々の研究室において大量消費している高価Al_2O_3基板の再利用と関連技術への応用である.研究背景として, GaNに代わる有望な化合物半導体材料である安価で安全なZnOを主材料としたナノ構造体による白色LEDの研究開発を行っており,そのZnOナノ構造体は主にAl_2O_3基板上に作製している.用いている単結晶Al_2O_3基板は,近年量産化技術の確立により価格が下がってきているが,機械的強度があるため加工費がかかり,現在も1枚当たり数千円での納入となっている.しかし,良質なZnOナノ構造体を得るためには、数多くの作製条件での試作を必要とし,それに伴い大量のAl_2O_3基板を消費している現状がある.また,近年の研究費削減による購入枚数の制限や資源の有効利用という観点からも再利用は非常に有意義であり,不可欠であると考えている.本年度は,下記についての試みを行った.1.KrFエキシマ248nm, XeFエキシマ351nm, Nd : YAG第3高調波355nmを用い,波長依存性についての確認を行った.評価として, SEMによる表面観察を行ったところ,若干ではあるがXeFがきれいに剥離しているようにみえた.今回,全く同じサンプル基板を用いることが出来なかったこともあり,明確な違いについて確認出来なかったが,今後,同サンプル内でのポジションを変えての比較を検討する.2.上記2種類のエキシマレーザーを用いて, 1パルスでの基板全面クリーニングを試みた.結果,現有のものでは出力エネルギーが足りず厳しいことが分かった.今後は,スキャン照射でのクリーニング最適条件(フルエンスや照射回数等)を探っていく予定である.また,合わせて,先行研究での課題となっていたビーム重なりによる基板表面ダメージについて,液中におけるレーザークリーニングによって防ぐことが出来ないかの検討を行う予定である.
病院環境をめぐる思想 -フランス精神医学制度の歴史と現状から見えてくるもの

私達の研究課題は、日本における精神科ならびに一般の病院環境をめぐる諸問題の解決へむけて、1)フランスの精神医学制度の歴史と現状を調査・研究し、その背景にある理念まで明らかにすること.2)とりわけ病院のあり方をいかに抑圧的なものでなくすかということに取り組んでいる、制度論的精神療法の実際と理論を調査・研究し、その背景にある理念まで明らかにすることであった。1)に関して私達は、フランスの精神医療におけるセクター制度に注目し、現地での視察・調査のみならず、実際にフランスのセクター制度の中で勤務したことのあるドイツ人医師・日本人医師や横浜で同様の取り組みを続けている日本人医師などを招いて講演会を開き、知見を深めた。地域に属する複数の精神科施設が連携をとり、医師・看護師・療法士・ソーシャル・ワーカーなどがチームを作って、入院時から退院後の地域内でのケアーまでを一貫したメンバーによって対応するこの制度は、脱施設化ということばかりが主張され、患者本人のケアーや患者と地域の関わりとが無視される傾向にある現在の日本の医療状況に対して、大いに参考すべき制度であろう。2)に関しては現地での視察・調査のみならず、中心人物であるジャン・ウリ氏の来日を実現し、講演会・ワークショップなどを通じて、日本ではまだ十分に知られていない制度論的精神療法の実践と思想について、知見を深めると同時に紹介に努めた。組織の中に階級や役割の固定化が生じていないか、仕事の分野に間仕切りが生じていないかを、永続的に分析し、移動・循環の自由を保っていく。私達は、こうした制度分析の方法が、人間の疎外という大きな近代的問題と闘うための方法であることを知った。ややもすれば、ミーティングを含め様々な院内活動がそれ自体で完結し目的化してしまっている日本の病院環境を、真に抑圧のない環境に変えていくために大いに参考にすべき方法であろう。私たちの研究課題は、1)フランスの精神医学制度の現状を調査・研究すること、2)制度論的精神医学の実際と理論を調査・研究すること、3)フランスの精神科施設において精神分析が果たしている役割を調査・研究すること、4)以上で明らかになった特徴の背後にある歴史的事情を調査し、その基盤にある理念を明らかにすること、5)以上からの結論を、日本における病院環境をめぐる諸問題に適用することであるが、今年度は以下のような活動を行い、とりわけ1)、2)、5)において調査・研究を進展させた。-フランスにおいて複数の精神科医・精神分析家と対談し、セクター制度・制度論的精神医学についての情報を収集した。また来年度にジャン・ウリ氏らを日本に招聘し講演等をしてもらうための準備も行った。(2003年8月、12月、2004年2月)-フランス国立図書館において蔵書・資料を調査し、セクター制度・制度論的精神医学についての情報を収集した。(2003年8月、12月、2004年2月)-英国国立図書館において蔵書・資料を調査し、フランスの精神医学とイギリスの精神医学との歴史的関係についての情報を収集した。(2004年1月)-京都大学において研究会を開き、多賀、三脇が研究発表を行い、フランスの精神医学の歴史と現状について検討した。(2003年9月、12月)-湖南病院(滋賀県)において、杉万による講演および精神科治療に携わる看護スタッフともに共同研究を行い、病院環境の諸問題について理解を深めた。(2004年1月)-東京武蔵野病院より江口重幸氏を招き、京都大学において講演および研究会を行い、19世紀フランスの精神医学理論について理解を深めた。(2004年2月)

-元、洛南病院(京都市)院長、松本雅彦氏と対談を行い、日本の精神科施設の諸問題について情報を収集し、当研究の方向性について助言を受けた。(2004年3月)私たちの研究課題は、1)フランスの精神医学制度の現状(特にセクター制度と呼ばれるフランス独特の地域精神医療制度)を調査・研究すること2)制度論的精神医学の実際と理論を調査・研究すること、3)フランスの精神科施設において精神分析が果たしている役割を調査・研究すること、4)以上で明らかになった特徴の背後にある歴史的事情を調査し、その基盤にある理念を明らかにすること、5)以上からの結論を、日本における病院環境をめぐる諸問題に適用することであるが、今年度は以下のような活動を行い、上記のすべての点について調査・研究を進展させた。-フランスにおいて精神科医・精神分析家・心理カウンセラーと対談し、フランスの精神医学制度の現状について調査した。またフランス国立図書館において蔵書を調査し、フランスの精神医学制度の歴史について資料を収集した。(2004年8月、2005年2月)-制度論的精神医学の拠点であるラボルド・クリニックを訪問し、制度論的精神療法の実情を調査するとともに、夏の文化祭にも参加した。(2004年8月)-ティロ・ヘルド氏(ボン大学)、菅原道哉氏(東邦大学)を招き講演会を開催し、「病院の内と外」というタイトルで、セクター制度の日本への適用の可能性について検討した。(2004年6月)-建築家高崎正治氏を招き講演会を開催し、病院建築が精神医及ぼす影響について検討した。(2004年12月)-精神科医和田央氏(洛南病院)を招き講演会を開催し、精神医療をめぐる環境に関して、日仏の比較を行った。(2005年2月)-沖縄のいずみ病院を訪問し、制度論的精神医学の日本への適用の可能性について検討した。(2005年3月)-立木康介氏(メンバー、京都大学)による発表をもとに、精神分析と精神医療の関係について検討した。(2005年3月)平成17年度は研究3年目にあたり、我々の研究・調査の主たる対象の一つである、フランスにおける精神療法の一流派である<制度論的精神療法>の中心人物であるジャン・ウリ氏を招聘し、講演会ならびにワーク・ショップを開催した。この流派は、病院のなかの環境を分析することによって、そこで個人の個別性の疎外が起こらないようにする方法である。また、フランス現代思想に詳しい合田正人氏(明治大学)に、制度論的精神療法と現代思想との関係について講演をしていただいた。沖縄において、地域固有の文化を活かしながら、病院内の活動を展開しているいずみ病院の実地調査も行った。一方、病院の外の環境に関わるものとして、<セクター制度>(地域ごとに複数の精神科施設が提携・協力するシステム)については平成16年度に講演会を開催するなどして研究を進めてきたが、今年度はさらに横浜での恵友会という地域福祉活動のグループを実地調査した。こうして、病院の<うち>と<そと>をより人間的なものにする様々な試みを、まずフランスのそして次に日本の精神医療において調査・研究した成果を、本年度後半はまとめていく作業を開始し、成果報告書の作成も3月には完了した。