hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症者の少ないタイ北部に学ぶ認知症予防対策 ～脳血流量と生活習慣の関係を基に～

本研究の目的は、認知症罹患率が日本の6分の1程度に留まるタイ北部の農村部(チェンマイ県農村部1ヶ所)と都市部(チェンマイ市街地1ヶ所)、日本の北陸地方の農村部(福井県2ヶ所)と都市部(京都市1ヶ所)において、高齢者の認知機能面、身体機能面、栄養面、保健行動面、社会参加面、精神心理面を調査し、認知機能や脳血流量に影響する要因を4地域で比較検討することである。さらに、3年間の追跡調査を行い、認知機能の経年変化値や脳血流量変化量に影響を与える生活習慣や社会・環境的因子を探索することである。対象者と対象地域は、タイの農村部と都市部(チェンマイ県農村部1か所と都市部1ヶ所)、日本の農村部と都市部(福井県1ヶ所と京都市1ヶ所)の高齢者サロンや老人福祉センターに参加している地域で生活している高齢者120名(60歳以上の地域で自立して生活出来ている人、研究の主旨を理解できる重篤な疾患のない人)約30名×4会場)へ研究の主旨、目的を伝え、参加同意を得た人を対象に調査を実施する。2018年度は、日本の農村部(福井県永平寺町)、都市部(京都府宇治市)の地域在住高齢者の1)認知機能面;近赤外線光脳機能イメージング装(NIRS)による認知課題実施中の脳血流量の測定,認知機能指標の評価, 2)身体機能面,体組成の評価, 3)社会生活面,家族関係,居住生活環境, (LSNS-6),経済状況,宗教,生活関連QOLの面接式質問紙調査, 4)栄養摂取面の調査と5)精神心理面,幸福感、社会的役割,うつ状態,6)保健行動面,基本属性、主訴、基礎疾患、医療機関受診頻度、治療歴、服薬量の調査,保健行動評価の調査を終了し現在、分析中である。2018年度は、日本の農村部(福井県永平寺町)、都市部(京都府宇治市)の地域在住高齢者の調査を終了し、現在、分析中である。タイの地域在住高齢者調査は、農村部(Chompoo District elderly club in Chiang Mai)と都市部(Elderly club in Faculty of Nursing, Chiang Mai University)の代表者から調査の了解が得られ、倫理審査後実施予定である(4度目の再申請中)。今後は、上記の結果を基に、簡易認知症予防低下予防調査指標の作成を行い、実施評価する予定である。タイの地域在住高齢者調査が、農村部(Chompoo District elderly club in Chiang Mai)と都市部(Elderly club in Faculty of Nursing, Chiang Mai University)の代表者から調査の了解が得られ、倫理審査後実施すぐにでも調査が開始できる状態であり、チェンマイ大学共同研究者と協議して倫理申請承認を進めていく(4度目の再申請中)。タイでの調査終了後直ちにタイ人高齢者データと日本人高齢者データの比較分析し、次年度に向けての追跡調査の準備と簡易認知症予防低下予防調査指標の作成を並行して行っていく。その実施と評価を次年度目標に研究を進めてく予定である。タイの農村部と都市部、日本の農村部と都市部の4地域おいて、高齢者サロンや老人福祉センターに参加している地域で生活している高齢者を対象として、脳血流量の他、認知機能面、身体機能面、社会生活面、栄養摂取面、精神心理面、保健行動面の評価を行う。今年度はそのための事前調査として、タイ(チェンマイ・ラチャブリー)と日本(福井県・京都府)の高齢者サロンや老人福祉センターでの対象者の人数・状況・通所方法などを現地研究者とともに行なった。タイはチェンマイでの3ヶ所の高齢者サロンと1ヶ所のコミュニティーホスピタル、1ヶ所の老人大学校を訪問し、ラチャブリーでは1ヶ所の高齢者サロンと1ヶ所のコミュニティーホスピタル、8人の地域在住高齢者のインタビューを実施した。タイでは大学の看護学部大学院生を通じて高齢者サロンでの介護予防教室や老人大学での、まるで学童期に通学するような学校の授業などが展開されており、そこに多くの高齢者が通所していた。日本の介護予防事業にあたるプログラム(ノルディックウォーキングやプールを使った水中エアロビクス等)も展開されており、積極的な介入が行われていた。しかし、そこに通所する人はチェンマイ県高齢者のごく一部であり、多くは、外出が困難になると自宅で家族に介護されながら、寝たきりや閉じこもりの状態になるという。また、本調査に向けてチェンマイ大学側研究者と対象フィールドの確認、研究の具体的な調査方法や測定手技の確認、倫理審査委員会申請用書類の確認(日本側終了、タイ側申請中)など、H30年9月の本調査に向けての準備を行なった。また、タイ版簡易栄養摂取調査表の元となる現地の調理済み食品や加工品の市場調査を行なった。当初の予定では平成29年度中に本調査に入る予定であったが、タイ側の倫理審査申請の遅れもあり、当初予定から半年遅れの平成30年度9月から本調査実施する予定であるため。

対象者と対象地域は、タイの農村部と都市部(チェンマイ県農村部1か所と都市部1ヶ所)、日本の農村部と都市部(福井県1ヶ所と京都市1ヶ所)の高齢者サロンや老人福祉センターに参加している地域で生活している高齢者120名(60歳以上の地域で自立して生活出来ている人、研究の主旨を理解できる重篤な疾患のない人)約30名×4会場)へ研究の主旨、目的を伝え、参加同意を得た人を対象に調査を実施する。2018年度は、日本の農村部(福井県永平寺町)、都市部(京都府宇治市)の地域在住高齢者の1)認知機能面;近赤外線光脳機能イメージング装(NIRS)による認知課題実施中の脳血流量の測定,認知機能指標の評価, 2)身体機能面,体組成の評価, 3)社会生活面,家族関係,居住生活環境, (LSNS-6),経済状況,宗教,生活関連QOLの面接式質問紙調査, 4)栄養摂取面の調査と5)精神心理面,幸福感、社会的役割,うつ状態,6)保健行動面,基本属性、主訴、基礎疾患、医療機関受診頻度、治療歴、服薬量の調査,保健行動評価の調査を終了し現在、分析中である。2018年度は、日本の農村部(福井県永平寺町)、都市部(京都府宇治市)の地域在住高齢者の調査を終了し、現在、分析中である。タイの地域在住高齢者調査は、農村部(Chompoo District elderly club in Chiang Mai)と都市部(Elderly club in Faculty of Nursing, Chiang Mai University)の代表者から調査の了解が得られ、倫理審査後実施予定である(4度目の再申請中)。今後は、上記の結果を基に、簡易認知症予防低下予防調査指標の作成を行い、実施評価する予定である。対象となる高齢者サロンの選択や、タイ側日本側の調査項目の照合で時間がかかっている。当初から予測していたタイ版の簡易栄養調査表の作成は特に、タイ王国の中であっても北部、南部等地域によって食事内容が違ってくるので、栄養調査表の作成は慎重に時間をかけて行なっている。実施の測定にも時間的制約があるため、タイ栄養調査は現地で使用している調査表も合わせて情報収集し、日本側栄養調査票と調整していく。それ以外の研究計画について大きな変更はない。タイの地域在住高齢者調査が、農村部(Chompoo District elderly club in Chiang Mai)と都市部(Elderly club in Faculty of Nursing, Chiang Mai University)の代表者から調査の了解が得られ、倫理審査後実施すぐにでも調査が開始できる状態であり、チェンマイ大学共同研究者と協議して倫理申請承認を進めていく(4度目の再申請中)。タイでの調査終了後直ちにタイ人高齢者データと日本人高齢者データの比較分析し、次年度に向けての追跡調査の準備と簡易認知症予防低下予防調査指標の作成を並行して行っていく。その実施と評価を次年度目標に研究を進めてく予定である。平成29年度事前調査の日程が3月末であったため、研究分担者2名が日程が合わず、旅費繰越となった。平成30年度9月の本調査に向けて使用する。また、研究分担者1名の旅費精算がH30年度に繰越となったため、次年度使用額が生じた。
核酸およびその構成成分の選択的アルキル化と関連反応の研究

1.前年度までに、alpha-D-リボフラノシドの1位、または2-デオキシ-alpha-D-アラビノフラノシドの2位に3-(ブオモアセトキシ)プロピル基を有する一連の化合物I、またはIIを合成した。本年度は、これらとオリゴデオキシリボヌクレオチドとの反応を検討し、デオキシグアノシンおよびデオキシアデノシンのところでヌクレオチド鎖の開裂がおきることを明らかにした。2.2位に3-(N-p-トシルアジリジン-(2S)-カルボキシル)基を有する2-デオキシ-alpha-D-アラビノフラノシド誘導体IIIを合成し、上記オリゴヌクレオチドと反応させたところ、ピペリジン処理によってヌクレオチド鎖が開裂する修飾と、開裂には至らない修飾がおきていることを示唆する結果が得られた。3.3位に(フエニルスルホニルメチル)エチニル基を有する2-デオキシ-alpha-D-アラビノフラノシド誘導体IVを合成し、上記オリゴヌクレオチドと反応させた。この場合には、ピペリジン処理をしても開裂に至らない修飾がおきていることを示唆する結果が得られた。上に述べた研究は、次の方向への発展が期待できる。1.化合物I、IIの3位と5位の何れか、または両方に、核酸の特定のヌクレオチド配列に対する適当な識別部位を導入することにより、デオキシグアノシンあるいはデオキシアデノシンの位置でヌクレオチド鎖を選択的に切断する反応剤が開発できる。2.化合物I-IVの反応部位をさらに検討することにより、核酸の選択的修飾反応剤が開発できる。
フーリエ変換分光法を応用した非侵襲的網膜酸素飽和度の測定の試みとその臨床応用

循環障害の臨床モデルとして網膜中心静脈閉塞症を使い、蛍光眼底造影法と同時に、我々の開発中の装置で眼底の酸素飽和度を行った結果、本法が様々な循環障害の程度を鋭敏に、そして定量的に測定可能でることを確認した。さらに、網膜静脈分枝閉塞症に本法を応用し、解析を行ったところ、黄斑部を中心とした眼底局所の循環動態の変化を詳細に観察することが出来た。蛍光眼底造影法で観察される変化部位より、より広い範囲での循環障害の存在が明らかにされた。緑内障眼での検索は、正常眼圧緑内障(NTG)および原発性広隅角緑内障(POAG)および年齢対応の健常対照者における、視神経乳頭周囲での酸素飽和度について測定し、比較検討した。その結果、NTGでは、健常眼に比べ、その酸素飽和度は有意に低くなっていた。しかし、POAGでは乳頭周囲の酸素飽和度は一定の方向性を示さず、個体差が大きかった。この事実は、NTGの発症と進行には、循環障害が大きく関与しているが、いっぽうPOAGの発症、進行は必ずしも循環障害だけでなく、他の要因が関与していることを示唆しているものと考えた。以上の臨床研究を行う一方で、健常眼での測定を行った。すでに30例以上の健常眼で測定を試みている。この経験を通して、本法の問題点も明かとなってきている。つまり、健常眼では、黄斑の感度が良好なため、測定光が眩しく感じられ、固視不良となることである。そのため、健常眼では、良質な結果を安定して得ることが難しかった。装置の測定精度を改善するためには測定光を減量する等の改良が必要である。このような改善点はあるものの、本法が眼底病変の病理を新しい側面から解析する、有用な検査法であることが確認された。サニアック干渉計を眼底カメラに搭載し、干渉信号をCCD(charged couple device)カメラで取り込み、コンピュータでフーリエ解析を行い、眼底画像上での酸素飽和度の測定を行った。今回のシステムでは、操作面での改善が得られ臨床での使用が可能であった。その一方で、アルゴリズムの検討を行い、従来、画面上任意の点または面での測定しかできなかったが、酸素飽和度を示すカラーバーを使っての画像を、眼底写真の上で表示出来るように改善した。これにより、眼底の各部位での、酸素飽和度の変化の把握が容易となった。基礎実験では、本装置の測定限界や、測定における解像度がまず確認された。その結果、測定誤差はin vitroで±3%であり、in vivoで100±12%であった。そして解像どは30μmであると算出されている。この結果については現在、原著論文としてまとめている途中である。また、臨床応用にあたって、網膜の循環動態を示す蛍光眼底造影所見との比較を行った。その結果、循環時間の遅延により酸素飽和度が低くなることや、蛍光漏出や血管床閉塞部など、蛍光眼底造影所見を反映した酸素飽和度が示されることが網膜中心静脈閉塞症で証明された。併せて、本装置の臨床的な有用性が確認された。この結果は、2000年10月にアメリカ、ダラス市で開催されたAmerican Academy of Ophthalmologyの総会で発表された。本結果については,American Academy of Ophthalmologyについては、に機関誌であるOphthalmologyに投稿中である。

以上の結果を受け、さらに糖尿病網膜症、正常眼圧緑内障などの病態生理の解明を目的に臨床応用を進め、既に正常篤志者を含め、総計500例以上の検査を行い、そのデータ解析を行っている。循環障害の臨床モデルとして網膜中心静脈閉塞症を使い、蛍光眼底造影法と同時に、我々の開発中の装置で眼底の酵素飽和度を行った結果、本法が様々な循環障害の程度を鋭敏に、そして定量的に測定可能でることを確認した。さらに、網膜静脈分枝閉塞症に本法を応用し、解析を行ったところ、黄斑部を中心とした眼底局所の循環動態の変化を詳細に観察することが出来た。蛍光眼底造影法で観察される変化部位より、より広い範囲での循環障害の存在が明らかにされた。緑内障眼での検索は、正常眼圧緑内障(NTG)および原発性広隅角緑内障(POAG)および年齢対応の健常対照者における、視神経乳頭周囲での酸素飽和度について測定し、比較検討した。その結果、NTGでは、健常眼に比べ、その酸素飽和度は有意に低くなっていた。しかし、POAGでは乳頭周囲の酸素飽和度は一定の方向性を示さず、個体差が大きかった。この事実は、NTGの発症と進行には、循環障害が大きく関与しているが、一方POAGの発症、進行は必ずしも循環障害だけでなく、他の要因が関与していることを示唆しているものと考えた。以上の臨床研究を行う一方で、健常眼での測定を行った。すでに30例以上の健常眼で測定を試みている。この経験を通して、本法の問題点も明らかとなって生きている。つまり、健常眼では、黄斑の感度が良好なため、測定光が眩しく感じられ、固視不良となることである。そのため、健常眼では、良質な結果を安定して得ることが難しかった。装置の測定精度を改善するためには測定光を減量する等の改良が必要である。このような改善点はあるものの、本法が眼底病変の病理を新しい側面から解析する、有用な検査法であることが確認された。
新しい電荷分離・輸送機構を有する光エネルギー変換デバイスの創製

水の光分解活性を示すKTaO3をアセン系色素で表面修飾すると、活性が向上することを見出した。トリイソプロピルシリル(TIPS)ペンタセンで修飾したKTaO3の活性の波長依存性や蛍光スペクトル測定の結果から、アセン系色素修飾KTaO3中の電荷移動は二段階励起機構であることが推定された。さらに、アセン系色素修飾KTaO3の水分解活性と色素のエネルギー準位の関係を調べたところ、LUMOが貴な色素で修飾した触媒の方が活性は高くなる傾向を示した。これらの結果から、色素内部の電荷移動よりも色素のLUMO準位からの電子移動がこの触媒では重要であり、光触媒活性に大きな影響を与えることがわかった。従来の研究で、水の光分解活性を示すKTaO3をポルフィリン系色素で表面修飾すると、活性が向上することを見出した。本研究では色素修飾光触媒の電荷分離機構を明らかにするとともに、光生成した電荷の輸送を担う有機半導体を用いて電荷分離寿命を延ばし、太陽光下で効率よく水を分解する光触媒を開発することを目的としている。今年度は、電荷輸送を担う有機半導体の探索を中心に検討した。これまでの研究で、ポルフィリン系色素のCr-TPPClとコロネン等の多環芳香族炭化水素を組み合わせると活性が向上したことから、KTaO3に対する多環芳香族炭化水素の修飾効果を検討した。その結果、ポリアセン系化合物の修飾効果が比較的高いことを見出した。特に、トリイソプロピルシリル(TIPS)基を有するTIPS-ペンタセンで修飾したKTaO3光触媒が高い水の光分解活性を示した。さらに、ペンタセンと類似の分子構造を有するジフラノアントラセンを用いてKTaO3の水の光分解活性に与える置換基の効果を検討したところ、TIPS基よりもトリメチルシリル基等の嵩高くない置換基の方が活性の向上効果が高いことが分かった。この系において、置換基の嵩高さは有機半導体の自己組織化の度合いに影響を与え、自己組織化の度合いは有機半導体の電気伝導度に影響を与えることから、KTaO3の水の光分解活性は修飾する有機半導体の電気伝導度に大きな影響を受けると考えられる。以上より、有機半導体の電荷輸送層の導入は色素修飾光触媒の水分解活性の向上に有効であることを見出した。今後、電荷分離を担う色素と組み合わせて用いることで、更なる水分解活性の向上が期待される。前年度の研究で、水の光分解活性を示すKTaO3をアセン系の色素で表面修飾すると、活性が向上することを見出した。今年度は、KTaO3光触媒の水分解活性に与えるアセン系色素の修飾効果の解明を中心に検討した。アセン系色素の中で最も高い修飾効果を示したトリイソプロピルシリル(TIPS)ペンタセンで修飾したKTaO3に対し、色素を励起する610nm以上の可視光とKTaO3を励起する300nmの単色光を用いて活性の波長依存性を検討したところ、紫外光と可視光を同時に照射した際に高い活性を示した。また、KTaO3の蛍光スペクトルを測定したところ、色素修飾することでKTaO3の蛍光強度が低下していたことから、KTaO3から色素への励起エネルギーの伝搬が示唆された。これらの結果は、アセン系色素修飾KTaO3の電荷移動が植物と同様の二段階励起機構で進行していることを示唆している。また、アセン系色素はKTaO3上で凝集体を形成していたことから、DFT計算により色素凝集体の電子移動の再配列エネルギーを計算したところ、触媒活性とは相関がないことが分かった。一方、アセン系色素修飾KTaO3の水分解活性と色素のエネルギー準位の関係を調べたところ、LUMOが貴な色素で修飾した触媒の方が活性は高くなる傾向を示した。これらの結果は、色素内部の電荷移動よりも色素のLUMO準位からの電子移動がこの触媒中では重要であり、光触媒活性に大きな影響を与えていることを意味している。本研究により、アセン系色素による表面修飾はKTaO3の水分解活性の向上に有効であることを見出した。本触媒中ではKTaO3が紫外光を、アセン系色素が可視光を吸収し、二段階励起機構で水分解反応が進行していると考えられる。検討したアセン系色素の中では、TIPSペンタセンが最もKTaO3の水の光分解活性の向上に正の効果を示すことが明らかとなった。今年度の研究は、色素修飾光触媒に対する有機半導体電荷輸送層の導入効果の検討と、電荷分離機構の解明が主な目的であった。今年度は、主に多環芳香族炭化水素を分子構造に有する有機半導体の修飾効果と、有機半導体の置換基(凝集状態)の変化が活性に与える影響について詳細に検討し、有機半導体層の電気伝導度と修飾効果に関する知見を得ることが出来た。

一方で、電荷分離機構については、様々な検討は実施しているものの解明するところまでは到達しなかったことから、おおむね順調に進展していると自己評価した。触媒化学、光化学現在のところ、高い電気伝導度を示す有機半導体の電荷輸送層を触媒表面に導入することで、KTaO3光触媒の水の光分解活性に正の効果をもたらすことを見出している。今後、KTaO3との間の電荷分離を担うポルフィリンやフタロシアニン、ビピリジル等の金属錯体と有機半導体を組み合わせて活性の向上を狙うとともに、錯体色素-有機半導体間のエネルギー伝搬機構を過渡吸収や過渡蛍光分析、アクションスペクトル測定により検討する。さらに、KTaO3の他にもTaONやSnSなど、これまでの検討で金属錯体の表面修飾による活性の向上効果が得られた無機半導体についても同様に検討する。一方、KTaO3-金属錯体間の電荷分離機構についても詳細に検討し、励起電荷の再結合の抑制機構を明らかにする。さらに、金属錯体に置換基を導入することで電荷分離サイトの増加を試みる。また、これまでの研究成果で高い効果を示すことを明らかにした有機半導体層を導入した光触媒系に対して最適な助触媒の種類・担持方法を探索し、助触媒を最適化することで光触媒表面の気体生成の過電圧を低減して水分解活性の向上に繋げる。研究計画では今年度に利用する予定だった実験装置が修理や移設により使用できず、実験計画で計上していたサンプル作製用の試薬や基板、ガス、測定セル等の予算の大半が浮いてしまったため、次年度使用額が発生してしまった。現在、実験装置は使用可能な状況にあることから、当初の計画通りに基板やガスを購入して測定用サンプルを作製し、装置に合わせて設計した測定セルを購入して、実験を実施する。また、来年度は助触媒の探索やCO2光還元、太陽電池等の他の光エネルギー変換の研究も実施するため、金属塩等の試薬の購入や、対極用の金属板や作用極用の透明電極、電解液といったデバイス作製用の部材の購入に使用する予定である。
高空間分解能・高時間分解能頭部三次元造影MRアンギオグラフィーの開発

正常血管の可視性は平均2.4点で、ICAなどの太い血管は高値(2.9)、前/中大脳動脈(A3/M3)などの細い血管では低値(1.6,1.7)を示し、大きい静脈も高値を示した。また、ICAのCNR(42.4)はA2/M2(26.7)より有意に高値で(p<0.05),病変部の血管やhypervascular lesionの可視性は2.6、hypervascular lesionのCNRは45.0であった。2Dに比べ3DでMRDSAを撮像すると、画質を維持しつつ任意の方向で観察でき、病変と正常血管の重なりを避け詳細な診断が出来る。今後は時間・空間分解能の最適化、頭部専用コイルおよびソフトウェアの改良が課題である。
日米の短期大学における一般教育の現状と改革動向に関する総合的・実証的比較研究

本研究の成果報告書は、表記の研究課題と次の4つの研究目的の下で2カ年の互る研究成果をまとめたものである。(1)理念と歴史,(2)教育内容および編成,(3)接続関係,(4)一般教育に対する意識と評価である。本報告書は、3部構成であり、第I部は教職員と学生の「一般教育に対する意識調査」を、第II部は、「卒業生および雇用主の意識調査」を掲げ、第III部は短期大学における一般教育の日米比較に関する4点の各個論文を收めている。本調査は、わが国の短期大学全体の構成の縮図となるよう抽出された35校全体の100%の回収率で回答を得たのみならず、学生の93.4%,教員の74.7%,管理者の82,8%の極めて高い回答を得て、短期大学関係者の一般教育に対する意識の高さを知ることができた。教員も学生も全体的に短期大学における一般教育の現状、即ちカリキュラムの多様性、クラス規模、ガイダンスの実施状況、講義内容等を肯定的に捉えていた。在校生とほぼ同じ質問内容で卒業生の意識調査が実施されたが全般的に卒業生は、一般教育が知的探求と広い教養を与えるとして評価した。また卒業生の雇用主である人事担当者を対象とする聞き取り調査では、一般教育は重視され、コミュニケーション能力等が強調された。一般教育を中心とする接続関係では、「高校教育との重複」では教職員も学生も、否定的であるが、「外部単位の承認」「他の教育機関との同時在籍」には、肯定的であった。「特別進級」(AP)に関しては、教職員は否定的、学生は肯定的であった。アメリカにおける一般教育を中心とする接続関係は、わが国ではあまり見られない多くの側面をもつ複雑な構造図式を示し、多様な実践例に富んでいる。わが国の短大がアメリカの理念をモデルとしながらも、女子の高等教育の完成教育機関としての性格を持った独自の恒久的な機関へ変身したことは注目される。(1)本年度は,日米の短期大学関係および一般教育関係の基本的な文献図書や資料,雑誌,新聞等の論文・記事を収集し,それらを体系的に整理分類して,両国の一般教育の理念とその歴史的変遷をたどり,類似点や相違点を明らかにするため,比較分析を行った。これとの関連で今年度2回開催した各総合において,わが国およびアメリカの一般教育の理念とその歴史的変遷に関する研究発表を質議討論を行った。(2)本調査の対象校となったわが国の国公私立の35校の短期大学のうち32校およびアメリカの公私立の短期大学75校のうち,50校がそれぞれ大学案内,講義要綱,履修便覧(ブルティン,カタログ),教員および学生便覧を送付した。それらの文献資料を整理分類し,両国の一般教育の履修要件,カリキュラム上の構成と位置付けに着目し,改革動向等を明らかにしながら,比較分析を行った。(3)日米の短期大学における一般教育を中心とした接続関係の現状,特にアメリカに見られる異なったレベルの大学間の一般的および学科目別の接続関係協定について分析し,単位互換,二重在籍,高校在学中に大学レベルの一般教育の教育課程を履修し,科目別の試験に合格すれば,あらかじめ大学の単位を取得できる特別進級試験(AP)の実態を究明した。

(4)わが国の35校の短期大学の事例校の学生3,500人,教員700人,管理者35人を対象として,一般教育に対する意識に関する本調査を実施し,回答校は実に100%に達し,教職員・学生いずれも高い回収率を示し,調査デ-タをコンピュ-タに入力し,単純集計を算出した。(5)本研究と関連して得た新しい知見として,「一般教育科目と専門教育科目の区分を設けないこととする」という,わが国の短期大学設置基準を改正が平成3年に施行され,多くの短期大学が,一般教育科目を中心とする教育課程を大きく改訂しようとする過渡期にあることであった。平成4年度は、過去2年間の研究結果を基礎として、以下の作業を実施した。(1)平成3年度に続き、日米の基本的な文献資料の収集と整理を行い、一般教育の理念とその歴史的な変遷の比較分析を維続し、そのまとめを行い、それに関する考察と討議を実施した。(2)引き続き日米の短期大学の大学案内、講議要綱、履修便覧を収集し、それらの整理を行い、一般教育の内容と編成に関する比較分析を継続発展させ、そのまとめを行い、それに関する考察と討議を実施した。(3)日米の接続関係の現状と改革動向および単位互換、二重在籍、特別進級、アメリカに見られる異なったレベルの大学間の一般的および学科目別の接続関係協定について分析し、それらの実態把握を継続発展させるとともにその成果のまとめを行い、本年度の第3回総合が研究発表と考察討議を実施した。(4)一般教育の意識に関する前年度の事例校35校、学生3,500人、教員700人、管理者35人の本調査のデータのコンピュータ入力とその総合的な分析を継続発展させ、さらに事例調査として、短大2校を選びその卒業生約650人を対象として、本調査に準じた意識調査を行うとともに、その卒業生を最も多く雇用している2府県の各3つの機関および在京の3つの経営者団体の人事担当者を対象とする聞き取り調査も行った。本年度の第2回総会で、これらの調査の成果についての考察と討議を行い報告書にまとめる作業を実施した。(5)以上の考察・討議の結果を、別に最終報告書してまとめ、印刷刊行して第3回総会において報告書に基ずく研究発表と討議を行った。平成5年6月に開催予定の日本比較教育学会において、本研究に関するグループ研究発表を行う予定である。
ユビキノンが鍵因子となるミトコンドリア膜タンパク質の分子機構解明

ユビキノンの主な役割は呼吸鎖電子伝達系における基質としてはたらくことであるが、ユビキノンを“活性因子"として一定の生理活性を発揮するタンパク質の存在が近年示唆されている。出芽酵母や分裂酵母で見出されたCoq10はそのようなタンパク質の一つであり、コレステロールなどの疎水性分子の細胞内輸送に関与する、いわゆるSTARTドメインスーパーファミリーに属するタンパク質である。Coq10はミトコンドリアにおける円滑な電子伝達に必須であるが、その機能は不明である。応募者は酵母由来のCoq10を実験材料に光親和性標識実験を行い、Coq10がUQを強く結合することを初めて見出した。ユビキノンの主な生理的役割は、呼吸鎖酵素系において電子伝達担体としてはたらくことである。一方、ユビキノンを“活性因子"として一定の生理活性を発揮するミトコンドリア膜タンパク質の存在が近年示唆されている。応募者は合成プローブを用いた独自の実験系を確立し、「ユビキノンの輸送」と「エネルギー代謝と細胞死の制御」に関与することが示唆されている膜タンパク質が、実際にユビキノンに対して高い結合親和性を有することを最近見出した。本研究では、ユビキノンの役割に焦点を当てて、これら2つの膜タンパク質の分子機構を解明することを目的とした。平成25年度はCOQ10と呼ばれるユビキノン結合性タンパク質に関する研究を進めた。ミトコンドリア内膜上に局在する約20 kDaのタンパク質であるCoq10は、ユビキノン生合成には直接的に関与しないものの、生合成されたユビキノンに“シャペロン的"に作用し、ミトコンドリア内膜中で円滑な電子伝達をサポートしているのではないかと考えられているが、その役割は依然として不明である。申請者は、合成ユビキノンプローブを用いた光親和性標識実験を切り口に、ミトコンドリアにおけるCoq10の役割を明らかにすることを目的とした。ユビキノンのベンゾキノン環とイソプレン側鎖末端に、それぞれアジド基とアルキンを導入した化合物、UQ-1を合成した。本化合物は光親和性標識実験後に、クリックケミストリー([3+2]-環化付加反応)を利用してビオチンなどの任意の検出タグを導入することができる。分裂酵母由来のCoq10を発現させた大腸菌膜標品を、UQ-1によって光親和性標識し、クリックケミストリーによってビオチンタグを導入した。ウェスタンブロットやアビジン沈降、および精密質量分析によって標識後の膜標品の解析を進めた結果、UQ-1はCoq10に対して特異的に結合していることを明らかにした。ユビキノンの主な役割は呼吸鎖電子伝達系における基質(電子伝達担体)としてはたらくことである。その一方で、ユビキノンを“活性因子"として一定の生理活性を発揮するミトコンドリア膜タンパク質(以下、「ユビキノン結合性タンパク質」)の存在が近年示唆されている。出芽酵母や分裂酵母で見出されたCoq10はそのようなユビキノン結合性タンパク質の一つであり、コレステロールなどの疎水性分子の細胞内輸送に関与する、いわゆるSTARTドメインスーパーファミリーに属するタンパク質である。さらに、Coq10におけるキノン頭部の結合部位が、STARTドメイン特有の構造である“疎水性トンネル"と呼ばれる空間に存在することを明らかにした。これと平行して、ミトコンドリアNADH-ユビキノン酸化還元酵素(複合体-I)における、ユビキノン結合部位結合ポケットの位置特異的な化学修飾を試みた。本研究は、複合体-Iの鍵サブユニットに様々な機能性タグを導入し、複合体-Iの構造変化を解析することを将来的な目標に据えたテーマである。複合体-Iの特異的阻害剤であるアセトゲニンを鋳型としたリガンド分子を合成し、Ligand-directed tosylate chemistry(トシル化学)を利用して、ウシ心筋複合体-Iのを位置特異的に化学修飾することを試みた。その結果、ユビキノン結合ポケットの最深部を構成する49 kDaサブユニットの160番目のAsp160が、特異的に化学修飾されることが分かった。生物有機化学申請者は上記の通り、合成ユビキノンプローブを用いた光親和性標識実験によって、ユビキノンがCoq10と特異的に結合することを明らかにした。さらに、プロテアーゼ限定分解によってCoq10のタンパク質化学解析を進め、その架橋領域をF39-K45(7アミノ酸残基)にまで絞り込むことに成功した。

一方、本領域の保存されたアミノ酸をアラニン置換したCoq10変異体(F39A, P41A)を作成し、UQ-1による光親和性標識実験を行ったところ、野生型Coq10と比較して標識量は有意に減少した。この結果は、Coq10におけるユビキノンの結合部位が、上記の領域(F39-K45)に存在するという光親和性標識実験の傍証と言える。Coq10はコレスレロールなどの疎水性分子の細胞内輸送に関与するSteroidgenic acuteregulatoryprotein (STAR)-related lipid transfer(START)ドメインスーパーファミリーの一員である。今回明らかにしたユビキノン結合部位はHydrophobic tunnelの一部(α-ヘリックス側の空間の一部)を構成し、Coq10が他のSTARTドメインタンパク質と同様の仕組みで、ユビキノンを取り込んでいるものと考えられる。STARTドメインタンパク質の一つであるCoq10がユビキノンを結合することを明らかにしたのは本研究が初めてであり、その点でも研究は順調に推移していると言える。申請者はUQ-1を用いて出芽酵母ミトコンドリアを光親和性標識したところ、VDAC(電位依存性アニオンチャネル)およびcyclophilin Dなどのタンパク質が、ユビキノンに対して親和性を示す可能性を見出した。複数のミトコンドリアタンパク質の超分子複合体であるPTPは、シトクロムcの漏出などのアポトーシス初期過程に深く関与すると考えられている。出芽酵母由来のミトコンドリアを実験材料として光親和性標識を実施し、PTP構成成分であると考えられているVDACおよびcyclophilin DのUQ結合部位を明らかにしたいと考えている。さらに、酵母UQ生合成欠損株(ΔCOQ2)からミトコンドリアを単離し、人工キノンで再構成することでPTP活性を評価する実験系を構築し、複合体形成にUQが必須の因子であるかどうかを検討したい。必須因子である場合には、キノン類縁体の構造活性相関により、PTPの開閉に要求されるUQの化学構造因子を決定することを通して、UQの役割を解明したいと考えている。当初は、有機合成に関係する試薬や分取HPLCのカラムなどの消耗品を購入する予定であったが、結果的にCoq10の生化学試験に多くの時間と物品費を費やすこととなった。平成26年度は、生化学実験に加えてユビキノンプローブの改良も計画しているために、当初計上していた有機合成関係の試薬・消耗品も購入予定である。
ヒト固形癌における増殖シグナル伝達経路の恒常的活性化の解析と分子標的療法への応用

2.EGFRの点突然変異は肺腺癌の29%に認められ、Aktを介する経路が,遺伝子増幅例ではStat-3経路が活性化され、Akt,Stat-3の分子標的療法の可能性も示した(Mod.Pathol.2006)。骨腫瘍では点突然変異は12.9%に認められたが、部位も下流因子の活性化も肺癌とは異なっていた(Human Pathol.2007)。食道癌ではEGFRの点突然変異は無かった(Int.J.Cancer,2006)。4.AMFは肺癌の67%で発現を認めた。またAMFがproteasome系で分解される事、扁平上皮癌の分化誘導因子としても機能し、細胞外分泌能が高い群でリンパ節転移が高い事を報告した(J.Pathol.2006)2.EGFRの点突然変異は肺腺癌の29%に認められ、Aktを介する経路が,遺伝子増幅例ではStat-3経路が活性化され、Akt,Stat-3の分子標的療法の可能性も示した(Mod.Pathol.2006)。またAMFがproteasome系で分解される事、扁平上皮癌の分化誘導因子としても機能し、細胞外分泌能が高い群でリンパ節転移が高い事を報告した(J.Pathol.2006)1)EGFRは、食道癌では過剰発現が50%に、遺伝子増幅が14.2%に認められ、この癌でもEGFR阻害剤の適応となりうる事を示した(Int.J.Cancer, 2006)。2)EGFRの点突然変異は肺腺癌の29%に認められ、その細胞内シグナルはAktを介する経路が活性化されていた。遺伝子増幅のある例ではStat-3経路が活性化され、遺伝子変化との特異的関連を示すと共に、Akt,Stat-3の分子標的療法の可能性も示した(Mod.Pathol. 2006)。3)食道癌ではEGFRの点突然変異は無く、骨軟部肉腫では肺癌と異なったスポットに見られた。しかし、下流因子の活性化様式は肺癌と異なっていた(Human Pathol.印刷中)。5)浸潤能規定因子であるAMFは肺癌の67%で発現を認めたが、小細胞癌では細胞内蛋白量が低いがmRNAが高く、非小細胞癌でもその形質の症例では高率に転移を認めた。またAMFがproteasome系で分解される事、扁平上皮癌の分化誘導因子としても機能すること、AMFの細胞外へ分泌能が高い腫瘍群でリンパ節転移が高い頻度である事を報告した(J.Pathol. 2006)。1.骨軟部腫瘍ではEGFRの過剰発現は肉腫にのみ認められその22.6%に、遺伝子増幅は12.9%に認めたが、low levelの変化も含めると遺伝子増加は39%に認めた。2.EGFRの点突然変異は12.9%の症例で肺癌と異なった部位に認められたが、下流因子の活性化様式も肺癌とは異なっていた(Human Pathol.2007)。(1)(2)より骨軟部腫瘍もEGFR阻害剤の適応となる事を示した。
鑑定試料中違法薬物の迅速検査法と新規前処理基材によるハイスループット分析法の研究

本研究は、トリプタミン系およびフェネチルアミン系薬物を合成して標準品の整備を行うとともに、尿・血液などの法医鑑定試料中違法薬物の迅速検査法と新規前処理基材(モノリス)によるハイスループット分析法を開発し、予試験から同定・定量分析に至るまでの系統的検査法を確立して、代謝機構や死因解明の-助とするとともに薬物乱用防止に役立てることを目的とする。本年度は、ジーエルサイエンス(株)の試作品であるスピンカラム(C18タイプのマイクロチューブ(1.5ml用)、シリカタイプ膜状モノリス)を使用し、GC/MS法による覚せい剤類の分析について重点的に検討した。スピンカラムを用い、尿0.5mlから覚せい剤類(メタンフェタミン、アンフェタミン、MDMA、MDA)の抽出と誘導体化を同時に行った結果、0.015.0μg/mlの範囲で直線性が得られ、ばらつきは1.412.3%であった。また、中毒患者の尿を使用して、既存の方法(TFA誘導体化-GC/MS法)との精度や操作性を検討した結果、遜色のない結果が得られ、操作性も向上した。また、スピンカラムを使用し、薬物の性質(酸性、中性、塩基性)と尿からの抽出効率の相関性を検討した結果、バルビツール酸類の酸性系薬物は液性を酸性にすることで、局所麻酔薬や中性薬物は、液性を中性あるいはアルカリ性にすることで回収率の向上が見られた。三環系抗うつ薬類の塩基性薬物は液性をアルカリ性にすることで回収率の向上が見られたが、強アルカリにすると回収率は減少した。この現象は、スピンカラムの残存シリカの影響と考えられた。さらに、尿外の試料についても検討した。血清、全血ともに510希釈することでスピンカラムを通過できた。血清については、尿と同様の薬物回収が可能であったが、全血は回収率が低下した。上記の結果を踏まえ、来年度以降は、系統的検査法の確立を目指す。本研究は、トリプタミン系およびフェネチルアミン系薬物を合成して標準品の整備を行うとともに、尿・血液などの法医鑑定試料中違法薬物の迅速検査法と新規前処理基材(モノリス)によるハイスループット分析法を開発し、予試験から同定・定量分析に至るまでの系統的検査法を確立して、代謝機構や死因解明の一助とするとともに薬物乱用防止に役立てることを目的とする。本年度は、呈色反応による迅速検査法の開発確立のため、ドラーゲンドルフ試薬、エールリッヒ試薬およびイオン会合性試薬(テトラブロモフェノールフタレインエチルエステル:TBPE)による検出を試みた。一種類の試薬での薬物推定は困難であったが、複数の試薬を組み合わせることで、推定が可能と考えられた。また、モノリス型シリカを使用した機器分析法の開発では、ジーエルサイエンス(株)の試作品である膜状モノリス(シリカベースでC18修飾のマイクロチューブ(1.5ml用))による抽出を試みた。抽出試料の液性や抽出溶剤を検討した結果、前年度までの科学研究費で検討した細管に充填したモノリスとは異なり、アンフェタミンなども塩基性条件下で抽出可能であった。薬物の抽出効率は、3,0005,000rpm程度の遠心が適しており、それ以上の回転数では抽出率が低下し、モノリス中の拡散速度に依存すると考えられた。尿0.5mlから覚せい剤類を抽出し、HPLC-DADで分析した結果、0.220μg/mlの範囲で直線性が得られ、ばらつきは1.811.6%であった。また、モノリス上で抽出と誘導体化を同時に行い、GC/MSで分析した結果、0.055μg/mlの範囲で直線性が得られた。上記の結果を踏まえ、来年度以降は、トリプタミン系薬物の抽出条件の検討や尿以外の法医鑑定試料中薬物の抽出・分析条件の確率を行い、系統的検査法の確立を目指す。

三環系抗うつ薬類の塩基性薬物は液性をアルカリ性にすることで回収率の向上が見られたが、強アルカリにすると回収率は減少した。この現象は、スピンカラムの残存シリカの影響と考えられた。さらに、尿外の試料についても検討した。血清、全血ともに510希釈することでスピンカラムを通過できた。血清については、尿と同様の薬物回収が可能であったが、全血は回収率が低下した。上記の結果を踏まえ、来年度以降は、系統的検査法の確立を目指す。
細胞膜Ｂｌｅｂにおけるアクチン細胞骨格の再集積過程の解析

Blebの形成・退縮を規定する分子の制御メカニズムについて、私はこれまでに、Rnd3とRhoAの相互拮抗的な性質がBlebの形成・退縮サイクルの制御に必要であることを明らかにしている。本年度は、この相互拮抗作用がBlebの形成・退縮制御において中心的に機能していることを示すため、数理モデルを構築し、Bleb形質膜上における各分子の挙動について、シミュレーション結果と実験結果との比較・検討を行った。また、細胞遊走時に形成されるBlebとアポトーシス時に形成されるBlebの比較・検討を行った。その結果、構築した数理モデルが、これまで検討してきた細胞遊走時のBlebだけではなく、アポトーシス時に形成されるBlebの挙動についても再現可能であることを見出した。Bleb形成・退縮に関わる新規分子の機能解析について、私はこれまでの研究から、Bleb拡大期にのみBleb細胞質内へ選択的に濃縮するシグナル伝達分子を複数発見している。これらの分子は、細胞質においてBlebの形成または退縮を制御する全く新規のシグナル伝達に関与していると考えられる。本年度は、Bleb細胞質内へ濃縮する分子の上流となるシグナル伝達経路の探索を行った。そして、あるシグナル伝達に関与する分子が拡大期のBleb細胞質に特異的に集積することを新たに見出した。そのシグナル伝達経路を、特異的な阻害剤やドミナントネガティブ体の発現により抑制すると、Blebの退縮が早まり、Blebが小型化することを確認した。一方、これらシグナル伝達分子のドミナントアクティブ体を過剰発現することで、Blebの退縮の遅れによるBlebの大型化が観察された。このことから、退縮期にアクチン重合を促進するRhoA-Rnd3経路とは逆に、拡大期にアクチンの重合を抑制することで,Bleb拡大を促進させる新規のシグナル伝達経路の存在が見出された。「Blebの形成・退縮を規定する分子の制御メカニズムの解明」について、本年度はRnd3とRhoAの切り替えを制御する分子機構の解明を目的とし、数理モデルの構築を中心とした解析を行った。その結果、細胞遊走時のBleb形成過程のみならず、アポトーシス時に形成されるBlebの挙動についても検証し、再現することができた。「Bleb形成・退縮に関わる新規分子の機能解析」については、以前までの研究で見出されたBleb内細胞質へ濃縮する分子の解析に加え、同様にBleb内へ濃縮する新たなシグナル伝達分子を見出し、その機能解析とシグナル伝達経路の同定を行った。これにより、Blebの拡大期を制御する新規シグナル伝達経路を新たに同定することができた。BlebにおけるRnd3の形質膜への局在制御機構と、Rnd3とRhoAの切り替えを制御する分子機構の解明を目的とし、形質膜の張力変化やアクチン制御に関係する分子について培養細胞を用いて引き続き解析を行う。アクチン制御分子や膜張力変化に応答する分子群の局在を、共焦点顕微鏡を用いたライブイメージングや蛍光抗体染色により観察し、Blebの形成・退縮時における局在や活性の変化を解析する。加えて、形質膜を構成する膜脂質のプローブや膜タンパク質に着目し、Blebの形成・退縮サイクルにおいて機能的である分子を探索する。そして、Rhd3-RhoAの相互抑制機構を中心とした数理モデルを構築し、ライブイメージングデータの定量結果と比較・検討する。また、遊走時に形成されるBlebとアポトーシス時に形成されるBlebの違いを、それぞれのBleb形成に関与する分子の違いという観点から検証する。前述の数理モデルをアポトーシス時のBlebにおいても適用し、細胞遊走のみならず様々な生命現象で普遍的に用いられるBleb形成メカニズムの検証を行う。形成・退縮に関わる新規分子の機能解析に関しては、Bleb内部の細胞質に濃縮するアクチン制御分子の機能解析を進める。具体的には、昨年度同定した、Bleb拡大時に機能するシグナル伝達経路について、分子間相互作用の有無や、変異体導入・阻害剤処理による細胞遊走能への影響などを培養細胞において検証する。また、CRISPR/Cas9システムによりこれらの遺伝子の発現を消失させた細胞株を用いて、Blebの形成・退縮に対する影響をライブイメージングや蛍光抗体染色により解析し、細胞質側からのBlebの制御メカニズムについてさらに考察する。本年度は、「細胞膜Blebの形成・退縮を規定する分子の制御メカニズムの解明(研究1)」と、「Bleb形成・退縮に関わる新規分子の機能解析(研究2)」を中心に研究を行った。研究1について、本年度は、Rnd3とRhoAの相互拮抗作用がBlebの形成・退縮制御において中心的に機能していることを示すため、数理モデルを構築し、Bleb形質膜上における各分子の挙動のシミュレーションによる検討を行った。各Bleb制御分子の変異体を用いた実験とシミュレーションの結果から、これまでに分かっていた退縮過程におけるRhoA-ROCK経路による急速なアクチン再集積に加え、Cdc42経路による恒常的なアクチンの再集積も必要であることが明らかになった。ライブイメージング観察でも、Bleb拡大期においても緩やかなアクチンの回復が起こっていること、Cdc42経路の阻害によりこのようなアクチンの恒常的な回復が抑制されることを確認した。また、Cdc42経路による恒常的なアクチンの再集積のパラメータを加えた数理モデルにより、シミュレーション上でもライブイメージング観察結果と同様の分子の挙動やBlebの形態変化が示されることを確認した。研究2については、これまでの研究で見出された、Bleb拡大期にのみBleb細胞質内へ選択的に濃縮するシグナル伝達分子の機能解析を行った。

その結果、これら分子の細胞質内濃縮が、Bleb内外における細胞質の不均一性に由来するものである可能性を見出した。また、あるシグナル伝達に関与する分子が拡大期のBleb細胞質に特異的に集積することを新たに見出し、そのシグナル伝達経路を阻害剤やドミナントネガティブ体の発現により抑制することで、Blebの退縮が異常になることを確認した。以上の結果は、Bleb拡大期のタイミングを制御する新規のシグナル伝達経路の存在を示唆するものである。「Blebの形成・退縮を規定する分子の制御メカニズムの解明」について、本年度はRnd3とRhoAの切り替えを制御する分子機構の解明を目的とし、数理モデルの構築を中心とした解析を行った。その結果、Rnd3とRhoAによる急速なアクチン再集積経路に加え、Cdc42経路による恒常的なアクチン再集積経路の存在を新たに見出すことができた。「Bleb形成・退縮に関わる新規分子の機能解析」については、以前までの研究で見出されたBleb内細胞質へ濃縮する分子の解析に加え、同様にBleb内へ濃縮する新たなシグナル伝達分子を見出し、その機能解析とシグナル伝達経路の同定を行った。これにより、Blebの拡大期を制御する新規シグナル伝達経路を新たに同定することができた。Blebの形成・退縮を規定する分子の制御メカニズムについて、私はこれまでに、Rnd3とRhoAの相互拮抗的な性質がBlebの形成・退縮サイクルの制御に必要であることを明らかにしている。本年度は、この相互拮抗作用がBlebの形成・退縮制御において中心的に機能していることを示すため、数理モデルを構築し、Bleb形質膜上における各分子の挙動について、シミュレーション結果と実験結果との比較・検討を行った。また、細胞遊走時に形成されるBlebとアポトーシス時に形成されるBlebの比較・検討を行った。その結果、構築した数理モデルが、これまで検討してきた細胞遊走時のBlebだけではなく、アポトーシス時に形成されるBlebの挙動についても再現可能であることを見出した。Bleb形成・退縮に関わる新規分子の機能解析について、私はこれまでの研究から、Bleb拡大期にのみBleb細胞質内へ選択的に濃縮するシグナル伝達分子を複数発見している。これらの分子は、細胞質においてBlebの形成または退縮を制御する全く新規のシグナル伝達に関与していると考えられる。本年度は、Bleb細胞質内へ濃縮する分子の上流となるシグナル伝達経路の探索を行った。そして、あるシグナル伝達に関与する分子が拡大期のBleb細胞質に特異的に集積することを新たに見出した。そのシグナル伝達経路を、特異的な阻害剤やドミナントネガティブ体の発現により抑制すると、Blebの退縮が早まり、Blebが小型化することを確認した。一方、これらシグナル伝達分子のドミナントアクティブ体を過剰発現することで、Blebの退縮の遅れによるBlebの大型化が観察された。
診療ガイドライン作成のためのシステマティックレビュー法の最新化のための調査研究

証拠に基づく医療先進国の公的医療技術評価機関では2000年代後半よりエビデンス統合法が包括的に評価され、その運用法が整理されてきている。英米の同機関の運用マニュアルを調査研究し、推奨されている新規統合法をがん検診ガイドライン改訂のためのエビデンスレビューに応用、その運用性を評価した。従来法より生じた問題点について、新規法は理論的に改良された発展的なモデルに拠っていた。モデル構築が柔軟なベイズ統計も積極的に採用されていた。新規法が容易に運用できる環境は十分に整備されておらず、従来法より多くの労力や専門的知識を必要とした。新規法が必須な状況を適切かつ効率的に選択するリソースの確立が急務である。1評価の枠組み:6階層モデルで評価を実施する。1)技術的実現性2)診断精度3)診断のインパクト4)マネジメントインパクト5)患者アウトカムインパクト6)社会へのインパクト、で構成される。2研究課題の設定:対象集団、検査、対象検査・参照基準、アウトカム、デザインから研究課題を設定する。臨床コンテクストから目的がスクリーニング、代替、追加の何れかを具体化する。3一次研究収集:効率的な検索フィルターはないため、MEDLINE等のデータベースに加え手検索、引用探索機能活用等が理想である。4研究の質:QUADASツール2が考案された。患者選択、検討検査、参照基準、研究の流れにつきバイアスと一般化に関して評価する。5診断精度の定量的統合:2変量モデルと階層SROCモデルを用いたランダム効果モデルが標準メタ分析法とされる。6不完全参照基準の統合法:完全な参照基準がない状況で評価が実施されるが、診断精度より高いレベルのアウトカムを検討する、κやBland-Altmanプロット変法を用いる方法、ベイズモデルでバイアスを補正する方法が応用中である。7複数検査の比較:間接比較と直接比較では結果が異なる可能性が実証された。8結果解釈:コスト、利便性、危険性を考慮したモデル研究が推奨された。研究の妥当性評価は地域住民対象がん検診ガイドラインの作成方法改訂目的に調査した。検診は検査からなる一連の介入が対象であり、Frybackモデルからanalytic frameworkを構築し1診断精度2予後因子(精度)3診断・予後予測モデル45検査結果に基づく介入についてランダム化の有無による臨床アウトカムを想定した。各研究デザインに対して1QUADAS-22QUIPS-23PROBAST4Risk of Bias Tool5ROBINS-Iが近年考案されている。これらの評価ツールを調査し、胃がん検診、子宮頸がん検診を例として運用可能な形に調整した。介入研究については種々の不均一性から生じる不確実性を適切にランダム効果モデルにとりこむ発展的メタ解析法が発表されている。中途脱落などアウトカムが観察されないまま除外された不確実性の検討に1標準モデル+決定論的感度分析2不確実性を直接取り込むベイズ統計モデルを調査した。標準的な古典的モデルであるDerSimonian-Lairdモデルは研究間の不均一性による分散が小さく算定されるため信頼区間が実際より狭く、問題視されている。新しい古典的モデルであるKnapp-Hartung法やProfile尤度法、ベイズ統計モデルを用いた階層モデルが近年大きく取り上げられた。一方、ランダム効果モデルが固定効果モデルと同様に誤った解釈がされる頻度が多い。要約推定値と研究全体の分散からなる予測区間で将来の研究も含め効果を推定する解釈が提唱されており、ベイズモデルでは直接算定できる。昨年度調査した最新の診断精度のメタ解析法を認知症診断の検査に応用した。また包括的エビデンスレビューの応用として不明熱診断検査について階層要約ROCモデル・二項混合効果logistic modelで間接比較を実施した。当初は研究デザインを特定せず、一般的事項からEBM先進国の公的医療技術評価機構の既報ガイドを中心に詳細かつ網羅的に調査を進めていく予定であった。しかし、これらのガイドはすでに比較的古く、十分なアップデートがされていない状況であった。したがって、ガイドのみの情報に拠らず、実際の応用研究における必要性を中心に実践的ではあるが、やや効率にかける調査が必要であった。初年度は海外の共同研究者との応用研究における共益優先課題より診断・予後研究を中心に進めたが、本年度は実際のガイドライン策定を支持するエビデンスレビューを実施する目的でRCTおよびNRSIについて応用する項目を焦点的に選択した。これらの調査項目については当初の予定より詳細な調査と不足していた知識・情報の獲得が必要であり、予想以上の時間を要した。近年開発された発展的なメタ解析法を使用し、がん検診ガイドラインを支持するエビデンスレポート作成のための発展解析を中心に臨床応用した。従来のがん予防のメタ解析では主要評価項目以外の競合イベント(他疾患による死亡、研究からの脱落)により生じるイベント欠失が、時間生存解析として適切に考慮されていない。最近報告された競合イベントに対応するベイズ階層モデルを使用して胃がん発症予防のランダム化比較研究のメタ解析を実施した(投稿中)。また、従来のイベント発症のメタ解析は正規分布に変換概算後通常法を行うが、近年二項混合効果モデルによる離散尤度法が開発された。本邦から報告されている子宮頸がん検診(擦過細胞診)の不適正検体の頻度について本法を応用した(投稿中)。