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西洋思想における「症状としての言語」の系譜

本研究の主な目的は、西洋の思想、とりわけ言語をめぐる思想を、ラカンが「症状」と呼んだ現象を規準にして読み直すことにある。言語をめぐる思想を「症状」を規準に読み直すとは、言語の原点、言語を可能なものとしている条件は「症状としての言語」であり、これまでの西洋の言語思想は、この「症状としての言語」を捉えようとする格闘の歴史だったのではないか、という仮説のもとに思想史を再解釈することである。研究最終年度は、近現代の言語思想を対象とし、その中で「症状としての言語」を把握しようという試みを抽出する作業をおこなった。この作業の中で、啓蒙期に流行した言語起源論を「症状としての言語」を仮想的な歴史の中に投射しようとした試みとして、また、フェルディナン・ド・ソシュールの転回、すなわち構造主義的言語論から後期のアナグラム研究への転回を「症候」としての言語の理解から「症状」としての言語の理解への変化として、解釈した。更に、ジャック・デリダの「グラマトロジー」や「痕跡」といった概念、および、エマニュエル・レヴィナスが「顔」を「語られたこと(症候)」からは区別された「語ること(症状)」対応させていることを考慮するとき、そうした「顔」もまた、症状論の文脈で再解釈された。このように本研究は、「症状」という観点を導入することで、西洋思想史に関して、これまでの研究の中では見えてはいなかったひとつの線を素描することができた。今後、本研究で得られた成果をもとに、更なる発展的継続が期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、1)西洋の思想、とりわけ言語をめぐる思想をラカンが「症状」と呼んだ現象を規準にして読み直し、さらに2)その思想史的な研究成果の臨床への応用可能性を探ることにある。「言語をめぐる思想を『症状』を規準に読み直す」とは、言語の原点、言語を可能なものとしている条件は「症状としての言語」であり、これまでの西洋の言語思想はこの「症状としての言語」を捉えようとする格闘の歴史だったのではないか、という仮説のもとに思想史を再解釈することである。「症状としての言語」という鍵概念を説明するには、まずラカンが「症状(sinthome)」と呼んだものが何であるかを明らかにしておく必要がある。ラカンにおいて、症状と症候symptômesとは区別されている。症候は無意識のメッセージをコード化した心身的な現象である。したがって、症候は分析家によってその意味するところを解読されなくてはならない。表現(症候)と意味(無意識)の間には乖離がある。それに対して、症状は享楽が直接に浸透した、享楽と一体化した行動や心身状態である。症状は主体にとってそれ自体で享楽であるというほかなく、別の何かを意味していたり表現したりしているわけではない。したがって、症状に対しては解読という営みが価値をもたない。本研究の仮説は、症状に対応するような言語の方がより本源的な言語のあり方であり、その「症状としての言語」こそが、言語が意味作用の機能を有し、存在と関わることができるための論理的な前提条件になっているということである。この仮説を通して西洋の言語についての思想を見直すことで一つの道筋を浮かびあがらせ、その反作用として仮説そのものの妥当性を検証していく。研究第一年目は、ラカンの理論を参照しながら「症状としての言語」という本研究の土台となる概念的枠組みを提示した。本研究は、西洋の思想、とりわけ言語をめぐる思想を、ラカンが「症状」と呼んだ現象を規準にして読み直そうとするものである。「言語をめぐる思想を『症状』を規準に読み直す」とは、言語の原点、すなわち言語を可能なものとしている条件は「症状としての言語」であり、これまでの西洋の言語思想は、この「症状としての言語」を捉えようとする格闘の歴史だったのではないか、という仮説のもとに思想史を再解釈することである。研究第二年目は中世哲学のうち、言語の症状としての側面にもっとも接近したと考えられるドゥンス・スコトゥスの「個体性」の概念に注目した。中世末期の唯名論者ウィリアム・オッカムに直接的な影響を与えたスコトゥスは、存在するものはすべて個体であるとし、神もまた一種の個体、無限(無限定)の個体であるとした。何ものとしても限定・規定できない個体とは、研究第一年目でみてきたように、固有名の定義そのものであり、「症状としての言語」の特徴を捉えたものと考えられた。更にスコトゥスこの概念、すなわち「此性」に注目したジル・ドゥルーズの思想の中に、あらたな個体論のヒントを得ることができた。

この作業の中で、啓蒙期に流行した言語起源論を「症状としての言語」を仮想的な歴史の中に投射しようとした試みとして、また、フェルディナン・ド・ソシュールの転回、すなわち構造主義的言語論から後期のアナグラム研究への転回を「症候」としての言語の理解から「症状」としての言語の理解への変化として、解釈した。更に、ジャック・デリダの「グラマトロジー」や「痕跡」といった概念、および、エマニュエル・レヴィナスが「顔」を「語られたこと(症候)」からは区別された「語ること(症状)」対応させていることを考慮するとき、そうした「顔」もまた、症状論の文脈で再解釈された。このように本研究は、「症状」という観点を導入することで、西洋思想史に関して、これまでの研究の中では見えてはいなかったひとつの線を素描することができた。今後、本研究で得られた成果をもとに、更なる発展的継続が期待される。途中に研究(採用)中断を挟んだものの、当初の予定通りに、国内外で文献・資料収集を遂行しつつ、研究を進めることができた。ここまでの研究成果の一部を、単著として発表することができたことは大きな成果のひとつと言える。また、機会を見送ることになった学会発表については、来年度への課題としたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究最終年度も、これまでと同様、文献調査・研究が中心となる。後半は、これまでの3年間の総まとめの作業として、学会発表を行いつつ、著書・論文等にその研究成果をまとめる。研究第1年目の目標として掲げた概念的枠組みを提示した点で、おおむね順調な進展と評価できる。研究第二年目からは、これまでの研究の経過を整理し学会、論文等で発表していく作業にも積極的に取り組みつつ、研究をさらに深化させていく。
β-置換ピロールの新規合成法の開発

ピロール環のβ-位への置換基の自在な導入は新しい医薬、農薬などの開発のうえで不可欠である。本研究では、Mo,Wの窒素錯体から誘導される新規ピロリルイミド錯体の特性を活用して窒素分子からβ-置換ピロールを合成する、全く新しいピロールの合成プロセスを開発することを目的に、以下検討を行った。まず、Mo,Wの窒素錯体[M(N_2)_2(Dppe)_2](M=W,Mo),[W(N_2)_2(PMe_2Ph)_4]からプロトン化と2,5-ジメトキシテトラヒドロフランとの縮合により1-ピロリルイミド錯体[MF(NNC_4H_4)-(dppe)_2][BF_4](1a,M=W;1b,M=Mo),[WX_2(NNC_4H_4)(PMe_2Ph)_3]2を得た。続いて錯体1のアシル化、ブロモ化、シアノ化等を詳しく検討し、これらの反応が遊離のピロールと異なり高度にβ-選択的に進行することを見出した。このβ-選択性はdppe配位子のフェニル基の立体的な効果によると考えられる。次に錯体1,2からピロール、N-アミノピロールを遊離させる反応を種々検討したところ、錯体1aのLiAlH_4還元ではピロールが選択的に、また1bからはピロールとN-アミノピロールとが得られ、[MH_4(dppe)_2](3)が中程度の収率で回収された。錯体3は窒素ガスとの反応で窒素錯体に変換できることが知られており、窒素分子からピロール、N-アミノピロールを合成するサイクルを実証することができた。さらに、1aをヘプタノイル化して得られるβ-ヘプタノイルピロリルイミド錯体をLiAlH_4還元したところ、β-ヘプチルピロールが得られた。β-置換ピロールを窒素分子から実際に合成できることが示せたことは極めて重要な成果である。一方、錯体2およびその誘導体のアルコール中KOHとの反応の検討から、選択的かつ定量的にN-アミノピロールを得ることもできた。このほか、ラクタム、ピリジンの合成に関しても窒素錯体からフタルイミジン-2-イルイミド、ピリジニオイミド錯体を合成し、そこからフタルイミジン、ピリジン類を得ることに成功している。本研究では、モリブデン、タングステンの窒素錯体から誘導される新規ピロリルイミド錯体の特性を活用することにより窒素分子からβ-置換ピロールを合成する、全く新しいピロールの合成プロセスを開発することを目的に検討を行い、以下の成果を得た。

まず、モリブデン、タングステンの窒素錯体[M(N_2)_2(dppe)_2](M=W, Mo), [W(N_2)_2(PMe_2Ph)_4]からプロトン化と2,5-ジメトキシテトラヒドロフランとの縮合により1-ピロリルイミド錯体[MF(NNC_4H_4)-(dppe)_2][BF_4](1a, M=W; 1b, M=Mo), [WX_2(NNC_4H_4)(PMe_2Ph)_3]2を得た。続いて錯体1のアシル化、ブロモ化、スルホン化、シアノ化を詳しく検討した結果、これらの反応が遊離のピロールと異なり高度にβ-選択的に進行することを見出した。錯体1の結晶構造からの考察では、このβ-選択性はdppe配位子のフェニル基が錯体上に形成されたピロール環のα-位を覆い隠すように配置しているためと考えられる。一方、錯体1,2からピロール、N-アミノピロールを遊離させる反応を種々検討したところ、錯体1aのLiAlH_4還元ではピロールが選択的に(80-83%)、また1bの場合にはピロール(66-67%)とN-アミノピロール(33-34%)が得られ、[MH_4(dppe)_2](3)が回収された(M=Mo, 45-48%; M=W, 15-22%)。錯体3は窒素ガスとの反応で窒素錯体に変換できることが知られており、窒素分子からピロール、N-アミノピロールを合成するサイクルを実証することができた。さらに、1aをヘプタノイル化して得られるβ-ヘプタノイルピロリルイミド錯体をLiAlH_4還元したところ、β-ヘプチルピロールが得られた(74%)。β-置換ピロールを窒素分子から実際に合成できることが示せたことは極めて重要な成果である。このほか、錯体2およびその誘導体のアルコール中KOHとの反応の検討から、選択的かつ定量的にN-アミノピロールを得ることにも成功している。ピロール環のβ-位への置換基の自在な導入は新しい医薬、農薬などの開発上不可欠であるが、ピロール環の求電子置換反応は強いα選択性であるためβ-置換ピロールの合成は難しいとされている。本研究では、モリブデン、タングステンの窒素錯体から誘導される新規ピロリルイミド錯体の特性を活用して窒素分子からβ-置換ピロールを合成する、全く新しいピロールの合成プロセスを開発することを目的に以下検討した。また併せて、合成化学上重要なヘテロ環系であるラクタム、ピリジンについても窒素分子からの合成を検討した。平成7年度の本研究により、モリブデン、タングステンの窒素錯体からピロリルイミド錯体を合成し、またそのLiAlH_4還元によりピロールを遊離させることには成功している。この反応を水素を還元剤として触媒的に進行させることを目指し、まずピロリルイミド錯体からのピロールの還元的遊離反応を試みた。その結果ピロリルイミド錯体[WCl(NNC_4H_4)(dppe)_2]Cl,[W(OSO_2Me)(NNC_4H_4)-(dppe)_2][MeSO_3],[MoF(NNC_4H_4)(dppe)_2][BF_4]と過剰量(5倍モル)のアニオン性ヒドリド錯体[HFe(CO)_4]^-,[HCr_2(CO)_<10>]^-,[HMo_2(CO)_<10>]^-の反応では19-77%の収率でピロールを遊離させることができた。水素によりピロリルイミド錯体からピロールを触媒的に遊離させる反応に直接つながる知見が得られたと考えている一方、窒素分子からラクタム、ピリジンの合成に関しても、窒素錯体からフタルイミジン-2-イルイミド、ピリジニオイミドなどの配位子を有する錯体を合成し、そこからフタルイミジン、ピリジン類を得ることにも成功した。これらの反応は窒素分子から各種のヘテロ環化合物を直接合成する反応として大変興味深い。
放射線照射とIFN-γ局所投与におけるCTL感受性の変化

1.偏平上皮癌由来の同系腫瘍細胞であるNR-S1細胞をC3H/He(H-2K),5週齢の雌性マウス背部皮下に1×10^6個移植し腫瘍が6mm以上になり完全に生着したことを確認した後,腫瘍移植マウスに対し以下の処置を各群10匹ずつ行った.(1)未処置群(2)放射線照射:腫瘍局所に放射線照射(5,10Gy).その結果,1)生存日数の延長については各群において有意な差は認められなかった.2)放射線照射群,併用群で腫瘍の増殖抑制を認めてた.3)フローサイトメーターを用いて測定した移植腫瘍細胞上のMHC classI抗原量は,全ての群においてコントロール群より発現の増加を認めてたがLFA-1,ICAM-1等の接着分子に関しては各群に差は認められなかった.4)脾臓リンパ球の表面抗原(CD4,CD8)の割合は各群の間で有意な差は認められなかった.5)免疫組織化学染色にて腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の有無,サブセットを検討したが各群において腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の腫瘍に対する集積は認められず放射線投与群において若干の好中球の浸潤を認めたのみであった.以上の結果から放射線照射とIFN-γ投与において担癌マウスにCTLは誘導されず抗腫瘍効果は放射線照射に依存していると考えられた.今後はこの系に抗癌剤を併用したものやIFN-γ投与の工夫(血中半減期等を考慮したDrug Delivery System),他のサイトカイン(IL-12,IL-18)の使用も考慮しさらに研究を進めていく予定である.1.扁平上皮癌由来の同系腫瘍細胞であるNR-S1細胞をC3H/He(H-2K),5週齢の雌性マウス背部皮下に1×10^6個移植し,腫瘍が完全に生着することを確認した.2.腫瘍が6mm以上になり完全に生着したことを確認した後、腫瘍移植マウスに対し以下の処置を各群10匹ずつ行った.(1)未処置群(2)放射線照射:腫瘍局所に放射線照射(5,10Gy).(4)放射線照射とIFN-γ投与の併用:放射線照射後IFN-γを腫瘍周囲に局所投与.その結果,1)生存日数の延長については各群において有意な差は認めていない.2)放射線照射群,併用群で腫瘍の増殖抑制を認めている.3)フローサイトメーターを用いて測定した移植腫瘍細胞上のMHC classI抗原量は,全ての群においてコントロール群より発現の増加を認めている.しかし,これらの反応はdose dependentでないため,今後さらに放射線照射量とIFN-γ投与量,およびそれらの照射法と投与法を再検討する.さらにCTLの誘導,治療と結果,CTLの表面抗原を解析し,抗腫瘍効果が得られたならばそのメカニズムの解析も行う予定である.それらの結果からCTL療法における放射線照射とIFN-γ投与の有効性を比較検討する.1.偏平上皮癌由来の同系腫瘍細胞であるNR-S1細胞をC3H/He(H-2K),5週齢の雌性マウス背部皮下に1×10^6個移植し腫瘍が6mm以上になり完全に生着したことを確認した後,腫瘍移植マウスに対し以下の処置を各群10匹ずつ行った.(1)未処置群(2)放射線照射:腫瘍局所に放射線照射(5,10Gy).その結果,1)生存日数の延長については各群において有意な差は認められなかった.2)放射線照射群,併用群で腫瘍の増殖抑制を認めてた.3)フローサイトメーターを用いて測定した移植腫瘍細胞上のMHC classI抗原量は,全ての群においてコントロール群より発現の増加を認めてたがLFA-1,ICAM-1等の接着分子に関しては各群に差は認められなかった.4)脾臓リンパ球の表面抗原(CD4,CD8)の割合は各群の間で有意な差は認められなかった.5)免疫組織化学染色にて腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の有無,サブセットを検討したが各群において腫瘍浸潤リンパ球(TIL)の腫瘍に対する集積は認められず放射線投与群において若干の好中球の浸潤を認めたのみであった.以上の結果から放射線照射とIFN-γ投与において担癌マウスにCTLは誘導されず抗腫瘍効果は放射線照射に依存していると考えられた.今後はこの系に抗癌剤を併用したものやIFN-γ投与の工夫(血中半減期等を考慮したDrug Delivery System),他のサイトカイン(IL-12,IL-18)の使用も考慮しさらに研究を進めていく予定である.
原子拡散誘起による金属疲労き裂治癒技術の開発と治癒メカニズムの解明

一般構造用圧延鋼材SS400及び、ステンレス鋼SUS316を対象に、原子拡散誘起による疲労き裂治癒技術を確立することを目的に研究を行った。真空環境若しくは酸化還元環境下で熱処理条件を制御することにより、き裂面の酸化被膜を除去すると同時にき裂面間で固相拡散が生じ、疲労き裂の治癒を実現した。また、き裂治癒における駆動力として、疲労き裂導入時に生じる塑性誘起き裂閉口が関係していることが示唆された。本研究において,熱制御を行うことで疲労き裂治癒を行い,疲労損傷治癒メカニズムを解明することを試みた.オーステナイト系ステンレス鋼を対象とし,熱処理条件が疲労き裂治癒効果に及ぼす影響を評価し,以下の結果を得た.1.真空中で固溶化処理温度まで加熱し急冷することにより,疲労き裂を数mm治癒させることに成功した.また,き裂治癒部におけるき裂進展特性に対する修復率は約80%であった.2.冷却速度による影響を評価するために,油冷,ガス冷,炉冷によるき裂治癒を行った.その結果,油冷におけるき裂治癒において最も高い治癒効果が得られた.ただし,油冷した際の高い治癒効果は熱残留応力における効果であることが示唆された.3.真空度を変化させ熱処理を行ったところ,高真空で熱処理を施した試験片ほどき裂治癒後の疲労破面のディンプルが小さくなることが明らかとなり,真空度が疲労き裂治癒に影響を及ぼしていることが示唆された.これは,溶質原子である炭素が加熱により粒界を拡散しき裂表面の酸化皮膜を還元したことや,酸化皮膜の酸素が母材金属に拡散したことによりき裂表面の真性面が露出され,固相拡散が生じることでき裂が治癒されたものと示唆された.4.オーステナイト系ステンレス鋼においてガス冷及び油冷における冷却過程時に試験片にかかる応力状態を定量的に評価するために有限要素法にて熱応力解析を行った.その結果,冷却速度が大きい油冷において,冷却過程で高い圧縮応力が試験片に付与されることが明らかとなり,き裂治癒効果が向上したと考えられる.概ね当初計画した通りに研究を進めらているため。本研究では,オーステナイト系ステンレス鋼SUS316におけるき裂治癒における最適熱処理条件の検討および,き裂治癒界面近傍の元素マッピングや数値解析によるき裂治癒メカニズムの検討を行った.その結果,以下のことを示した.(1)真空下での熱処理において冷却速度が速いほど,また冷却時の雰囲気が真空,窒素ガス,大気の順に,き裂治癒部の疲労き裂進展特性が向上し,長時間高温保持によりき裂治癒長さが向上した.(2)き裂治癒熱処理において冷却条件の影響を受けることから,き裂治癒は冷却時に進行していたと示唆された.(3)水素環境下での熱処理では,ばらつきを有するものの高い治癒率を示した.(4)き裂治癒メカニズムとして冷却時の熱圧縮応力だけでなく,高温保持中の拡散がき裂治癒に影響を及ぼしていることが明らかとなった.(5)試験片の板厚や,導入した疲労予き裂長さ,応力拡大係数範囲ΔKがき裂治癒率に影響を及ぼすことから,疲労予き裂を導入する際に生じる塑性変形がき裂治癒に影響を及ぼすことが示唆された.(6)EPMAを用いた測定結果より,き裂治癒部では,原子が母材と同程度まで拡散していたことが明らかとなった.(7)AESの測定結果より,き裂未治癒部が滑らかな破面性状を示した要因としてFe酸化物が形成されていたことが示唆された.(8)熱応力解析の結果,真空急冷の条件でも試験片に作用する熱圧縮応力は小さく,冷却時の熱応力がき裂治癒の支配因子ではないことが示唆された.(9)むしろ破面観察から,試験片表面の方が内部よりもき裂が治癒しやすいことが明らかとなり,疲労き裂導入時のき裂周りに生じる塑性変形がき裂治癒に影響を及ぼしていることが示唆された.よって,疲労き裂を導入する際に生じる塑性誘起き裂閉口及び固相拡散接合によりき裂治癒効果が発現することが示唆された.概ね当初計画した通りに研究を進めらているため。これまでの研究において,疲労き裂進展に伴う塑性誘起き裂閉口現象によりき裂部に生じた圧縮残留応力がき裂治癒の駆動力となること,また熱処理冷却過程における冷却雰囲気が,き裂面酸化被膜の除去及びき裂面の接合性に影響を及ぼすことが示唆された.そこで本研究では,一般構造用圧延鋼材SS400を用いてき裂治癒効果に寄与すると考えられる塑性誘起き裂閉口現象とき裂治癒効果との関係性の解明を目的として,予き裂導入前後における熱処理の冷却速度,熱処理雰囲気を制御した試験片を用いて,疲労き裂開口荷重評価,及びデジタル画像相関法による疲労き裂進展過程におけるき裂部周辺変位場の連続的な取得による評価を行った.さらに,熱処理のき裂治癒過程におけるき裂界面の詳細な評価を目的としてTEM-EDSを用いた治癒後のき裂界面の観察・分析評価を行った.除荷弾性コンプライアンス法によるき裂開口荷重評価から,予き裂導入前の熱処理において冷却速度の高い試験片では高いき裂開口荷重を示し,治癒熱処理によるき裂部の接合強度が向上する傾向が見られた.

各熱処理後の試験片において金属組織観察を行った結果,冷却速度の大きい水素環境熱処理試験片においては真空炉内徐冷試験片と比較して金属組織の微細化する傾向が見られたことからも試験片の靭性向上に伴う塑性誘起き裂閉口の影響が向上したことが示唆された.また,水素環境熱処理にてき裂治癒を施した試験片についてTEMによるき裂治癒部界面の観察・分析評価を行った結果,き裂治癒部と見られる領域において標準部と比較してナノスケールの微細な結晶構造を形成している様相が見られた.EDSによる成分分析結果からき裂治癒界面に酸化膜や窒化物が残留した結果と考えられる.一般構造用圧延鋼材SS400及び、ステンレス鋼SUS316を対象に、原子拡散誘起による疲労き裂治癒技術を確立することを目的に研究を行った。真空環境若しくは酸化還元環境下で熱処理条件を制御することにより、き裂面の酸化被膜を除去すると同時にき裂面間で固相拡散が生じ、疲労き裂の治癒を実現した。また、き裂治癒における駆動力として、疲労き裂導入時に生じる塑性誘起き裂閉口が関係していることが示唆された。熱処理過程に及ぼす真空度が疲労き裂治癒に影響を及ぼすことが示唆された.これはき裂治癒熱処理過程において,溶質原子である炭素によるき裂表面の酸化皮膜の還元と,酸化皮膜の酸素の母材金属への拡散が真空度に影響されることが原因と考えられる.そこで,き裂治癒熱処理過程における真空度,加熱温度,保持時間をパラメータとして,き裂治癒前後のき裂表面やき裂治癒過程における材料表面の酸化皮膜の厚さや成分,原子濃度分布をオージェ電子分光法,X線回折にて定量的に評価する.また,接合界面の性状を後方散乱電子回折や透過型電子顕微鏡を用いて実験的に評価する.これによりき裂治癒に及ぼす酸化皮膜の影響を評価し,き裂治癒に及ぼす影響因子を明らかにすると共にき裂治癒条件の最適化を図る.これまでの研究により,疲労き裂進展に伴う塑性誘起き裂閉口現象によりき裂部に生じた圧縮残留応力がき裂治癒の駆動力となること,また熱処理冷却過程における冷却雰囲気が,き裂面酸化被膜の除去及びき裂面の接合性に影響を及ぼすことが示唆された.そこで今後の推進方策として,き裂治癒効果に寄与すると考えられる塑性誘起き裂閉口現象,き裂面酸化被膜の還元反応について定量的な評価を行うことで治癒メカニズムとの関係性を詳細評価することを目的とする.実験概要としては,画像解析によるき裂部周辺の変位場測定,X線回折による試験片表面の残留応力測定及び各測定結果と弾塑性解析結果との比較検討,またナノスケールオーダーの観察分析によるき裂面介在物の評価を行う.また上記のメカニズム評価に基づき治癒効果向上,及び実用部品への治癒技術の適用方法について検討を行う.材料力学本学で研究打合せを行うなど出張旅費が当初の計画より安価に済んだため。当初の計画の通り研究を推進し、より一層積極的に学会等で成果発表を行う。
超高非線形分散フラットホーリーファイバの最適設計とその高速任意波長変換器への応用

ホーリーファイバ(HF)の特異な性質である,波長分散特性と非線形性の大きな制御性を駆使して,超高非線形分散フラットHFの最適構造の探索を行うことを目的として研究を進めた.具体的には,前年度までに構築したHF最適設計システムの更なる高精度化,高速化を図るとともに,設計結果に基づいて高非線形HFの試作を試みた.また,新構造超高非線形正常分散フラットHFを用いて,パルス幅数ピコ秒のパルス光源から広帯域かつ高品質なSC発生が可能であることを示すとともに,高非線形HFの実用化のため,モードフィールド径の小さい高非線形HFと従来型光ファイバとの低損失な接続を可能とする接続技術に関しても,理論,実験の両方から,最適な接続条件を探索した.さらに,HFは曲げ損失が非常に小さいため,デバイスを小型化できるといった利点があるが,HFの曲げ半径と波長分散特性の関係についても詳細な調査を行うとともに,高非線形分散フラットHFによるSC発生器を用いて,非常に低いパルスピークパワーで動作する全光学的な任意波長変換器の構成の可能性を示した.ホーリーファイバ(HF)の特異な性質である,波長分散特性と非線形性の大きな制御性を駆使して,超高非線形分散フラットHFの最適構造の探索を行うことを目的として研究を進めた.具体的には,ベクトル型の有限要素法を用いて,HFの基本特性であるカットオフ波長や波長分散特性,モードフィールド径などを高精度に算出できる理論の構築を図るとともに,この理論と最適化手法を組み合わせたHFの最適設計支援システムを完成させた.また,未知数が数十万の計算を数秒で処理できる並列計算アルゴリズムを導入し,高速大容量計算が可能な解析設計環境を整えた.さらに,HF設計支援システムを用いて,高効率なスーパーコンティニューム(SC)発生のための超高非線形分散フラットHFの最適設計を行なった.具体的には,空孔径および空孔間隔,さらには空孔の配置方法を最適化することにより,広帯域で高効率なSC発生が可能な高非線形HFの設計に成功した.また、HFの材料としては,石英ガラスのみならず,その他の高非線形ガラス(テルライトガラスやSF64など)を用いたHFの最適構造についても検討を行った.ホーリーファイバ(HF)の特異な性質である,波長分散特性と非線形性の大きな制御性を駆使して,超高非線形分散フラットHFの最適構造の探索を行うことを目的として研究を進めた.具体的には,前年度までに構築したHF最適設計システムの更なる高精度化,高速化を図るとともに,設計結果に基づいて高非線形HFの試作を試みた.また,新構造超高非線形正常分散フラットHFを用いて,パルス幅数ピコ秒のパルス光源から広帯域かつ高品質なSC発生が可能であることを示すとともに,高非線形HFの実用化のため,モードフィールド径の小さい高非線形HFと従来型光ファイバとの低損失な接続を可能とする接続技術に関しても,理論,実験の両方から,最適な接続条件を探索した.さらに,HFは曲げ損失が非常に小さいため,デバイスを小型化できるといった利点があるが,HFの曲げ半径と波長分散特性の関係についても詳細な調査を行うとともに,高非線形分散フラットHFによるSC発生器を用いて,非常に低いパルスピークパワーで動作する全光学的な任意波長変換器の構成の可能性を示した.
結晶性多糖表面を動きながら連続的に分解する酸化還元型酵素を創る

結晶性多糖は、地球上に大量に存在し燃料に変換可能なバイオマスである。本研究では、多量体化によって天然型よりも優れた非天然型Lytic Polysaccharide Monooxygenase(LPMO)を創造することに挑戦し、結晶性多糖の有効利用につなげることを目的とした。本年度はまず、前年度までに最適化した反応条件と蛍光標識酵素で単量体LPMOの1分子イメージングを行い、LPMOが結晶性キチンに結合・解離する様子を初めて観察した。その結果、基質の過酸化水素や反応メディエーターのアスコルビン酸が存在しないコントロール条件では、結晶性キチンへの結合時間が0.3秒程度と短い単一な成分のみであるのに対し、反応に必要なすべての成分を含む活性化状態では、結合時間が2.2秒程度の長い成分が20%程度現れることを明らかにした。この結合時間の長い成分が、キチンの分解を担っていると考えられた。また活性化状態では、結晶誠意キチンへの結合速度定数も増加がみられた。本年度はまた、多量体化したLPMOの作製と活性評価を行った。キネシン1のコイルドコイルドメインをLPMOのC末端に融合し、2量体を作製することに成功した。しかし残念ながら、この2量体LPMOは、野生型の単量体LPMOと同程度のキチン分解活性しか示さなかった。そこで、3-7量体を形成するde novoタンパク質(Harbury PB Science 1993; Thomson AR Science 2014)と融合することで、さらに大きな多量体LPMOの形成を試みた。しかしながら、作製した融合タンパク質を大腸菌で発現させると全て不溶性の沈殿を形成し、可溶性のタンパク質として精製することは困難であった。現在は、新たな多量体化の方法として、SpyTag/SpyCatcherシステムを利用した系の構築を試みている最中である。しかしながらその物理的・化学的安定性からオリゴ糖への分解が容易でなく、有効利用されていない。このため、常温常圧の穏やかな条件で結晶性多糖を分解する糖質分解酵素が基礎・応用の両面で研究されている。中でもLytic Polysaccharide Monooxygenase(LPMO)は、最も高い活性を示す酵素として注目されている。本研究では、天然型よりも優れた非天然型LPMOを創造し、結晶性多糖の有効利用につなげることを目的とする。LPMOによる結晶性多糖の分解には、酸素が共基質として必須であるとこれまでは考えられてきた(Kracher D Science 2016)。この知見に従って本研究でも条件検討を行い、分解活性が最大となる条件を見つけ出すことができた。しかしながら本研究を進める過程で、LPMOの分解活性に必要な共基質は酸素ではなく過酸化水素であるという、これまでの根底を覆す報告がなされた(Bissaro B Nat Chem Biol 2017)。このため、これまでの予備実験の結果をすべて白紙に戻して追試を行った。その結果、酸素存在下よりも過酸化水素存在下の方が確かに高い活性が得られることを確認した。さらに、高濃度の過酸化水素存在下ではLPMOの失活が起き長時間の計測を行えないことが判明した。そこで、グルコースオキシダーゼを用いて適性濃度の過酸化水素を連続的に供給する反応系を構築し、LPMOが長時間高い活性を保持できる条件を確立した。また、LPMOの1分子イメージングを行うための蛍光色素導入部位の検討を行った。その結果、活性をほぼ完全に保持した状態で定量的な標識を行うことができる部位の同定に成功した。さらに、多量体LPMOのデザインと作製も行った。LPMOによる結晶性多糖の分解に必要な共基質は酸素ではなく過酸化水素であるという、これまでの根底を覆す報告がなされたため(Bissaro B Nat Chem Biol 2017)、追試と新たな反応条件の検討に想定外の時間を費やした。しかしながら反応条件を詳細に検討することにより、LPMOによる結晶性多糖の分解活性が最大となる条件を確立することができた。また、グルコースオキシダーゼを用いて適性濃度の過酸化水素を連続的に供給する反応系を構築することで、LPMOが高い活性を長時間安定的に保持できる条件を確立することもできた。これにより、安定した1分子蛍光イメージングも可能になると期待できる。さらに、活性をほぼ完全に保持した状態でLPMOに定量的な蛍光標識を行うことができる部位の同定に成功した。また、多量体LPMOのデザインと作製にも成功した。以上より、おおむね順調に進展していると言える。

また活性化状態では、結晶誠意キチンへの結合速度定数も増加がみられた。本年度はまた、多量体化したLPMOの作製と活性評価を行った。キネシン1のコイルドコイルドメインをLPMOのC末端に融合し、2量体を作製することに成功した。しかし残念ながら、この2量体LPMOは、野生型の単量体LPMOと同程度のキチン分解活性しか示さなかった。そこで、3-7量体を形成するde novoタンパク質(Harbury PB Science 1993; Thomson AR Science 2014)と融合することで、さらに大きな多量体LPMOの形成を試みた。しかしながら、作製した融合タンパク質を大腸菌で発現させると全て不溶性の沈殿を形成し、可溶性のタンパク質として精製することは困難であった。現在は、新たな多量体化の方法として、SpyTag/SpyCatcherシステムを利用した系の構築を試みている最中である。今後はまず生化学的な手法を用い、新たに確立した反応条件下での単量体LPMOおよび多量体LPMOの結晶性多糖分解活性の比較を行う。さらに、単量体LPMOおよび多量体LPMOの1分子蛍光イメージングを行い、結合、解離、表面拡散等の反応素過程の速度定数を定量計測して比較を行う。また、ヘテロ二量体LPMOの作製と生化学計測を行う。細菌Streptomyces coelicolor由来のセルロース分解型LPMOであるScLPMO10B、ScLPMO10Cは、単量体同士を混合すると分解活性が増大する「シナジー効果」が報告されている(Forsberg Z PNAS 2014)。そこでこれらをヘテロ二量体化する事でシナジー効果の増強を試みる。さらに、ヘテロ二量体LPMOの1分子蛍光イメージングを行い、速度定数の定量計測して単量体やホモ二量体と比較する。ヘテロ二量体のシナジー効果の増強が確認できた際には、さらに異なる種類のLPMOを加えたヘテロ三量体、四量体の作製も試みる。得られたヘテロ多量体は、生化学計測で活性を単量体やヘテロ二量体と比較する。増大がみられた場合には1分子蛍光観察で反応機構を明らかにする。LPMOによる結晶性多糖の分解に必要な共基質は酸素ではなく過酸化水素であるという、これまでの根底を覆す報告がなされたため(Bissaro B Nat Chem Biol 2017)、追試と新たな反応条件の検討に想定外の時間を費やした。このため、LPMOの1分子蛍光イメージングに費やす経費に未使用分が生じた。翌年度分として請求した助成金は、単量体LPMOおよび多量体LPMOの1分子蛍光イメージングを引き続き行う経費に用いる。
水子供養と嬰霊慰霊ー胎児の死をめぐる日本と台湾の比較研究ー

2018年度の研究成果は以下の2点である。1現代社会における宗教的知識の越境と再構成:報告者は2017年度から、「台湾の嬰霊慰霊は日本の水子供養の輸入」といった「日本伝来説」を検討し、その成果を踏まえ、2018年度においては、宗教施設の管理と運営に力を注ぐ「民間知識人」(暫定的呼称)に焦点を当てた。経典的知識及び伝承された技法を重視する宗教的職能者と異なり、施設の管理と運営を担った民間知識人は、柔軟に多様な知識を吸収する性質を持っている。嬰霊慰霊が萌芽する1980年代において、民間知識人多様なる知識を吸収しながら台湾の「嬰霊」の概念を作り上げ、日本の呪術=宗教的大衆文化もその一環であった。従って水子供養は日本からの「輸入」として捉えるよりも、むしろ民間知識人たちが現地の「民間信仰」の土壌から育ててきたフィルターを通して、再解釈をする側面を重要視するべきである。2歴史的視点の追加:報告者は現代社会における「嬰霊」という概念の特徴を(1)中絶(堕胎)の罪、(2)現世における不調の説明、(3)胎児中心主義の言説、の三つと設定し、その現代性を明らかにするために、中国の堕胎や嬰児殺しに関連する歴史的研究を踏まえた上で、「祟る胎児像」と「胎児を弔う儀礼」に分けて考察した。分析にあたり、報告者は特に『玉歴宝鈔』や『太上感応篇』といった大衆の教化機能を担う小冊子「善書」に表現された祟る胎児像、及び産死者を救済する「血湖」に関連する儀礼の書籍に焦点を当てた。現代以前の類似概念との対比を通して、現代社会の「嬰霊」概念との間にはつながっている部分を持っているものの、相違する部分も多かったことが分かった。その成果は雑誌『台湾宗教研究』、『東北宗教学』のでの論文投稿、そして日本宗教学会、中央研究院民族学研究所での発表、を通して公表していた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、胎児や子どもに対する弔いの儀礼の広がりという新たな宗教現象が、如何に異なる宗教及び社会情勢の中に展開していくことかを検討するものである。それを明らかにするため、報告者は日本の「水子供養」と台湾の「嬰霊慰霊」を対象に、比較研究を行った。これまでの研究において、報告者は日本における水子供養に焦点を当て、「メディアにおける水子供養の表象」と「宗教施設における行われた水子供養儀礼」の二つのプロセスに分けた。前者に関しては大衆雑誌記事を中心に日本における水子供養の発生、流行と変容について考察を行い、後者においては宮城県の仏教系宗教施設を中心に考察を行った。該当年度において、報告者は日本における調査範囲を広げ、新宗教教団・生長の家、神道・八王子子安神社など、複数にわたる宗教施設を視野に入れ、境内空間の配置、出版物の内容、及び関係者への聞き取り調査を行い、研究を進めた。他方、台湾において、嬰霊慰霊の多様性を把握するために、今年度から報告者は台湾に実地調査及び資料収集を展開した。実地調査に関して、報告者は台湾北部に位置する龍湖宮、宝宝聖霊殿、八路財神廟、新荘地蔵庵、龍山寺、中華仏教文化館の六つの宗教施設で調査を行い、異なる宗教施設に行われた嬰霊慰霊の儀礼を網羅的に記録した。その中に、特に早い時期に嬰霊に関する儀礼を執り行うようになった龍湖宮が、台湾における嬰霊慰霊の展開において重要な役割を果たしていることが分かった。また、資料収集の部分において、報告者は台湾の国家図書館、中央研究院民族研究所、国立台湾大学の図書館などを利用し、嬰霊慰霊に関連する新聞、雑誌記事、宗教団体の出版物などを集めた。上記する資料の考察を通して、嬰霊がメディアに登場する様相、宗教団体の嬰霊に対する位置づけを明らかにすることができた。◎日本と台湾における「胎児への弔い」諸相の体系化作業が進展した報告者は日本及び台湾において、複数な宗教施設に渡って調査を実施した。胎児や子どもに対する弔いの儀礼は多様性を持ち、一つの形式に限らず、地域や宗教施設によって、儀礼も異なる様相を示している。ただし、このような新たな儀礼は過去と断絶するのではなく、むしろ異なる宗教的職能者の裁量で、既存の儀礼を改編することが分かった。報告者は日本と台湾両地域での実地調査を通して、多様なる儀礼のあり方を収集した。それを概観することによって、「胎児への弔い」の多様なる儀礼の背後に潜む規則性を見出す礎になると考えられる。◎「水子供養・嬰霊慰霊」に関する言説の収集・分析作業が進展した1970年代後半から1980年代に渡る「水子ブーム」の一側面はメディアにおける「水子霊」や「水子供養」などを取り上げる題材の集中である。修士論文において、報告者は雑誌記事、書籍を中心とする日本の「水子供養」の議論を分析してきた。それを踏まえ、該当年度において、報告者は台湾の嬰霊慰霊に関わる書物の収集・分析作業を展開した。多岐にわたる「胎児への弔いの儀礼」と違い、マスメディアを通して広がった言説は類似性を示し、「水子供養」、「嬰霊慰霊」に対して、社会における共通認識に影響を与えると考えられる。

今後も引き続きメディアに反映された水子供養、嬰霊慰霊の表象を分析し、言説と儀礼を合わせて複合的な考察を進めていく必要がある。上記する進展を通して、日本と台湾における「胎児への弔い」の現象を把握することができ、研究成果の一部は、学会発表に公表した。2017年度は主に台湾における夭逝した胎児や子どもを弔う「嬰霊慰霊」の儀礼に着目し、「台湾の嬰霊慰霊と日本の水子供養との関係性」を中心に調査を行った。報告者はまず先行研究に取上げられた台湾の嬰霊慰霊の「日本伝来説」への検討を行い、これまでの調査成果をマクロレベルから、台湾の嬰霊慰霊と日本の水子供養との類似性と相違性を概観した。その後、両者の関係性を明らかにするために、報告者は台湾の研究機関の所蔵資料を利用し、新聞紙と戦後宗教団体が発行した出版物を分析をした。上記する分析によって、夭逝した胎児や子どもの総称としての「嬰霊」という言葉が台湾社会に広がる過程が分かった。文献の分析以外、報告者は「嬰霊供養の元祖廟」と称された宗教施設、龍湖宮に実地調査を行った。2016年度に実施した基礎調査の成果を踏まえて、2017年度において、報告者は龍湖宮の儀礼の観察、関係者へのインタビュー及び出版物の分析をした。調査を通して、龍湖宮における嬰霊慰霊の展開が日本における呪術=宗教的大衆文化、新宗教教団の出版物の影響を受けたことがある一方、扶鸞という中国の交霊術の伝統とも深く関わることが分かった。従って、台湾の嬰霊慰霊は、直線的に日本の水子供養の輸入と改編というよりも、むしろ初期から多様なる宗教的要素が混交し、組み立てられていたと考えられる。2017年度の研究成果は、2017年5月27日の印度学宗教学会、2017年7月1日の台湾宗教学会年会での口頭発表、及び学会誌『論集』での論文投稿を通して公表していた。今年度の達成度を判断した理由は、以下の二点になる。まず、「嬰霊供養の元祖廟」龍湖宮のケーススタディーができたことは、本研究にとって一つ大きな進展である。台湾での長期間の滞在によって、インフォーマントとの連携が深まったため、当宮での聞き取り調査、儀礼の観察が前年度より順調に進んだ。それと同時に、文献の分析作業も進展し、実地調査で得た情報を合わせて分析することができた。そして、儀礼の執行に携わる宗教的職能者との接触ができたことはもう一つ成果である。2016年度の調査において、報告者は嬰霊慰霊儀礼の観察、宗教施設の責任者などを中心に聞き取り調査を行った。これを踏まえ、道士などの宗教的職能者との接触ができたことは、2017年度の調査において一つ大きな進展である。儀礼の執行に携わる宗教的職能者は、一般の民衆と宗教的基盤を共有しながら、修行訓練や経典を通して専門的知識や技法を習得した。これらの知識を介して、夭逝した胎児や子どもに位置づけに影響を与えると考えられる。2018年度の研究成果は以下の2点である。1現代社会における宗教的知識の越境と再構成:報告者は2017年度から、「台湾の嬰霊慰霊は日本の水子供養の輸入」といった「日本伝来説」を検討し、その成果を踏まえ、2018年度においては、宗教施設の管理と運営に力を注ぐ「民間知識人」(暫定的呼称)に焦点を当てた。経典的知識及び伝承された技法を重視する宗教的職能者と異なり、施設の管理と運営を担った民間知識人は、柔軟に多様な知識を吸収する性質を持っている。嬰霊慰霊が萌芽する1980年代において、民間知識人多様なる知識を吸収しながら台湾の「嬰霊」の概念を作り上げ、日本の呪術=宗教的大衆文化もその一環であった。
自然発症糖尿病BBラットの移植膵に対する特異的免疫学的寛容誘導に関する実験的研究-ドナー骨髄胸腺内移植による拒絶反応および自己免疫反応に対する制御機構-

ヒトIDDMの疾患モデルである糖尿病自然発症BBラットを用いて、MHC(RT1^u)を共有するが、mHの異なる糖尿病抵抗性DR-BBから糖尿病自然発症DP-BBラットへ全膵移植を行うと、移植膵は全例拒絶(24.0±4.2日)されたが、DR骨髄細胞を胸腺内移入し、かつ抗接着分子抗体(抗ICAM-1、抗LFA-1抗体)を投与した群は全例生着(>400日)した。MHC及びmHもともに共有するWFuラットから糖尿病発症DP-BBラットの組合せにおいては、高率にIDDMの再発を認めたが、WFu骨髄細胞胸腺内移入し、かつ抗接着分子抗体を投与した場合には、IDDM再発は完全に抑制された。糖尿病発症DPラットはT細胞数減少、T細胞機能異常(IL-2産生低下、ConAに対する低反応、fully allogeneicなBUFアロ抗原に対するMLR低反応)を認めた。また、DPラットでは免疫調節を司る(自己免疫機序を抑制する)とされているRT6陽性T細胞が末梢リンパ組織でほとんど欠損しており、これがT細胞機能異常および糖尿病発症に重要な役割を果たしていると考えられた。なお、DRラットおよびWFuラットでは、こうしたT細胞機能異常を認めなかった。WFuからDPラットへの移植膵にIDDMの再発がみられた場合には、依然としてT細胞数減少、T細胞機能異常が認められ、RT6陽性T細胞の末梢での出現は認められなかった。DRR膵が拒絶されたDPラットではT細胞数及びT細胞機能は依然として低下したままであり、DR抗原に向かう抗体が検出され、細胞性免疫によるというよりはむしろ、抗体による液性免疫により拒絶されると考えられた。しかしながら興味ある事実として、ドナー骨髄を移入し、さらに抗接着分子抗体を投与して移植膵の生着したDPラットでは、T細胞数が有意に増加し、DPラットで認められた上記のT細胞機能異常は著明に改善した。また、この移植膵生着ラットでは末梢において、RT6陽性細胞の出現を認めた。従って、IDDM発症を調整していると考えられているRT6陽性T細胞がどのようなメカニズムで末梢に出現してくるのかは不明であるが、この細胞の出現によりIDDMの再発が予防され、かつ、T細胞の機能異常が回復する可能性が示唆された。
細胞移植による聴神経機能再生

本研究者は1980年代後半から難聴患者に生じる病態の中でも「聴神経変性」の病態解明を行ってきたが、その後、その研究成果に基づいて、変性(=神経細胞死)した聴神経の機能再生を目指して研究を行うようになった。特に、聴神経のみを選択的に変性させることができるラット実験モデルを完成させることができたことで研究が大きく進展した。そのような中、聴神経変性は、脊髄損傷や他の多くの神経変性疾患(パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症、ハンチントン病など)と同じく神経細胞死が本態であるため、細胞移植を行うことによって聴神経機能回復ができるのではないかという着想を得た。このために、聴神経細胞の前駆細胞を移植する実験を行うようになった。以上から、今回の奨励研究助成は非常に有意義に活用されたと考えることができる。
Porphyromonas gingivalisの血清型による比較検討-特にchymotrypsinlike proteaseについて-

歯周疾患に関与しているPorphyromonas gingivalisは種々のproteaseを産生しいおり、このうち4種の菌株については同種の酵素すらわち細菌の組織内侵入に際し、上皮細胞に直接障害を与え、基底膜の主要成分であるtypeIV collagenあるいはラミニンを分解するchymotrypsinlike proteaseの産生を確認した。そこでさらに他の血清型に基ずく本酵素の比較及び本酵素産生遺伝子の解析を目的として実験を行った。通法に基き各菌株よりchromosomal DNAを抽出し、Sau3A1にてpartial digestionし、クローニングベクターを用いてclone bankを作製した。こののちスクリーニングによりchymotrypsinの人工基質であるSAAPNAを加水分解しうるクローンを選択すると共に、それぞれのpositive cloneをベクターに組み替えた後に本酵素産生をコードする遺伝子の特定されるものを決定した。この結果、どの血清型においても本酵素を産生する遺伝子が存在することおよびそのクローンを特定できたのち遺伝子解析(塩基配列の解析)を行うと共に、各菌株間のchymotrypsinlike protease遺伝子の相似性を知るためにハイブリダイゼーションを行った結果、遺伝子解析の結果の一部と合わせて本酵素を産生する遺伝子構造には各血清型相互間の類似性が示された。現在、塩基配列の解析及び本酵素タンパクの精製を行っており、そののち歯肉結合組織成分であるコラーゲンおよび歯肉由来上皮細胞および線維芽細胞への影響をも検討を予定している。
血清総コレステトロールレベルががん罹患・死亡に及ぼす影響に関する前向き疫学研究

1.血清総コレステロール値とがん死亡との関連について1980・81年に25、30、35、40、45、50、55歳に達する職員を対象に某自治体で実施した健診(身体測定、血圧、尿.血液検査など)受診者5,796名をコホート集団として、1991年9月1日まで追跡し、在職中あるいは年金受給中の全死亡者を把握した。追跡不能例は11.8%であった。その結果、死亡の判明したものは131名でがんによる死亡は73名であった。この死亡者に対し、性、年齢、健診受診年、現業・非現業をマッチングし、各々採用年の最も近い2名を対照として設定、nested case-controlの手法で血清コレステロール値とがん死亡との関連を検討したところ、男のがん死亡者では対照に比較し約13mg/dl血清コレステロール値が低く(有意)、また血清コレステロール値が10mg/dl上昇した場合のがん死亡リスクは0.91に減少(有意)した。この負の関連は観察期間を健診後6年目以降に限っても認められた。女では血清コレステロール値とがん死亡との間に関連は認められなかった。2.血清総コレステロール値とがん罹患との関連について(今年度の進行状況)在職中死亡は把握されている。在職中のがん罹患は在職中に1週間以上休む場合に提出が義務づけられている診断書が1990年分より入手可能であったので、現在そのコーディングを終了し、コンピュータで使用可能な形に入力中である。また退職者名簿を入手し、1989年以降の健診受診者を対象とした在職者コホート集団(退職までを追跡する)として追跡体制を整備した。3.今後の計画1989年以降の健診受診者を対象とした在職者コホート集団(退職までを追跡する)をがん罹患・死亡まで追跡し、血清総コレステロール値のみならず各種健診結果との関連を検討する予定である。
多重散乱光の干渉による3次元光情報記録方法の研究

多重散舌Lされた光の干渉による光メモリー効果は、(1)蛍光を発し、(2)光反応を起こし、それによって蛍光強度が変化する光反応材料が、(3)光を多重散乱する媒体中に入っている、という条件を満たす記録媒体で起きる効果である。このような媒体に入射した光の波長と波面は、不規則な媒質内部で多重散乱され、さまざまな散乱経路を経た光が干渉しあって作る3次元的な干渉パターンとして、光反応材料によって記録される。この効果の諸特性を定量的に研究するために、散乱体として酸化チタン微粒子を用いた記録媒体を作製した。光反応材料としては、フォトクロミズムを示す有機分子フルギドを用い、これと酸化チタン微粒子をMMA(メチルメタクリレート)中に入れ、それを重合させてPMMAにすることによって、固形の記録媒体を得た。この記録媒体を用いて、これまでは入射光の波長と入射角度の記録特性を調べてきたが、本年度は、偏光特性と空間分解能について研究を進めた。その結果、このメモリー効果は偏光も区別することができ、直交する2つの直線偏光、あるいは右回りと左回りの円偏光が独立に記録されることが明らかになった。一方、レンズで絞り込んだレーザービームを用いた場合の空間分解能は、焦点におけるビームスポットの径で決まることがわかった。すなわち、レンズの開口数が大きければ、焦点が記録媒体面上に無く、そこでのビームの径が大きくても、高い空間分解能が得られた。多重散乱された光の干渉による光メモリー効果は、(1)蛍光を発し、(2)光反応を起こし、それによって蛍光強度が変化する光反応材料が、(3)光を多重散乱する媒体中に入っている、という条件を満たす記録媒体で起きる効果である。酸化チタン微粒子の濃度を変えることによって、光の散乱強度を制御し、光の平均自由行程を広い範囲で変え、波長分解能などの測定を行なった。その結果、実験を行なった範囲では、酸化チタン微粒子の濃度が高いほど波長分解能は高くなり、最高で0.11cm^<-1>に達した。これは、従来の材料で得られていた分解能約2cm^<-1>と比較すると、格段に高い。記録密度を最も高くする条件を見出すために、微粒子の濃度をより広い範囲で変えた記録媒体を作製し、測定を継続中である。
子宮内膜脱落膜化機構におけるステロイド受容体の意義と細胞間相互作用に関する研究

受精卵が着床し、子宮内膜層内へ進入すると種々の免疫細胞が絨毛周囲に現れ、絨毛、子宮内膜、免疫細胞などが細胞相互作用によって影響しあい、妊娠を維持し、子宮内膜脱落膜化や胎盤形成、胎児の発育へとつながっていく。この母子間接点での個々のネットワークの解析は、従来の雑多な細胞が混在する器官培養やprimary cultureでは困難で、再現性もない。このため、純枠な系である不死化子宮内膜間質細胞と不死化絨毛細胞を用い、脱落膜化機構や細胞間相互作用を検討した。1.子宮内膜間質細胞の脱落膜化機構に細胞内cAMPが関与しているしている。この脱落膜化は、エストロゲン受容体阻害剤やアミノペプチダーゼ阻害剤で制御された。2.絨毛細胞の存在や絨毛細胞の上清は、細胞膜からのPG産生を抑制した。また絨毛細胞の増殖は、脱落膜の存在により促進された。3.脱落膜から産生される血管新生因子やtyhmidine phosphorylaseの発現は、単球の存在下やTNFの添加により増加した。同様に脱落膜から産生されるIL6,IL8などのサイトカイン産生も増加した。一方で単球との培養やTNFの添加で子宮間質細胞はapoptosisをきたすことが判明した。4.正常妊婦や妊娠中毒症妊婦の血清を添加し、絨毛細胞を培養すると妊娠中毒症では絨毛細胞の増殖を有意に抑制した。また、同様にそれらの単球を分離し、絨毛細胞と共培養すると妊中毒症妊婦から分離した単球のほうが細胞増殖を抑制した。その機序は、apoptosisによることが判明した。Feto-maternal interfaceの各種細胞間の相互作用は、妊娠維持、胎盤形成、児発育に極めて重要であることが示唆された。本年度の研究では、以下の項目を中心に検討した。1)子宮脱落膜細胞と免疫担当細胞、絨毛細胞との細胞間相互作用一方、絨毛細胞との共培養ではPGの産生が抑制される。この絨毛から産生される未知なるPG産生抑制物質は、熱に安定であり、分子量10万以上の物質であることが判明した。また絨毛細胞からは、脱落膜細胞の産生する血管増殖因子を増加させることも判明し、妊娠維持、胎盤発育のための細胞間の相互作用があらためて証明された。2)不死化血管内皮細胞作製受精卵着床後、卵周囲の子宮内膜は急速に形態を変え、脱落膜へと変化する。ステロイド受容体と脱落膜化機序を検討すると共に、絨毛細胞とマクロファージなど免疫細胞、間質細胞の相互作用を検討した。1、子宮内膜間質細胞(ST-2)は、エストロゲン受容体、プロゲステロン受容体を持ち、E2やP4にて脱落膜化しないが、cAMPの添加にて脱落膜化し、プロラクチンの発現をみる。この発現はcAMP/MPAの添加でさらに相乗的に促進される。また脱落膜化の指標としてのIBFBP-1の発現やEstrone Sulphatease活性も上昇する。これらの発現はエストロゲン受容体阻害剤で抑制され、またaminopeptidase inhibitorにても抑制された。2、絨毛細胞の存在や絨毛細胞の培養上清は、脱落膜からのPGE2の産生を抑制する。このPG産生を抑制する液性因子は、熱安定性の分子量5万以上の物質である。しかし、絨毛細胞の増殖能は脱落膜の存在により抑制される。以上より、子宮内膜間質細胞は、エストロゲン、プロゲステロン相互の受容体の調節を受けて脱落膜化され、着床部位の細胞間の相互作用により発育、文化していくことが判明した。