hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ポリジアセチレンLB膜の構造制御と新機能に関する研究

光学機能材料・電子材料として非常に注目されているポリジアセチレン(PDA)LB膜の構造制御と新機能について研究を行った。PAD LB膜はジアセチレン・モノマ-LB膜を累積し、その後に紫外線照射により重合して得られる。すでに、PDA LB膜は青色相と赤色相の間で可逆的な色相転移を示すことや、作製時のモノマ-LB膜を累積した後の重合前に、熱処理を行うことで、従来の報告にない吸収特性を示すPDA LB膜が得られることを報告した。本研究では、累積条件や前熱処理等の条件を細かく変化させて、PDA LB膜の層構造や結晶性、吸収特性、可逆的色相転移特性などについて詳しく調べた。X線回析や吸収スペクトルの測定から、PDA LB膜の特性がジアセチレン・モノマ-の側鎖の長さや水温等の累積条件に強く依存し、また、前熱処理によってもPDA LB膜の特性が大きく変化した。10ー8PDA LB膜では60°C近辺の前熱処理で700nmにピ-クを示す新しい青色相のPDA LB膜が得られた。一方、13°Cで累積した12ー8PDA LB膜や14ー8PDA LB膜では前熱処理で従来の青色相(640nm)の吸収が減少するのみであった。これらの結果は、前熱処理によりLB分子がより秩序層構造を示し、ジアセチレン分子の側鎖が垂直方向により配向することに起因していた。また、前熱処理を行ったPDA LB膜では従来よりも強い色相転移の可逆性を示すことが明らかになった。得られたPDA LB膜の色相転移の可逆性が熱やレ-ザの照射によっても調べられた。PDA LB膜では側鎖長や作製条件によって、その構造や光機能を制御することが可能であり、応用上重要であると考えられる。
音響解析による発話障害のためのリハビリテーション支援システムの開発

医療現場では、エビデンスに基づく臨床判断が求められる。現在、発話障害検査は、話しことばを聴収し、その聴覚印象によって行うため、評価は検査者の主観に必然的に依存する。そのため、評価結果に個人差が生じることもあり、経験に基づいた高い専門的能力が求められると共に精度や信頼性の点で検討の余地が残る。本システムでは、場所、時間、体位・動作等の制限や拘束が少なく、さらに専門的な技術が不要な、安価で簡便な検査を実現する。実際の生体データ計測を行い、本システムの有効性を検証する。さらに機能不全との因果関係を解明し、見える化を図ることでリハビリテーションを効率良く実施することを目指す。
レーザードップラー法を用いた果実の熟度・品質測定システムの作成

振動法の基本である第2共鳴周波数の振動モードが分かり、弾性値と粘性値を計算する理論的背景が証明された。つぎに、レーザードップラー(LDV)の手法で、果実の軟化を弾性値と粘性値から評価するプログラムを作成し、計測の自動化が実現できた。この結果、0.1秒で1個の個体を計測する高速化に取り組むことが可能となった。細胞壁多糖類の分析結果から、果実が軟化するとき果実細胞壁のペクチンの分解が粘性の低下を、キシログルカンの分解が弾性の低下を引き起こしていることが推察された。リンゴ6品種を用い、従来の破壊法とLDV法を比較し、4品種については極めて高い相関があることが分かった。また、臭化メチル処理で内部褐変が起こると、LDVでその欠陥を検出できることが分かった。セイヨウナシは収穫直後から追熟させると、キウイと同じように2段階の軟化を示すことが分かった。セイヨウナシは低温保存すると、最終的には1段階の弾性低下を示すようになる、2週間低温保存した場合最も評価の高い肉質(メルティング)になるが、LDVではその変化を捉えることができなかった。そのため、新しい物理的測定法(AMC法、Acoustic Measurement of Crispness)を考案した(特許出願)。プローブを果肉に貫入させそのときに生じる振動を検出し、フーリエ変換した。AMC法でいわゆるシャキシャキ感を数値化できることが分かった(特許出願)。この手法で、セイヨウナシ、メロンなどの肉質のトロミ感を数値にできることが分かった。次に数値化したAMCのパラメータとLDVの振動スペクトルの対応を、主成分分析及び重回帰で行った。その結果、LDVで得たスペクトルデータから、AMCで得られるシャキシャキ感が推測できることが分かり、LDV法が単に果実の弾性・粘性だけでなく、果実の肉質の精妙な変化も検出できることが分かった。西洋ナシ(ラフランス)を、収穫後2°Cで貯蔵し、一定期間後に室温に戻して追熟させ、その軟化過程をレーザードップラー法で測定した。予備冷蔵しなかったラフランスは追熟後指数関数的に弾性率が低下していく。一定期間冷蔵貯蔵すると、冷蔵期間中にある程度の弾性率の低下が起こり、追熟させると更に弾性率が下がった。貯蔵4ヶ月経つと、従来法のレオメーターで測定した弾性率と、レーザードップラーで測定した値の間には相関が認められなくなった。すなわち、レーザードップラー法のほうが追熟中の弾性率の低下が先に現れた。第2共鳴周波数のピーク幅から計算した粘性率は、冷蔵中および、追熟中ほとんど変化せず、いわゆるラフランスのトロッとした舌触りを与えるメルティング質を粘性係数で評価することはできなかった。リンゴでは、西洋ナシのような指数関数的な弾性率の低下が見られず、直線的に低下した。リンゴは貯蔵中に果肉の粉質化、褐変化、ゴム様化、蜜褐変、ス入り、果芯褐変などの問題を起こす。これらの貯蔵中の変化をレーザードップラーで検出できるかを検討した。そのためには、まずこれらの変化を数値化せねばならない。果肉が褐変した部分の細胞壁の化学的成分を検討したが、それほど有意な差がなかった。一方、果肉を水中で一定時間振盪し、残った組織の割合から、粉質化の程度を見積もることができる可能性が示された。果肉中の部分的な弾性率の低下は、レーザードップラーの第3共鳴周波数で検出できる可能性があるので、今後この点を詰めたい。

また、果実一個体の測定時間を0.25秒以内にするための、アルゴリズムの制作に取り組み、測定条件にもよるが、現時点で可能であることが分かった。本年度は次の3点の研究を行った。(1)硬度計で測定しリンゴの硬度と,レーザードップラー法(LDV)による弾性率との相関をとる。(2)ラフランスのメルティングを、官能試験ではなく,物理的測定法に基づいて数値化する。(3)レーザードップラーの周波数スペクトルのデータを,第2共鳴周波数だけでなく,全ての情報を用いて果実の肉質を判定する。(1)については、リンゴ品種,夏緑,祝、つがる、スターキング、フジについて行った。その結果フジを除いた品種ではLDVから求めた弾性率との間に,0.9に近い相関が認められたが,フジはO.7程度であった。LDVのデータを主成分分析にかけ,重回帰の相関値が上がるかを検討したが,0.75以上には上がらなかった。(2)ラフランスを収穫後,1°Cで貯蔵した場合,3ヶ月まではその後室温に戻した場合メルティングが起こるが,それ以上貯蔵するとメルティングが起こらないことがわかった。また、LDVから求めた弾性率と粘性率は、メルティングが起こるときには急激な変化をしないことがわかった。(3)については,ナシのメルティング質がLDVのスペクトルのどこかに反映されていないかどうかを探った。しかし,まずナシのメルティングを数値化する必要が生じたため、破壊法によるメルティング測定装置を開発した〔特許出願中〕。このデータとLDVの主成分分析のデータを付き合わせたところ,ほぼ100%LDVのデータでメルティングの程度を評価することができた。今後は,サンプル数を増やし,人の感じる食感をLDVの値で非破壊非接触で測定することを目標とする。レーザードップラー(LDV)法を用いて、セイヨウナシの追熟過程での弾性率の減少を詳しく解析すると,これまで言われてきたように,果実の硬度は指数関数的に減少しているのではなく,いわゆる逆数式で近似したほうが精度のよいことが分かった.これは,果実が一定の比率で軟化しているのではなく,どこかに最終値があり,それをめざして軟化していることを物語っている.このように一個体の果実を経時的に連続測定できるLDV法のメリットが確認された.リンゴの品種別にLDVで測定した弾性率と、現場で使われているペネトロメータ(PM)の値の相関を調べた.夏緑,祝、つがる、スターキングは両者の相関が高かったが,ゴールデンデリシャス,フジは低かった.日本でのリンゴ生産の50%以上を占めるフジで相関が低いのは実用上問題があることが分かり,今後,LDVはフジのどこの固さを測定しているかを特定する必要がある.セイヨウナシを用いLDVで測定した後,Acoustic Measurement of Crispness(AMC)法(特許申請)で肉質の食感を測定した.セイヨウナシの食べ頃を示す.メルティングの状態を州C法は音響的に捉えることに成功した.LDVのFFT解析したスペクトルを主成分分析し,重回帰でAMCの値を説明できるかを試したところ,ほぼ70%を説明できることが分かった.これより,LDVで測定したデータに,食べたときの食感を説明するデータが含まれていることが分かった.
抗アレルギー性ラクトフェリンサプリメントのアレルギー機序に関する研究

【研究目的】ラクトフェリンは主に乳汁中に分泌される糖タンパク質である。これまでに抗炎症作用、抗アレルギー作用、抗菌作用などの多くの有効作用が報告されており、健康サプリメントとして用いられているが、一方で、過剰に摂取した場合等における有害可能性についての情報はほとんどない。過去に、我々はラクトフェリンによりマウスにおいて喘息様の症状を示すことを報告している。本研究では、ラクトフェリンの安全性を明らかにするため、ラクトフェリンのアレルギー性の可能性について以下の方法により検討する。1:マウス及び培養細胞を用い、ラクトフェリンの免疫細胞内への取り込み機序と組織局在性についての検討2:ラクトフェリンとアレルギー疾患との関連性についての検討【結果】1:マウスの骨髄から細胞を単離し、サイトカイン添加培地で培養することで樹状細胞への分化誘導を行った。ポジティブコントロールによる細胞の活性化をフローサイトメトリーにより確認したが、十分に分化していなかったためか、表面抗原マーカー陽性細胞の割合が低かった。培養条件をさらに検討し、ラクトフェリン曝露を行う予定である。また、動物実験計画が承認されたので、動物実験についても行う。2:観察研究のための臨床研究計画書の作成中。理由:観察研究のための研究計画作成に日数を要している。また、細胞刺激後のフローサイトメトリーにおいて、細胞の分化度が不十分であったためか、刺激に対しての応答が弱く、さらなる条件検討を必要としている。引き続き、細胞実験を行い、ラクトフェリンによる細胞の活性化影響を評価する。観察研究を行うために、学内の倫理審査認可を目指す。低温庫の購入を計上していたが、研究室の状況の変化により、2018年度において購入する必要がなくなった。代わりに、フローサイトメトリー用の抗体購入に充てる
南大西洋域磁気異常帯での超高層現象の研究

本研究目的は、地磁気強度が日本付近の半分程度と異常に弱く磁場減少率が異常に大きいブラジル南部地域で、超高層や中層大気圏における諸現象の形態学的な調査を行い、将来予想される汎地球的な地球磁場減少がもたらすであろう宇宙からの高エネルギー粒子の入射量増加に伴って、どのように地球環境が変動するかについての影響評価とその予測を行うことであり、そのためにどのような共同観測調査が必要なのか等を研究することであった。平成11年度も磁気異常帯での超高層異常現象の研究をする際、どのような観測項目をどの程度の観測精度で、いかなる方法により測定すべきかの調査研究のための研究集会を再度開催した。国内の学際的な分野の研究者を交え共同で研究する為の情報交換の場として、1998年5月下旬に開催された地球惑星科学関連合同大会や、10月の名古屋大学太陽地球環境研究所で開催された研究集会と協賛した会合の場を設けた。具体的には、放射線計測を航空機や気球で行うことや、光学観測、オゾン観測、自然電波観測、宇宙雑音電波観測、地磁気観測を行う場合の測定器の感度をどの程度にすべきか検討した。また、磁気異常帯は広範囲に及んでいるため、船舶による広域観測や地磁気共役点(ブラジル-トリニダード)での比較観測の調査についても検討し、理論的な予測研究を行なった。以上のような情報交換や予備調査研究を行うことによって、"南大西洋磁気異常帯での超高層現象の研究"の研究対象をしぼり込み、具体的な国際学術調査や現地研究者との共同研究への発展の可能性を探ることができた。本研究では、地磁気強度が日本付近の半分程度と異常に弱いブラジル南部地域で、超高層や中層大気圏における諸現象の予備調査を行うとともに、磁場減少率が異常に大きい南極昭和基地での超高層定常データやEXOS-D人工衛星データ等との比較研究を行う。本研究の目的は、これらの比較研究から、将来予想される汎地球的な地球磁場減少がもたらすであろう宇宙からの高エネルギー粒子の入射量増加に伴って、どのように地球環境が変動するかについての影響評価とその予測を行うことであり、そのためにどのような共同観測調査が必要なのかを研究することであった。平成9年度は、磁気異常帯での超高層異常現象の研究をする際、どのような観測項目をどの程度の観測精度で、いかなる方法により測定すべきかの調査研究のために、1997年11月10日に名古屋大学豊田講堂で「南太平洋磁気異常が地球環境に及ぼす影響についての基礎研究」の研究集会を開催した。具体的には、放射線計測を航空機や気球で行うことや、光学観測、オゾン観測、自然電波観測、宇宙雑音電波観測、地磁気観測を行う場合の測定器の感度をどの程度にすべきかの検討を行なった。また、磁気異常帯は広範囲に及んでいるため、船舶による広域観測や地磁気共役点(ブラジル-カリブ海諸島)での比較観測の調査計画についても検討し、理論的な予測研究を行なった。これらの研究集会での情報交換や予備調査研究を本研究で行うことにより、“南大西洋域磁気異常帯での超高層現象の研究"の研究対象をしぼり込むことができた。平成10年度以降は、平成9年度に引き続き研究集会を開催し、南大西洋域における地球磁場減少に伴う環境変動の研究対象を更に絞り込み、平成11年度にはこれらの研究成果を出版物にまとめると共に、具体的な国際共同調査研究を提案する予定である。本研究目的は、地磁気強度が日本付近の半分程度と異常に弱く磁場減少率が異常に大きいブラジル南部地域で、超高層や中層大気圏における諸現象の形態学的な調査を行い、将来予想される汎地球的な地球磁場減少がもたらすであろう宇宙からの高エネルギー粒子の入射量増加に伴って、どのように地球環境が変動するかについての影響評価とその予測を行うことであり、そのためにどのような共同観測調査が必要なのか等を研究することである。平成10年度も磁気異常帯での超高層異常現象の研究をする際、どのような観測項目をどの程度の観測精度で、いかなる方法により測定すべきかの調査研究のための研究集会を再度開催した。以上のような情報交換や予備調査研究を行うことによって、“南大西洋域磁気異常帯での超高層現象の研究"の研究対象をしぼり込み、具体的な国際学術調査や現地研究者との共同研究への発展の可能性を探ることができた。

平成11年度も磁気異常帯での超高層異常現象の研究をする際、どのような観測項目をどの程度の観測精度で、いかなる方法により測定すべきかの調査研究のための研究集会を再度開催した。国内の学際的な分野の研究者を交え共同で研究する為の情報交換の場として、1998年5月下旬に開催された地球惑星科学関連合同大会や、10月の名古屋大学太陽地球環境研究所で開催された研究集会と協賛した会合の場を設けた。具体的には、放射線計測を航空機や気球で行うことや、光学観測、オゾン観測、自然電波観測、宇宙雑音電波観測、地磁気観測を行う場合の測定器の感度をどの程度にすべきか検討した。また、磁気異常帯は広範囲に及んでいるため、船舶による広域観測や地磁気共役点(ブラジル-トリニダード)での比較観測の調査についても検討し、理論的な予測研究を行なった。以上のような情報交換や予備調査研究を行うことによって、"南大西洋磁気異常帯での超高層現象の研究"の研究対象をしぼり込み、具体的な国際学術調査や現地研究者との共同研究への発展の可能性を探ることができた。
高種数代数曲線に関連した差分方程式

可積分系の構造を用いて、リーマン面のテータ関数について2種類の展開を研究した。一つはテイラー展開で、展開の初期項をシューア関数とよばれる特殊多項式を用いて決定した。2つ目はテータ関数をリーマン面の直積上の関数と考えた時、その中の一つのリーマン面の変数に関する展開で、展開の初期項をテータ関数の具体的な微分を用いて記述した。この2つの結果を用いて、リーマンの特異点定理とよばれる、テータ関数の零点の重複度に関する古典的定理の精密化および拡張を証明した。別の応用として、代数的性質を持ち今後の発展が期待されている多変数シグマ関数について加法定理およびモジュラー不変性と呼ばれる重要な性質を証明した。今年度は次のような研究を行った。1.多変数シグマ関数のシューア関数、タウ関数の観点からの研究。2.可換偏差分作用素環の研究。以下それぞれについてもう少し具体的に説明する。1は代数曲線のテータ関数の満たす差分方程式の研究で、主に研究目的の2に関連する研究である。可積分系であるKP階層の解の構造は佐藤理論によりよく分かっている。他方KP階層の解にはテータ関数であらわされるものがあることが知られている。この関係を通してテータ関数を可積分系の構造を用いて研究することは有効であると期待されている。本研究は、その方向で一歩を進めるものである。KP階層のタウ関数はシューア関数による、ある特別な形の展開を持つ。そこで、まずシューア関数の微分に関する構造を詳しく研究し、それを用いてタウ関数の微分に関する性質を証明し、最後にそれを応用して多変数シグマ関数の微分に関する性質を確立した。その結果としてプライムフォームの、シグマ関数の微分による表示および、Fayの公式の代数版ともいうべきシグマ関数の加法定理を証明した。この研究ではまず、(n,s)曲線とよばれる代数曲線のシグマ関数について以上のような研究を行い(頼との共同研究)、その後、より一般の代数曲線であるテレスコピック曲線のシグマ関数について同様の研究を行った(綾野との共同研究)。2も主に研究目的の2に関係する研究である。この研究では代数曲線のヤコビ多様体とは限らないアーベル多様体や、ある種の有理多様体上のBaker-Akhiezer加群と呼ばれるD-加群(微分方程式)を離散化し、それを用いて多変数の可換差分作用素の例を構成した(A.Mironovとの共同研究)。2次元のヤコビ多様体を考え、シグマ関数による表示を考えると、ヤコビ多様体の有理極限を調べることもでき、結果的に2種類の有理関数係数の可換偏差分作用素を構成したことになっっている。昨年度は、普遍性を持つ可積分系であるKP階層の観点から、(n,s)曲線およびそれを含むさらに広いクラスの代数曲線であるテレスコピック曲線のテータ関数を研究した。今年度はそれをさらに一歩進めて、任意の非特異代数曲線のテータ関数の性質をKP階層の佐藤理論の観点から研究した。具体的にはリーマンの特異点定理とよばれる古典的な定理の精密化を定式化し証明した。リーマンの特異点定理というのは、テータ因子上の勝手な点におけるテータ関数の零点の重複度を、零点に対応するリーマン面上の線形系の次元で表現するものである。ただ、一般には分かるのは重複度のみで、どの微分が消えないかについての具体的なことは特別な場合を除いて分かっていなかった。今回の研究で、KP階層のタウ関数の性質とシューア関数の性質を調べることにより、リーマンの特異点定理で予言される次数の微分で、零にならないものを一つみつけた。この結果を用いて、多変数シグマ関数がモジュラー変換で不変になるような正規化定数を与えることが出来た。本年度は1.3状態カイラルポッツ模型の一般化2点関数の満たす差分方程式2.(n,s)曲線のシグマ関数の加法定理3.可換偏差分作用素の具体的構成について研究を行った。まず1について具体的に述べる.一般化2点関数の満たす差分方程式の係数は、スペクトル曲線と呼ばれる種数12の代数曲線の直積上の有理型関数であるが、その一方の変数を任意に固定し、1変数の関数と思った時の極と零点の位置をすべて具体的に決定した。これは申請書における3状態カイラルポッツ模型の研究計画の(3)に対応する研究であるが、はっきりした結果が出たのはこれだけである。次に2について述べる。シューア関数の微分に関する性質を調べ、それをKP-ヒエラルヒーのタウ関数に持ち上げ、それを用いてシグマ関数の性質を調べるという方法で(n,s)曲線のプライム形式をシグマ関数の微分を用いて記述した。その結果として多変数シグマ関数に対するFay型の閉じた加法公式を構成した。

結果は、リヨン大学および山梨大学における研究集会で発表した。現在論文を執筆中である。なお、種数の低いいくつかの曲線について同様な結果がGibbons-Matsutani-Onishiにより得られていること山梨での研究会の折に知らされた。最後に3について述べる。テータ因子が非特異であるような主偏極アーベル多様体のベイカー・アヒエゼル加群から、可換偏微分作用素だけでなく、可換偏差分作用素も得られることを示し、2次元の場合にいくつかの作用素の具体形を計算した。これはMironov教授との共同研究である。ただ、理論の定式化にまだ不徹底な部分があり、論文はまだ完成していない。申請書の加法定理に関する計画の中で、2は(1)に、3は(2)に関係する研究であるが、本来の(1),(2)についてはまだ結果は出ていない。高種数代数曲線のテータ関数の満たす差分方程式である、多変数型の加法定理の証明を目指して研究を行った。そのために、種々の観点からテータ関数の拡張とみなすことが可能であるソリトン方程式の可積分階層(KP階層)のタウ関数を用いてテータ関数の展開について調べた。その結果、テータ関数の2種類の展開についての結果と、その応用として古典的なリーマンの特異点定理の精密化および拡張があられた。1つ目の展開はテータ関数のテータ因子の任意の点におけるテイラー展開である。この場合展開の初期項がテータ因子上の点に対応する平坦直線束のギャップ列から定まるシューア関数となることを証明した。2つ目の展開は、テータ関数をk点のアーベル・ヤコビ写像の像の上の関数と見た時、その中の変数の一つに関して展開するという展開である。kが曲線の種数以下である場合が興味のある場合であるが、その場合は、展開の初期項が、テータ関数の具体的な微分で書けることを証明した。またこのテータ関数の微分を同じように展開するとさらに同じような微分で展開が記述されることをkが1になるまですべて証明した。この結果を証明するのに、テータ関数の微分に関する消滅定理と、非消滅定理を確立した。この結果は、テータ関数の零点の重複度という解析的量を、代数曲線の線形系の次元という幾何学的量で表す古典的なリーマンの特異点定理の拡張および精密化になっていることが分かった。さらに、この零にならないテータ関数の微分を用いて、高種数シグマ関数を正規化すると、シグマ関数はシンプレクティック群の作用で不変になること(モジュラー不変性)を証明した。先行研究で、別な正規化定数を用いると、シグマ関数は1のべき根の不定性を除いてモジュラー不変になることが示されていたが、本研究はそれを新しい観点から改良したものと言うことが出来る。以上の結果は加法定理の研究に役に立つと期待される。可積分系とテータ関数研究目的の1に関係する研究は、スペクトル曲線の位相的部分の研究が予想外に難しく、昨年度からほとんど進展していない。以後研究の軸を大幅に研究目的2の方に移して研究する。研究目的2の方向の研究は、今年度比較的順調に進展したと考えている。特に可積分系のタウ関数を用いたテータ関数の研究は、当初考えていたより強力で、かなり一般の代数曲線((n,s)曲線およびテレスコピック曲線)の場合にも、微分の消滅、非消滅や、Fay型の代数的加法定理を証明することが出来た。
Glial cells missingによるDNA脱メチル化の解析

DNA脱メチル化は、胚発生期の遺伝子発現調節に重要な役割を担うエピゲノム機構の1つだが、その分子機構には不明な点が多かった。研究代表者は、Gcm遺伝子が初期発生における能動的DNA脱メチル化に関与することを見出したことから、GcmによるDNA脱メチル化のメカニズムに対して生化学的にアプローチした。先行研究で報告されている反応条件では、活性が認められないことから、Gcmタンパク質によるDNA脱メチル化は、これまでに報告のない反応様式をもっていることが示唆された。一方、受精直後の胚の解析では、Gcm2ノックアウトマウスに由来する精子と卵子を用いた顕微授精胚において、発生異常が観察された。DNAメチル化/脱メチル化はエピジェネティクス機構の1つで、受精直後から胚の発生期、さらには分裂を終えた成体の神経細胞に至るまで、遺伝子転写の調節に重要な役割を担っている。DNA脱メチル化にはゲノム複製を必要とするものとしないものとがあるが、特に後者の能動的DNA脱メチル化の分子機構には不明な点が多い。本研究では、Glial cells missing (Gcm)遺伝子による能動的DNA脱メチル化の分子機構解明を目指す。平成25年度は、主にGcm1, Gcm2に結合するタンパク質の同定を行った。Gcm1, Gcm2は、GCMドメインと呼ばれるDNA結合ドメインをもち、特定の塩基配列を認識して結合することが知られているが、それ以外の領域の機能は全くわかっていない。現在提唱されている能動的DNA脱メチル化のモデルでは、AID/Apobec1やMBD4/TDGおよびDNA修復因子などが1箇所に集積することが必要で、巨大な複合体を形成していると考えられる。そこで、標識タグを付加したGcm1, Gcm2タンパク質を試験管内で合成し、結合するタンパク質の同定を進めたが、現在までのところ上に挙げたタンパク質との相互作用は確認されず、Gcm1/2が現行モデルとは異なるメカニズムに関わる可能性が示唆される。また、in vitro demethylation assayも構築中である。平成26年度は、標識タグを付加したGcm1, Gcm2タンパク質を試験管内で合成し、Gcm1およびGcm2がそれぞれのホモダイマーもしくはGcm1/Gcm2ヘテロダイマーを形成するかどうか検証し、そのような結合はないことを確認した。次に、能動的DNA脱メチル化に関わるタンパク質のいくつかを選別して、Gcm1, Gcm2との結合を検討した。メチル化シトシンは、Tet (ten-eleven translocation) 13の働きでhydroxy化され、さらにglycosylaseやDNA修復因子など働くことで最終的に脱メチル化されるという説が有力である。そこで、Tetタンパク質との結合を調べたが、これも有意な結合は検出されなかった。平行して、in vitro demethylation assayも構築中である。平成26年度は、主にGcm1, Gcm2に結合するタンパク質の同定を行った。平成26年度までに、標識タグを付加したGcm1, Gcm2タンパク質を試験管内で合成し、Gcm1およびGcm2がそれぞれのホモダイマーもしくはGcm1/Gcm2ヘテロダイマーを形成するかどうか検証し、そのような結合はないことを確認した。平成27年度は、能動的DNA脱メチル化に関わるタンパク質のいくつかを選別して、Gcmとの結合を検討した。Tetタンパク質は、全長だと試験管内合成後に速やかに分解されることがわかったので、いくつかのドメインに分けてGcmとの結合を調べたが、これらについても有意な結合は検出されなかった。平行して、これまでに報告されているアッセイを参考にしてin vitro demethylation assayを構築したが、Gcm1, Gcm2タンパク質では活性を検出できなかった。

先行研究で報告されている反応条件では、活性が認められないことから、Gcmタンパク質によるDNA脱メチル化は、これまでに報告のない反応様式をもっていることが示唆された。一方、受精直後の胚の解析では、Gcm2ノックアウトマウスに由来する精子と卵子を用いた顕微授精胚において、発生異常が観察された。標識タグを付加したGcm1, Gcm2および能動的DNA脱メチル化に関わるタンパク質の試験管内合成が終了し、タンパク質同士の結合を調べたほか、in vitro demethylation assay系の構築を進めており、おおむね順調に研究は進展している。神経化学標識タグを付加したGcm1, Gcm2タンパク質および、メチル化DNAサンプルを用いて、in vitro demethylation assay系の構築・検証を行う。標識タグを付加したGcm1, Gcm2タンパク質を用いて結合タンパク質の同定を進め、これらを用いてin vitro demethylation assay系の構築を行う。
関節症・関節炎における関節軟骨表面・境界面の形態変化とその意義

関節軟骨は関節腔側に自由表面を、骨側と辺縁部に各々軟骨下骨と滑膜に接する境界面を持つ。これらの境界面は特有な形態を備えており、関節症や関節炎などにおいては変化が初発する部分と考えられる。関節症や関節炎の病態解明と治療法開発に資するため、(1)関節軟骨最表層の生化学、(2)関節炎における滑膜軟骨移行部の変化と軟骨下骨の破壊、(3)関節炎における骨関節破壊の薬物による抑制効果、(4)関節炎の滑膜と骨髄における破骨細胞分化関連遺伝子発現の経時的変化について検討し、以下の結果を得た。(1)最表層は滑膜組織と同様にI型とIII型コラーゲンから、そしてその下層の軟骨実質はII型コラーゲンから構成されており、最表層は関節の発生段階における滑膜間葉の遺残と推論した。(2)コラーゲン関節炎(CIA)ラットにおける関節炎の初期変化は滑膜軟骨移行部組織の増殖と炎症細胞浸潤で、酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRAP)陽性細胞は増殖した滑膜下の皮質骨外側面に初めて出現し、骨を吸収破壊していた。次に、増殖した滑膜の骨髄内への侵入の時期に一致して、骨髄内にTRAP陽性細胞が急速に増加し骨破壊が進行していた。(3)CIAラットへの第三世代の窒素含有ビスフォスフォネート投与によって、関節近傍海綿骨の骨量減少と関節炎、骨破壊は有意に抑制された。間欠的なヒト副甲状腺ホルモン投与は関節炎に影響を及ぼさなかったが、骨量減少を有意に抑制した。この機序は、骨形態計測学的検討から骨形成の促進とこれに続発する骨吸収の抑制であることが判明した。(4)関節炎の進行に伴い骨髄の炎症性サイトカインやRANKLのmRNAにはほとんど変化はなかったが、滑膜のそれらには有意な変化が見られ、関節炎における破骨細胞誘導には滑膜由来の炎症性サイトカインとRANKLが主役を担っていることが明らかとなった。関節軟骨は関節腔側に自由表面を持ち、骨側と辺縁部に各々軟骨下骨終板と滑膜に接する境界面を持つ。これらの界面の破綻が軟骨実質の変性・破壊をもたらすことは容易に想像される。本研究では、これらの界面の正常構造と、関節症・関節炎における変化を明らかにすることを目的としたものである。1.関節軟骨最表層(1)最表層の生化学:これまでに、成熟した関節軟骨の最表層には独立したコラーゲン線維層が存在することを形態学的に明らかにした。免疫組織化学的手法を用いて最表層のコラーゲン型を検討し、最表層を構成するコラーゲン線維は実質のそれとは生化学的に異なることが判明した。2.軟骨滑膜移行部組織(1)関節炎における変化:コラーゲン誘発性関節炎(CIA)ラットにおける経時的な変化を組織学的・免疫組織学的に検討した。正常では同部は線維芽細胞様細胞と線維性組織で構成されていた。関節炎では、線維芽細胞様細胞の増殖と線維性組織の肥大化を認め、関節炎の進行とともに酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRAP)陽性の単核細胞が出現し、骨外側面を吸収していた。このTRAP陽性細胞の出現は骨髄内での出現に先行していた。3.骨軟骨移行部(1)関節炎における軟骨下骨の破壊:CIAラットにおいて軟骨滑膜移行部組織の骨髄内への侵入の時期に一致して、骨髄内のTRAP

陽性細胞が急速に増加し骨破壊が進行していた。関節近傍の海綿骨量の推移は組織学的所見と一致していた。終末期にも、関節軟骨石灰化層は残存し、最も抵抗性の高い組織であることが判明した。関節軟骨は関節腔側に自由表面を持ち、骨側と辺縁部に各々軟骨下骨終板と滑膜に接する境界面を持つ。本研究では、これらの界面の構造と機能、関節症・関節炎における変化を明らかにすることを目的としたものである。1.関節軟骨最表層(1)最表層の生化学:免疫組織化学的手法を用いて、最表層のコラーゲン線維はその下層の軟骨実質のそれとは生化学的に異なるという知見を得た。(2)最表層の機能:最表層はその形態学的所見から外来性の剪断力と内在性のswelling pressureに抵抗し、関節軟骨の形態維持の役割を果たしていると考えられる。表面に損傷を加えた軟骨片の表面形状をレーザー顕微鏡で観察、定量化した結果、培養液の浸透圧の違いによって形状に差が生じることが判明した。2.軟骨滑膜移行部組織と骨軟骨移行部(1)関節炎における軟骨滑膜移行部組織の変化と軟骨下骨の破壊:コラーゲン関節炎(CIA)ラットにおいて同部の増殖肥大化と炎症細胞浸潤を認め、皮質骨外側面に酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRAP)陽性細胞が骨髄内に先行して出現し、骨吸収が発生していた。次に、増殖した軟骨滑膜移行部組織の骨髄内への侵入の時期に一致して、骨髄内のTRAP陽性細胞が急速に増加し骨破壊が進行していた。(2)関節炎における骨破壊の防止:CIAラットに予防的・治療的に第三世代のビスフォスフォネートを投与し、関節炎と骨破壊の抑制効果を検討した。投与により骨破壊は抑制された。関節炎は予防的投与によってのみ抑制された。本研究の目的は、関節軟骨の表面・骨軟骨移行部・滑膜軟骨移行部の構造と機能、そして関節症・関節炎におけるこれらの界面の変化を明らかにすることである。1.関節軟骨最表層(1)最表層の生化学:免疫組織化学的手法を用いて、最表層は滑膜組織と同様にI型とIII型コラーゲンから、そしてその下層の軟骨実質はII型コラーゲンから構成されていることを明らかにし、最表層は関節の発生段階における滑膜間葉の遺残と推論した。(2)最表層の機能:最表層はその形態学的所見から外来性の圧迫力や剪断力と、内在性のswelling pressureに抵抗し、関節軟骨の形態維持の役割を果たしている考えられる。表面に損傷を加えた軟骨片の表面形状をレーザー顕微鏡で観察し定量化した結果、損傷の方向によって形状変化に差を認めた。この差は最表層線維の損傷方向の違いに起因すると考えられた。2.軟骨滑膜移行部組織と骨軟骨移行部(1)関節炎における滑膜軟骨移行部組織の変化と軟骨下骨の破壊:コラーゲン関節炎(CIA)ラットにおいて滑膜軟骨移行部組織の増殖肥大化と炎症細胞浸潤を認め、皮質骨外側面に酒石酸抵抗性酸フォスファターゼ(TRAP)陽性細胞が骨髄内に先行して出現し、骨吸収が発生してい方。次に、増殖した滑膜軟骨移行部組織の骨髄内への侵入の時期に一致して、骨髄内のTRAP陽性細胞が急速に増加し骨破壊が進行していた。終末期には、軟骨石灰化層のみが残存し、関節破壊に対して同組織が最も抵抗性の高いことが判明した。(2)関節炎における骨破壊の防止:CIAラットへの第三世代の窒素含有ビスフォスフォネート投与によって、関節近傍海綿骨の骨量減少と関節炎、骨破壊は抑制された。CIAラットへの間欠的なヒト副甲状腺ホルモン投与によって、骨量減少は抑制された。
両耳効果ディジタル補聴システムに関する研究

本研究は,人間が2つのセンサ(耳)を用いて行っている高度な空間選択性を利用して,良好な聞こえを実現することができる補聴システムを開発することを目的として行われたものである.これまで,補聴器を耳装用の効果は少ないとされてきた聴力レベルが左右でかなり異なる場合でも,リクルートメント特性を正確に補償することで,両耳相互作用による空間選択特性を期待することができる.そこで,まず平成6年度では,リクルートメント補償型ディジタル補聴器を2チャネル化するためのアルゴリズムの検討と,両耳相互作用の心理物理学的な測定方法に関する基礎的な研究を行った.平成7年度では,前年度の検討に基づいて,実際に実時間で動作する2チャネル型のリクルートメント補償型ディジタル補聴システムを構築して,両耳効果の期待できる補聴条件を設定し,その有効性について検討した.両耳受聴による音声明瞭度の改善に関する聴取実験の結果,明瞭度の上昇が見られることを明らかにした.また,MLD(マスキングレベル差)が観測される被験者については,両耳のラウドネスバランスを図ることにより,良好な不要音抑圧効果が得られること,及び,音像定位の定位位置の精度を大幅に向上できることが明らかになった.以上の検討により,聴力レベルが左右でかなり異なる場合でも,リクルートメント特性を正確に補償することで,音声明瞭度の改善と,音像定位の総合的な改善を図るという本研究の目的は,かなりの程度達成できたものと考えている。本研究は,人間が2つのセンサ(耳)を用いて行っている高度な空間選択性を利用して,良好な聞こえを実現することができる補聴システムを開発することを目的としている.そのためには,リクルートメント特性を正確に補正することが必要である.また,そのような補正を行ったときに,どの程度の両耳相互作用が得られるかを明らかにする必要がある.そこで研究の第1年度である今年度は,まず,模擬難聴を用いて左右耳に異なる聴力レベルを設定し,様々な聴力レベル差の条件の下で,音像の頭内定位位置とマスキングレベル差(MLD)の測定を行い,両耳相互作用による雑音抑圧特性を求めた.つぎに,入力信号の周波数スペクトルに基づいて周波数標本化構造ディジタルフィルタの利得を制御し,左右耳のリクルートメント特性を正確に補償した条件の下で,前項と同様の方法で両耳相互作用による雑音抑圧特性を求めた.これらの実験の結果,ラウドネスレベルで数dB以内の誤差でリクルートメントの補正を行えば,健聴耳とほぼ同程度の雑音抑圧特性が得られることが示された.これは,両耳補聴器の有効性を示唆するものである.これらの実験結果を元に,リクルートメント補償型ディジタル補聴アルゴリズムを2チャネル化するためのアルゴリズムの検討を行った.次年度は,このアルゴリズムをDSPボードを用いて実現し,模擬難聴耳と実際の難聴者について,いくつかの観点から補聴効果の測定を行う予定である.本研究は,人間が2つのセンサ(耳)を用いて行っている高度な空間選択性を利用して,良好な聞こえを実現することができる補聴システムを開発することを目的として行ったものである.今年度は,まず昨年度検討したアルゴリズムに基づいて,実際に実時間で動作する2チャネル型のリクルートメント補償型ディジタル補聴システムを構築した.その上で,このシステムを用いて,両耳作用によるラウドネス加算効果の測定を行った.その結果,難聴者においても,ラウドネスバランスを考慮すれば,明確なラウドネス加算が見られることを明らかにした.また,上記の実時間システムを用いて,両耳受聴による音声明瞭度の改善に関する聴取実験を行った.

その結果,MLD(マスキングレベル差)が観測される被験者については,両耳のラウドネスバランスを図ることにより,良好な不要音抑圧効果と,明瞭度の上昇が見られることを明らかにした.また,このような被験者では,ラウドネス補償により,音像定位の定位位置の精度を大幅に向上できることも明らかになった.以上の検討により,聴力レベルが左右でかなり異なる場合でも,リクルートメント特性を正確に補償することで,音声明瞭度の改善と,音像定位の総合的な改善を図るという本研究の目的は,かなりの程度達成できたものと考えている.
急性期脳卒中リハビリテーションの有効性に関する研究

3・プロトコールに基づき、1998年11月より2000年10月までに92名がエントリーし、評価を終了し退院した。ただし、この中には合併症が著しいものやインフォームドコンセントが得られなかった数名は含まれていない。4・解析は早期群52名(実際に早期に開始できたものは36名)、遅延群40名(最重症例を除くと23名)の2群間で行なった。5・脳卒中の重症度を示すJSSは2群間で差はなく同様な神経学的回復を示していた。機能障害を表すSIASにおいて早期群は退院時において遅延群と比べ有意に高い値を示していた。能力低下を表すFIMにおいて早期群は退院時において遅延群と比べ有意に高い値を示していた。以上より脳卒中のリハビリテーションの早期介入は有効であることが示唆された。II.早期治療開始(早期起座)群と基本訓練(治療遅延)群の2群に分ける際の説明をするためにInrormed consent(同意書)を作成した。その内容につき本学倫理委員会の承認を得た。III.主科である総合診療科(救急)、脳外科、神経内科に研究の趣旨を説明し了承を得た。IV.平成10年12月よりエントリーを開始した。V.平成11年1月末の時点で20名のエントリーを終了した.平成11年8月末に2群合わせて150名のエントリーを予定。VII.現在までに得られた結果の分析では、非手術群のリハ依頼の早期化(48時間以内)が顕著となっている。1・プロトコールに基づき1998年11月よリエントリーを開始した。1999年11月までに60名がエントリーされ、データ入力を確認された症例は40名である。合併症やインフォームドコンセント拒否のための脱落例が数名存在した。2・解析は座位早期群(早期開始群)24名、座位早期群(開始遅延群)5名、座位遅延群11名の3群で行なった。3・結果は3群ともに2週後ではFIMの点数は高くなっていたが、初診時ではすでに早期群では有意に高かった。これらのうち軽症例を除く23名で再度検討したところ、入院時には各群間での差は無いものの、2週後では早期開始群にFIMの高値を示す所見を認め、早期訓練開始の効果が示唆された1・プロトコールに基づき1999年12月以降の2000年10月までにエントリーし退院を確認できた症例は52名(合計92名)であった。2・この92名の内訳は早期開始群52名で男性は26名、女性は26名。脳出血は19名、脳梗塞は33名。右麻痺27名、左麻痺23名、麻痺なし2名であった。3・遅延群は40名で、男性24名、女性16名。脳出血は18名、脳梗塞は22名。右麻痺16名、左麻痺21名、麻痺なし3名であった。4・早期群における入院から座位訓練開始までは0138日(平均9・0日)、入院期間は5180日(平均47・1日)であった。一方遅延群の入院から座位訓練開始までは1399日(平均30・6日)、入院期間は12日から217日(平均65・0日)と遅延群における入院期間の延長が認められた。5・機能障害の評価ではJSSにおいて2群間に統計的差は無く、一方機能障害(SIAS)や能力低下(FIM)の指標において、早期群は退院時における値に遅延群と比べ有意差があり、早期リハビリ開始の有効性が示唆された。
規則性ナノ空間材料におけるカチオンとの相互作用を利用した色素の光吸収特性の制御

異なる空隙の大きさを持ち、かつイオンを有するゼオライトを用いて実験を行い、それらのジメチルニトロアニリン(DMpNA)の光吸収特性への影響を調べた。乾燥状態においては吸収バンド位置にカチオン依存性がみられ、原子番号の小さいイオンほどバンド位置は長波長側へずれ、この傾向はY型やL型ゼオライトよりモルデナイトやZSM-5の方が大きな変化を示すことが明らかとなった。以上から光吸収特性にはゼオライト依存性があることがわかった。なお、すべてのゼオライトに関して加湿、乾燥に伴う可逆性を確認した。イオンの種類に関しては一価のアルカリ金属イオンだけでなく、2価のアルカリ土類金属でも応用が可能であることがわかった。その効果は1価よりも2価の方が大きな変化をもたらすことが明らかとなった。次に水分子以外の溶媒での可逆変化に関して、エタノールを用いて実験を行った。試料は乾燥前後で可逆変化を示し、水以外の溶媒でも可逆的な変化が可能であることが明らかになった。水系とエタノール系では吸収スペクトルが若干異なり、水とエタノールの極性の違いが反映された。DMpNA分子とイオンがどのような相互作用をしているか、分子軌道計算の観点から考察を行った。その結果、DMpNA分子のベンゼン環の平面方向に対し、ニトロ基のある真横の方向にイオンを配置した場合、最も安定な構造となることがわかった。以上、無機ホストを利用したイオン-色素相互作用による色素の光吸収特性変化の発現メカニズムの解明および制御に向けて、新たな知見を加えた。
写真撮影された食事内容分析を中心とした社会文化的並びに世代別食行動比較

実際の食事状況や身体組成の測定なども含めた食生活を中心とする質問紙調査を日本および社会文化的背景の類似した韓国,異なるオーストリア,ナイジェリアの大学生および国内の中学生,高校生を対象に行った.調査対象者の食生活状況,食意識の異文化による違い,食生活と食意識や精神的健康度,レジリエンスなどの心理特性との関連などを明らかにした.また,106名の平日5日間の写真撮影された食事内容のテキスト分析から若年世代に食されている食材,料理を明らかにした.実際の食事状況や身体組成の測定なども含めた食生活を中心とする質問紙調査を日本および社会文化的背景の類似した韓国,異なるオーストリア,ナイジェリアの大学生および国内の中学生,高校生を対象に行った.調査対象者の食生活状況,食意識の異文化による違い,食生活と食意識や精神的健康度,レジリエンスなどの心理特性との関連などを明らかにした.また,106名の平日5日間の写真撮影された食事内容のテキスト分析から若年世代に食されている食材,料理を明らかにした.個人の食事内容をカメラ付き携帯電話等で撮影し,インターネット経由でその内容を分析し,栄養指導に役立てる試みがなされ始めたが,そのデータを栄養指導以外に活用する試みはなされておらず,社会文化的背景や世代間により,共通性,相違性があると考えられる.そこで,調査票による食生活調査を含め,撮影された食事内容の世代間比較を行うとともに,社会文化的背景の類似している東アジア,異なる欧米諸国で比較分析を行うこととした.本年度は2008年度に行った20歳以上の3大学,1高等専門学校の学生104名に行った調査結果を解析した.食事内容の分析結果,身体測定,質問紙による食生活調査結果を集計し,食事内容と身体的状況,自己評価による食生活状況を分析した結果,身長,体重,BMI,骨密度,便通,朝食の摂取頻度,包丁や鍋の利用頻度と有意な正の相関を示す栄養素,食品群が多く,睡眠時間の長さと負の相関を示す栄養素,食品群が比較的多かった.また,平日5日間の食事内容をテキストマイニングソフトで分析した結果,今回の調査協力者においては,食品はにんじん,たまねぎ,卵,キャベツ,豚肉,料理は,ご飯,みそ汁,サラダの出現頻度が高かったが,5日間の分析で全調査協力者が1回以上共通して食したものは存在しなかった.男性は唐揚げ,コロッケなどの肉や油を多用した料理,女性は煮物,妙め物などの比較的あっさりした料理の出現頻度が高かった.異文化間比較を行うためにこれまでの韓国,オーストリアで実施した調査結果並びに上記調査結果を基に調査項目,調査内容を精選するとともに再調査並びに海外調査にむけての打ち合わせ,調査用紙のドイツ語,英語への翻訳などを行った.これまで食生活に関する研究は枚挙に暇がないほど行われているが,社会文化的自己観の観点から食生活に対する態度や食行動を比較した研究はない.さらに,個人の食事内容をカメラ付き携帯電話等で撮影し,インターネット経由でその内容を分析し,栄養指導に役立てる試みがなされ始めたが,そのデータを栄養指導以外に活用する試みはほとんどなされていない.そこで,大学生を対象に社会文化的背景の類似している東アジア文化圏(日本,韓国),異なる文化圏(オーストリア,ナイジェリア)で調査を実施し,食行動に関する考え方や実際の食事内容を比較分析することとした.また,世代間による食事内容の違いについても検討するため,中・高生を対象に予備的な調査も同時に実施した.23年度は調査実施を中心にデータ収集を行った.まず,所属大学において調査内容に関する一般倫理審査を受け,調査実施の承認を得た.倫理委員会が存在しなかった調査校においては,学長,校長または学生部長の許可を得て調査を実施した.オーストリアにおいては,24年度に長期滞在(6ヶ月)が可能となったため,予備調査のみ実施した.ナイジェリアにおいては,現地調査並びに食事内容の写真撮影が困難であったため,質問紙調査のみを行った.調査実施に際しては,説明会を開催し,同意書が提出された協力者を対象とし,同意書内容に応じた調査を実施した.質問紙に加え,体組成測定,食事内容の写真撮影までの協力が得られたのは60名程度であった.質問紙調査についてはデータ入力を行うとともに撮影された食事内容についてはインターネット経由で分析を依頼し,その分析結果は,調査協力者に返却した.中学生,高校生においては食生活を見直すきっかけとなったとの感想が得られた.写真撮影された食事内容から,大学生は中・高生に比較し,日本,韓国ともに簡便な食事内容となっており,大学生への食生活支援の重要性が示唆された.自己評価に基づく食生活に関する質問紙調査の回答には社会文化的な違いに基づく文化的自己観の相違が影響していることが考えられ,実際の食生活を過大あるいは過小評価している可能性がある.他方,個人の食事内容をデジタルカメラ等で撮影し,web経由で分析可能となり,何をどの程度食べているのかが視覚的に判断できるようになった.そこで,実際の食事状況や身体組成の測定と食生活を中心とする質問紙調査を社会文化的背景の類似した韓国,異なるオーストリア,ナイジェリアの大学生を対象に2011年度,2012年度にかけて行うとともに日本においては,中学生,高校生も含めて食生活に関する調査を行った.2013年度はそれら行った調査のデータ入力および分析を行った.大学生の結果に関しては,日本の学生の調査結果の一部に関して学会発表を行ったが,オーストリア学生のデータ入力に時間を要し,漸く入力作業が年度末にほぼ終了した状況で,2014年度に詳細に異文化間比較を行っていく予定である.中学生においては,食生活状況とレジリエンス高低との関連を中心に学年および学校間比較を行った.

前回調査と同様にレジリエンス高群が健全な食生活を営んでいる傾向が確認できるとともに学年差が顕著で生徒の状況把握に質問紙調査の重要性および継続的な食育支援効果が示唆される結果が得られた.中学生の調査結果については卒業論文としてまとめ,2014年5月に学会発表を行う予定である.高校生については,例年の大学生における結果とほぼ同様の傾向が認められるとともにレジリエンス,精神的健康度,独立的自己観などの心理特性項目の高群の方が低群よりも食物摂取状況が良好な傾向にあった.中学生,高校生,大学生のよく食べる料理をテキスト分析したところ,男女,発達段階により上位に上がる料理の順番は若干異なるが味噌汁,カレー,ご飯,サラダ,卵焼き,唐揚げの回答割合が高かった.これまで食生活に関する研究は枚挙にいとまがないほど行われているが,社会文化的自己観の観点から食生活,食生活に対する意識・態度の自己評価差について比較した研究は存在しない.また,個人の食事内容をデジタルカメラなどで撮影し,個々人が何をどの程度食しているのかが,視覚的に判断できるようになってきたが,そのデータを栄養指導以外に活用する試みはほとんどなされていない.そこで,大学生を対象に社会文化的背景の類似している東アジア文化圏(日本,韓国),異なる文化圏(オーストリア,ナイジェリア)で身体計測を含めた質問紙による調査を実施し,食意識・態度の構造や実際の食事内容を比較分析することとした.また,日本においては世代間による食事内容に違いについても検討するため,中・高生を対象に調査を行うこととした.平成24年度は4月から半年間,オーストリアに滞在し,オーストリアの大学生を対象に体組成,食事写真撮影の依頼を含めた食生活調査を実施するとともに日本においても同様に調査を行った.また,学校長の許可を得て,中高一貫校,高校3年生を除く全校生徒を対象に食生活に関する質問紙調査を行った.しかしながら,大学生の調査において,食事写真撮影協力者がほとんど得られなかったことから,質問紙のみの調査をオーストリア・韓国において再度実施した.本研究に関連した成果として前回調査結果を報文化した.本調査で得られたデータに関して,日本の学生についてはその結果の一部を卒業論文(長崎県立大学シーボルト校女子学生の食生活状況と心理特性並びにこれらの関連性),ナイジェリアのデータについては修士論文(Eating Behaviors of University Students in Southern Nigeria)としてまとめた.その他のデータについては入力作業を行うとともに食事分析結果を協力者に返却した.予想以上に食事写真撮影の協力者が得られない状況であるが,韓国,日本においてデータの収集ができた.さらに,食事写真のデータの要請はできなかったが,アジア,ヨーロッパに加えて,アフリカ(ナイジェリア)で質問紙調査ができた.日本においては,少人数ではあるが中・高生の食事写真撮影の協力が得られた.23年度にオーストリアにおいて調査を行う予定であったが,24年度に調査予定国への長期滞在が可能となったので,24年度に行う予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。