hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
亜鉛多核錯体による核酸切断分子の構築と人工ヌクレアーゼ設計への応用

核酸を位置特異的に加水分解切断する人工酸素は、遺伝子発現の人工的な制御に新たな手法を提供し、遺伝子工学、バイオテクノロジー、さらには医療において、将来重要な役割を担うものとして期待されている。本研究では核酸骨格のリン酸ジエステル結合を加水分解する触媒を検討し、新しいタイプの高活性金属錯体を見い出した。最近、我々は、二核Zn^<2+>錯体を用いることにり、2個のZn^<2+>の協同作用によってRNA切断が著しく促進されることを世界で初めて明らかにした。本年度の研究においては、新規な三核Zn^<2+>錯体をデザインし、二核Zn^<2+>錯体の場合よりもさらに高活性となることを明らかにした。三核錯体はさらに、基質の構造および生成物に大きな選択性を持つという二核錯体にはない特徴を示す。以上の結果は、酵素(PIヌクレアーゼやホスホリパーゼC)において見い出されている三核Zn^<2+>中心が、実際に触媒過程に関与することを初めて示すものである。また、生体内に多く存在し、遊離の状態では活性を持たないZn^<2+>で高い活性を実現したことは、人工酵素の生体適合性の観点から重要な意義がある。さらに、Cd^<2+>の場合も、Zn^<2+>と同様に多核錯体形成によって高活性となることを明らかにした。以上の成果は、人工ヌクレアーゼの触媒活性中心のデザインおよび天然酵素のメカニズムの解明の双方において極めて有用であり、関連する分野に多大な貢献をするものと考えられる。
CD28細胞内シグナル活性化によるポドサイト傷害機序の解明

ポドサイト培養細胞を用いて、CD80-CD28シグナルのポドサイト傷害における役割を検討した。ポドサイトを傷害する種々の刺激(angiotensin II, PolyI;C)によってCD80分子及びCD28分子の発現が亢進した。また、免疫沈降法によってCD80分子とCD28分子はポドサイトにおいても結合していることが示された。ポドサイトにおいてCD28をCD28刺激抗体で活性化すると、アクチンストレスファイバーの減少が認められ、細胞骨格の変化が起こることが示されたが、細胞内シグナルの検討では、CD28の活性化によって優位に変化(活性化、増加)するものを見出すことはできなかった。ポドサイト(糸球体上皮細胞)でのCD28の役割を検討するために、ポドサイトをpolyI:Cやピューロマイシンアミノヌクレオチド(PAN)で刺激し、その発現をリアルタイムPCRやウエスタンブロット(WB)で確認した。ポドサイト傷害時には、CD28 mRNA、蛋白は経時的に増加した。同時にCD80の発現を検討したところ、CD80のmRNA、蛋白もまた経時的に増加を認めた。また、これらの刺激によってポドサイトにアポトーシスが誘導されるかフローサイトメトリーで検討したとこと、アポトーシス細胞の増加を認めた。そこで、CD28のシグナルがアポトーシスを誘導するか、CD28分子抗CD28抗体およびリコンビナントCD80蛋白を直接刺激したとこ、アポトーシスの増加は認められなかった。また。アポトーシスに関連する分子について、リアルタイムPCRを行ったが、変化は認められなかった。これまでの検討で、種々の刺激によるポドサイト傷害時にCD80の発現が亢進することを確認した。そこでCD80/CD28のシグナル伝達がポドサイト障害に及ぼす影響を検討する上で、まず、ポドサイト障害される機序の確認を行った。PAN刺激によって、ポドサイトにはアポトーシスが誘導される。アポトーシスに関連する主要な分子の遺伝子発現をリアルタイムPCRで確認を行ったが変化が認められなかったため、酸化ストレスの影響を見るために活性酸素の蛍光染色とフローサイトメロリーによる定量を行ったところ、細胞内活性酸素の増加を認めた。また、同時にオートファジーの関連をLC3のウエスタンブロットで検討したところ、LC3-IIの増加を認めポドサイトでは恒常的にオートファジーの活性化を認め、PAN刺激とともにオートファジーの増加を認めた。ポドサイトにおけるオートファジーは細胞障害における防御機構として働いていることが予想された。ネフローゼ症候群に代表されるタンパク尿をきたす疾患において、糸球体上皮細胞(ポドサイト)が傷害され糸球体濾過障壁の破綻が起こることが知られている。また、その際にポドサイトにおいてCD80蛋白の発現が亢進する。我々は、ポドサイト細胞株を用いて、ポドサイト傷害機序におけるCD80/CD28シグナル伝達の影響を検討している。ポドサイト細胞株においても、種々の刺激(polyI;C, Puromycin,活性酸素)によってCD80 mRNAの発現亢進をリアルタイムPCRによって確認した。また、免疫沈降法によってCD80とCD28が結合していることを確認した。次に、ポドサイト傷害におけるアポトーシスの関与を明らかにするために、PAN刺激を用いて検討を行った。PAN投与によって、細胞死が増加し、フローサイトメトリーによる検討でアポトーシスが関与していることを確認した。アポトーシスに関連する主要な分子のmRNA発現をリアルタイムPCRで検討したが、有意に増加しているものを同定することはできなかった。そこで、酸化ストレスの影響を活性酸素の蛍光染色、フローサイトメトリーによって確認したところ、細胞内活性酸素の増加が認められた。また、LC3のウエスタンブロットでLC3-IIの増加を認め、ポドサイト傷害時にかアートファジーが防御的に働いてる可能性が考えられた。これらの機序におけるCD80/CD28シグナル伝達の影響を見るために、PAN刺激によるCD28発現の変化をリアルタイムPCR、フローサイトメトリーによって検討を行ったが、CD28のmRNA及びタンパクに有意な変化は確認できなかった。ポドサイト傷害時には、酸化ストレスやオートファジーが関与していることが確認できたが、CD80/CD28シグナル伝達との関連を明らかにすることができなかった。今回の検討では、CD80タンパク発現増加がポドサイト傷害にどのように関わっているか、明らかにすることができなかった。ポドサイト障害機序におけるアポトーシスの関与を確認するために、主要なアポトーシス関連分子のリアルタイムPCRを行ったが変化が確認されず、当初は予定していなかった酸化ストレスのやオートファジーなどの他の機序を検討する必要があった。また、活性酸素を定量的に測定するためにフローサイトメトリーを用いたが条件の決定に時間を要した。検討項目の変更によって予定より時間を要したため、実験計画に遅れを生じている。

小児腎臓ポドサイト障害における酸化ストレスやオートファジーの関与が考えられたため、CD80/CD28シグナルがこれらの機序に及ぼす影響について検討を進める。また、細胞骨格に対する影響についても検討を進める予定である。当初、ポドサイトの傷害時にCD80とCD28が結合し、CD28の細胞内シグナルと活性化することによってポドサイト障害が誘導されると考えていた。そのため、ポドサイト障害としてアポトーシスについて検討を行ったが、優位な変化は認められなかった。当初の想定と結果が異なっていたため、改めて別の機序についての検討が必要となっており、遅れを生じている。細胞死以外のシグナル伝達の検討として、おそらく、当初より想定している細胞骨格の変化に関与しているものと想定される。そこで、siRNAでのノックダウンの予備実験は進めており、今後は種々の刺激での細胞変化を確認する予定である。
分権改革以後のスコットランドにおける政府間関係-都市政策を事例として

本研究において事例研究としたスコットランド政府によって2003年より行われた都市再生プロジェクト(city growth fund)の成果は下記のようにまとめることができる。同プロジェクトは多大な影響を生じさせるまでには至っていないものの、個別の都市が進めている都市政策に付加を与え、都市が他の担い手とパートナーシップを形成して仕事を行うことに貢献した。同プロジェクトによって総額1.7億ポンド(約350億円)の資金が交付され、主として街路景観、民間交通インフラに利用されるとともに職業訓練やイベントの支援などソフト分野にも活用された。また、関連して策定された都市ビジョンが都市政策の戦略的で協働を促す役割を持ち始めている。同プロジェクトは地方政府にも評価されている一方、スコットランド政府による資金の交付額と交付方法について地方政府から問題が指摘されるとともに、プロジェクト交付金が地方政府に分散的に交付され重点性を欠く現状が明らかになり、地方政府が都市政策をすすめる手法を見直す余地が明らかになった。また、2007年5月のスコットランド議会選挙および地方政府選挙の結果はスコットランド政治の構図に大きな変化を与えた。すなわち、スコットランド議会においては地域政党であるスコットランド国民党が少数与党として政権を獲得し、地方政府では比例代表制導入の影響によって労働党支配の地方政府が激減した。スコットランド国民党は地方税制改革、スコットランド開発公社の業務を地位方政府に移管させるなどの改革を進めている。今後、こうした政党政治の変動が、従来までの協調的な政府間関係を、そして、地方政治のガバナンスをどのように変容させるのか、いっそうの理論的、実証的な考察が必要となる。99年の分権改革から7年を経過したスコットランド政治は、一方では安定性を維持する一方、他方ではUK政府との関係において、憲法構造に関わる問題を提起させている。これは、The West Lothian Questionという形で問題とされている(スコットランド選出の国会議員を、専らイングランドに関わる立法行為から排除させるべきか否か)。また、労働党を除く各党はスコットランド政府の独自性を強化させるため、財政的自立を高めるための政策指針を提示しようとしている。また、地方政府の活動を見ると、それぞれの都市が、経済的発展を志向して、独自の開発政策や都市政策を具体化させている。具体的には、グラスゴーにおけるウォーターフロント開発構想の具体化や、エジンバラ市における中心市街地への自動車流入を規制する税制の具体化と挫折などにあらわれる。さらに、近年、都市計画をコントロールする法案(the Planning Bill)が具体化されているが、開発規制権限を、基礎自治体である地方政府が担うべきか、スコットランド行政府が担うべきかで対立が生じている。このように、スコットランド政治をめぐる政府間関係は、一方において、UK政府とスコットランド政府との関係に関しては、憲法構造上の問題と政党政治との対立が交錯している。他方においては、地方政府ごとにおける多様な都市政策があらわれつつも、スコットランド政府と地方政府との関係は緊張をはらんだものとなっていることが明らかになった。今後、それぞれの地方政府がどのように都市政策を形成、実施しようとしているのか、特に、政府以外の主体との関係においてこれを考察する予定である。本年度の研究において、スコットランドにおける地方政治、都市政策を文献・資料を通じて、また、現地における実態調査の双方から把握することができた。第一に、スコットランド内のみならず、英国全体、さらにはヨーロッパ内での都市間競争はいっそう高まり、いっそうの発展を指向する都市は、スーパーカジノの誘致(グラスゴー)、それぞれの都市ですすめられると仔細開発プロジェクト、首都エジンバラに集積していたスコットランド行政府機関の地方分散政策、都市間を連結する高速交通網の整備などの政策において複雑な利害関係に置かれている。また、他方で、スコットランドにおいては、主として都市内部における貧困層・地域の対策をどのように進めるかが大きな政策課題となっており、都市内部の貧困層・地域対策は、医療・福祉政策ともかかわり、いつそうその必要性が高まっている。第二に、2007年5月に予定されている地方政府選挙において比例代表制が導入され、従来まで多数を占めていた労働党支配の構造が崩れる地方政府が多数出現するものと予想されている。また、地方税(カウンシル・タックス)の税率をどの程度抑制するのか、また、教育やソーシャル・ワーカーによる福祉サービスの質的向上をどのようにすすめるのかに関して、それぞれの地方政府がより適切な行政運営を行うかに対する圧力がいっそう高まっている。この点に関し、上位政府であるスコットランド行政府がどのように地方政府と協調関係を維持しながら、公共政策の質的向上を図るのかが問われている。第三に、2007年5月においてスコットランド議会も、選挙を迎え、2003年からの第2期、4年間の労働党,自由民主党連立政権に対する評価も様々な形で行われている。本年度の調査においても、スコットランド行政府官僚のレクチャーや、スコットランド議会議員のフォーラムなどを聴く機会があり、本研究をすすめるに際して有益な知見を得ることができた。今後、次年度の研究課題として、引き続きスコットランド議会選挙・地方政府議会選挙の動向を追跡し、把握するようつとめる。

同プロジェクトは地方政府にも評価されている一方、スコットランド政府による資金の交付額と交付方法について地方政府から問題が指摘されるとともに、プロジェクト交付金が地方政府に分散的に交付され重点性を欠く現状が明らかになり、地方政府が都市政策をすすめる手法を見直す余地が明らかになった。また、2007年5月のスコットランド議会選挙および地方政府選挙の結果はスコットランド政治の構図に大きな変化を与えた。すなわち、スコットランド議会においては地域政党であるスコットランド国民党が少数与党として政権を獲得し、地方政府では比例代表制導入の影響によって労働党支配の地方政府が激減した。スコットランド国民党は地方税制改革、スコットランド開発公社の業務を地位方政府に移管させるなどの改革を進めている。今後、こうした政党政治の変動が、従来までの協調的な政府間関係を、そして、地方政治のガバナンスをどのように変容させるのか、いっそうの理論的、実証的な考察が必要となる。
原索動物頭索類を起源とする脳-下垂体系の調節機構の解明

本研究の目的は、脊椎動物の脳-下垂体の進化を研究するために脊索動物門頭索動物亜門のナメクジウオに注目し、その神経・内分泌系の解明を行なうことである。次の研究に着手し、成果を得た。2.神経管のみを採取し、cDNAライブラリーを作成してEST解析をおこなった。理化学研究所の阿形清和・倉谷滋両先生との共同研究として平成14年から開始した。交付期間終了直前に配列データが出始めたため、継続となったが、有益な成果が得られつつある。本研究に関連する遺伝子には、Parathyroid hormone, RFamid, calcitonin, TGR, EGF, IGFなどがある。また、脳・神経系に特異的な既知のcDNAと相同な遺伝子が多数得られ、ナメクジウオから脳・神経系の解明が一気に進むことが予想される結果となった。3.下垂体相同組織から抽出したRNAからRT-PCR法で脊椎動物のホルモンに相同なクローンの探索を行なった。しかし、ペプチドホルモンのように脊椎動物間で構造と機能の変化が著しいタンパク質の遺伝子を得ることは困難であった。網羅的クローニングが個別のクローニングを時間的に追越した上に有効であった。4.ナメクジウオの遺伝子をプローブとしたin situ hybridization法の確立を行なった。5.ナメクジウオの産卵行動・生態の解析を行ない、幼生飼育法を向上した。本研究の目的は脊椎動物の祖先として重要な動物であるナメクジウオにおいて、脊椎動物の脳-下垂体調節系の起源を解明することである。そのために,Hatschek's pitで合成される分泌性ペプチドタンパク質の遺伝子配列を全て決定し、これらから、ナメクジウオと脊椎動物の下垂体ホルモンにおける分子進化を解析すること,および,神経管からの調節物質による下垂体ホルモン類似ペプチドタンパク質の合成・分泌の制御機構の可能性を検討することである。平成12年度はHatschek's pitを中心に研究を進めた。ナメクジウオのHatschek's pitおよび筋肉のcDNAライブラリーからサブトクション法によってHatschek's pit特異的なcDNAクローンを選別し、その塩基配列を解析している。約50個の既知の遺伝子配列に相同なクローンと約100個の未知の遺伝子を得た。脊椎動物の下垂体ホルモン様のたんぱく質をコードする遺伝子は含まれていないが,生体調節に不可欠な機能タンパク質を得ている。そのうちの幾つかの全長配列とその発現部位を決定しようとしているところである。また,分泌顆粒に含まれる物質の直接探索のために,in situ質量分析法を試みている。低分子量のペプチドが存在する可能性があり,現在検討中である。LH抗体によるイムノスクリーニングではクローンを得ることはできず,従来のLH抗体による免疫組織化学的陽性反応はある細胞内シグナル伝達タンパク質への反応である可能性がある。また,下垂体の抽出物へのLH抗体によるイムノブロッティングの結果も陰性であった。未だ下垂体に関しての明らか証拠が得られていないが,今後の研究推進を加速するものとして,2000年夏に日本で初めてナメクジウオの継続的産卵に成功し,自然産卵ではあるが,受精卵の大量入手が可能になった。本研究は、脊索動物門頭索動物亜門ナメクジウオの脳-下垂体系が存在するのかどうか、存在するとしたら脊椎動物の機能タンパク質に相当するどのようなリガンドや受容体がナメクジウオにはあるのかを、明らかにすることが目標である。本年度は物質的な手がかりを得ることが目的であった。平成12年度に得られた遺伝子は、Insulin like growthfactor, Insulin like protein, Ferritin, Amyloidなどで、データベースへの登録を完了した。脊椎動物の脳に存在するものが得られたが、下垂体ホルモンと相同なタンパク質は得られなかった。そこで、理化学研究所の阿形清和先生、倉谷滋先生との共同研究により、神経管のcDNAのESTを行うことになった。

ナメクジウオの神経管のみを採取可能とするまでに半年かかつたため、現在は1万クローンの解析が終わったところであり、本研究終了後も継続して解析に取り掛かることになる。また、成体のin situハイブリダイゼーションの確立に難航しており、切片上での実験がようやく可能となった段階であり、実際の成果は終了後となった。現在得られた重要な遺伝子には、Parathyroid hormone, RFamid, calcitonin, TGE, EGE, IGFなど今後の解析が待たれる。また、ヒト、マウスの脳、神経系で得られているcDNAと相同な遺伝子が多数得られ、哺乳類で脳、神経系の1機能解析にナメクジウオが重要な役割を果たすことが明らかとなった。
官能基炭素アニオン種を用いる高度な不斉分子変換反応の開発

安価に入手容易なアミノ酸や乳酸を出発物質とし、これらから生成するキラルな炭素陰イオン種を中間体として、4置換炭素を持つ環状アミノ酸や含窒素複素環、環状エーテル類を高い光学純度で製造する方法を開発した。これらは医薬品開発の中間体として、また生理活性天然物の合成中間体としても有用である。本研究ではアミノ酸から誘導されるキラルな官能基エノラートを利用する不斉誘導を行なう。本反応は不斉補助基や不斉触媒などの外部不斉源を必要としない点に特徴がある。これまで同反応が動的な軸性不斉を持つキラルエノラートを活性中間体として進行すると提唱してきた。今回、N-Boc-N-MOM-バリン誘導体のリチウムエノラートのX-線構造解析に成功し、C-N軸性不斉エノラート構造が仮説の域を超えて実体であることを明らかにした。またキラルエノラートの寿命に影響を及ぼす因子を詳細に検討し、溶媒、塩基、基質の構造により-78°Cで約400倍の寿命の相違を制御できることがわかった。以上のようにして、特異な不斉誘導を起こす非古典的エノラート化学の科学基盤を確立した。一方、応用研究として4置換炭素不斉構築の直線的かつ信頼性ある方法として本法を確立することを目的に以下の研究を行なった。L-フェニルアラニンからN-ω-ハローアルキル化、N-Boc化により得られる誘導体をKHMDS/DMF/-60°Cで処理すると環化体が98%eeで立体保持で得られる。今回、同反応をKOH/DMSO/20°Cという工業的にも有利な条件下に行い、同環化体を91%収率、99%eeで得た。一方、本反応をLiTMP/THF/20°C条件下に行なうと、環化体が立体反転を伴い91%ee、93%収率で得られた。同様にL-リジンから誘導される誘導体をNaHMDS/DMF/20°Cで処理すると含窒素スピロ化合物が99%eeで立体保持、72%収率で得られ、一方、LiTMP/toluene/0°C条件下に付すと立体反転を伴ったスピロ化合物が94%eeで得られた。以上のように、安価な入手容易なα-アミノ酸を出発物質とする任意の立体化学を持つ4置換炭素含有含窒素複素環の合成法を確立した。本研究では安価に入手容易なα-アミノ酸を官能基炭素資源かつ不斉源として利用し、高度に官能基化された非天然型アミノ酸および関連化合物を合成することを目的としている。これまでにK^+をカウンターカチオンとする塩基を高配位性溶媒中用いるとアミノ酸誘導体の環化が立体保持で進行することを明らかにしている。本年度はLi^+をカウンターカチオンとする塩基を低配位性溶媒中で用いることにより、立体反転で環化が進行することを見いだした。L-アミノ酸(Met, Ala, Phe)から得られる誘導体をLiTMP/THFで処理するといずれの場合も立体反転で環化が進行し、目的とする4置換炭素を持つ環状アミノ酸が8191% ee、6693%収率で得られた。同様にL-リジン誘導体をNaHMDS/DMFで処理すると4置換炭素を持つ含窒素スピロ環が99%eeで立体保持で得られ、一方LiTMP/toluene条件下には94% eeで立体反転で環化が進行した。以上のように、L-アミノ酸を任意の立体化学で4置換炭素を持つ環状アミノ酸へと変換することができた。また立体化学の逆転現象はキラルエノラートの分子内共役付加でも見られた。アラニンエチルエステルから2工程で誘導されMichael受容体を分子内に持つアミノ酸誘導体をKHMDS/DMFで処理すると、連続する4置換-3置換炭素を持つテトラヒドロイソキノリン誘導体が単一のジアステレオマーとして95% eeで得られた。一方、同化合物をLiTMP/THFで処理するとそのエナンチオマーが単一のジアステレオマーとして91%eeで得られた。このように安価なL-アミノ酸の高度に官能基化された4置換炭素含有複素環への簡便かっ高選択的な分子変換を達成した。K^+をカウンターカチオンとする塩基を高配位性溶媒中用いると、アミノ酸誘導体の環化が立体保持で進行するが、一方Li^+をカウンターカチオンとする塩基を低配位性溶媒中で用いると立体反転で環化が進行する。本年度は本反応をキラルエノラートの分子内共役付に適用した。L-アミノ酸(Met, Ala, Phe)から誘導されMichael受容体を分子内に持つアミノ酸誘導体をKHMDS/DMFで処理すると、連続する4置換-3置換炭素を持つ含窒素複素環が高ジアステレオ選択的に最高98%eeで得られた。一方、同化合物をLiTMP/THFで処理するとそのエナンチオマーが最高91%eeで得られた。このように安価なL-アミノ酸の高度に官能基化された4置換炭素含有複素環への簡便かつ高選択的な分子変換を達成した。

一方、KOHをDMSO中で用いると立体保持での環化が最高99%eeで反応が進行することを見いだした。本反応アミンフリーの高活性キラルエノラートを経て進行する。この特徴を活かしβ位に脱離基(アルコキシ基)を持つα-アミノ酸誘導体の直接的不斉環化を開発した。即ち、セリン誘導体の直接的不斉環化による4置換炭素含有環状アミノ酸やTHFアミノ酸の不斉合成に初めて成功した。アミノ酸及び乳酸は安価に入手用意な官能基炭素資源である。本研究ではα-アミノ酸や乳酸を官能基炭素資源かつ不斉源として利用し、高度に官能基化された非天然型アミノ酸および環状ユーテル類を合成することを目的としている既実際にこれらの化合物から官能基炭素アニオン種を発生させ、分子内アルキル化を行うと4置換炭素を持つ含窒素複素環や環状エーテルを得ることができる。4置換炭素の不斉構築は現代有機合成の重要な課題の一つであるが、本法ではα-アミノ酸や乳酸を官能基炭素資源かつ不斉源として利用する点に特徴がある。α-アミノ酸由来の官能基炭素アニオン種はC-N軸性不斉エノラートで、15-16 kcal/mol程度のラセミ化障壁を持ち、-78°Cでは2-20時間程度、20°Cで0.01-0.1程度のラセミ化半減期を持つ。一方、乳酸誘導体から生成する官能基炭素アニオン種はC-O軸性不斉エノラートで12 kcal/mol程度のラセミ化障壁を持ち、-78°Cでもラセミ化半減期は数秒程度と非常に短い。即ち、このラセミ化速度より速い反応でのみ、不斉誘導が可能である。これらの軸性不斉エノラートの寿命は、α-アミノ酸では窒素の置換基、また乳酸の場合には酸素の置換基により制御可能である。本年度はC-O軸性不斉エノラートを中間体とする不斉反応の開発を行った。多置換フェノールと乳酸エステルより合成したエステルからエノラートを生成させ、その分子内アルキル化による四置換炭素含有キラル環状エーテル類の合成を行い、目的物を最高99%eeで得た。反応中間体のC-O軸性不斉エノラートのラセミ化障壁は、対応するTBDMSエノールエーテルの温度可変NMRより11.5 kcal/mol程度と推定した。このラセミ化障壁は反応温度(-78°C)でのラセミ化半減期で1秒以下に相当する。即ち、極めて寿命の短いC-0軸性不斉エノラートを中間体とする不斉反応開発に初あて成功した。
日本朗詠史研究(室町期の朗詠)

本年度の成果としては、従来、廃絶の方向に向かうとされてきた室町期の朗詠に関して、いくつかの手がかりから、これが実際にはかなり頻繁に行なわれ、しかも種々の工夫が継続的に行なわれていたことを指摘した点が挙げられる。例えば、現行曲である「二星適逢」の曲は、平安期に全く朗詠例がないが、鎌倉期の末から室町期にかけて、急に七夕の朗詠曲として重く用いられるようになったことが確かめられる。また、著名な朗詠曲である「嘉辰令月」についても南北朝期に至って新しい唱法が工夫されていたことが判明している。このように、室町期の朗詠は、質、量ともに前時代より衰微していることは事実ながら、なお新機軸を打ち出すなどの現象が認められる点からして、必ずしも廃絶を迎えたと断ずることは適当でないと考える。例えば、南北朝期直前に天皇が自ら朗詠を歌ったとする記事や、各家、各系統の総合的朗詠譜本が、この時期に集中して纏められていることなども、上のことを補強するであろう。今後のさらなる精査を通じて、朗詠の実演例は更に多く指摘されてくるものと見られ、その意味において、従来注目されなかったさまざまの実演に伴う事柄(秘伝の伝授等)についても体系的な整理が可能になってくるものと思われる。また、応仁の乱期以降の雅楽全般の衰亡とのかかわりを実証することが今後の重要な課題として挙げられよう。
小腸障害ラットにおけるPepT1輸送担体の耐性機序及びペプチド栄養の有効性の検討

本研究では、小腸粘膜傷害に対してペプチド輸送担体PepT1の発現が維持される耐性機構を利用して、食餌由来のペプチドによって栄養改善が期待できるか否かを各種血液生化学指標の側面から検討し、粘膜傷害時におけるペプチド栄養の有効性(PepT1を利用した栄養補給と栄養改善における有効性)をin vivoにおいて実証することを目的とした。小腸粘膜傷害ラットでは、遊離アミノ酸やグルコースなど栄養素の吸収低下が起こっており、栄養不良状態に陥ることが考えられる。このような状況下においてもPepT1が維持されていることから、ペプチド輸送系を利用した低栄養の改善が期待できる。そこで、Wistar系雄ラットにたん白質源として14%カゼインを含む食餌を1週間自由摂取させ馴化飼育した後、生理食塩水あるいは5-FU(300mg/kg body wt)を胃内投与し、3日間カゼイン食を継続した。5-FU投与ラットの消化管粘膜が著しく傷害される3日後に、3群に分けてそれぞれ14%カゼイン食、分離大豆たん白質食あるいは大豆オリゴペプチド食に切り替えてさらに1週間自由摂取させた。飼育2週間後、16時間の絶食を行い、ネンブタールによる過麻酔下で、全採血、安楽死を施した。血液はEDTA入り採血管にて血漿分離し、血漿中各種成分値を測定し評価した。本研究より、小腸粘膜傷害時の大豆ペプチド食の有効性を示す貴重な成果が得られた。すなわち、粘膜傷害ラットに分離大豆たん白質食や特に大豆ペプチド食を摂取させると、カゼイン食を摂取させた群に比べ、栄養状態を反映する主な血液生化学指標(血漿アルブミン値など)に改善効果が現れることが明らかとなった。したがって、腸管傷害時において大豆オリゴペプチドの摂取は栄養状態の改善に有効であると考えられる。たん白質は、最終的に小腸においてペプチダーゼによる膜消化を受け、遊離アミノ酸としてのみならずジ及びトリペプチドの形で速やかに吸収される。このペプチド吸収を担っているのが、小腸刷子縁膜微絨毛に局在するペプチド輸送担体PepT1である。これまでに抗癌剤5-fluorouracil(5-FU)投与によって実験的に小腸粘膜傷害を誘発したモデルラットにおいて、遊離アミノ酸や糖の輸送担体等の発現が低下するのに対し、PepT1たん白質の発現は萎縮した粘膜絨毛に特異的に維持され、これによりペプチド吸収が保持されることを明らかにした。興味深いことに、傷害後の刷子縁膜を用いたウェスタン解析ではPepT1たん白質の分子量がコントロールに比べ高分子領域に移動する傾向がみられた。分子量変化の主な要因として、(1)糖鎖付加やリン酸化など翻訳後修飾と(2)PepT1遺伝子のスプライシングの違いにより異なる鎖長のmRNAが産生されるか、翻訳のストップコドンが3'側へシフトした可能性が考えられる。そこで本研究では、この分子量変化の分子機序を明らかにすることを目的とした。ノーザンおよびRT-PCR解析では、5-FU投与による腸管粘膜傷害ラットおよびコントロールラットの小腸PepT1のmRNAサイズに明らかな差は認められなかったため、上記(2)の可能性は低いと考えられた。そこで、両群の小腸より抽出した膜たん白質を二次元電気泳動法により分離した後、ウェスタン解析により比較した。その結果、小腸傷害によるPepT1たん白質の分子量変動が糖鎖付加とリン酸化の違いによる可能性を一部示唆するデータが得られた。PepT1の耐性能は、腸管傷害時における効率的な栄養補給を考えるうえで極めて重要であるため、今後さらに翻訳後修飾を含めた調節機構を詳細に検討する必要がある。
子どもの声を適切に反映させる自己点検評価システムの開発

放課後子ども教室での行動観察からスタッフやボランティアの環境調整によって、児童の活動が充実することが確認された。全校児童へのアンケートの結果、低学年では読み上げや記入指示が不可欠であり、質問や回答形式を極力具体化すべきことが明らかとなった。今年度の研究の成果である「子どもの声を聴いて自己点検評価に活かすシステム」は、RFIDカードとタッチパネルPCを用いたアンケートシステムで、その特徴は、(a)安価である:非接触型ICカード、ICカードリーダー、ノートPCを採用(b)児童が回答しやすい:文字および音声で質問と選択肢が提示され、回答はタッチパネルを指で触る(c)データ収集が容易:回答や回答時間が自動的に記録され、利用しやすいcsv形式で出力される。(d) Microsoft Excelを用いるため質問項目の設定が容易、などである。夏休み中(7月)と平日(9月)1週問ずつ連続して、入室時と退室時にアンケートを実施し,来室の理由、遊び場の選択と実際,不快な出来事の有無,満足度の変化を測定した。児童122人が協力した。RFIDカードに番号を入力し、回答児童を特定する方法を採用した。アンケート開始時刻が測定され、自動的に回答時間や滞在時間が計算された。本システムは児童を対象として継続的にアンケートの実施が可能である点で画期的である。例えばある活動が魅力的であり効果的であるかについては実施しただけでは不明である。参加率・満足度などの指標を継続的に測定し、その変化を読み取ることで判断すべきであろう。今後は,たとえば、児童によるいたずらや乱暴な操作、繰り返しにより飽きてしまうことなどへの工夫が必要となろう。また、児童の参加・帰宅の確認機能を付加することやアクティブ型RFIDと併用するシステムを作成することで,より確実な安全管理を行うことも可能である。一方、回答時のプライバシー保護やアンケート協力を維持する工夫などが今後の検討課題とされた。子どもが放課後や週末等に地域社会の中で、安全で、安心して健やかに育まれるようにという趣旨から平成18年「放課後子どもプラン」が創設され、各地で地域の特性をふまえた取り組みが始まった。本研究では、我孫子市の放課後こども教室と連携し、その場に集う子どもや大人の声を「きちんと尋ね・正しく受け止める」自己点検評価のあり方を検討し、その標準的な姿を具体化し提案することを目的とした。初年度は多角的な調査手法を実施した。第一に「子どもから意見を聴く」手立てとして低学年児童でも回答可能な形式を模索した。パソコンを利用して,平仮名で書かれた質問文を画面上に提示しつつ、それを読み上げる音声を同期させ、回答は児童がタッチパネル上の選択肢に指で触ればよいという新しい手続きを導入した。また,「子どもの姿をとらえる」ために,図書室や体育館において行動観察を行った。さらに、放課後子ども教室に対する考えを児童・保護者への質問から解析した。地域の見守りボランティアに対しては「子どもの育ちを支える」活動の意義に関する個別インタヴューを実施した。これまでに得られた成果は以下のようであった。タッチパソコン式アンケートは先行研究では難しいとされた低学年児童でも施行しうるものであった。放課後の過ごし方として、多くの児童は友だちと遊びたいとしていたが、実際は多くの児童が自宅でテレビを見たり、ゲームをしていた。また、習い事や塾が楽しみの一つになっていた。放課後子ども教室は、低学年の学童保育児童の利用が比較的多く、低学年児童ほど大人による手助けを求めていた。異学年児童間のコミュニケーションは必ずしも円滑ではなかった。また放課後子ども教室は多くの地域のボランティアに支えられ運営されていた。これらの結果は現場にフィードバックされ、活かせるものかどうかを判断してもらいつつ、本当に必要な自己点検評価項目は何かをさらに分析していく。

また、児童の参加・帰宅の確認機能を付加することやアクティブ型RFIDと併用するシステムを作成することで,より確実な安全管理を行うことも可能である。一方、回答時のプライバシー保護やアンケート協力を維持する工夫などが今後の検討課題とされた。
微小物体の運動のマイクロ流体力学的制御

流体中を沈降する微小物体の微視的観察システムを製作し,静止流体中を沈降する球形粒子群の運動を計測した.倒立顕微鏡をステージの面が垂直になるように設置し,フローチャンバとしてポリスチレン製の光学用セルをメカニカルステージに固定した.球形粒子として,直径90μmのポリスチレンラテックス粒子を使用し,数十個程度の粒子群の沈降現象が見られるようにするため,マイクロピペットを使用して0.2mlのラテックス粒子懸濁液をはかりとり,これを水で満たしたフローチャンバ内に吐き出し沈降を開始させた.粒子群は沈降とともに視野からはずれるため,手動でメカニカルステージを移動させ視野の中へ戻す操作を繰り返す必要があった.各粒子の運動の様子を顕微鏡に取り付けたCCDカメラによって撮影し,ビデオに録画した.その後,粒子の画像を画像速度計測装置Nexus Qubeへ入力し,PTVによって各粒子の運動速度を算出した.沈降を開始した粒子は下端に粒子の凝集体ができ,一対の渦運動を伴いながら沈降した.また沈降とともに凝集体は分裂し,沈降速度が遅くなっていく.また上部では,取り残された単独の粒子がゆっくり沈降していく様子が観察された.これらの結果は,研究代表者らのStokesian dynamicsによる流体力学的相互作用を考慮した計算で予測されたものと非常によく一致する.今後は非球形粒子のサンプルを用いた実験を行うほか,せん断流の発生機構を組み込んだフローチャンバーを作成し,流れの中における粒子の沈降現象を調べていく計画である.流体中を沈降する微小物体の微視的観察システムを製作し,静止流体中を沈降する球形粒子群の運動を計測した.倒立顕微鏡をステージの面が垂直になるように設置し,フローチャンバとしてポリスチレン製の光学用セルをメカニカルステージに固定した.球形粒子として,直径90μmのポリスチレンラテックス粒子を使用し,数十個程度の粒子群の沈降現象が見られるようにするため,マイクロピペットを使用して0.2mlのラテックス粒子懸濁液をはかりとり,これを水で満たしたフローチャンバ内に吐き出し沈降を開始させた.粒子群は沈降とともに視野からはずれるため,手動でメカニカルステージを移動させ視野の中へ戻す操作を繰り返す必要があった.各粒子の運動の様子を顕微鏡に取り付けたCCDカメラによって撮影し,ビデオに録画した.その後,粒子の画像を画像速度計測装置Nexus Qubeへ入力し,PTVによって各粒子の運動速度を算出した.沈降を開始した粒子は下端に粒子の凝集体ができ,一対の渦運動を伴いながら沈降した.また沈降とともに凝集体は分裂し,沈降速度が遅くなっていく.また上部では,取り残された単独の粒子がゆっくり沈降していく様子が観察された.これらの結果は,研究代表者らのStokesian dynamicsによる流体力学的相互作用を考慮した計算で予測されたものと非常によく一致する.今後は非球形粒子のサンプルを用いた実験を行うほか,せん断流の発生機構を組み込んだフローチャンバーを作成し,流れの中における粒子の沈降現象を調べていく計画である.
組換え体性腺刺激ホルモン(FSHとLH)の産生と繁殖調節の基礎と応用研究

当該研究課題に関して、研究期間において以下のような研究を遂行した.1.組換え体性腺刺激ホルモン(FSH)の大量発現を行うために、発現調節部位の改変や発現に用いる昆虫細胞系の検討を行ったが、発現量の増加は得られなかった。さらに、カイコの生体を用いた発現系により組換え体FSHの生産を行った。後者では、期待値よりも低かったが、体液1mlあたり0.1mgと細胞培養液に比べて高濃度の発現が確認された。2.組換え体LHの発現では、組換え体ベクターの作成と小スケールでの発現とアッセイを繰り返して行い、高発現クローンの作成を試みたが、組換え体FSHと同程度の改変ベクターが得られた。3.組換え体FSHに対する特異抗体を用いて、本年度ではこの抗体の特性評価をさらに進めた。その成果を原著論文としてまとめ、現在投稿中である。その内容は、抗体は競合的な反応系では高い種特異性を示すものの、標識抗原を組織由来のホルモンにすると、満足できる測定系が組めることが判明した。また、非競合的な免疫組織化学などでは十分な抗体反応が得られ、各種の哺乳類動物の下垂体で明瞭な免疫陽性細胞が観察された。作製した本抗体は、競合的なアッセイではヘテロ系による定量測定ならびに非競合的な条件では免疫組織化学や受動免疫によるホルモン機能解析などに有用である事が判明し、限定された条件下ではあるがFSHの機能解析の研究に使用する。4.組換え体FSHを体外受精に用いる卵の前培養に投与して、体外受精が有効な効果をもたらすかを検討した。ブタの場合では減数分裂期での効果は認められたが、ウシ体外受精系における成熟卵培養液に用いた限りでは効果は認められず、FSH分子の種特異性あるいはFSH機能の種特異性が予想された。当該研究課題に関して、平成9年度は以下のような研究を遂行した.1.組換え体性腺刺激ホルモン(FSH)の大量発現を行うために、発現調節部位の改変や発現に用いる昆虫細胞系の検討を行ったが、発現量の増加は得られなかった.さらに、カイコの生体を用いた発現系により組換え体FSHの生産を行った.後者では、体液1mlあたり0.1mgと細胞培養液に比べて高濃度の発現ではあったが、期待値よりも低かった.2.前項の発現量を参考に、LHの生産のためのベクター系を構築した.小スケールでの発現系での発現量の検討を開始したところである.3.簡便な精製法を検討するために、高速分離が可能な全自動パ-フ-ジョンクロマトグラフィーにより、各種の陽イオン、陰イオン、吸着担体における分離特性を検討した。昆虫細胞ならびにカイコ体液には多量のタンパク質が混在しており、まず第1段の素精製には陽イオン担体が有効で全タンパク質の90%前後が除去された.この結果に基づき、昆虫細胞4リットルならびにカイコ体液30mlからのFSHの分画を行い、粗組換えFSHを凍結乾燥標品として回収した.第2段の精製を検討している.4.組換え体FSHをウサギに免疫して特異抗体を作成した.本抗体はLHやTSHなどの類似ホルモンとは反応せず、これまで入手が困難であったFSH抗体が大量に得られた.しかし、ヒツジ、ラットのFSHとは交叉せず種特異性が高いもので、その利用の範囲は限定される可能性がある.競合免疫測定法とはことなる免疫組織化学的利用の可能性について、ウマ、ウシ、ヤギの組織切片を用いて検討したところ、いずれもFSH抗体に陽性の結果が得られ、本抗体標品が免疫組織化学的な研究には有用であることが確認された.平成10年度は以下のような研究を遂行した。

1.前年度に行った組換え体FSHの精製を継続した。昆虫細胞ならびにカイコ体液より調製した粗組換え体画分を陰イオン交換樹脂により分画をおこなった。この操作により高純度の組換え体の取得が期待されたが、これまでのスケールとくらべて大量の不純物を含むために純度は向上しなかった。また、分画が広がったために収量が低下し、再度の発現を繰り返している。2.組換え体LHの発現では、組換え体ベクターの作成と小スケールでの発現とアッセイを繰り返して行い、高発現クローンの作成を試みた。現在までのところ、組換え体FSHと同程度あるいはそれ以上の発現を示す改変ベクターは得られていない。3.前年度では組換え体FSHに対する特異抗体の作成ができたが、本年度ではこの抗体の特性評価をさらに進めて、その成果を投稿中である。その内容は、抗体は競合的な反応系では高い種特異性を示すものの、標識抗原を組織由来のホルモンにすると、満足できる測定系が組めることが判明した。また、非競合的な免疫組織化学などでは十分な抗体反応が得られ、各種の哺乳類動物の下垂体で明瞭な免疫陽性細胞が観察された。従って、作製した本抗体は、競合的なアッセイではへテロ系による定量測定ならびに非競合的な条件では免疫組織化学や受動免疫によるホルモン機能解析などに有用であり、組換え体FSHと組みあわせることでFSHの機能解析の展開が期待できる。4. FSHは卵の成熟に機能していると考えられている。そこで、組換え体FSHを体外受精に用いる卵の前培養に投与して、体外受精が有効な効果をたらすかを検討しているが、まだ確たる結果は出ておらず、次年度に継続して遂行する。平成11年度は以下のような研究を遂行した。当初、高純度の組換え体の大量取得が期待されたが、大量の不純物と高い粘性のため純化は充分ではなかった。分画も広範に渡り収量が低下し、生物体での発現生産の目途はたたなかった。2.組換え体LHの発現では、組換え体ベクターの作成と小スケールでの発現とアッセイを繰り返して行い、高発現クローンの作成を試みたが、組換え体FSHと同程度あるいはそれ以上の発現を示す改変ベクターは得られなかった。3.昨年度に作製した組換え体FSHに対する特異抗体を用いて、本年度ではこの抗体の特性評価をさらに進めた。その成果を原著論文としてまとめ、現在投稿中である。作製した本抗体は、競合的なアッセイではヘテロ系による定量測定ならびに非競合的な条件では免疫組織化学や受動免疫によるホルモン機能解析などに有用である事が判明し、限定された条件かではあるがFSHの機能解析の研究に使用する。4.FSHは卵の成熟に機能していると考えられている。そこで、組換え体FSHを体外受精に用いる卵の前培養に投与して、体外受精が有効な効果をもたらすかを検討したが、ウシ体外受精系における成熟卵培養液に用いた限りでは、ブタの場合に認められたような減数分裂期での効果は認められず、FSH分子の種特異性あるいはFSH機能の種特異性が予想された。
モバイルＭＩＭＯブロードキャスト方式に適した通信方式の構築と解析

持ち運び可能な無線端末が普及した現代、一つの基地局から複数のユーザに情報を効率的に伝送するモバイルブロードキャスト方式の重要度が増しつつある。複数のアンテナを利用して通信を行う多入力多出力(MIMO)方式は、主に単一のユーザの伝送効率を高めるための方式として実用化されてきたが、ブロードキャスト方式としても利用が可能である。本研究では、MIMOを使ったモバイルブロードキャスト方式に適した通信方式としてデータ依存型ユーザ選択法を提案し、その性能解析を行った。さらに、同提案手法で使用される通信路状態に関する情報を推定するために、通信路とデータとの同時推定法の提案・解析も行った。持ち運び可能な無線端末が普及した現代、一つの基地局から複数の移動局(以後、ユーザと呼ぶ)に情報を効率的に伝送するモバイルブロードキャスト(BC)方式の重要度が増しつつある。複数のアンテナを利用して通信を行う多入力多出力(MIMO)方式は、主に単一のユーザの伝送効率を高めるための方式として実用化されてきたが、BC方式としても利用が可能である。本研究の目的はMIMOを使ったモバイルBC方式に適した実用的な通信方式を構築し、その性能解析を行うことである。平成24年度は前年度に提案したデータ依存型ユーザ選択法の理論的な性能解析を実施した。既存の理論解析ではアンテナ数に比べてユーザ数が十分大きい極限を仮定して、極値統計理論を用いた性能解析が行われてきた。この極限下で得られる解析結果は、例えばアンテナ数が4本、ユーザ数が64人のシステムの性能に対する近似とみなすことができる。しかしながら、アンテナ数が8本、16本と増えていくにつれて従来法の近似の精度は悪化してしまう。このようなアンテナ数は現実的な本数となりつつあるため、例えば、アンテナ数が16本、ユーザ数が64人のシステムの性能をよく近似できるような理論の構築を目指した。具体的には、順序統計理論に基づいて大システム極限を仮定した理論解析を実施した。大システム極限とはアンテナ数とユーザ数との比を一定に保ちながら、両者を無限大にした極限である。大システム極限では従来のデータ非依存型ユーザ選択法を使用するメリットはなくなるのに対して、提案手法であるデータ依存型ユーザ選択法を使用することで、大システム極限下でも送信電力の削減が可能であることが示された。なお、平成24年度の成果の一部は、国際学会ISITA2012や国内学会SITA2012で公表された。前年度までの主要な成果は、データ依存型ユーザ選択法を提案し、その有効性を計算機シミュレーション及び理論解析によって検証したことである。従来のユーザ選択法では、通信路の状態が良好なユーザを選択して優先的に情報を伝送することによって送信電力効率を高めていた。一方、提案したデータ依存型ユーザ選択法では通信路の状態だけでなく、送信データシンボルも考慮して選択するユーザを決める。従来のデータ非依存型ユーザ選択法を使用するメリットが漸近的になくなる場合に対しても、データ依存型ユーザ選択法を使用することで送信電力の削減が可能であることを示した。ユーザから基地局に向かって情報を伝送する上り回線での通信路推定の精度が、提案ユーザ選択手法に大きな影響を与えるため、最終年度は上り回線での通信路推定に取り組んだ。モバイル環境での通信路状態は時々刻々と変化するため、高頻度で通信路の推定値を更新しなければならない。そのような状況下では、通信路推定用のパイロット信号の送信頻度が増えるため、データの伝送速度が低下してしまうという問題点が生じる。この問題を解決するために、通信路とデータとの同時反復推定を行う方式を提案し、パイロット信号の量を劇的に削減できることを理論的に示した。通常、通信路状態等に基づいてユーザ毎に送信電力を調整する電力制御が基地局で行われる。また、通信路の状態が良好な場合には多値変調が行われることもある。

簡単化のため、本年度はすべてのユーザの送信電力は等しいものとし、変調方式としては最も単純な4位相偏移変調(QPSK)のみを検討した。本年度の主要な成果は、モバイルMIMOブロードキャスト方式に適した通信方式としてデータ依存型ユーザ選択法を提案し、その有効性を計算機シミュレーションによって確認したことである。従来のユーザ選択法では、通信路の状態が良好なユーザを選択して優先的に情報を伝送することによって送信電力効率を高めていた。一方、提案したデータ依存型ユーザ選択法では通信路の状態だけでなく、送信データシンボルも考慮して選択するユーザを決める。ユーザ選択を送信データにも依存させることで、特にユーザ選択の更新頻度が高いモバイル環境では従来法に比べて送信電力効率を改善できることを示した。なお、本年度に得られた成果は電子情報通信学会の英文誌(IEICE Transactions on Fundamentals)に学術論文として投稿中である。平成24年度までの研究は、申請時に記載した研究実施計画の通りに実施され、本研究課題の主要な部分は本年度までに解決された。得られた成果の直接的な学会発表は2件行ったものの、学術雑誌での公表にはまだ至っていない。なお、平成24年度には本研究と関連する学術論文が1件公表され、同じく2件の学術論文の採録が決定し、最終校正中である。採録が決定した学術雑誌論文の中1件が掲載される予定の雑誌「IEEE Trans. Inf. Theory」は、当該分野で最も権威ある学術雑誌の一つで、2005年から2009年までの年平均インパクトファクター(IF)は約4.31(平成24年4月調べ)と非常に高い。参考として電子情報通信学会の英文誌(E-A)の対応するIFは約0.325(同上)なので、この雑誌は約13倍の高いIFを有する。以上の理由から、現在までの達成度は「おおむね順調に進展している」と判断する。平成23年度の研究自体は、申請時に記載した研究実施計画の通りに実施することができた。得られた成果自体の学会発表は行わなかったが、これは平成22年度に前倒しで成果発表を行ったためである。また、査読に大抵半年以上を要することを考慮すると、学術雑誌に本研究の成果を公表できなかったのも致し方ない。なお、平成23年度には本研究と関連する学術論文を2件、国際会議論文2件を公表した。学術雑誌論文の中1件が掲載された雑誌「IEEE Trans. Inf. Theory」は、当該分野で最も権威ある学術雑誌の一つで、2005年から2009年までの年平均インパクトファクター(IF)は約4.31と非常に高い。参考として電子情報通信学会の英文誌(E-A)の対応するIFは約0.325なので、この雑誌は約13倍の高いIFを有する。また、公表はしていないものの、平成24年度に行う予定の研究を一部前倒しして平成23年度に実施した。当初の計画では、平成25年度は電力制御問題の解決と多値変調への拡張を実施する予定であった。