hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウラン・ネプツニウムを含むカルコゲナイド化合物の単結晶育成と5f電子状態の研究

このTaも、UTeSの強磁性転移温度と同様、圧力の増加と共に、増加する。強磁性体UTeSとの比較から、この異常Taは、強磁性転移である可能性が高い。以上の結果から、この系では、伝導の増加と強磁性相互作用の間に密接に相関があることを明らかにすることができた。
有機遷移金属錯体の特性に根ざした選択的新反応、新触媒反応の開発

本研究では新規選択的有機合成や均一系触媒反応の開発を念頭に置いて前周期から後周期にわたる新しい有機遷移金属化合物の開発とそれらの示す新しい特性の発見を目指して研究を展開した。(1)パーアリールジホスフィンを配位子とする中性イリジウム2核錯体[Ir(diphosphine)Cl]_2がアルコールなどのO-H結合を容易に活性化でき、メタノールを水素源とする水素移動型還元反応の良好な触媒となることを明らかにした。(2)2価バナジウム化合物を反応剤とするカルボニル化合物の選択的なアルキル化、アリル化、C-O結合切断を伴ったC-C結合生成反応を見いだした。(3)超原子価化合物Tp^*SnR_mCl_<3-m>{Tp^*=ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート誘導体;R=アルキル基}を反応剤とするTP^*MCl_nL_o(M=4-6族遷移金属)型化合物の一般的合成法を確立した。(4)新たに開発したシクロペンタジエニル誘導体とホスフィノ基がキレートした新規光学活性Cp'-P配位子により面不斉および金属周りの立体を制御した錯体形成が可能となった。また、そのロジウム錯体を触媒とするアセチレンから、立体選択的なα,β-不飽和ケトンを合成する触媒サイクルを構築した。(5)ジフェニルホスフィノ基と2-ピリジル基をエーテル結合を含むアルキレン鎖で結合した柔軟な配位構造をとりうる新規P-N配位子を合成し、そのイリジウム錯体を用いてC(sp^3)-H結合の金属への可逆的な酸化的付加、還元的脱離を直接観察した。(6)様々な置換基を有する1,4-ジアザジエンを配位子とするニオブおよびタンタル錯体を系統的に合成し、それら5族金属錯体が極性モノマーの重合触媒となることを初めて明らかにした。また、配位子の種類を選ぶことにより、1,4-ジアザジエンの配位形式(planar σ^2-配位、proneおよびsupine nonplanar σ^2,π-enediamide配位)、得られるポリマーの立体規則性、分子量分布を制御できることを明らかにした。本研究では種々の有機遷移金属錯体の特性を利用した選択的有機反応、分子性触媒反応の開発を目指して研究を進めているが本年度は以下の研究結果が得られた。(1)BINAPやBPBP(2、2'-ビスジフェニルホスフィノ-1、1'-ビフェニル)等のパ-アリールジホスフィンを配位子とする中性イリジウム2核錯体[Ir(diphosphine)Cl]_2を合成し、その構造を明らかにした。また、これら錯体がメタノールや水を容易に活性化し、それぞれヒドリド(メトキソ)およびヒドリド(ヒドロキソ)錯体を与えることおよびそれらの構造を明らかにした。さらにこれら錯体がアルキンやアルケンの水素移動型還元反応の良好な触媒となることを見出した。(2)前周期遷移金属としてパナジウムをとりあげ、2価バナジウム化合物がカルボニル化合物のアルキル化、アリル化、C-O結合切断を伴った選択的炭素-炭素結合生成反応の反応剤となることを明らかにした。

例えば、カルボニル化合物と臭化アリルから直接4級炭素構築反応によるgem-ジアリル化や中間の3級炭素間のカップリング反応による炭素-炭素1重結合生成反応を開発した。(3)超原紙価化合物Tp^*ASnRnX_<3-n>(Tp^*=ヒドロトリス(ピラゾリル)ボレート誘導体)を用いて5族を中心とする遷移金属のハロゲン化物からTp^*MXn(M=5族遷移金属)型の化合物の一般的合成法を確立した。1、5-ジチオニアビシクロ[3.3.0]オクタンビス(トリフルオロメタンスルフォナ-ト)の酸加力を利用してジルコニウムおよびタンタルのトリフラート錯体を合成した。1.パーアリールジホスフイン配位子であるBINAP[2,2′-bis(diphenylphosphino)-1,1"-bihaphtyl]を有するカチオン性のロジウム錯体を用いると、メタノール溶媒中内部アセチレン化合物の還元的二量化反応が進行した。このカチオン性ロジウム錯体は、メタノールの水酸基だけでなくメチル基のC-H結合も活性化し、反応に利用している。パーアリールジホスフィン配位子を有する中性のイリジウム(I)二核錯体はカルボン酸のO・H結合を活性化し、カチオン性のヒドリド(カルボキシラート)イリジウム(III)錯体を与えた。また、この錯体はイミンの触媒的不斉水素化反応の良い触媒となった。2.シクロペンタジエニル誘導体とホスフィノ基がキレートした配位子(Cp′-P配位子)としてシクロペンタジエニル基上に光学活性な置換基を導入した新規光学活性Cp′-P配位子を設計、合成した。この配位子を用いると錯体形成時における面不斉の制御が可能となった。また、金属周りの立体に関しても面不斉と量換基による高次制御により、従来のcp′-P配位子に比べ、高い立体選択性が発現した。例えば、ネオイソメンチル基を有するCp′-P配位子を用いると、74%deでロジウム-カルボニル錯体が合成できた。さらに、このカルボニル錯体にヨウ化メチルを酸化的付加させると、96%deでロジウム-アシル錯体が合成できた。3.様々な置換基を有する1,4-ジアザジエン、ペンタメチルシクロペンタジエニル基、およびハロゲンを配位子とするニオブおよびタンタル錯体を系統的に合成した。この錯体は、極性モノマーの重合触媒となる初めての例である。また、配位子の種類を選ぶことにより、3種類の異なった配位形式をとること、および、得られるポリマーの立体規則性や分子量分布を制御できることを明らかにした。パーアリールジホスフィン配位子であるBINAP[2,2'-bis(diphenylphosphino)1.1'-binaphtyl]を有するイリジウム二核錯体(昨年度本研究により合成方法を確立した)を用いるアセチレン誘導体などの不飽和化合物の触媒的水素移動型還元反応の開発に成功した。メタノール中、トランに2mol%の二核錯体を加え80°Cに加熱し18時間反応させると、トランススチルベンが90%の収率で得られた。この時、10%のアルカンも得られた。本反応は水素源として、一般に水素移動型の反応で用いられているイソプロピルアルコールよりも安価なメタノールの方が有効であった。また、重水素実験よりメタノールの水酸基のプロトンだけでなくメチル基のプロトンも水素源となっていることがわかった。シクロペンタジエニル誘導体とホスフィノ基がキレートした配位子(Cp'-P配位子)が、金属周りの立体化学の制御に有効であることを明らかにした。光学活性Cp'-P配位子を有するロジウムカルボニル錯体(昨年度本研究により合成方法を確立した)に銀塩
オスマントルコ帝国末期以降の都市発展に関する地理学的研究

イスラム社会の本質は都市にあるのでイスラム文化の理解のためには,都市を中心として周辺農村をとりこんだ機能地域の視点から研究をする必要がある.イスラム都市の中心機能は商業である.そしてトルコを研究することは,アジア的要素とヨーロッパ的要素の接点として,第三世界的と近代的西欧的社会との両側面をみることができる.伝統的な都市の諸施設は建設者の果たした役割及び都市構造に及ぼした影響を検討することにより,トルコ的な要素とアラブ的な要素とを対比する視点が必要である.本研究では,近年の都市地理学研究の潮流のひとつである都市システムの立場から,オスマン帝国時代に形成された都市システムが解体され,新たに組織化される過程を問題とする.1.フランス,エクス・アン・プロバンス大学, CNRSにおけるアラブ研究者との交流においては,フランスのアラブ地域研究の現状を知り,資料・文献の豊富さ文献整理の機械化とに日本も学ぶべきことが多いことを理解した.2.シリアにおいては主として,アレッポ市におけるここ1世紀ほどの期間の都市発達を各種資料および現地聞き取り調査により行った.とくに都市・農村関係という視点で,旧市域北東部のバーブル・ハディッド地区におけるハーンを中心とした機能と形態の変化を地理学的,社会学的,歴史学的,建築学的,都市計画学的な立場からインテンシブな調査を行った.現地研究者ならびに関係諸機関は極めて協力的であり,近現代に関する都市調査の継続を望んでいた.3.トルコにおいてはアンカラ大学の協力のもとに,全域にわたる都市発展に関するエクステンシブな調査を行った.イスタンブール,アンカラ,イズミール,トラブゾン,ディヤルバクール,ガジアンテプ,アダナ,エルズルーム,エディルネの各都市を訪れて,市役所を初めとする関係機関から都市発展に関する資料の収集とくに,近年における都市計画の概要および都市計画図,各種地図類の収集に努めた.4.63年度は総括調査費を申請中であり,これらの収集資料を整理して, 2種類の報告書の出版に向けて研究活動を行っている.5.今後さらに研究を進めるためには, 64年度にこれらの地域における都市発達に関するよりインテンシブな調査,およびイギリス,フランス,ドイツなどの諸国における資料の収集を行うことが必要と考えられる.イスラム社会の本質は都市にあるのでイスラム文化の理解のためには,都市を中心として周辺農村をとりこんだ機能地域の視点から研究をする必要がある.イスラム都市の中心機能は商業である.そしてトルコを研究することは,アジア的要素とヨーロッパ的要素の接点として,第三世界的と近代的西欧的社会との両側面をみることができる.伝統的な都市の諸施設は建設者の果たした役割及び都市構造に及ぼした影響を検討することにより,トルコ的な要素とアラブ的な要素とを対比する視点が必要である.本研究では,近年の都市地理学研究の潮流のひとつである都市システムの立場から,オスマン帝国時代に形成された都市システムが解体され,新たに組織化される過程を問題とする.1.フランス,エクス・アン・プロバンス大学, CNRSにおけるアラブ研究者との交流においては,フランスのアラブ地域研究の現状を知り,資料・文献の豊富さ文献整理の機械化とに日本も学ぶべきことが多いことを理解した.2.シリアにおいては主として,アレッポ市におけるここ1世紀ほどの期間の都市発達を各種資料および現地聞き取り調査により行った.とくに都市・農村関係という視点で,旧市域北東部のバーブル・ハディッド地区におけるハーンを中心とした機能と形態の変化を地理学的,社会学的,歴史学的,建築学的,都市計画学的な立場からインテンシブな調査を行った.現地研究者ならびに関係諸機関は極めて協力的であり,近現代に関する都市調査の継続を望んでいた.3.トルコにおいてはアンカラ大学の協力のもとに,全域にわたる都市発展に関するエクステンシブな調査を行った.イスタンブール,アンカラ,イズミール,トラブゾン,ディヤルバクール,ガジアンテプ,アダナ,エルズルーム,エディルネの各都市を訪れて,市役所を初めとする関係機関から都市発展に関する資料の収集とくに,近年における都市計画の概要および都市計画図,各種地図類の収集に努めた.4.63年度は総括調査費を申請中であり,これらの収集資料を整理して, 2種類の報告書の出版に向けて研究活動を行っている.5.今後さらに研究を進めるためには, 64年度にこれらの地域における都市発達に関するよりインテンシブな調査,およびイギリス,フランス,ドイツなどの諸国における資料の収集を行うことが必要と考えられる.
交流電界を利用した液中粒子の凝集促進に関する研究

同軸二重回転円筒型の実験装置を製作し,円筒間に形成されるクエット流を利用して,交流電界下での粒子の凝集に及ぼす速度勾配の影響を調べた.また,物性値(特に導電率)の異なる油5種類に直径4μmのシリカ粒子を0.5g/1の濃度で混入したものを試料油として用い,粒子のゼータ電位と電界強度を種々変えて凝集実験を行い,粒子の振動振幅と凝集状況の関係を調べ,凝集の機構について検討した.本研究により以下の結果を得た.1.凝集を促進させやすい速度勾配の大きさは油の種類,粒子の帯電状態および電界強度に依存するが,それらの条件によらず凝集が進みやすい速度勾配の値は数10s^<-1>である.2.粒子の凝集には高電界の印加は必ずしも有利ではなく,多くの試料油において凝集を促進させやすい電界の値が存在した.3.油の導電率が比較的低い場合に凝集は進行しやすく,導電率が高い油中では凝集は進みにくい.4.粒子の凝集の程度は電界方向の粒子の振動の振幅に依存するが,振幅の大きさそのものが凝集現象を支配しているのではなく,振動の振幅と二重層厚さの比の値によって凝集現象が強く影響される.5.以上の24の結果より,凝集機構について次のことが推測される.(1)凝集は,粒子の電荷と二重層の電荷が二重層内で適度に分極する場合に進行しやすくなる.振動振幅が小さく分極が弱い場合,および,振動振幅が大き過ぎて二重層から粒子が飛び出す場合には粒子間に引力が十分に作用せず,凝集が進行しにくくなると思われる.(2)油の導電率が高い場合に凝集が進行しにくいのは,二重層の厚さ自体が薄くなることと二重層中の電荷が粒子の動きに追従しやすいことにより分極の度合いが小さく,粒子間に引力が作用しにくいためと思われる.6.すべての結果を総合すると凝集促進のための力学的条件は,速度勾配が数10s^<-1>程度,交流電界強度は12kV/mm,汚染物粒子の振動振幅が二重層厚さ程度となること,である.同軸二重回転円筒型の実験装置を製作し,円筒間に形成されるクエット流を利用して,交流電界下での粒子の凝集に及ぼす速度勾配の影響を調べた.また,物性値(特に導電率)の異なる油5種類に直径4μmのシリカ粒子を0.5g/1の濃度で混入したものを試料油として用い,粒子のゼータ電位と電界強度を種々変えて凝集実験を行い,粒子の振動振幅と凝集状況の関係を調べ,凝集の機構について検討した.本研究により以下の結果を得た.1.凝集を促進させやすい速度勾配の大きさは油の種類,粒子の帯電状態および電界強度に依存するが,それらの条件によらず凝集が進みやすい速度勾配の値は数10s^<-1>である.2.粒子の凝集には高電界の印加は必ずしも有利ではなく,多くの試料油において凝集を促進させやすい電界の値が存在した.3.油の導電率が比較的低い場合に凝集は進行しやすく,導電率が高い油中では凝集は進みにくい.4.粒子の凝集の程度は電界方向の粒子の振動の振幅に依存するが,振幅の大きさそのものが凝集現象を支配しているのではなく,振動の振幅と二重層厚さの比の値によって凝集現象が強く影響される.5.以上の24の結果より,凝集機構について次のことが推測される.(1)凝集は,粒子の電荷と二重層の電荷が二重層内で適度に分極する場合に進行しやすくなる.振動振幅が小さく分極が弱い場合,および,振動振幅が大き過ぎて二重層から粒子が飛び出す場合には粒子間に引力が十分に作用せず,凝集が進行しにくくなると思われる.(2)油の導電率が高い場合に凝集が進行しにくいのは,二重層の厚さ自体が薄くなることと二重層中の電荷が粒子の動きに追従しやすいことにより分極の度合いが小さく,粒子間に引力が作用しにくいためと思われる.6.すべての結果を総合すると凝集促進のための力学的条件は,速度勾配が数10s^<-1>程度,交流電界強度は12kV/mm,汚染物粒子の振動振幅が二重層厚さ程度となること,である.交流電界下での液中粒子の凝集に及ぼす速度勾配の影響を調べるための実験装置を製作した.装置は,鋼製の内側円筒とアクリル製円管の内面に透明導電性フィルムを密着させた外側円筒からなる同心二重円筒構造であり,外側円筒の回転により円筒間にクエット流が形成される.本装置の円筒間に直径4μmのシリカ粒子を0.5g/lの濃度で混入した試料液(鉱物油,粘度5.7mPa・s)を入れ,種々の速度勾配(γ)で実験を行った.円筒間に印加する交流電界(60Hz)の強度(E)は1kV/mmと2kV/mmであり,粒子の帯電量の指標となるゼータ電位(ζ)の平均値が33mVと約280mVの試料液を2種類用いた.なお,製作した実験装置ではγが100s^<-1>

以下での実験が可能であるが,約20s^<-1>以上となる回転速度では粒子が遠心力の作用により外側円筒内面に付着することが多く見られたので,実験は取り止めた.本年度得られた実験結果は以下のようである.1.粒子の帯電量が大きい場合(ζ≒280mV)には,凝集の進行と速度勾配の関係は電界強度によりかなり異なるものとなった.E=1kV/mmではγ=4s^<-1>で顕著に凝集が進行し,それ以上の速度勾配では凝集の程度は徐々に低下した.一方,E=2kV/mmでは,γ=2s^<-1>で最も凝集が進行し,それ以上の速度勾配においてはE=1kV/mmのときよりも凝集の程度は著しく低下した.2.ζ=33mVの場合には凝集はあまり促進されず,γ=212s^<-1>の範囲で凝集状態がほぼ同程度となり,速度勾配に対する依存性はあまり認められなかった.以上より,凝集に適した速度勾配の値が存在し,その値は粒子の帯電状態や電界強度などによって異なるが,大略10s^<-1>以下にあること,また,高電界は凝集促進に必ずしも有利ではないと帰結できるものと思われる.平成12年度に作製した同軸二重回転円筒型実験装置と,物性値(特に導電率)の異なる油5種類に直径4μmのシリカ粒子を0.5g/1の濃度で混入した試料油を用いて,粒子の凝集に及ぼす速度勾配の影響を調べた.また,粒子のゼータ電位を調節し,電界強度を種々変えて凝集実験を行い,粒子の振動振幅と凝集状況の関係を調べ,凝集の機構について検討した.本年度の研究により以下の結果が得られた.1.凝集を促進させやすい速度勾配の大きさは油の種類,粒子の帯電状態および電界強度に依存するが,それらの条件によらず凝集が進みやすい速度勾配の値は数10s^<-1>である.2.粒子の凝集には高電界の印加は必ずしも有利ではなく,多くの試料油において凝集を促進させやすい電界の値が存在した.3.油の導電率が比較的低い場合に凝集は進行しやすく,導電率が高い油中では凝集は進みにくい.4.粒子の凝集の程度は電界方向の粒子の振動の振幅に依存するが,振幅の大きさそのものが凝集現象を支配しているのではなく,振動の振幅と二重層厚さの比の値によって凝集現象が強く影響される.5.以上の24の結果より,凝集機構について次のことが推測される.(1)凝集は,粒子の電荷と二重層の電荷が二重層内で適度に分極する場合に進行しやすくなる.振動振幅が小さく分極が弱い場合,および,振動振幅が大き過ぎて二重層から粒子が飛び出す場合には粒子間に引力が十分に作用せず,凝集が進行しにくくなると思われる.(2)油の導電率が高い場合に凝集が進行しにくいのは,二重層の厚さ自体が薄くなることと二重層中の電荷が粒子の動きに追従しやすいことにより分極の度合いが小さく,粒子間に引力が作用しにくいためと思われる.6.すべての結果を総合すると凝集促進のための力学的条件は,速度勾配が数10s^<-1>程度,交流電界強度は12kV/mm,汚染物粒子の振動振幅が二重層厚さ程度となること,である.
アルコキシド法を利用した金属置換シリケート結晶の新規合成法に関する研究

アルコキシド法を用いて調製した前駆体からGa-シリケート(A)を合成し、その物性および触媒性能をモ-ビル法を用いて合成したGa-シリケート(M)のそれらと比較した。Ga-シリケート(A)とGa-シリケート(M)は結晶骨格内に取り込んだSi/Ga比がほぼ同程度であることがICPによる元素分析および^<29>Si-MASNMR測定の結果からわかった。しかし、^<71>Ga-MASNMRスペクトルはGa-シリケート(A)に比べGa-シリケート(M)の方がピークがシャープでありGaO_4の四面体構造の対称性が高いことが示唆された。さらに、Si/Ga比40のGa-シリケートを酸処理したところ、Ga-シリケート(A)中のGaがほとんど溶出しなかったのに対しGa-シリケート(M)中のGaは全体の80%が溶出しSi/Ga比が200にまで低下した。また、Ga-シリケートのn-ブタン芳香族化性能を比較したところ、Ga含有量が比較的高い場合には酸性質がほとんど変わらないにも拘わらずGa-シリケート(M)の方がGa-シリケート(A)に比べ芳香族収率が著しく高くなった。酸処理したSi/Ga比40のGa-シリケート(M)の酸性質および芳香族収率をSi/Ga比が200のGa-シリケート(A)と比較したところ、両者はほぼ同程度の酸性質と芳香族収率であった。これらのことから、Ga-シリケートの骨格中には安定性の異なるGa種があること、Ga-シリケート(A)中のGaはGa-シリケート(M)中のものに比べ、GaO_4四面体の対称性が高く、シリケート骨格中に安定に取り込まれていることがわかった。同様の合成法によりFe-シリケート(A)を合成し、その物性および触媒性能をモ-ビル法を用いて合成したFe-シリケート(M)と比較したところ、Ga-シリケートの場合と同様にFe-シリケート(A)中のFeの方がFe-シリケート(M)中のものに比べシリケート骨格内に安定に取り込まれていることがわかった。
前立腺癌の去勢抵抗性獲得におけるCD105が関連する内皮間葉分化転換の役割

前立腺癌の周囲に存在する癌関連線維芽細胞と血管内皮細胞との相互作用、間質-内皮細胞転換機構を詳細に検討し、異なる男性ホルモン環境下の前立腺癌微小環境を設定し、どのようなメカニズムで細胞相互の生物学的特性(分泌する液性因子、細胞表面マーカー等)が変化し、段階的に前立腺癌の増殖、浸潤、血管増生を促進するかを解析する。ヒトCAFs、血管内皮細胞で優位に発現が亢進する増殖因子、細胞表面マーカーを様々なホルモン環境下で同定し、上皮細胞も使用した共培養、混合移植実験で検証することで、これらのタンパク、シグナル経路がどう作用し、前立腺癌上皮細胞が増殖、浸潤、血管増生、去勢抵抗性を獲得していくのかを解析する。
知識型オプティカル・スネークによる口唇輪郭抽出

人に優しい次世代ヒューマンインタフェースを目指すためには人間が発した言葉を認識する技術の確立が不可欠である。この分野の研究は、音声理解と機械読唇に大別されるが、両者が相互に補完し合うことが話し言葉の認識率を向上させることは明白である。音声理解においては、音の時系列変化を研究の対象としているのに対し、機械読唇においては静止画における口唇の輪郭形状から5母音の認識を行うものがほとんどである。そこで動画像から口唇輪郭を抽出する手法の確立を目的とし、オプティカルフローと静止画中の対象の輪郭を正確に抽出する動的輪郭抽出法(スネーク)との協調処理を用いた口唇輪郭抽出システム(オプティカル・スネーク)の研究開発を行い、その有効性を示してきた。しかし、画像のキャプチャリングの際の画像圧縮によるエッジのぼやけや口唇回りの影や照り等の影響で抽出が充分にできない場合がある。このような観点から本研究では、オプティカル・スネークのロバスト性の向上を目的として、口唇輪郭が動く範囲が限定されていることや、唇とその周りの肌との色相の違いに着目し、カラー情報を用いたオプティカル・スネークを提案している。具体的にはオプティカルフロー、スネーク双方の処理において輝度値・色相・彩度の有効性を検討し、さらにグレースケールの画像では口唇輪郭の抽出が困難であった動画像に対して、カラー情報を用いたオプティカル・スネークを適用して口唇運動の抽出を行い、その有効性を確認している。本研究の特色は機械読唇において動画像処理を用いること、オプティカル・フローと動的輪郭抽出法という2つの異なった特色を持つアルゴリズムの協調処理を用いていること、輝度値の代わりに色相を用いることで、扱う情報量をそのままにロバスト性を向上していること、さらに、口唇の動きの知識を導入することにより処理の高速化を図っている点である。本研究で新たに開発したオプティカル・スネ-クは、動的輪郭抽出法(スネ-ク)の初期輪郭を、直前の画像に対するスネ-クの結果得られた各点の座標値と、2つの画像から求められるオプティカル・フローとにより決定する。この協調処理によって、スネ-クのみによる輪郭抽出よりロバストで、オプティカルフローのみの処理より正確な輪郭抽出が可能となった。具体的には、まずCCDカメラから顔画像(1秒間に30フレーム)をビデオディスクアレイに取り込み、すべての画像に対して1フレーム前の画像とのオプティカルフローを求める。次に、オペレータが1枚目の画像に対してのみ口唇を取り巻くようにスネ-クの初期輪郭をマウスを使ってディスプレイ上で与える。オプティカル・スネ-クは、与えられた初期輪郭をもとに1枚目の口唇の輪郭を抽出する。2枚目以降は、直前の画像の口唇輪郭とオプティカル・フローからその画像での初期輪郭を求め、スネ-クにより口唇輪郭を順次抽出する。以上の結果として各フレームでの正確な口唇輪郭を構成する点群の座標が得られた。つぎに複数の被験者に/a/,/i/,/u/,/e/,/o/を連続的に発声してもらい、オプティカル・スネ-クによって精度良く抽出された結果を統計的に解析した。その結果、唇の上部、すなわち上唇の動きとその速度が下唇の動きと比較して非常に小さいことが分った。さらに、オプティカル・スネ-クを用いていくつかの口唇運動を光造形システムを用いて3次元形状化した。この造形物は、画面上で見る口唇運動よりも発話者の特徴を把握しやすいことが明らかとなった。
ラマン・遠赤外分光法によるC_<60>結晶構造変化/相転移の研究

本研究ではC_<60>結晶のラマン散乱測定に近赤外レーザーを用いることで、C_<60>分子の光重合を避け、かつ高分解能でスペクトルを得ることができた。(1)相転移温度近傍では従来報告されていたようなラマン振動数の不連続変化はどのバンドに対しても起こらないが、バンド幅に急激な変化が生じ、転移点以上では幅が広くなるモードがあることを明らかにした。転移温度(260K)以上ではC_<60>分子の向きが乱雑になる結果、分子間結合力に乱雑な空間分布が生じ、分子振動数が分子各に僅かに異なるために生じた不均一広がりがこのバンド幅の広がりの原因であると結論した。(2)昇華法、およびトルエン、二硫化炭素中で溶液成長法で作製した種々のC_<60>結晶のラマンスペクトル測定を行い、昇華法で作製したC_<60>結晶の質が最も良く、相転移温度以下で結晶場分裂に帰因される微細構造を見出した。また溶液成長法で作製した結晶には溶媒分子が結晶内に乱雑に分布しているため、分子間力が場所によって異なり、スペクトルに不均一広がりを持つことを示した。この様なバンド幅に広がりを持つ結晶では相転移に伴うラマンバンドの変化はマスクされてしまい、昇華法作製の結晶に見られるスペクトル変化は観測されなかった。(3)C_<60>結晶の分子間力を反映した格子振動モードを低温SC相において18cm^<-1>付近で観測し、このモードが転移点に近づくとソフト化するが振動数は零にならないことを確かめた。本研究の結果は近赤外レーザーを用いた高分解ラマンスペクトルの測定がC_<60>結晶の結晶性評価に有力な手段であることを示唆した。
女性がんサバイバーの療養生活体験に基づいたサバイバーケアプランの開発

平成30年度は、女性がんサバイバーの療養体験と影響要因についての追加インタビューを実施した。その結果、女性がんサバイバーの療養行動・体験として特徴的と思われた一つには、家事全般への取組み具合を根拠に、がん発症前に比べて(どのくらいまでできているという)自身の状況を見積もりながら、自身の回復や体調を鑑みると言う療養体験・行動があった。平成30年度は、この家事全般への取組みに用いられる家事項目などを中心に追加インタビューを行った。その結果、家事の中でも、1人での買い出しとその持ち運びの量、洗濯かごを抱えての洗濯干し場までの移動、腰をかがんでの床ふき等で多岐にわたる事項で詳細に語られた。また、追加インタビューでは、同じような環境、境遇の女性がんサバイバーへ伝えたい事柄も追加され、化学療法前や手術前までに準備しておくべきこと、特に受験期の子どもがいる場合、介護が必要となる可能性のおる老親への対処などが語られた。これら追加インタービューで明らかになった事項を質問項目に加え、零和元年の質問紙調査用紙の原案作成を行っている最中である。また、女性がんサバイバーの心身の回復過程や、5年経過するまでの不安な思いを共有できる場、その思いを聞く場が求められていることがわかり、地域看護職として、治療終了後の女性がんサバイバー支援として大事な視点がニーズとして抽出できた。これら地域看護職による支援のありかたの提言が必要である。平成30年度は、新たに追加インタビューを行い、質問紙調査項目の補完を実施中であることから、質問紙の完成が零和元年にづれることとなった。以上から、計画よりも遅れ、1年間の延長を依頼した。零和元年の事業期間内にインタビュー用紙の完成と実施の予定である。零和元年は、質問紙調査を完成・実施し、女性がんサバイバーに対する地域看護職によるサバイバーケアプランの提言骨子をまとめていく予定である。また、今までの成果について学会発表や論文投稿を行う予定である。その結果、女性特有の療養行動や体験に家事・育児・介護という事柄が影響を及ぼしており、治療選択時の意志決定にも影響があることがわかった。また、女性の場合、治療後の経過の中での社会復帰という視点は、仕事への復帰だけではなく、子のPTA活動への参加、ママ友との交流、主介護者や副介護者としての介護への参加などがあることが特徴的であった。上記から、平成28・29年度で計画しているIn depthインタビューでは、現在までの体験や行動をそれぞれの社会復帰に対する考えや思い(何を社会復帰と捉えるかも含む)、それぞれの社会復帰という視点で伺う報告に計画修正を行った。また、今年度は計画を変更し、平成29年度実施予定での調査研究の調査項目の選定についても検討を開始した。次年度実際に実施するIn depthインタビューでは、調査項目の適切性の判断も行う予定で計画している。平成28年度から29年度にかけてIn depthインタビュー、平成29年度に調査研究を予定していたが、計画を変更し、平成28年度に平成29年度の調査研究の準備(調査用紙作成)までを行った。この変更の理由は、In depthインタビューの結果集約後にその内容を考慮した形で調査内容を選定するよりも、文献検討などを基に調査用紙の素案までを平成28年度に作成しておき、平成29年度のインタビュー結果を基に調査用紙を修正して質問紙調査を実施するほうが作業的に効率がよく、質も担保できると考えたからである。平成29年度は、女性がんサバイバーの療養体験と影響要因についての質的検討を中心に行った。質的研究のまとめ後、平成30年度実施予定の質問紙調査に向けた準備(質問し項目の抽出)などを研究メンバーと実施した。in depthインタビューの実施:女性がんサバイバー12名を対象としたin depthインタビューの実施・分析を行った。女性がんサバイバーの療養行動・体験として、特徴的と思われた一つには、家事全般への取組み具合を根拠にがん発症前に比べて(どのくらいまで出来ている)自身の状況を見積もりながら、自身の回復をや体調を鑑みるという療養体験・行動を行っていることであった。また、対象者全員が婚姻しており、がん罹患後に夫の健康・家族の健康を自分のこと以上に神経質になり、その思いに見合った行動を家族がしない際にひどく傷つくという体験をしていた。この思いは、次第にがん罹患の経験がない者には伝わらないという思いに変化し、がん罹患後に身体の回復に繋がっていくがんサバイバーとしての自身の体験を、「特に女性のがん罹患者」に伝えていきたいという思いに変化していった。さらに、この伝えたい相手(対象)は、同じような環境(専業主婦・子どもの年齢、有職者など)にある女性がん罹患者に伝えたいと考えており、家事の工夫や苦悩の軽減に生かされればという思いであった。また、自分も他者の体験(自分と近い境遇にある者)を知りたかったと話されていた。女性がんサバイバーの心身の回復過程や、5年過ぎるまでを自身の目処とする中での不安な思いなどを共有できるような場(近い境遇の対象者どうしを繋ぐ)や、その思いを聞く場が求められていることがわかった。治療終了後のがんサバイバーへの支援として、地域で働く看護職の役割が求められていることが示唆された。平成29年度中に実施予定であった「女性がんサバイバーの療養体験と影響要因についての質的研究」については、インタビューの対象者確保が難しく、その為分析・まとめに時間を要したが、概ね予定通り実施することができた。質的研究後の結果を土台にした質問紙調査の原案は作成まで実施できた。

平成30年度は、女性がんサバイバーの療養体験と影響要因についての追加インタビューを実施した。その結果、女性がんサバイバーの療養行動・体験として特徴的と思われた一つには、家事全般への取組み具合を根拠に、がん発症前に比べて(どのくらいまでできているという)自身の状況を見積もりながら、自身の回復や体調を鑑みると言う療養体験・行動があった。平成30年度は、この家事全般への取組みに用いられる家事項目などを中心に追加インタビューを行った。その結果、家事の中でも、1人での買い出しとその持ち運びの量、洗濯かごを抱えての洗濯干し場までの移動、腰をかがんでの床ふき等で多岐にわたる事項で詳細に語られた。また、追加インタビューでは、同じような環境、境遇の女性がんサバイバーへ伝えたい事柄も追加され、化学療法前や手術前までに準備しておくべきこと、特に受験期の子どもがいる場合、介護が必要となる可能性のおる老親への対処などが語られた。これら追加インタービューで明らかになった事項を質問項目に加え、零和元年の質問紙調査用紙の原案作成を行っている最中である。また、女性がんサバイバーの心身の回復過程や、5年経過するまでの不安な思いを共有できる場、その思いを聞く場が求められていることがわかり、地域看護職として、治療終了後の女性がんサバイバー支援として大事な視点がニーズとして抽出できた。これら地域看護職による支援のありかたの提言が必要である。平成30年度は、新たに追加インタビューを行い、質問紙調査項目の補完を実施中であることから、質問紙の完成が零和元年にづれることとなった。以上から、計画よりも遅れ、1年間の延長を依頼した。零和元年の事業期間内にインタビュー用紙の完成と実施の予定である。平成29年度In depthインタビューまとめ、平成29年から30年度前半で質問紙調査研究を実施し、平成30年度に本研究の最終目的である「女性がんサバイバーに対する地域看護職によるケアプラン」の提言を行う予定である。平成30年度は、質問紙調査を実施し、本研究の最終目的である「女性がんサバイバーに対する地域看護職によるサバイバーケアプラン」の提言骨子をまとめる予定である。また、成果について学会発表や論文投稿を行う予定である。零和元年は、質問紙調査を完成・実施し、女性がんサバイバーに対する地域看護職によるサバイバーケアプランの提言骨子をまとめていく予定である。また、今までの成果について学会発表や論文投稿を行う予定である。In depthインタビューの実施は、計画では平成28年29年度にかけて行う予定であったが、計画変更によりやや送れが生じており、In depthインタビューは、平成29年度で実施となった。その為、予算残高が一部生じた。質問紙調査を平成28年度に計画変更し、平成30年度としたため、次年度使用額が発生した。質問紙調査郵送費に当てる予定である。質問紙調査を零和元年に実施する計画に変更となり、零和元年の使用額が発生した。質問紙調査郵送費などに使用予定である。平成29年度にIn depthインタビューと質問紙調査を実施する予定を平成28年度に計画し、既に質問紙調査案まで作成している。
摂食姿勢が呼吸・循環器系に及ぼす影響

本研究では摂食姿勢(体幹および頭頚部)を変えることによって安静時に摂食時における呼吸曲線,呼吸リズム、血中酸素飽和度(SpO_2),脈拍数がどのように影響を受けるかについて検討をおこなった。以下姿勢については体幹10°頚部前屈位を10/ANT,体幹45°頚部前屈位を45/ANTとした。健常者群では安静時ではきわめてリズミカルで安定した呼吸曲線が常に認められただけでなく呼吸曲線の波形の個体差もあまり認められなかった。嚥下時においても嚥下に伴う一時的な小呼吸(嚥下呼吸)を除けばきわめて安定した呼吸曲線が得られた。これに対して障害者群では安静時の呼吸曲線でさせ不安定なリズムを示す割合が多く,安定したリズムが得られた場合でも呼吸曲線の波形や振幅が同一個体であっても姿勢の違いや測定日が異なると,いくつかのパターンが認められた。嚥下時においては健常者に認められるような明確な嚥下呼吸ではなく、むしろ呼吸停止する傾向がみとめられた。また姿勢変化と呼吸曲線との関連では健常者では10/ANTの方が35/ANTよりも1回の呼吸時間が統計学的に有意に長くなったが,障害者では3例中2例ではむしろ45/ANTの方が10/ANTよりも長くなる傾向が認められた。安静時における姿勢とSpO_2との関連性は認められなかったが,嚥下時においては10/ANTよりも45/ANTの方がSpO_2値は小さい傾向が認められた。健常者および症例OSでは安静時,嚥下時共に10/ANTに比べて45/ANTの方が脈拍数は多くなる傾向がみとめられた。以上のように健常者群においては安静時および嚥下時の呼吸曲線やSpO_2,脈拍数と姿勢との間に一定の規則性を認めることができたが,障害者群では同一症例であっても1回目と2回目の測定で結果が異なることもあり評価がきわめて難しかった。今後さらに多くの症例について検討を進める必要があるが,その際には同一症例について最低2回以上の測定を行う必要があり,また呼吸曲線の測定では脳郭センサーと鼻センサーの両側面からの検討が大切であろう。本実験では健常成人を用いて(1)脈波,(2)SpO_2,(3)脈拍数,(4)呼吸波(胸部)(5)呼吸波(鼻)(6)EMG(側頭筋),(7)EMG(舌骨上筋群)の7項目について同時記録を行い,以下の内容を検討した。方法は被検者を歯科用ユニットに座らせ,(1)体幹角度90°,頸部安静位(通常の食事姿勢)=90/rest,(2)体幹角度90°,頸部後屈位(天井を見上げた姿勢)=90/post,(3)体幹角度180°,頸部安静位(水平位で頸部は前傾)=180の3つの姿勢変化を加えた。計測は安静状態,食品としては半固形食としてヨ-グルト(1回約7ml),液体としてお茶(同量),悪咀嚼食品としてカシューナッツ(1粒)をそれぞれ摂取した状態で行った。

ヨ-グルトとお茶は嚥下時のみ,ナッツは咀嚼と嚥下時の状態を記録した。結果:安静時において姿勢を変えることによって呼吸波のサイクル(吸気と呼気を合わせた時間)がどのような影響を受けるかを調べた。被検者によって姿勢が呼吸サイクルに及ぼす影響は異なり,90/restを基本姿勢とした場合,90/postや180と無理な姿勢ととることによって呼吸サイクルが長くなるケースや逆に呼吸サイクルが短くなるケースが認められた。しかし,いずれの場合でも姿勢の変化がSpO_2の値に影響を与えることはなかった。また,呼吸サイクルに及ぼす食物嚥下時の影響や呼吸サイクルに及ぼす嚥下と姿勢の影響についても調べてみたが被検者によって結果は異なり,はっきりとした特徴を見いだすことはできなかった。今後は同一被検者について繰り返し測定を行いさらに検討を進めていく予定である。本研究では摂食姿勢(体幹および頭頸部)を変えることによって安静時と摂食時における呼吸曲線,呼吸リズム,血中酸素飽和度(SpO_2),脈拍数がどのように影響を受けるかについて検討をおこなった。以下姿勢については体幹10°頸部前屈位を10/ANT,体幹45°頸部前屈位を45/ANTとした。健常者群では安静時ではきわめてリズミカルで安定した呼吸曲線が常に認められただけでなく呼吸曲線の波形の個体差もあまり認められなかった。嚥下時においても嚥下に伴う一時的な小呼吸(嚥下呼吸)を除けばきわめて安定した呼吸曲線が得られた。これに対して障害者群では安静時の呼吸曲線でさえ不安定なリズムを示す割合が多く,安定したリズムが得られた場合でも呼吸曲線の波形や振幅が同一個体であっても姿勢の違いや測定日が異なると,いくつかのパターンが認められた。嚥下時においては健常者に認められるような明瞭な嚥下呼吸ではなく,むしろ呼吸停止する傾向がみとめられた。また姿勢変化と呼吸曲線との関係では健常者では10/ANTの方が45/ANTよりも1回の呼吸時間が統計学的に有意に長くなったが,障害者では3例中2例ではむしろ45/ANTの方が10/ANTよりもながくなる傾向が認められた。安静時における姿勢とSpO_2との関連性は認められなかったが,嚥下時においては10/ANTよりも45/ANTの方がSpO_2値は小さい傾向が認められた。健常者および症例OSでは安静時,嚥下時共に10/ANTに比べて45/ANTの方が脈拍数は多くなる傾向がみとめられた。摂食姿勢とむせとの関連では症例UKでは10/ANTに比べて明らかに45/ANTの方が多かったが,1日の大半を寝た姿勢で過ごすことの多い重症者では食事の時だけ座位をとらせることはかえって負担を大きくしているとも考えられた。
粘液の安定同位体比分析で食性変化や移動をタイムラグなく把握する技術の確立

魚類の安定同位体比分析では、体表粘液を分析する新手法を提案することが申請研究の大きな目標であった。計画立案時の到達目標としていた、1複数魚種での濃縮係数と置換速度を示すこと、2従来法(筋肉の分析)と比べて応答が早いことを示すこと、3非致死的で反復可能な粘液採取手法を確立すること、の3点は到達された。また、置換速度の2つの決定要因である成長速度と代謝回転速度が相関することも示された。これによって、野外での測定が難しい代謝回転速度を成長速度から予測することで、同位体比の置換速度が予測できる可能性が示された。粘液の同位体分析は、早い応答または非致死的な分析が求められる状況下で有効な代替手段である。被食捕食関係の情報は生物資源管理や生態系機能保全の基礎となる。安定同位体分析は、従来より被食捕食関係を把握するための強力な手法として広く認められている。ただし、食物網を動的に捉えることの重要性に鑑み、従来の安定同位体分析より時間スケールの短い指標が求められる。そこで、本研究計画では体表粘液を安定同位体分析に用いることを提案する。提案に説得力を与えるため、(1)濃縮係数と置換速度を複数魚種で示して応答の早さの一般性を示すこと、(2)非致死的な粘液採取法を確立すること、の2つを初年度の到達目標に掲げた。体表粘液の同位体比の濃縮係数と置換速度を求める実験は、岐阜県水産研究所と龍谷大学の飼育施設において計4系統を立ち上げた。うち1つは解析まで完了し、国際誌に投稿中である。2つは大方の飼育と分析が終了している。1つは立ち上げたばかりである。これらの飼育実験から、複数魚種の濃縮係数と置換速度が算出されつつあり、粘液の安定同位体比の置換速度が速いことは、魚類に一般的であることは結論づけられそうである(上記1)。置換速度がどのような要因によって左右されるかについての知見も、実験を重ねるごとに蓄積されつつある。反復採取の可能性と(上記2)、反復採取が置換速度に及ぼす影響については、ブルーギルを用いた飼育実験によって検証するつもりであった。平成27年度は小型個体の採取に失敗したため、当初計画していた成果を得ることはできず、代替の実験(上記の1つ)を行うこととした。平成28年度には、計画通り試供魚が入手できるものと見込んでいる。岐阜県水産研究所(岐水研)の協力を得て実施されたフナとナマズの同位体置換実験(平成27年度初期に完了)では、成長が遅く筋肉の同位体比がほとんど変化しない魚においても、粘液の同位体比が有意に変化することを示すことが出来た。前例のない知見として、国際学術誌「Ecology of Freshwater Fish」に投稿中である。岐水研の協力を得て進行しているカワムツ、アブラハヤ、モツゴ、メダカの同位体置換実験(平成27年夏より開始)では、粘液、筋肉、鰭、肝臓の同位体分析が半分終了した。餌切替(11月)前の成長が芳しくなかった一部の水槽を除いては、既存データ範囲内の濃縮係数が切替時のサンプル分析結果より算出されており、これを受けて、成長が良好な試供魚の飼育と分析が継続されている。当初より計画していたブルーギルの飼育実験は、粘液の反復採取頻度が同位体変化速度に及ぼす影響を検証するためのもので、本計画の中心的な内容の1つであるが、小型個体の入手に失敗したため、平成27年度には実行しなかった。外来生物法との兼ね合いもあって安易に実験計画を微修正することはせず、平成28年度に実施することとした。代わりに、下記のオイカワとカワムツの幼魚を用いた実験を行った。オイカワとカワムツの幼魚を用いた同位体置換実験(平成27年9月より開始)は、平成28年5月下旬に終了する。サンプルの大半は同位体分析も終了しており、仮解析では想定通りの経過が観察されている。個体識別によって各個体の成長履歴が終えることが、前出の実験結果とは異なっており、個体ベースの詳細な統計モデル選択を行える見込みである。やはり、前例のない知見が得られている見込みである。また、有用魚種であるウナギにおいて、反復採取の可能性、反復分析結果の安定性を示すための予備実験を開始した。生物資源管理や生態系機能保全の基礎となる被食捕食関係の情報を得る上で、安定同位体比分析は重要な役割を果たしてきた。ただし、食物網構造の時間的変異の理解を深める必要に対面し、従来の安定同位体比分析よりも時間スケールの短い指標が求められる。本研究では、体表粘液の安定同位体比を提案し、(1)安定した濃縮係数、(2)早い置換速度、(3)非致死的な粘液採取の可能性、の3つが一般的であることを示すべく、飼育実験によるアプローチを行ってきた。初年度に立ち上げた4系統は、当該年度もそれぞれ計画通りに進捗し、1つは国際学術誌に受理され、1つは改訂中である。残る2つは、それぞれ反復採取と水温(成長)の効果を確認するもので、前出2系統とは異なる統計モデルで解析が進んでいる。当該年度には、体サイズと水温の影響を検証するものを含めた3系統を立ち上げた。このすべてで、初期データに基づく濃縮係数の算出は完了し、飼育と分析がそれぞれ計画通りに進んでいる。

これら7系統7魚種のすべてで、(1)安定的な濃縮係数、(2)早い置換を支持する結果が得られた。かつ、反復採取を取り入れた内水面漁業対象種と鑑賞魚種において、(2)試供魚への目立った悪影響のないまま同位体分析のための粘液採取が可能であることが確認できた。以上、計画当初の目論みは達成されたと考えられる。現在、発展的に立ち上げた2系統の飼育を継続しつつ、置換速度を予測するモデルを考案している。代謝による置換が成長率と時間の関数として説明できるデータが集まれば、野外で得られたデータの解釈は格段に改善し、極めて汎用性の高い分析ツールが提案できる可能性がある。大型のナマズを用いた実験の結果は、成長の遅い魚の粘液と筋肉の同位体比変化を示す貴重な情報として、国際学術誌(Ecology of Freshwater Fishes)に掲載された。カワムツ、アブラハヤ、モツゴの粘液、筋肉、鰭の同位体比変化を追った実験の結果は、国際学術誌(Ecological Research)に投稿し、現在改訂中である。この他、アユの多部位の濃縮係数を求めた飼育実験の結果は、国内学術誌(魚類学雑誌)に投稿中である。加えて、オイカワとカワムツの幼魚、フナの未成魚を用いた水温(成長)の効果を検証する実験、ウナギとコイの反復採取実験についても興味深い結果が得られており、統計モデルの工夫を続けている。さらに、新たに京都水族館や立命館大学の協力を得て、小型サンショウウオ数種を対象とした非致死的な採取と分析を行うことにも成功している。これらのデータも、近日中に公表できるよう、解析と執筆を続けている。生物資源管理や生態系機能保全の基礎となる被食捕食関係の情報を得る上で、安定同位体比分析は重要な役割を果たしてきた。ただし、食物網構造の時間的変異の理解を深める必要に対し、従来の安定同位体比分析よりも時間スケールの短い指標が求められる。本研究では、体表粘液の安定同位体比分析を提案し、(1)安定した濃縮係数、(2)早い置換速度、(3)非致死的な粘液採取の可能性、の3つが一般的であることを示すべく、飼育実験によるアプローチを行ってきた。初年度、次年度に開始した計7系統の実験は、2つが国際学術誌に、1つが和文学術誌もい受理され、残りは投稿準備中である。これら7系統7魚種すべてで、(1)安定的な濃縮係数、(2)早い置換、(3)生体からの反復採取が可能であること、が確認出来た。すなわち、計画当初の目論見はすべて達成でき、その成果は着々と公表されている。今年度は、効率化で生じた残予算によって発展的に立ち上げた飼育実験の完了のために、研究期間を1年延長して本研究を継続させて頂いた。実験および分析は予定どおりに完了し、現在は統計的な説明モデルを提案する論文を執筆中である。このモデルは、成長速度だけをインプットすることで代謝の影響を加味した同位体比置換速度の予測ができる可能性がある興味深いものである。この他、サンショウウオへの応用についても成果が出ており、この成果を活用して非侵襲的に野外のサンショウウオの生態的地位を種間比較する協働研究が、科研費基盤Cとして2018年度から開始されている。魚類の安定同位体比分析では、体表粘液を分析する新手法を提案することが申請研究の大きな目標であった。計画立案時の到達目標としていた、1複数魚種での濃縮係数と置換速度を示すこと、2従来法(筋肉の分析)と比べて応答が早いことを示すこと、3非致死的で反復可能な粘液採取手法を確立すること、の3点は到達された。また、置換速度の2つの決定要因である成長速度と代謝回転速度が相関することも示された。
オントロジカルな環境内行為論:ハイデガーの<行為>概念に基づく展開と構築

本研究「オントロジカルな環境内行為論-ハイデガーの<行為>概念に基づく展開と構築」の最終年度にあたる平成二一年度には、本研究の三つの主要課題である(1)初期ハイデガー研究、(2)フッサールをはじめとする現象学研究、(3)認知科学の動向調査のそれぞれについて以下のような成果を挙げた。(1)初期ハイデガー研究についてはまず、本研究計画の柱であった本国での新資料整備という目的達成に向けて、初期講義録の一冊を翻訳・出版することができた(ハイデッガー全集58巻『現象学の根本問題』虫明茂との共訳)。また、初期ハイデガー研究の成果を活かした二本の論文が公刊された。まず、『存在と時間』の発話作用や言語行為の分析がもつ哲学的含蓄をアリストテレスの「声(フォネー)」の概念との比較検討の上で明らかにした論文が「現象学年報」に掲載された。この論文は本研究の目指す環境内行為論を特に言語行為論の面から展開したものである。さらに、行為者にとっての環境世界の実在性をめぐって、『存在と時間』第一篇の道具的存在性の議論を「存在者的実在論」として提示、その妥当性をハイデガーによるアリストテレス『自然学』の解釈から跡づける論文が「哲学・科学史論叢」に掲載された。この論文は、ハイデガーの環境内行為論がもつ存在論的主張を、ドレイファスやカーマンらの先行するハイデガー実在論研究への批判的取組みの中から最大限に引き出したものである。(2)フッサールをはじめとする現象学研究については、まず、日本現象学会第三一回大会にて英語で行われたシンポジウム「今日の世界の哲学状況におけるフッサール現象学の射程(邦題)」において、Sodertorns大学(スウェーデン)教授ハンス・ルイン氏と東洋大学講師武内大氏の発表に対するコメンテーターという立場で、フッサール現象学の今日的意義について発表・討議した。この発表では、ハイデガーの環境世界との関連の深い後期フッサールの生活世界論がもちうる反自然主義としての哲学的射程を主に論じた(その内容は次号「現象学年報」に掲載される)。また、フッサールに関する国内唯一の専門的研究機関である「フッサール研究会」の年報に、初期ハイデガーが環境世界体験や事実的生経験と呼んだものと『イデーンII』におけるフッサールの環境世界論の関係を明らかにする論文が掲載される。(3)最後に、認知科学の動向調査については、S.ギャラガーとD.ザハヴィという現在最も注目されている、現象学派の「心の哲学」論者による共著(The Phenomenological Mind : an Introduction to Philosophy of Mind and Cognitive Science)の翻訳に従事した(石原孝二監訳で勁草書房から出版予定)。本研究は、初期ハイデガーの哲学を、(1)主観の表象作用ではなくむしろ環境内行為として人間の志向性を解明する方法の確立という点から統一的に解釈、(2)志向性の行為論的転換を通じて自己・世界・存在者といった存在論的基礎範疇の根本的な見直しを迫るハイデガーの企図を明瞭にし、(3)これらに基づいて、現象学や認知科学の知見を総合した「オントロジカルな<環境内行為論>」の展開と構築を最終的に目ざすものである。本年度(平成十八年度)の研究においてはまず、ハイデガーが博士課程在籍時に執筆した諸論文からごく初期の講義録を読解、上述の(1)および(2)の解釈がこの時のハイデガーの思考に的中していることを明らかにする論文(「作用から行為へ-初期ハイデガーの意味埋論」を公刊した。その際、ハイデガー解釈上の新たな論点として提示されたのは、ハイデガーがフッサールの「作用(Akt)」概念から、この語に示唆されている行為性格を最大限に引き出して、これを状況内行為として独自に解釈・更新しているということであった。初期バイデガーの行為論的な志向性の転換は、初期ハイデガーの問題意識において、伝統的な存在論的範疇である「実在性(Realitat)」概念を、主観から独立に実在するという伝統的な意咲ではなく、行為者の環境を形成しつつう一定の行為可能性を指示するという意味で捉え直すことに直結している。この概念的変更によってハイデガーが外部世界の存在証明という所謂「実在問題」の解消を目ざしていることを解明し、二つの国際学会で発表した。また、ハイデガーが「頽落」という-良く知られてはいるが、その存在論的意図が理解されてない-概念で論及しているものも、世界がその存在自体を認識者によって証明されねばならない程に人間から疎遠に、独立して表象されていく傾向に他ならないという新視点を提示する研究発表を国内で行った。まず、平成二〇年度には、前年度からの継続として、初期ハイデガー哲学の環境内行為論としての意義と射程を検討、その成果を二つの学会で口頭発表した。1.平成二〇年五月、第六七回日本哲学会大会において「ハイデガーの「世人」概念と実践知の問題」と題して研究発表を行い、従来その哲学的意義が判明にされていない「世人」の概念が、アリストテレスの実践知(技術知の規則的適用)に対する解釈に由来することを初期講義録の精読によって解明、行為者論としての意義を明確にした。2.平成二〇年十一月、第三十回日本現象学会大会にて「『存在と時間』における発話概念と命題に対する実存論的アプローチ」と題して研究発表を行った。