hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超強磁場が誘起する磁性体の量子相転移の研究

また、BaVS_3は量子スピン系でありながら電気伝導があり、温度を降下させると金属から絶縁体に転移する事が分かっている。この転移温度を境に磁気的性質も変化を示すことから、スピンの量子的な振る舞いが電気的性質に与える影響に興味が持たれている。実際に低温で強磁場磁化測定を行うと、50テスラ付近に「磁化ジャンプ」が観測され、70テスラではほぼ飽和の振る舞いを見せているもののその磁化量は約0.4μ_Bと期待される量の半分である。今後の課題は、この磁化を担ったスピンと伝導を担った電子の関係を明らかにすることである。阪大強磁場に設置された非破壊パルスマグネットを用いて70テスラまでの強磁場磁化測定を行い、低温で非磁性状態となる様々な試料について強磁場が誘起する磁気的な状態を調べ、「磁化の非線形な増加」や「磁化プラトー」の観測によりその量子状態の解明を行った。中でも、最も進展が見られたのは吸着酸素の磁性に関する研究であった。酸素分子はそれ自体がS=1を持つ磁性分子であり、低温における凝縮状態では反強磁性の磁気秩序(ネール状態)を示す。この酸素分子をある種の一次元的な細孔を持つ錯体に吸着させたところ、低温でネール状態とは異なる非磁性状態となった。一方、SPring-8の放射光を用いた構造解析の結果、酸素分子は分子の長手方向と錯体の一次元方向とを揃える形で2列に規則正しく並んでいる様子が明らかとなり、上記非磁性状態がS=1のスピン梯子鎖に起因するものである可能性も考えられるようになった。このような状況で行われた磁化測定では50テスラ付近から非磁性状態が壊れ、磁気的な状態へと転移して、磁化が非線形な増加を始める様子が観測された。ただし、70テスラではまだ飽和磁化の半分にも到達していないため、基底状態に関する知見は得られていない。非磁性状態がS=1のスピン梯子鎖に起因するのであれば、必ず飽和磁化の半分の位置にプラトーが現れるはずであり、70テスラを越える磁場までの測定に挑戦する予定である。また、吸着する側の錯体の孔の面積はある程度まで制御可能であり、様々なサイズの孔に吸着された酸素の磁性についても研究を展開している。その過程で70テスラまでの測定で飽和を示すような物質を見つけ、基底状態について明らかにすることを計画している。昨年度に引き続き、阪大強磁場に設置された非破壊パルスマグネットを用いて70テスラまでの強磁場磁化測定を行い、低温で非磁性状態となる様々な試料について強磁場が誘起する磁気的な状態を調べ、「磁化の非線形な増加」や「磁化プラトー」の観測によりその量子状態の解明を行った。昨年度に報告した吸着酸素の磁性に関する研究においてさらなる進展があったのでこれを報告する。一次元的な細孔を持つCPL-1と呼ばれる銅錯体に吸着された酸素分子がスピンラダーを組み、低温でネール状態とは異なる非磁性状態となる事を昨年度報告したが、今年度は、細孔の断面が吸着量によって変化するCPL-p1という銅錯体に酸素吸着を行いその磁性を調べた。酸素はこの錯体の単位胞あたり4個程度まで吸着されるが、その吸着量に関わらず低温においても非磁性を示さない。これはCPL-1との相違点である。しかしなから、吸着量が3個の時には強磁場磁化過程においてまず飽和磁化の1/3プラトーが現れた後、30T付近から急激に磁化が増加して飽和に至る振る舞いが観測された。この傾向は吸着量が3個の時に最も明瞭に現れ、1個に減少した時でも残るものの4個まで増加すると消失してしまうことが分かった。
高精度3次元非線形解析法の開発とそれに基づく立体骨組構造物の臨界挙動の解明

1.3次元空間内での特徴的な挙動としてのねじり変形として、要素内のねじり変形角が一様と仮定したサンブナンねじれおよび要素端面での反りを拘束した場合に薄肉開断面材に卓越して発生する曲げねじれがある。本研究では、単位のサンブナンねじれに対するそり関数を求め、ねじれ率の導入によって曲げねじれをも表現することのできる理論を展開し、それを考慮した有限要素を開発した。2.汎用の有限要素法解析コードで用いられているUpdated Lagrangianとは異なる新しい手法として、固定座標系と要素移動座標系を導入した定式化を行った。これにより、要素内では線形のひずみ-変位関係を用いることができた。また、移動座標系への変換則は、近似を用いず大たわみ理論に忠実な3次元空間における厳密な3軸回転座標変換則による表現を定式化した。従って、全体の複合非線形特性を効率よく取り扱うことが可能となった。3.経路パラメータに関する応答量の高階の微分係数まで考慮した増分摂動法を導入することにより、繰り返し計算を必要とせず、部材の状態変化を精密に追跡することのできる解析法を開発した。4.1.3.に対応する解析コードを開発し、まず単純モデルによる解析として、繰り返し両振り曲げをうける空間片持ち梁-柱の履歴挙動解析を実行し、解析コードの精度および信頼性を検証した。5.対称限界理論の適用によって、繰り返し両振り曲げをうける空間片持ち梁-柱の臨界挙動の一つである構面内挙動限界を求めることのできる理論を展開した。これに基づいて、履歴挙動解析を全く必要とせずに構面内挙動限界を得る解析手法を構築した。さらに、ここで得られた理論解と履歴挙動解析結果とを比較し、理論の妥当性を検証した。
内部自由度をもつハミルトン系とクラスターの動力学

本研究は、現実のクラスター・溶液の自由間のエネルギー緩和の諸性質を、多自由度のハミルトン系の問題として捉え直すことによって、物質の個性にできるだけ依らない、普遍的な特性を抽出することを目的とした。特にここでは、水クラスターを始めとする幾つかの物質の分子動力学計算によって実際に報告されている"遅い緩和"の原因を、内部自由度間のエネルギー緩和という立場から考察した。これまで得られているハミルトン系の摂動論を根拠にした、遅い緩和の議論はすべて、近可積分系に対するもので、具体的な対象としては、結晶中の格子振動モデルのような固相中の問題であった。液相のような系全体を近可積分とみなすことのできないような系に対しては、すべての自由度に対して近可積分性を想定することは困難があり、ここでは、残された可能性として、並進回転などの内部自由度をそれぞれ部分系とみなし、その各部分系間の弱い結合に遅い緩和の原因を求めるという立場に立った。現在までのところ、水をあるパラメータ空間の一点に含む剛体結合系のモデルを考案し、その分子動力学計算用のプログラムを作成した。いくつかの予備的な計算を行った結果、水のように、遅い緩和を示すような分子の場合、並進に対する基準振動スペクトルと、回転に対する基準振動スペクトルの重なりは、遅い緩和を示さない分子系に比較して小さく、並進と回転の結合が小さいという結果を得た。また、以上の作業仮設の基に、既に得られていた、誘電緩和、中性子散乱、ラマン散乱スペクトルに対するデータを見直したところ、同一分子系でも、観測する量が変わると、緩和の性質が異なって見えることに対する統一的な理由づけを与えることが明かになった。
交通システムのモード連携に関する国際比較研究

モード連携下における利用者の交通行動や交通事業者の供給行動について,現時点では不明な点が少なくない.特に,カリフォルニアにおける高速鉄道やわが国におけるコミュータネットワークのように,特定のモードが実質的に欠落している地域に当該モードを導入することの効果は,そのような地域の利用・運用構造を相互に比較分析することにより初めて計測可能となる.そこで本研究では,日本と米国カリフォルニア州を対象に,利用主体の交通行動と交通事業者のサービス提供行動の分析,および交通システムをとりまく制約条件と利用可能技術の将来展望を行った.具体的には,(1)交通モード連携の概念整理,(2)需給者双方の行動特性に対する実証的分析,(3)異なる環境下におけるモード間の比較優位性に関する要因分析,(4)複数モードの連携効果の分析評価法の検討等を行ない,新たな交通モードの導入とモード提携がもたらす変化の様相を解明した.(1)交通システムに対する制約条件と社会的要請に関する検討現行の交通システムが抱える制約条件を整理すると共に,個々のシステムに内在する内部的・外部的な不経済性を抽出・整理し,交通システムに対する社会的要請を明らかにした.同時に,これらの要請に対処するための技術的可能性についても考察した.(2)交通サービスの需給構造とその均衡に関する分析これまでに開発したモード別交通需要モデルと供給モデルを統合した需給均衡モデルを構築し,複数の交通モードを連携し一体的に運営した場合のシステム挙動,ならびに個別運用した場合のそれを比較対照するためのモデル分析を行った.また,モード連携によりシステムの全体的効率を改善するための誘導方策の評価手法についても検討を加えた.(3)モード連携の展開に関する政策評価本研究で実施したモデル分析の実用面における適用可能性を検討すると共に,モード連携の進展を図るため関連諸政策の分析・評価を試みた.モード連携下における利用者の交通行動や交通事業者の供給行動について,現時点では不明な点が少なくない.特に,カリフォルニアにおける高速鉄道やわが国におけるコミュータネットワークのように,特定のモードが実質的に欠落している地域に当該モードを導入することの効果は,そのような地域の利用・運用構造を相互に比較分析することにより初めて計測可能となる.そこで本研究では,日本と米国カリフォルニア州を対象に,利用主体の交通行動と交通事業者のサービス提供行動の分析,および交通システムをとりまく制約条件と利用可能技術の将来展望を行った.具体的には,(1)交通モード連携の概念整理,(2)需給者双方の行動特性に対する実証的分析,(3)異なる環境下におけるモード間の比較優位性に関する要因分析,(4)複数モードの連携効果の分析評価法の検討等を行ない,新たな交通モードの導入とモード提携がもたらす変化の様相を解明した.(1)交通システムに対する制約条件と社会的要請に関する検討現行の交通システムが抱える制約条件を整理すると共に,個々のシステムに内在する内部的・外部的な不経済性を抽出・整理し,交通システムに対する社会的要請を明らかにした.同時に,これらの要請に対処するための技術的可能性についても考察した.(2)交通サービスの需給構造とその均衡に関する分析これまでに開発したモード別交通需要モデルと供給モデルを統合した需給均衡モデルを構築し,複数の交通モードを連携し一体的に運営した場合のシステム挙動,ならびに個別運用した場合のそれを比較対照するためのモデル分析を行った.また,モード連携によりシステムの全体的効率を改善するための誘導方策の評価手法についても検討を加えた.(3)モード連携の展開に関する政策評価本研究で実施したモデル分析の実用面における適用可能性を検討すると共に,モード連携の進展を図るため関連諸政策の分析・評価を試みた.交通機関の相対的優位性は,地域固有の地理的条件や社会的条件に大きく左右されると同時に,発展の過程で形成される状況にも依存し,新たな優位性を形づくる.したがって,社会的に望ましい交通費用の負担の帰属や交通モード分担のありかたも地域により異なる.交通サービスのより効率的な提供方法の検討に際しては,地域により異なる交通モードの特性を的確に把握し,その特性に即した交通政策を策定する必要があると考える.そこで本研究では,発達状況が大きく異なる日本とカリフォルニアの都市間高速交通システムを取り上げ,両者の比較分析を行った.比較の軸としては,利用者の選好行動,交通事業者のサービス提供行動,政府の行動を含む社会経済条件などが挙げられるが,本年度はまず両地域における交通モードごとのフルコストを計測し,費目ごとの単位サービス費用を比較するという方法を採用した.後に示すように,フルコストには利用者選好,外部(不)経済,制度,政策,社会的受容性といったさまざまな要因が反映されているため,その差異に着目することが比較分析を行う上で有効な情報となり得ると考えたためである.まず,両地域におけるフルコストを計測するための統一的な枠組みを構築した.サービスに要する種々の費用を,(1)インフラ費用,(2)運営費用,(3)利用者費用,(4)外部不経済費用,の4つに大分類し,さらに下位の費用項目ごとに費用の配賦基準と推計法を整理した.そして,既往統計資料等より人キロあたりの単位輸送コストを推計した.現時点までの作業結果から,カリフォルニアの「航空」と日本の「鉄道」に優位性が見られ,その原因として燃料費や人件費単価の相違ならびにネットワークの規模の経済性や密度の経済性が存在することなどが明らかとなっている.本年度は主として以下の3つの課題に関する研究を日米双方で進めた.1)交通サービス供給のフルコスト分析都市間

高速交通サービスに関わるモードとしての「高速鉄道」「高速道路」「航空輸送」を対象とするフルコスト分析を9年度に引き続き行った.人キロベースの輸送サービス提供に関わるフルコストで見た場合,日本とカリフォルニアでモード別の優位性に明らかな差異が見られ,このような差異をもたらした地理的・歴史的・社会経済的条件の違いについても考察を加えた.(2)モーダルシフトの進展に関する実証分析内航海運と地域航空の輸送実態に関わるデータ収集を行い,インフラ整備や環境規制,船腹調整等の進展を踏まえて供給側・需要側の両面から将来動向を分析した.(3)一貫輸送における輸送モードの最適組み合わせ国際分業体制を取る企業のロジスティクスや国際宅配貨物業者による輸送のように発地から着地までの一貫輸送を手掛ける輸送主体が,輸送ルート全体を見渡した上でコストや信頼性等の面における最適輸送体制を構築する際の意思決定に着目し,いかなるモードの組み合わせが効率的であるかを試算し,短中期的な観点に立った輸送市場における行動分析モデルの開発を進めた.(1)が上がらのモードシェアリング分析であるとすると,(3)は下からのモードシェアリング分析ということができる.1999年10月にカリフォルニア大学バークレー校で国際シンポジウムを開催して最終的なとりまとめを行い,研究成果として2000年3月を目途に出版する予定である.モード連携下における利用者の交通行動や交通事業者の供給行動について,現時点では不明な点が少なくない,特に,カリフォルニアにおける高速鉄道やわが国におけるコミュータネットワークのように,特定のモードが実質的に欠落している地域に当該モードを導入することの効果は,そのような地域の利用・運用構造を相互に比較分析することにより初めて計測可能となる.そこで本研究では,日本と米国カリフォルニア州を対象に,利用主体の交通行動と交通事業者のサービス提供行動の分析,および交通システムをとりまく制約条件と利用可能技術の将来展望を行った.具体的には,(1)交通モード連携の概念整理,(2)需給者双方の行動特性に対する実証的分析,(3)異なる環境下におけるモード間の比較優位性に関する要因分析,(4)複数モードの連携効果の分析評価法の検討等を行ない,新たな交通モードの導入とモード提携がもたらす変化の様相を解明した.(1)交通システムに対する制約条件と社会的要請に関する検討現行の交通システムが抱える制約条件を整理すると共に,個々のシステムに内在する内部的・外部的な不経済を抽出・整理し,交通システムに対する社会的要請を明らかにした.同時に,これらの要請に対処するための技術的可能性についても考察した.(2)交通サービスの需給構造とその均衡に関する分析これまでに開発したモード別交通需要モデルと供給モデルを統合した需給均衡モデルを構築し,複数の交通モードを連携し一体的に運営した場合のシステム挙動,ならびに個別運用した場合のそれを比較対照するための、モデル分析を行った.
軍需工業動員体制の形成

本研究では、まず散逸状態に近い戦時経済に関する一次資料類の調査目録づくりから始めた。作業は防衛庁防衛研究所図書館、国会図書館憲政資料室、東京大学等で所蔵する資料を中心に行い、防衛研究所所蔵資料については、詳細な目録を作成した。これは、研究の相互交流と当該研究の一層の進展をはかる目的で、関心をもっているとみられる研究者に送付し、利用の便をはかった。この上の本研究課題の中心テーマである軍需工業動員について、2本の論文を発表した。1つは陸軍造兵廠を中心とする労務動員の実態についてまとめたものである。従来、戦時期の労務動員はもっぱら、就業制限を受けた民需産業部門を中心に検討されてきたが、動員の中心産業では軍需部門のそれはほとんど明らかにされてなかった。民需部門とは組織も機構も別立てで実施された軍需労務動員は本研究ではじめて本格的に解明された。つぎに陸軍造兵廠を中心に兵器生産の実態も多角的に明らかにした。動員計画の立案と実施過程、造兵廠の設備拡充計画、資財確保対策の実態、民間利用工場の組織化と管理のあり方や生産阻害要因なども明らかにした。これらの点は、皆、一次資料をもとに明らかにした事実であり、従来ほとんど実態の判明しなかった軍内の造兵廠の作業、民間工場のあり方が、本研究ではじめて本解的に明らかになったといえる。
仮名・漢字表記語の意味符号化と音韻符号化

仮名表記語339語と漢字表記語775語に対して,その形態-音韻間及び形態-意味間の対応関係の一貫性の程度を測定するとともに,仮名・漢字表記語を使用した語彙判断課題,音読課題,カテゴリー判断課題を通して,語の形態-音韻対応の一貫性が音韻符号化処理に及ぼす影響及び語の形態-意味対応の一貫性が意味符号化処理に及ぼす影響について検討した。実験の結果から,語の形態-音韻対応の一貫性は音韻符号化処理に効果を持つが,語の形態-意味対応の一貫性は意味符号化処理には効果を持たないことが明らかとなった。仮名表記語と漢字表記語に仮定される形態・音韻・意味間の対応関係の性質の違いから,仮名表記語は漢字表記語よりも音韻符号化が容易であるのに対して,漢字表記語は仮名表記語よりも意味符号化が容易であると考えられてきた。そこで,この仮定の妥当性を再検討するために,辞書を使った語彙データ分析と質問紙調査により,仮名表記語と漢字表記語とが持つ形態・音韻・意味間の対応関係の一貫性の程度の測定を試みた。カタカナ語339語と漢字熟語775語を対象に,国立国語研究所(1993)から形態隣接語とモーラ単位の音韻隣接語を検索し,これらを使って各語の形態-音韻間,音韻-形態間,形態-意味間,音韻-意味間の対応関係の一貫性の程度の測定を試みた。まず,各語とその形態隣接語とが音韻情報を共有する程度を分析することで,形態-音韻対応の-貫性を評価した。同様に,各語とその音韻隣接語とが形態情報を共有する程度を分析することで音韻-形態対応の一貫性を評価した。次に,876名の参加者に1114語とその形態隣接語との間の意味の類似性を評定してもらい,この評定値をもとに元の語と形態隣接語とが意味情報を共有する程度を分析し,形態-意味対応の一貫性を評価した。さらに,873名の参加者には各語と音韻隣接語との間の意味類似性も評定してもらい,音韻-意味対応の一貫性を評価した。これらの調査・分析の結果,仮名・漢学表記語共に,形態-音韻対応の一貫性は高いことが明かとなった。また,形態-意味対応と音韻-意味対応の一貫性は,語が持つ形態隣接語と音韻隣接語の数に強く依存することも明らかとなった。これらの結果から,仮名表記語は漢字表記語よりも音韻符号化が容易であり,逆に漢字表記語は仮名表記語よりも意味符号化が容易であるとする仮説は必ずしも妥当なものではないことが明らかとなった。語の意味符号化処理は形態-意味対応の性質に依存するのだろうか。本研究では2007年度に収集したデータをもとに仮名表記語と漢字表記語の形態-意味対応の一貫性を操作し,語彙判断課題とカテゴリー判断課題を使って形態-意味対応の一貫性効果の観察を試みた。まず,仮名・漢字表記語それぞれに形態-意味対応の一貫性が高い語と低い語を選択した。さらに,形態-意味対応の一貫性効果とあわせて出現頻度効果の有無を検討するために,仮名・漢字表記語それぞれに高頻度語と低頻度語も選択した。これらの刺激を使って語彙判断課題を行ったところ,有意な出現頻度効果は観察されたものの,形態-意味対応の一貫性効果は認められなかった。しかし,語彙判断課題の成績はあまり意味符号化処理を反映しない可能性がある。そこで,次に,同じ刺激を使って生物カテゴリー及び野菜カテゴリーによるカテゴリー判断課題を行った。語のカテゴリー判断には,意味符号化が不可欠であり,語彙判断課題よりも強く意味符号化処理が反映されるはずである。したがって,意味符号化速度が語の形態-意味対応の一貫性に依存するなら,使用されるカテゴリーの種類に関係なくカテゴリー判断課題において一貫性効果が観察されるはずである。しかし,カテゴリーの種類に関係なく有意な出現頻度効果は観察されたものの,形態-意味対応の一貫性効果は観察されなかった。これらの結果から,語の意味符号化処理は,形態-意味対応の一貫性には依存しないものと思われる。
アインシュタイン多様体の研究

リ-マニアンサブマ-ションを用いることにより,ある種のコンパクト等質空間上に新しいアインシュタイン計量の存在を示すことができた.小林昭七により,正のリッチ曲率をもつコンパクト・ケ-ラ-・アインシュタイン多様体上のある種の主サ-クル束には,アインシュタイン計量が存在すること知られている.この定理は,W.ZillerーM.Wangにより正のリッチ曲率をもつコンパクト・ケ-ラ-・アインシュタイン多様体の積多様体上の主サ-クル束の場合に拡張された.一方,M.Wangにより,ある種の主サ-クル束である7次元等質空間上には,アインシュタイン計量が存在することが知られている.これらの定理を,リ-マニアンサブマ-ションを用いることにより統一的に取り扱えることがわかった.さらに,M.Wangの定理を一般化することができた.まず,ある種のケ-ラ-Cー空間上の群不変なアインシュタイン計量をすべて決定し,次に,主ト-ラス束上に自然に与えられるリ-マン計量が,アインシュタイン計量となる条件の一部分は,構造群が一般の場合には主接続の曲率がYangーMillsとなるが,可換のときは調和型式となること,ケ-ラ-Cー空間のとき任意の群不変な計量に対して不変な2型式は調和型式であることを用いて,ある種のケ-ラ-Cー空間上の主ト-ラス束にはアインシュタイン計量が存在することがわかった.今後,これらの主ト-ラス束の位相的性質や微分構造を調べることにより,アインシュタイン計量のモジュライ空間の様子を研究したい.リ-マニアンサブマ-ションを用いることにより,ある種のコンパクト等質空間上に新しいアインシュタイン計量の存在を示すことができた.小林昭七により,正のリッチ曲率をもつコンパクト・ケ-ラ-・アインシュタイン多様体上のある種の主サ-クル束には,アインシュタイン計量が存在すること知られている.この定理は,W.ZillerーM.Wangにより正のリッチ曲率をもつコンパクト・ケ-ラ-・アインシュタイン多様体の積多様体上の主サ-クル束の場合に拡張された.一方,M.Wangにより,ある種の主サ-クル束である7次元等質空間上には,アインシュタイン計量が存在することが知られている.これらの定理を,リ-マニアンサブマ-ションを用いることにより統一的に取り扱えることがわかった.さらに,M.Wangの定理を一般化することができた.まず,ある種のケ-ラ-Cー空間上の群不変なアインシュタイン計量をすべて決定し,次に,主ト-ラス束上に自然に与えられるリ-マン計量が,アインシュタイン計量となる条件の一部分は,構造群が一般の場合には主接続の曲率がYangーMillsとなるが,可換のときは調和型式となること,ケ-ラ-Cー空間のとき任意の群不変な計量に対して不変な2型式は調和型式であることを用いて,ある種のケ-ラ-Cー空間上の主ト-ラス束にはアインシュタイン計量が存在することがわかった.今後,これらの主ト-ラス束の位相的性質や微分構造を調べることにより,アインシュタイン計量のモジュライ空間の様子を研究したい.
新卒訪問看護師育成に向けた看護学生のキャリア教育プログラムの開発

訪問看護師の量的拡充の一方策として新卒訪問看護師の育成が提言され、訪問看護事業所における育成プログラムが確立されつつあるが、その担い手である看護学生の大多数は病院就職を希望している。そこで、看護学生が自己のキャリアを展望した上で、病院に限らず、新卒訪問看護師も選択肢に含められるような体系的なキャリア教育プログラムを開発することを最終目的として本研究を計画した。2018年度は第一段階である研究「新卒訪問看護師のキャリア選択に関連する要因の質的分析」に取り組んだ。当該研究の目的は「新卒訪問看護師に対するインタビューから、キャリア選択に関与する要因を質的分析により抽出し、キャリア教育プログラム作成のための示唆を得る」としていた。しかしながら、看護学生のキャリア選択には実習での経験が深く関連しいるため、キャリアや進路を選択する一側面のみに焦点を当ててしまうと、実態に即さない教育プログラムになる危険性があると懸念し、今年度はスーパーバイズを受けながら文献検討するに留まった。文献検討により、新卒が訪問看護師としてキャリアをスタートする意義や訪問看護師としての成長に関する研究蓄積が乏しいことが明確となった。故に、学生を対象とした教育プログラムの開発は現段階で難しいとの見解に至った。したがって、今後は新卒訪問看護師の育成現場に焦点を当てた研究に変更する予定である。この研究は学生を対象とした教育プログラム開発に将来的に大いに影響すると考えられる。詳しい研究計画は現在検討中であり、確定しだい倫理的手続等に着手する。看護学生のキャリア選択には実習での経験が深く関連しいるため、キャリアや進路を選択する一側面のみに焦点を当ててしまうと、実態に即さない教育プログラムになる危険性があると懸念し、今年度はスーパーバイズを受けながら文献検討するに留まった。したがって、当初の予定よりも大幅に遅れている状況である。研究計画の修正によりデータ収集に着手できなかったため、旅費や分析にかかる諸費用について残額が生じた。現在、スーパーバイズを受けながら研究計画の詳細を検討している段階であり、確定しだいデータ収集ならびに分析に着手し、残額を執行する予定である。
中高齢期の難治性重症うつ病に対する包括的治療システムの構築

薬物治療が困難な中高齢期のうつ病に対して,急性期ECTは80%以上の寛解率を示すこと,急性期ECTで寛解した後に継続薬物療法での6ヶ月寛解維持率は約50%であること,継続薬物療法下での再燃例に対する継続ECTの寛解維持率は50%程度であることが示された。年齢は急性期ECTの反応率やECT後の再燃率に影響しないが,併存する身体疾患は,急性期ECT後の残遺症状の出現や易再燃性に影響する傾向が認められた.中高齢期の緊張型統合失調症については,急性期ECTは100%の寛解率を示したが,急性期ECT後の継続薬物療法下での6ヶ月寛解維持率は50%以下であり,再燃例に対する継続ECTの寛解維持率は60%程度であった.ECTを安全かつ効果的に用いるためには,治療前評価と適応基準,インフォームド・コンセント,治療手技,スタッフと治療環境,教育の問題を網羅したガイドラインを策定し,医療機関では,これを遵守していくためのシステムを構築していく必要がある.本研究では,内外のECTの臨床研究を展望し,治療ガイドラインの基礎資料を提示した.薬物治療が困難な中高齢期のうつ病や緊張型統合失調症は,重症化してしばしば生命的な危急事態に陥りやすい.また,寛解後にも再燃しやすいという特性があり,治療には総合的な病態解析とともに,病態を十分考慮した長期的な継続維持治療が必要となる.こうしたニーズに対応できる地域医療システムの構築は急務の課題であるが,本研究では,総合病院における中高齢期の重症精神障害に対応できる包括的医療システムが,薬物治療が困難な重症うつ病や緊張型統合失調症の長期的治療に有用であることを示している.薬物治療が困難な中高齢期のうつ病に対して,急性期ECTは80%以上の寛解率を示すこと,急性期ECTで寛解した後に継続薬物療法での6ヶ月寛解維持率は約50%であること,継続薬物療法下での再燃例に対する継続ECTの寛解維持率は50%程度であることが示された。年齢は急性期ECTの反応率やECT後の再燃率に影響しないが,併存する身体疾患は,急性期ECT後の残遺症状の出現や易再燃性に影響する傾向が認められた.中高齢期の緊張型統合失調症については,急性期ECTは100%の寛解率を示したが,急性期ECT後の継続薬物療法下での6ヶ月寛解維持率は50%以下であり,再燃例に対する継続ECTの寛解維持率は60%程度であった.ECTを安全かつ効果的に用いるためには,治療前評価と適応基準,インフォームド・コンセント,治療手技,スタッフと治療環境,教育の問題を網羅したガイドラインを策定し,医療機関では,これを遵守していくためのシステムを構築していく必要がある.本研究では,内外のECTの臨床研究を展望し,治療ガイドラインの基礎資料を提示した.薬物治療が困難な中高齢期のうつ病や緊張型統合失調症は,重症化してしばしば生命的な危急事態に陥りやすい.また,寛解後にも再燃しやすいという特性があり,治療には総合的な病態解析とともに,病態を十分考慮した長期的な継続維持治療が必要となる.こうしたニーズに対応できる地域医療システムの構築は急務の課題であるが,本研究では,総合病院における中高齢期の重症精神障害に対応できる包括的医療システムが,薬物治療が困難な重症うつ病や緊張型統合失調症の長期的治療に有用であることを示している.(1)地域医療機関と連携し,中高齢期難治性重症うつ病と緊張型統合失調症を対象とする治療システムを構築した.(2)地域医療機関より紹介され,本システムを利用した中高齢期難治性重症うつ病患者のうち,急性期ECTの適応となった連続症例(N=21)において,短期的反応率81%(17/21),継続薬物療法下での6ヵ月間寛解維持率53%(9/17),初老期群・高齢期群間で反応率・寛解維持率に差はないが,併存する身体疾患が急性期ECT後の残遺症状と再燃率増大に関与することを示した.さらに,継続薬物療法下での再燃例8例中2例は薬物の増量・変更に反応して最終的に6ヶ月間寛解維持に成功し,残る6例に対しては継続ECTを実施し,50%(3/6)の寛解維持率を得た.すなわち本システムを利用し中高齢期難治性重症うつ病の67%(14/21)が,6ヵ月以上の寛解維持に成功し,治療システムの有用性が示唆された.(3)Vascular Depression(VD)11例とnon-VD9例で治療転帰を比較したところ,短期的反応率には差はないが,急性期ECT後の残遺症状と再燃率はVD群で増大する傾向を認め,前部大脳辺縁系領域の局所脳血流低下所見の改善が有意に不良であることが示された.(4)地域医療機関より紹介され,本システムを利用した中高齢期難治性重症緊張型統合失調症のうち,急性期ECTの適応となった連続症例(N=9)において,短期的反応率100%(9/9),抗精神病薬による継続薬物療法下での6ヵ月寛解維持率44%(4/9),再燃例5例に継続ECTを実施し60%(3/5)の6ヶ月寛解維持率を得た.すなわち本システムを利用した中高齢期難治性重症緊張型統合失調症の67%(14/21)が,6ヵ月以上の寛解維持に成功し,治療システムの有用性が示唆された.

目的:高度医療機関精神科で立ち上げられた「中高齢期の難治性うつ病に対する包括的治療システム」が,地域医療機関で治療されている難治性うつ病の治療に寄与するという仮説を証明する.方法:6ヵ月以上の大うつ病エピソードの持続が認められる50歳以上の中高齢期難治性うつ病患者を地域医療機関より積極的に受け入れ,高度医療機関精神科でプログラム化された急性期治療および継続維持治療を実施し,その短期的および長期的転帰を「反応率」「寛解維持率」を指標として評価した.また,急性期ECT実施群については,急性期治療と継続治療の転帰に及ぼす要因を検討した.結果:平成16年2月までに登録された患者数は48人で,このうち治療前の包括的臨床評価で急性期薬物治療の適応となった患者数は24人,急性期ECTの適応となった患者数は24人である.現時点で,急性期ECTの短期的反応率は80%以上,急性期ECT後の継続薬物治療の6ヶ月寛解維持率は50%以上,再燃例に対する継続ECTの6月寛解維持率は60%以上を維持している.年齢,性は短期的および長期的転帰に影響しないが,併存する身体疾患およびMRI上の虚血性病変は急性期ECTの効果を減じる傾向があり,また急性期ECT反応例に対する継続薬物治療の寛解維持率を低下させる.Krishnanの定義するVDとnon-VD間で局所脳血流量を比較したところ,VDではnon-VDと比較して,ECT終了2週間後および3ヶ月後の前頭前野および前帯状回の局所脳血流が有意に低い.結論:高度精神科医療機関における「中高齢期の難治性うつ病に対する包括的治療システム」は,地域の精神医療機関で治療されている難治性うつ病患者の治療に寄与する.脳血管障害の併存は継続治療の寛解維持効果を低下させ,その病態には前頭前野および大脳辺縁系の持続的機能低下が関連している可能性がある.
顎位変化に伴うソフトティッシュ変化率の3次元定量化に関する研究

総義歯補綴における顎間関係の決走法の一つである,顔貌の調和を目安にする形態的方法は,定量的資料が少なく客観性に欠けるため,補助的に用いられることがほとんどである.そこで形態的顎間関係決定法に客観性を持たせるための基礎的データを得ることを目的として,顎間関係の変化が無菌顎者の顔貌に与える影響について分析を行い,以下の結果を得た.咬合高径の減少は,口角部における矢状断面を下唇部から20mm下方にかけて次第に前突させた.また正中部における矢状断面を上唇部,下唇部および下層部の20mm下方において前突させたが,下唇部の10mm下方ではほとんど変化させなかった.また,上下口唇の表面積を減少させた.咬合高径の増加は,口角部における矢状断面を下唇部の10mmから20mm下方にかけて次第に後退させた.また正中部における矢状断面を下唇部および下層部の20mm下方において後退させたが,上唇部および下唇部の10mm下方ではほとんど変化させなかった.無菌顎者の上下口唇の表面積を増加させた.また,その増加率は下唇の方が上唇よりも大きかった.下顎の前方への移動によって,下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.移動量は正中部の下唇の下方10mm付近が最も前方へ移動していた.軟組織移動量は正中から左右側に向かうに従い小さくなっていた.また,下顎移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなっていた.下顎の側方への移動によって,移動側と同側の下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.移動量は移動側の口角部下方10mm付近が最も前方へ移動していた.正中部から反対側にかけてはほとんど移動していなかった.下顎の移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなる傾向か認められた.顎位の前方移動と側方移動を比べると側方移動時の軟組織移動量の方が大きい傾向が認められた.咬合高径の設定ミスによる顔貌への影響は臨床的には鼻下点オトガイ間の変化,口唇,口角部に表れると言われているが定量的研究はなされていない.そこで,有歯顎者の被験者で実験的に顎位を変化させ,それに対応する口唇の形態および顔貌のソフトティッシュを非接触型3次元曲面形状計測装置を用いて測定分析し,以下の結果を得た.顎位の前方への移動によって,下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.移動量は正中部の下唇の下方10mm付近が最も前方へ移動していた.軟組織移動量は正中から左右側に向かうに従い小さくなっていた.また,顎位移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなっていた.顎位の側方への移動によって,移動側と同側の下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.移動量は移動側の口角部下方10mm付近が最も前方へ移動していた.正中部から反対側にかけてはほとんど移動していなかった.顎位の移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなる傾向が認められた.顎位の前方移動と側方移動を比べると側方移動時の軟組織移動量の方が大きい傾向が認められた.左右側上唇の体積は,すべての顎位の移動でほとんど変化しなかった.左右側下唇の体積は,顎位の側方移動において移動側で増加し,対側ではほとんど変化しなかった.顎位の前方移動においては,両側とも体積は増加していた.また,顎位の移動量が大きくなるにしたがい体積も増加していた.以上のことから考えると,顎位の変化では上唇より上方の軟組織はほとんど変化せず,下唇より下方10mm程度の軟組織が著明に変化することが推察される.総義歯補綴における顎間関係の決走法の一つである,顔貌の調和を目安にする形態的方法は,定量的資料が少なく客観性に欠けるため,補助的に用いられることがほとんどである.そこで形態的顎間関係決定法に客観性を持たせるための基礎的データを得ることを目的として,顎間関係の変化が無菌顎者の顔貌に与える影響について分析を行い,以下の結果を得た.咬合高径の減少は,口角部における矢状断面を下唇部から20mm下方にかけて次第に前突させた.また正中部における矢状断面を上唇部,下唇部および下層部の20mm下方において前突させたが,下唇部の10mm下方ではほとんど変化させなかった.また,上下口唇の表面積を減少させた.咬合高径の増加は,口角部における矢状断面を下唇部の10mmから20mm下方にかけて次第に後退させた.また正中部における矢状断面を下唇部および下層部の20mm下方において後退させたが,上唇部および下唇部の10mm下方ではほとんど変化させなかった.無菌顎者の上下口唇の表面積を増加させた.また,その増加率は下唇の方が上唇よりも大きかった.下顎の前方への移動によって,下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.移動量は正中部の下唇の下方10mm付近が最も前方へ移動していた.軟組織移動量は正中から左右側に向かうに従い小さくなっていた.また,下顎移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなっていた.下顎の側方への移動によって,移動側と同側の下唇から下方の軟組織が前方へ移動していた.

移動量は移動側の口角部下方10mm付近が最も前方へ移動していた.正中部から反対側にかけてはほとんど移動していなかった.下顎の移動量が大きくなるにしたがい,軟組織移動量も大きくなる傾向か認められた.顎位の前方移動と側方移動を比べると側方移動時の軟組織移動量の方が大きい傾向が認められた.
三項関係ナラティヴによる心理支援モデル－医療と教育の媒介ツールの開発

慢性医療では、「病い」の当事者である患者自身の経験を生かし、主体的に取り組める対話的支援が必要である。本研究では、医療コミュニケーションの媒介ツールとして、「私と病いのイメージ画(病気になったころ、現在、未来)」を描くビジュアル・ナラティヴ法を開発した。糖尿病と腎臓病患者による調査から、ビジュアル・ナラティヴ法は、インタビューによる語りと比較すると、患者の病いに対する感情や意味づけを理解しやすかった。また、3種類の三項関係ナラティヴ心理支援モデルを構築し、患者と医療者の相互理解を促進し、医療実践を変革する提案を行った。(1)ビジュアル・ナラティヴによる媒介ツールの開発と実施。慢性病患者を対象とした「私と病い」イメージ画によるビジュアル・ナラティヴ調査を実施した。調査は、フェイスシート、インタビュー、イメージ画、三項関係実践からなる。インタビューでは、「私と病いの関係」のライフストーリーを聞く。同様に、A4の用紙3枚に「私と病いの関係(病気になったころ、現在、未来)」について、イメージ画を描いてもらう。三項関係実践は、描いてもらったイメージ画を媒介に、患者と研究者が語り合う。(2)糖尿病患者のビジュアル・ナラティヴ調査データ収集と分析。糖尿病患者26人(4070歳代)に調査を行った。おもに次の3つの観点「インタビューによる語りとイメージ画の相違」「イメージ画のもの語り構成の特徴」「糖尿病のイメージ」から結果を分析した。比較のために「腎臓病透析患者」15人(4070歳代)のデータも集めて分析した。(3)三項関係ナラティヴモデルによる医療実践と医療現場の改善。イメージ画を媒介に患者と心理学者、医師と心理学者の語り合いにより、医療現場の改善がみられた。(4)成果の学会発表、ワークショップ、セミナーおよび講演。スイス、ローザンヌで開催された第16回ヨーロッパ発達心理学会の講演“The visual narratives and cultural representations of life-spandevelopment"日本発達心理学会ワークショップ「慢性の病いの新しい医療実践と教育を考える;生涯発達と当事者の視点を生かして」、日本発達心理学会発表「『私と病い』のビジュアル・ナラティヴ(1);糖尿病患者のライフストーリー」、医学教育セミナー「三項関係ナラティヴ支援モデルによる医師と患者の教育」、講演「地域の医療・介護を支える『多職種連携力』を持つ中核的専門人材」など多数行った。昨年度に続いて、慢性病患者を対象とした「私と病い」イメージ画によるビジュアル・ナラティヴ調査を実施した。調査方法は、フェイスシート記入(同意書署名含む)、インタビュー調査、イメージ画調査(「私と病いの関係、病気になったころ、現在、未来)、三項関係実践(イメージ画を媒介に患者と研究者が語りあう)以上の4種類からなる。個々の患者にあわせてより柔軟に実施できるように改善をはかった。(2)糖尿病患者が描いたイメージ画とインタビューを媒介に、研究者と医師(糖尿病専門医)の三項関係実践を行った。以前は、医師は、患者と話すのは疾患に関する内容(血糖値や食事や運動など生活習慣)に限定していた。しかし、三項関係実践を行った後は、医師の見方が変容し、患者が「何に興味をもって暮らしているか?」など「患者の人生や暮らし」「患者の価値観」について関心をもつように変化したことがわかった。(3)腎臓病の透析患者のビジュアル・ナラティヴ調査データの収集。透析患者32人のデータを収集した。糖尿病患者のデータと比較するために、調査データの分析方法を検討中である。(4)研究成果の学会発表。国際学会、国際セミナー、日本心理学会、日本発達心理学会、シンポジウム、ワークショップなどで成果を発表。"Visual Narratives of Illness and Mediation Modeles of Relationships"(IACTポルト、ポルトガル)、「ビジュアル・ナラティヴの可能性ー実感に基づく質的研究」(日本心理学会)、「人生ナラティヴ心理学と病いの語りー生涯発達心理学と医学の協働ワーク」(日本発達心理学会)など、多数の成果を発表した。1、ビジュアル・ナラティヴによる三項関係の媒介ツールの開発と実施。糖尿病患者の「私と病いの関係:病気になったころ、現在、未来」についてのビジュアル・ナラティヴ資料の収集を終え、さらに詳しく分析した。特にビジュアル資料と言語によるインタビュー資料の比較を行った。ビジュアル資料では、病気のイメージやフィーリングが表現され、インタビューでは、生活の様子など具体的な内容が表現されることがわかった。2、腎臓病透析患者のビジュアル・ナラティヴ資料を追加収集して、糖尿病患者との比較を行った。腎臓病患者のほうが、「死にたい」「未来がない」など、より深刻な内容が表現された。なかには、今回の調査で「今まで誰にも語れなかったことをはじめて表現できた」という患者さんもおり、ビジュアル表現のもつ力を明確にした。3、医療における三項関係の理論化。医師や看護師など医療専門家と患者、医療専門家と学生など、さまざまな組み合わせで、広範囲に活用できる三項関係の理論化を行った。4、ビジュアル・ナラティヴの理論化や方法論の検討を行い、「もの語りとビジュアル・ナラティヴ」「喪失と再生のビジュアル・ナラティヴ」と題した論考を著書や日本心理学会チュートリアルなどで発表した。糖尿病患者のビジュアル・ナラティヴデータの収集を終え、当初の計画にはなかった腎臓病患者のデータ収集も追加で行い、データ収集は当初の予定以上に進展した。言語中心であったナラティヴ研究において「ビジュアル・ナラティヴ」の意義を明確にする理論的・方法的検討も行った。

しかし、例年は年度末に開催されていた日本発達心理学会が、開催校(北海道大学)の都合で、例外的に次年度春に延期されたという理由で、予定していた学会発表が年度内にできなくなった。1、ビジュアル・ナラティヴによる三項関係の媒介ツールの開発と実施。糖尿病患者の「私と病いの関係:病気になったころ、現在、未来」についてのイメージ描画とインタビューによる調査を終え、ビジュアル・データと言語データの比較分析をすすめた。2、当初の予定にはなかった腎臓病透析患者62人のビジュアル・ナラティヴ調査を追加実施した。糖尿病患者のデータと比較すると、腎臓病透析患者の方が「死」など深刻なイメージが多かった。しかし、現状の深刻さにかかわらず未来のイメージを明るく描く傾向は、糖尿病患者と共通していた。「未来」のイメージが現在に影響する興味深いナラティヴの特徴と考えられた。3、医療現場に限らず、広い分野で応用可能な「三項関係」と「ビジュアル・ナラティヴ」の理論化を行い、方法論を明確にした。慢性医療では、「病い」の当事者である患者自身の経験を生かし、主体的に取り組める対話的支援が必要である。本研究では、医療コミュニケーションの媒介ツールとして、「私と病いのイメージ画(病気になったころ、現在、未来)」を描くビジュアル・ナラティヴ法を開発した。糖尿病と腎臓病患者による調査から、ビジュアル・ナラティヴ法は、インタビューによる語りと比較すると、患者の病いに対する感情や意味づけを理解しやすかった。また、3種類の三項関係ナラティヴ心理支援モデルを構築し、患者と医療者の相互理解を促進し、医療実践を変革する提案を行った。予定よりも早く糖尿病患者のビジュアル・ナラティヴ・データ収集を終え、さらに比較のために、最初の計画にはなかった腎臓病透析患者のビジュアル・ナラティヴ・データ収集へと研究を進め、より広範な慢性病に適応できる支援モデルの作成へと研究を進展させている。さらに、医療現場の医療者や医療教育者と協働で、シンポジウム発表の場をつくったり、研究会を積極的に行うことで、三項関係モデルを実践的に討論する場を増やし、アクション・リサーチとしての研究を進展させることができた。国際学会、国際セミナー、国内学会発表など、多くの学会で成果を発表することができ、三項関係心理支援モデルの理論化や成果の発表も予定よりも早く順調に達成している。本研究の成果を国内・国際学会で発信し、学際的討論を経て、より広範囲の慢性病患者や医療教育に適用できる三項関係支援モデルを完成させる。1、三項ナラティヴの支援モデルの理論化をさらにすすめて、より汎用性の高いモデル構成を行う。2、研究成果を日本発達心理学会(北海道大学)で発表する。3、研究成果を国際心理学会(横浜)で発表して、内外の研究者と議論する。生涯発達心理学、ナラティヴ心理学
子宮内受精促進因子の同定と受精促進メカニズムの解明

精巣特異的GPIアンカー型セリンプロテアーゼPRSS21を欠損するマウス精子は、体外での受精能が著しく低下しているが、自然交配によって正常に産仔を産生することができる。この研究では、まずPRSS21欠損精子の体外受精能低下が子宮分泌液によって回復することを明らかにした。この受精能促進活性を持つ因子は、マウス子宮だけでなく同じげっ歯類のラット、さらにウサギの子宮分泌液中にも存在していた。以上の結果から、子宮由来の因子による精子受精能の促進機構は、多くの動物種で保存されていると考えられる。精巣特異的GPIアンカー型精子セリンプロテアーゼPRSS21欠損精子の体外での受精能低下が子宮内分泌液の暴露によって回復することから、受精能回復に関わる新規子宮内分泌液内因子の存在が予測される。そこで、本研究ではこの子宮内因子に着目し受精能回復因子の同定および機能解析を試みた。PRSS21欠損精子は体外受精時に卵子透明帯上での先体反応および卵子透明帯への結合能が低下する。子宮内分泌液を処理したPRSS21欠損精子は先体反応能に目立った回復は認められなかったものの、卵子透明帯表面への結合能は有意に増加していた。子宮内分泌液による卵子透明帯タンパク質分解能の検証から、子宮内分泌液に卵子透明帯タンパク質ZP3の分解活性が認められた。このことからPRSS21欠損精子ではPRSS21に代わりに子宮内分泌液中のプロテアーゼが卵子透明帯通過に寄与することが期待された。しかし、限外濾過カラムによる精製の結果、子宮内分泌液中のセリンプロテアーゼ活性を持つ画分では受精能回復活性が認められなかった。さらなる解析から、子宮内分泌液中の受精能回復因子は化学的に非常に安定で、極性も低く紫外線に吸収波長を持たない性質であることが明らかになった。このような活性はラット子宮内にも認められていることから、子宮内の受精能促進には種を超えたユビキタスな因子の関与が推測できる。以上の結果から、PRSS21欠損精子は子宮内分泌液で卵子透明帯結合能を回復するが卵子透明帯上での先体反応能には直接寄与していないこと。また、子宮内では受精能を回復させる因子は複数存在しそれぞれの活性によって受精が成し遂げられていることが明らかになった。今後は、子宮内因子の同定・解析および相互作用する精子側の因子の決定を目指し、哺乳類における生体内での受精現象の解明に繋げる。精巣特異的GPIアンカー型精子セリンプロテアーゼPRSS21欠損精子の体外受精能低下がマウス子宮内分泌液の暴露によって回復することから、受精能回復に関わる新規子宮内分泌液内因子の存在が予測された。そこで、本研究ではこの子宮内因子に着目し、受精能回復因子の同定および機能解析を試みた。PRSS21欠損精子は体外受精時に卵子細胞膜との融合が低下する。PRSS21欠損精子は、子宮内分泌液を処理することによって卵子細胞膜との融合率が有意に増加した。また、体外受精時でのセリンプロテアーゼ阻害剤のひとつパラアミノベンザミジン処理は野生型の精子でも卵子融合率の低下を引き起こしたが、子宮内因子の添加により融合能が回復した。さらに、子宮内分泌液中の受精能回復因子は化学的に非常に安定であった。このような活性はマウス子宮だけではなく、ウサギやラットの子宮内分泌液にも確認された。以上の結果から、子宮内分泌液内因子はPRSS21欠損精子だけでなく、野生型精子でも機能することが明確になった。また、パラアミノベンザミジンの酵素阻害活性を補償し、マウスやラットといったげっ歯類だけでなく、ウサギでも同様の因子が存在することも明らかになった。本研究課題期間内では、この因子の化学構造の決定までは至らなかったが、今後、哺乳類における生体内での受精現象の解明へ貢献すると考えられる。
口腔癌の病態進展に関わる日内リズムの分子機構の確立

口腔癌における転写因子DECの意義は、未だ明らかでない。本研究では、口腔癌細胞で、DECが日内リズムを形成し、血管新生因子VEGFと細胞増殖制御因子cyclinD1をnegativeに制御することを示した。また、口腔癌手術標本で、DEC1は非腫瘍部位よりも、腫瘍部位で有意に発現が高かった。これらの結果から、口腔癌の発育進展機構にDECが関与し、今後の口腔癌の治療において、新たな分子標的となりうることが示唆された。口腔癌細胞における内在性の時計遺伝子DEC2の発現をmRNAおよびタンパク質レベルで確認した。その結果、mRNAおよびタンパク質レベルともにDEC2発現は有意に検出された。口腔癌細胞でDEC2はタンパク質レベルで概日リズムを形成した。分子生物学的手法により、口腔癌の発育進展におけるDEC2の機能を解析するため、口腔癌細胞にDEC2遺伝子の発現制御をsiRNAにより行った。DEC2siRNA導入した細胞は腫瘍血管新生を制御するVEGF、細胞増殖を制御するc-Myc、細胞接着に関与するE-cadherinなどの発現変動が見られた。この結果より、DEC2が口腔癌細胞で概日リズムの形成のみならず、癌の発育進展にも影響を及ぼし、口腔癌細胞における新たな分子標的となりうることが示された。また、癌の抗癌剤耐性には、腫瘍内部の低酸素状態が耐性に関わっているとされている。本研究においても、口腔癌細胞を低酸素にすると、DEC2およびVEGFの発現が亢進し、DEC2siRNA下においては、よりVEGF発現が亢進した。さらに、DEc2はVEGF発現をネガティブに制御することを示した。また、マウス腫瘍移植モデルにおいて、DEC2およびVEGFが逆位相の概日リズムを形成した。これらの研究成果からin vitroおよびin vivoともにDEC2は癌細胞で概日リズムを形成し、かつ低酸素でVEGF発現を制御することから、概日リズムと低酸素をクロストークするユニークな分子であることが示され、今後の癌の発育進展に関する研究の解明に新たな知見をもたらすと考えられる。乳癌および膵癌における時計遺伝子の発現意義の解析を行った。乳癌細胞株MCF-7細胞において、siRNA法によりDEC2の発現抑制を行うと、アポトーシスが誘導された。DEC2の発現抑制により、乳癌細胞に核濃縮が顕著に見られ、cleaved-PARPやcaspaseの活性化および、アポトーシス関連因子であるBax, c-Myc, Fas, Bcl-2の発現が変動した。乳癌細胞にTNF-α処理を行うと、DEC1とDEC2発現が上昇し、アポトーシスが誘導され、そのアポトーシスに対して、DEC2は抑制的に働き、DEC1が促進的に働くことも示した。DEC2の発現抑制で誘導されたアポトーシスは、DEC1の発現抑制により、解除された。以上のことから、DEC1およびDEC2はTNF-αの下流因子で、DEC1とDEC2は互いに制御しあい、アポトーシスに対して、逆の作用を有することを示した。これらの結果から、乳癌の発育進展には、DEC1とDEC2発現の相互バランスが重要であると考えられる。DEC1とDEC2が、乳癌のアポトーシスのスイッチを切り替える因子としても考えられるので、今後の乳癌の発育進展の新たな機序解明に貢献しうる。また、我々は膵癌細胞株で、PER1の発現抑制により、cleaved-PARPやcaspaseの活性化および、ミトコンドリアの膜の安定化に関与する分子の発現が変動し、アポトーシスが誘導されることも示した。膵癌症例におけるPER1タンパク質発現は、腫瘍部位で発現が高く、隣接する非腫瘍部位で発現が低下していることが明らかになった。これらの結果より、PER1は、膵癌の発育進展に重要な役割を果たしていると考えられる。以上より、時計遺伝子は概日リズム形成や癌における発育進展にも関与していることが示唆された。口腔癌におけるbHLH型転写因子DEC1の発現を、分子生物学的手法を用いて解析した。舌癌手術症例の標本において、DEC1が、非腫瘍部位と比較して、高発現していることが、免疫染色の結果より分かった。一方で、細胞周期制御因子cyclinD1は、非腫瘍部位で、有意に発現が高く、DEC1と逆相関を示した。Luciferase assayとChIP-assayの結果から、DEC1は、cyclinD1のpromoter上のE-boxに結合し、cyclinD1の発現をnegativeに制御することが分かった。Invasion assayやMigration assayからは、DEC1発現が浸潤能や遊走能と正の相関を示した。また、舌癌細胞株で、高濃度血清刺激法により、DEC1が概日リズムを形成する知見が得られた。概日リズムの分子制御機構には、時計遺伝子の転写・翻訳のフィードバック機構と時計遺伝子と細胞周期制御因子の相互作用が重要とされており、これらの結果から、DEC1がcyclinD1を制御して、口腔癌の概日リズム機構を制御していることが示唆された。

口腔癌の浸潤・転移もDECを介した概日リズムのもとで制御されている可能性があるので、今後の口腔癌の発育進展機構のさらなる機序の解明に貢献しうる。一方で、DEC2の口腔癌における発現意義は、未だ明らかにされておらず、今後の研究課題である。以上のことから、口腔癌の発育進展機構には、DECを介した概日リズム機構が関与しており、概日リズム機構を考慮した新たな治療戦略の解明に繋がると考えられる。