hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭素材料の生物細胞増殖促進の機構と新しい機能の展開

主に合成ポリクリスタル・グラファイト及び大結晶状のスーパーグラファイトを用い、平成9年度当重点領域研究交付申請書等に記載した本年度の研究実施計画をほぼ完遂することが出来た。1.発光ダイオードを用いて炭素素材に赤色光線及び赤外線パルスを照射し、発生する音波をマイクロバイオアッセイ法で検出した。この結果、上記の電磁波の20kHzパルスをグラファイトに照射すると、グラファイトは好炭素細菌バチルス・カルボニフィルスの応答を惹きおこし、従って同菌の増殖を促進するような音波を発信することを確認した。デバイスを用いた音響スペクトルの同定は現在なお研究が進行している。2.金属鉛がグラファイトと同様な生物作用を持つことを見出し、上記と同様の光音響変換によって細菌の増殖を制御することを確認した。3.合成プラスチック薄膜を積層して焼成したスーパーグラファイト大結晶を用い、好炭素細菌を音波シグナル受容者細胞としたマイクロバイオアッセイ法によって、グラファイト単結晶から発する音波シグナルは結晶のc-軸方向に向かい、結晶格子の震動によって発せられる機構を示唆した。4.グラファイト等のπ電子を含む炭素素材の増殖促進効果はバチルス・カルボニフィルスばかりでなく、他の数種のバチルス属等の細菌にも認められた。さらに魚類受精卵の孵化に条件によってプラスにもマイナスにも働くことを確認した。
高強度鋼（H-SA700A）用の複半月充填支圧ボルト接合法の基礎的研究

府省連携プロジェクトとしてH-SA700Aという高強度鋼が開発され,震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度鋼乾式組立梁柱材が研究代表者も含め多くの研究者により開発された.建築構造材として利用する際には部材を接合する技術が必要となるが,高強度のため現状使われている接合法ではその部分が大掛かりとなりすぎて実用に耐えられない.本研究は,この高強度鋼建築構造材の接合技術として,まったく新しい「充填支圧ボルト接合法」を提案し,この接合法に関して載荷試験,有限要素解析を行って,新しい接合法の特性を示し,この種の高強度鋼建築部材を将来の高度化建築物へ適用可能とする基礎的技術を提供した.府省連携プロジェクトとしてH-SA700Aという高強度鋼が開発され,震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度乾式組立梁柱材が申請者も含め多くの研究者により開発された.建築構造材として利用する際には部材を接合する技術が必要となるが,高強度のため現状使われている接合法ではその部分が大掛かりとなりすぎて実用に耐えられない.本研究は,この高強度鋼建築構造材の接合技術として,まったく新しい「充填支圧ボルト接合法」を提案し,この接合法を開発するとともに,設計法を確立して,この種の高強度鋼建築部材を将来の高度化建築物へ適用可能とする基礎的技術を提供するを目的としている.ボルト,有孔鋼板の崩壊荷重から終局荷重を求める.実験:高強度鋼板(H-SA700A)とl4T超高強度充填ボルトとで接合部試験体を製作して,端あき距離を実験変数とする充填支圧ボルト接合部の引張試験を行なった.また,ボルト軸方向力導入時の挙動実験を行って,ワッシヤー複数枚利用することによるばね定数調整機能を示した.さらに,接合部試験体を用いた片側繰返し引張試験をって,充填ボルトの拡径効果を検証した.府省連携プロジェクトとしてH-SA700Aという高強度鋼が開発され,震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度乾式組立梁柱材が申請者も含め多くの研究者により開発された.建築構造材として利用する際には部材を接合する技術が必要となるが,高強度のため現状使われている接合法ではその部分が大掛かりとなりすぎて実用に耐えられない.本研究は,この高強度鋼建築構造材の接合技術として,まったく新しい「充填支圧ボルト接合法」を提案し,この接合法を開発するとともに,設計法を確立して,この種の高強度鋼建築部材を将来の高度化建築物へ適用可能とする基礎的技術を提供するを目的としている.梁継手への適用を行った.理論では,弾性解析によって梁継手剛性性評価式を,塑性解析によって継手耐力評価式,特にボルトの耐力評価式を策定した.実験では試験体を作成し,充填ボルト接合梁継手について正負交番漸増振幅繰返し載荷試験を行なって,ボルト位置の回転が接合剛性に及ぼす影響を示し,継手の終局状況を確認した.試験機の利用頻度が高く,十分な実験時間が取れていなかったため実験実施が遅くなっている.提案する複半月充填支圧ボルト接合を高強度鋼部材に適用するために以下の3項目の研究を行なった.1)支圧破壊解明では,ボルト,有孔鋼板の崩壊荷重から終局荷重を求め,高強度鋼板(H-SA700A)と14T超高強度充填ボルトとで接合部試験体を製作して,端あき距離を実験変数とする充填支圧ボルト接合部の引張試験を行なう.最大耐力,変形性状,接合効率を示した.剛体ボルトと有孔鋼板との接触問題,大塑性歪,複合非線形有限要素法を用いて解析を行う.高強度鋼H-SA700Aの真応力ー真塑性歪をモデル化し,複数本ボルトのせん断耐力分担率を示し,高強度鋼(H-SA700A)の弾性限支圧耐力評価式,所要ボルト間隔,限界ボルト列数の設計式を提示した.2)充填機構検証では,テーパ面摩擦係数,ワッシャーばね定数,テーパ角との関係式,充填拡径メカニズムを定式化した.(1)ボルト軸方向力導入時の挙動実験を実験的に検討し,ワッシャー複数枚利用した,ばね定数調整機能を示した.(2)接合部試験体を用いた片側繰返し引張試験を行なって,充填ボルトの拡径効果を検証する.テーパ面でのすべりが生じる場合の解析と充填ボルト拡径による形状変化,鋼板の部分塑性化に伴う形状変化を考慮して接合部の剛性評価解析を行なう複合非線形有限要素法を用いた.所要のテーパ面摩擦係数とスリップバックしないためにテーパ角の制限設計式を示した.3)梁継手への適用では,弾性解析によって梁継手剛性評価式を,塑性解析によって継手耐力評価式を誘導した.(1)充填ボルト接合梁継手について正負交番漸増振幅繰返し載荷試験を行なって,ボルト位置の回転が接合剛性に及ぼす影響を示し,継手の終局状況を確認した.(2)片側圧縮定振幅繰返し載荷試験を行なって,短期荷重時のボルトの充填機構を確認した.ボルトのせん断破壊で終局とならす,変形性能を評価・重視した接合設計法を提案した.府省連携プロジェクトとしてH-SA700Aという高強度鋼が開発され,震度7でも弾性挙動して無損傷となりうる高強度鋼乾式組立梁柱材が研究代表者も含め多くの研究者により開発された.建築構造材として利用する際には部材を接合する技術が必要となるが,高強度のため現状使われている接合法ではその部分が大掛かりとなりすぎて実用に耐えられない.

本研究は,この高強度鋼建築構造材の接合技術として,まったく新しい「充填支圧ボルト接合法」を提案し,この接合法に関して載荷試験,有限要素解析を行って,新しい接合法の特性を示し,この種の高強度鋼建築部材を将来の高度化建築物へ適用可能とする基礎的技術を提供した.試験体に高強度鋼H-SA700を利用するため,工作が特殊で,山口県のメーカーが作ることにしたが,納期が大幅に遅れている.試験機の利用時間を適切に配分し,特に本研究に対して,学科として配慮いただくことになった.建築構造・材料まず,弾性解析によって梁継手岡リ性評価式を,塑性解析によって継手耐力評価式を誘導する.ついで,充填ボルト接合梁継手について正負交番漸増振幅繰返し載荷試験を行なって,ボルト位置の回転が接合剛性に及ぼす影響を示し,継手の終局状況を確認する.このように遅れている研究を着実に実施する.東京工業大学応用セラミック研究所からの社会貢献賞をいただき,研究助成金を得た.この一部を補填し研究経費に充てた.試験体に高強度鋼H-SA700を利用するため,工作が特殊で,山口県のメーカーが作ることにしたが,納期が大幅に遅れる見込みとなったため,次年度の使用額が生じている.研究成果の確度を上げるため,試験を充実させる予定で過不足なく予算消化できる予定である.早急に試験体を作成するよう,工作を急いでいただいている.次年度はじめには納品される見通しとなっている.
超高効率エネルギー変換システムによる電気自動車一充電走行距離延伸の実現

本研究の成果は以下である。(1)高効率DC-DC電力変換器(略してHEECSチョッパ)を提案し、40%の部分昇圧の条件下で5kW出力で99.5%、20kW出力で99.0%の電力変換効率を実現した。(2)このHEECSチョッパを申請者が提案している直列チョッパ型の電気自動車パワートレインに適用し、走行速度と出力トルクの全領域において、バッテリから機械出力までの高いエネルギー変換効率を実測し、そのマップを作製した。(3)このチョッパの小型軽量高効率性により、測定データを用いての10-15モード走行においては約8%、JC08モード走行においては約7%ほど、1充電走行距離が延伸できることを実証した。平成26年度は、高効率電力変換器(略してHEECS)における定常特性実験、力行回生運転法の構築およびT-PWAMでの基礎駆動実験などの基盤技術の確立を行った。30kWモータドライブ用SiCデバイスによる10kWの2電源方式HEECSの設計試作を行った。まず、数百ワット出力の1象限チョッパから構成される2kW出力のHEECS構成で99.5%を超えるシステム効率を実験で確認した。次に、10kWの2象限SiCチョッパを製作し10kW出力時に効率98.1%を得、力行と回生は定常状態での動作確認を行った。このチョッパでのHEECS実験(効率99.3%以上)は次年度行う。EVの過渡状態運転においては力行と回生が頻繁に切り替わるので、回生と力行が自動的に切り替わるようなトポロジーである2電源HEECSを実装して、定常状態で動作確認を行った。一方で2電源HEECSでは、2つのバッテリを有するので、そのSOCを同様な値に保つためのエネルギーマネージメント方法を検討した。その結果、回生を利用して2つのバッテリを充電する方法、HEECSの回路トポロジーを改良した2スイッチ法などを提案し、その特性をシミュレーションにより検討した。モータベンチテストでは、NEDC(New European Driving Cycle)で走行できるよう改造した。さらに、既存のSAZZチョッパ電圧を制御して、高効率モータ駆動のためのT-PWAM制御を実装してモータテストベンチで、現有設備の制約から低速度域で実験した。また、この制御によりインバータ効率とモータ効率が向上することをシミュレーションにより確認した。平成27年度においては、平成26年度に開発研究した各技術の評価試験および駆動EV試験車(KANA)の改良・改造設計を実施した。研究計画Aにおいては前年度に開発したチョイ付けチョッパ(略してHEECSチョッパ)の単体性能評価試験を実施し、幅広い出力電圧範囲で定常状態においてHEECS駆動効率99.3%が実現できたことを確認した。また、車載搭載に向けてHEECSチョッパの性能改善および小型化に取り組み、スイッチング周波数30kHzおよび60kHzの2種類のHEECSを製作した。その結果、40%の部分昇圧の条件下で、20kw出力で99.0%、5kw出力で99.5%の効率を実測した。研究計画Bにおいては、HEECSチョッパを用いて定常状態(力行と回生)の走行試験を実施し、インバータおよびモータ駆動系の定常状態の効率をトルクー速度平面上で実測した。また、走行に伴うSOC低下と連動しバッテリ出力電圧を低下させ、SOC低下に伴うバッテリ電圧補償の単体試験を実施した。研究計画Cにおいては、モータテストベンチにHEECSチョッパを実装し、定常状態で、総合効率を実測した。T-PWAM方式を用いたインバータ駆動実現のためのチョッパ出力制御を行った。JC08走行モードでの平均走行速度と平均トルクの計算および、上記のモータテストベンチでの総合効率(定常状態)のデータから、一充電走行距離が5%程度延伸することを確認した。ただし、チョッパ直流電圧の最適制御およびT-PWAMモータ制御はまだ組み込み準備中であった。研究計画Dにおいては、最終年度の評価試験をEV試験車(KANA)と同等なモータテストベンチでの測定に置き換えることに向けて、各種準備とそのための開発技術を進めた。ほぼ予定通りに研究は進行している。やや計画に対して遅れているのは、モータテストベンチでのモード走行試験(過渡状態試験)の実施であるが、次年度に実施予定である。平成28年度においては、過去2年間で開発研究した各技術の評価試験装置およびEV駆動模擬試験装置(モータテストベンチ)の改良・改造設計を行い、実車でのモード走行を模擬した走行試験を実施した。その結果、JC08モード走行においては、約6.6%、また、10-15モード走行では7.5%程度1充電走行距離が延伸することを実証した。この結果、提案方法は都市内走行においてより大きい効果が出ることが分かった。研究計画AおよびBにおいては前年度までに開発したチョイ付けチョッパ(略してHEECSチョッパ)の単体性能評価試験や幅広い出力電圧範囲で定常状態において効率99.3%が実現できたので、モード走行用に走行速度に応じて出力電圧を変化させる技術に取り組んだ。特に、チョッパの最少と最大パルス幅に制約があり、その過渡時には、間欠パルス運転を行い、滑らかに出力電圧が切り替わるように改良した。研究計画Cの最適な直流電圧制御に関しては、電圧を組み合わせて試験はしたが、十分な最適化はできていない。その理由は、バッテリ電圧は充電状態(SOC)に応じて電圧が減少するので、研究計画を修正し、2電限HEECSの消費電力のアンバランスを解消する方がより重要と考え、その課題を解決した。

2つのバッテリのSOCに応じて、電力を融通するバランス回路を提案し、2つのバッテリが同時に放電し終わる方法を、ハード的に行う方法、力行回生モードを使いソフト的に行う方法を提案し実証した。研究計画DのEV試験車の改造は予算の制約であきらめ、上記のモータテストベンチでの実証試験で代用した。以上を要約すると、当初の目的に沿って、超高効率チョッパを実現し、都市内走行モードでは1充電走行距離を約8%程度延伸できることを実証した。本研究の成果は以下である。(1)高効率DC-DC電力変換器(略してHEECSチョッパ)を提案し、40%の部分昇圧の条件下で5kW出力で99.5%、20kW出力で99.0%の電力変換効率を実現した。(2)このHEECSチョッパを申請者が提案している直列チョッパ型の電気自動車パワートレインに適用し、走行速度と出力トルクの全領域において、バッテリから機械出力までの高いエネルギー変換効率を実測し、そのマップを作製した。(3)このチョッパの小型軽量高効率性により、測定データを用いての10-15モード走行においては約8%、JC08モード走行においては約7%ほど、1充電走行距離が延伸できることを実証した。ほぼ予定通りに研究は進行している。研究計画で軌道修正した点は、2電源HEECSを中心に研究を進めている点である。これは、力行と回生をスムーズに行うためのもので、当初の計画では第2の回路方式をして記述してあるトポロジーである。2年目の研究はやや遅れが出た部分があるが、全体としてはほぼ計画通りに遂行した。3年目は当初の申請書予定通りに遂行できると予想している。最終年度目(3年間の最終年度)の実証試験として、EV試験車(KANA)を用いたシャーシダイナモ試験実施が当初計画されていたが、予算との関係から、KANAと同じインバータ・モータを使用しているモータテストベンチでのモード走行試験による最終評価を予定している。28年度が最終年度であるため、記入しない。電気電子工学1年目の研究はほぼ計画通りに遂行した。また、2年目もほぼ予定通り遂行できると予想している。最終年度目(3年間の最終年度)の実証試験として、EV試験車(KANA)を用いたシャーシダイナモ試験実施が当初計画されていたが、予算との関係から実現できるEV実査試験方法を検討している。
円偏光放射光X線共鳴磁気散乱による金属人工格子の磁気構造

1.Fe/Gd金属人工格子中のGd層の磁気構造を、Gd L3吸収端共鳴X線磁気回折(RXMD)を用いて決定した。補償温度(約120K)以上では、決定された磁気構造は、単純な理論モデルとよく一致する。この磁気構造に基づいて、測定されたM-H曲線を計算で再現できる。補償温度以下の磁気構造は、単純な理論モデルでは説明できず、Gd層の磁気異方性が磁気構造に影響を与えていることを示している。2.Fe/Dy金属人工格子のDy層の磁気構造を、Dy L3吸収端RXMDを用いて決定した。Dy層の磁気構造は、50-300Kの温度範囲で、Fe/Gd金属人工格子におけるtwisted状態のGd層の磁気構造に類似である。この磁気構造の起源はGd層と異なり、バルクDyが持つスクリュータイプの磁気相互作用によると考えられる。3.強磁性層によって非磁性層に誘起される磁気分極の基本的な挙動を調べるため、Gd/Cu金属人工格子を試料として、Gd L3およびCu K吸収端X線磁気円二色性(XMCD)を低温からGd層のキュリー温度の範囲で測定した。XMCDに関係するGd層(5d)磁気分極、Cu層(4p)磁気分極の温度変化は、それぞれバルク磁化(主にGd 4f)に比例した。比例係数はCu膜厚に依存した。これは、Gd層磁化が同じでもCu膜厚が異なるとCu層に誘起される全磁気モーメントが異なることを示している。4.巨大磁気抵抗(GMR)効果を示すCo/Cu試料(AF試料)とGMR効果を示さない試料(F試料)について、CoおよびCu K吸収端XMCDの磁場依存性を測定した。Co XMCD強度を揃えて比較すると、F試料のCu全磁気分極は、AF試料のそれより大きい。AF試料はCu層の強磁性的な磁気分極を抑制する傾向を持つことが示唆された。5.非磁性Cu層内の微少な誘起磁気分極分布をRXMD法で測定するため、高計数率ディテクタを用いた測定システムを開発している。(I(+) -I(-))/(I(+) + I(-))0.001程度の大きさの磁気散乱ブラッグピークの検出に成功した。1.Fe/Gd金属人工格子の低温磁気構造を、Gd L3吸収端共鳴X線磁気散乱測定から得られたGd層の磁化分布(磁場に平行、垂直成分)をもとに検討した。低温(10K)では、Fe/Gd人工格子の磁気構造を決める上でGd層の磁気異方性が無視でず、各Gd原子面内でもGd磁化方向に分布がある。このため、高温領域(120K以上)と異なり磁化測定ではaligned-twisted磁気構造変化を観測できない。しかし、各Gd原子面の平均磁化ベクトルを考えると、(拡張定義された)Gd-aligned-twisted磁気構造変化が起こっていることが、X線磁気散乱パターンの解析から明らかになった。2.巨大磁気抵抗効果を示すCo/Cu金属人工格子を作製し、その積層構造を韓国PALで調べた。

また、Co K吸収端、Cu K吸収端でのX線磁気円二色性(XMCD)、およびCo磁気X線回折の測定を米国APS/ANLで行い、Cu磁気X線回折の測定の可能性を検討した。Co(1nm)/Cu(2nm)膜のCu層のXMCD強度はCo層のそれに比べて1桁小さい。しかし、測定法を多少改良すればCu磁気X線回折測定を行い、Cu層内の磁気分極分布を得られる見通しが得られた。3.Gd/Cu金属人工格子の作製条件を検討し、Gd層が明瞭な強磁性を示し、しかもソフトな磁化過程を示す条件を得た。このようにして作製した試料の10KにおけるCu XMCDの測定をAPS/ANLで行い、Co/Cu中のCu層よりも数倍大きなシグナルを観測した。今後、温度変化の測定、Cu磁気X線散乱の測定へと研究を発展させる。また、Gd/Cu(Sn)人工格子の作製を行い、Snメスバウア分光法によるCu層磁気分極の測定も開始した。1.Fe/Dy金属人工格子のDy層の磁気構造をDyのL3吸収端における共鳴X線磁気回折を用いて決定した。50300Kの温度範囲でDy層はFe/Gd金属人工格子のGdに見られるのと類似の捩れ磁気構造を取る。しかし、その起源はFe/Gdの場合と異なり、Dy金属が本来持っているヘリカル磁気相互作吊によると考えられる。2.Gd/Cu人工格子のCu層に誘起される磁気分極の挙動、特にGd層磁化の温度変化とCu層磁気分極の温度変化の関連を、Gd L3吸収端およびCu K吸収端X線磁気円二色性(XMCD)を用いて調べた。Cu層膜厚が異なる二種類のGd/Cu試料において、Cu層のXMCD強度はGd層のXMCD強度、あるいはGd層磁化に比例することを見出した。比例定数の解析から、二つの試料はCu層内の磁気分極分布が異なることが示唆された。3.巨大磁気抵抗効果を示すCo/Cu金属人工格子において、Cu層誘起磁気分極が磁性層間相互作用出現にはたす役割を探った。強磁性的相互作用を示す試料(F試料)と反強磁性的相互作用を示す試料(AF試料)について、CoおよびCu K吸収端のXMCDの磁場変化を測定した。強度を適当に規格化すると磁化曲線、Co層XMCDの磁場変化、Cu層XMCDの磁場変化は同一の曲線になる。Co層のXMCD強度を揃えて比較すると、F試料の方がAF試料より大きなCu XMCDを示した。今後Cu膜厚を系統的に変えて測定を行う。4.CU層誘起磁気分極の層内分布を調べるため、Gd/CuおよびCo/Cu金属人工格子のCu K吸収端共鳴X線磁気回折測定を行い、電荷散乱ピークの0.2%程度の磁気電荷干渉散乱ピークの観測に成功した。現在、測定のS/Nを改善する計測システムの開発中である。
保険募集における保険募集人・保険者の民事責任

本年度は、前年度(平成9年度)に行なった英国・米国・ドイツ等の諸外国の判例・学説等の資料の収集、それらの整理・分析作業を引き続き行なった。その結果、たとえば、諸外国においては、保険会社から保険募集のために雇用されまたは保険募集を委託されている保険募集人と、保険会社から独立して活動する保険仲立人とでは、保険募集に際しての説明義務の根拠が同じではなく、後者においては保険仲立人と顧客の委任契約に基づいて契約上の説明義務・助言義務が生ずると解されているのに対し、前者においてはせいぜい保険募集人と顧客のおかれている状況から信義則上説明義務が生ずることがありうるにとどまること、虚偽または不十分な説明があったために顧客が不利益を被った場合の顧客の救済方法も両者においては同じではなく、保険仲立人の場合には、義務違反による損害賠償責任が保険仲立人に生ずるに止まるのに対し、保険募集人の場合には、損害賠償に加えて、誤った説明の通りの保険契約の成立を認めてこれに基づく保険金の支払をなさしめるという救済もありうることなどが明らかとなった。その後、これらの基礎的作業に基づいて、わが国における具体的問題解決の在り方について検討を進めた。これについては、早晩論文等の形で公表したいと考えている。なお、本研究の一環として、変額保険募集に関する判例研究を一件公表した。本年度は、英国・米国・ドイツ等の諸外国の判例および学説を整理するという基礎的作業を中心に研究を行った。そのため、まず、本学法学部図書館や(財)生命保険文化研究所付属図書館等に所蔵されている書籍・雑誌・判例集から必要文献を収集したほか、海外において公刊されわが国の図書館にはまだ収められていない最新の著作についてもインターネットを通じて検索し収集した。次にこれらの文献を読み進めて、諸外国における判例・学説を要約・整理するという作業を行った。その結果、保険会社から保険募集のために雇用されまたは保険募集を委託されている保険募集人と、保険会社から独立して活動する保険仲立人とでは、保険募集に際しての説明義務の根拠が同じではなく、後者においては保険仲立人と顧客の委任契約に基づいて契約上の説明義務・助言義務が生ずると解されているのに対し、前者においてはせいぜい保険募集人と顧客のおかれている状況から信義則上説明義務が生ずることがありうるにとどまるということが明らかとなった。また、虚偽または不十分な説明があったために顧客が不利益を被った場合の顧客の救済方法も両者においては同じではなく、保険仲立人の場合には、義務違反による損害賠償責任が保険仲立人に生ずるに止まるのに対して、保険募集人の場合には、損害賠償に加えて、誤った説明の通りの保険契約の成立を認めてこれに基づく保険金の支払をなさしめるという救済もありうることが明らかとなった。次年度は、以上の研究を基礎として、わが国における解釈論を検討することを予定している。
生体特異的界面応答機能を有する材料の合成と機能制御

非生分解性の高分子膜上に,生体情報タンパク質を固定化したバイオ複合膜を用いて,細胞の接着と増殖について調べた。その結果,接着タンパク質と増殖タンパク質を共固定化すると,線維芽細胞の増殖に対し相剰的な加速効果のあることが示された。これは,異種レセプタ-間相互作用が誘発されて,強い信号が核に伝えられるためと説明された。Nー(3ーフェニルボロン酸)アクリルアミドとアクリルアミドの共重合体を合成し,これがポリビニルアルコ-ルと結合すること,さらにリンパ球の細胞膜表面の糖残基と結合して凝集をひき起こすことを見い出した。また,この共重合体はリンパ球のチミジン取り込みを増加させ,増殖を誘導するレクチン作用をもつことが示された。アクリルアミド/アクリル酸の単分散ヒドロゲルミクロスフェアによるスチレンのシ-ド重合で得たミクロスフェアは,顆粒球に対して不活性であった。ポリ(Nーイソプロピルアクリルアミド)ミクロスフェアへのタンパク質吸着量は,温度依存性を示した。RGDSを固定化したラテックス粒子は,顆粒球を活性化し,貧食を促進した。基板表面に親水性と非親水性の微細領域を形成し,神経細胞状株化細胞を播種すると,非親水性領域に接着し,次いで神経細胞成長因子を添加すると,ニュ-ラル・ネットワ-クが形成された。これら細胞の二次元組織化過程をin vitroにおいて定量的に測定する方法を開発し,接着,増殖,移動の各因子の関与の態様について調べた。ポリ(γーメチルLーグルタメ-ト)(PMLG)の多孔質球状微粒子を調製し,カラム充填剤としてアルコ-ル類の溶出を行ったところ,直鎖状アルコ-ルに対して特異的分子認識能力が観測された。この粒子をアミノ化すると,エンドトキシンに対して高い親和性を示すようになった。PMLG粒子の粒径を調節することにより,免疫分析用担体に応用できた。
シナプスにおけるインパルス伝達にかかわる遺伝子の系統的同定と分子性状の解明

本研究ではシナプスにおけるインパルス伝達にかかわる遺伝子を同定し,その分子性状を解明する目的で出発し,ほぼその目的を達することができた。アセチルコリン伝達にかかわる遺伝子,unc-18をクロ-ニングし,発現系ペクタ-に組み込み融合タンパクを作成した。これを用いて常法により抗体を作製し,得られた抗体を用い,Westcrn blottingによりタンパクの生化学的性状を調べた。このタンパクは分子量およそ68,000で,転写産物と一致して幼虫初期に多くの発現が見られた。また突然変異体では全く発現が認められなかった。次に免疫組織化学により遺伝子産物の組織内分布を調べた。その結果運動ニュ-ロン軸索に特に多く,アセチルコリンの異常蓄積との関連性が示唆された。次に遺伝子産物を合成する細胞を同定するため,β-galactosidaseをreporterとするcxpression vectorに挿入し,C.elegansにmicroinjectionしてその発現を見た。その結果motorneuronにのみ発現していることが判明した。したがって,この遺伝子は,運動ニュ-ロン細胞体で発現し,その神経突起に分布していることから,なんらかのかたちでアセチルコリンの挙動にかかわっていることが示唆された。以上のようにunc-18遺伝子産物はコリン作動性ニュ-ロンに働いていると考えられる。このことを遺伝学的方法で検討した。ace-3はclass Cacetylcholinesteraseをコ-ドしている。この遺伝子を欠くと,acetylcholinesterase阻害剤に対し高感受性となる。この性質を利用し,unc-18ace-3二重変異を作成し,感受性を調べたところ依然高感受性を示した。したがってunc-18の働きはace-3とは独立で,コリン作動性ニュ-ロン固有ではないことが分かった。
地域気象に関するマルチメディア教材の開発に関する研究

気象情報を利用し、身辺な大気環境の理解を図るために、地域気象に関するデータを集め、教材を作成した。天気の変化や四季の天気の特徴を把握できるように、静止気象衛星「ひまわり」画像、天気図、気温・気圧・降水量などの気象要素データを収集した。また、地域の大気現象に関するものとして、四季の雲や雪の結晶などの写真を撮影・収集した。気象衛星「ひまわり」画像1年分のCD-ROM画像集を制作した。日本付近の赤外画像は3時間毎、日本付近の可視画像は毎日12時(日本時間)のものを用い、1月から6月分と7月から12月分の2枚のCD-ROMに収めた(それぞれ、約640メガバイト)。また、全球画像を6時間毎に1年分収めたものも制作した。画像の表示やアニメーションなどを行うことができ、低気圧の動き、台風の一生、大陸と海洋の温度分布、また雲の動きから偏西風・偏東風など地球を取り巻く空気の流れが直感的に理解できるようになった。これを中学校理科の授業で実際に活用した。寒冷前線の通過と天気の変化に関する学習で、情報を選択し、処理・加工しながら、学習活動を展開する形態で進めた。生徒は意欲的に取り組んだが、学習を進めることができない2群の生徒も存在した。課題解決の方針が立てられない生徒と他の生徒が行う作業を模倣しているだけの生徒である。前者は問題解決に当たることができる能力は備わっており、同種の実践の積み重ねを必要とした。後者は基礎的な知識が十分に定着していない生徒であった。
北アイルランドのミューラルにみるイメージの共同体―学校教育と地域メディアの関係―

北アイルランドにおいて歴史をどのように学ぶのか、学校教育と地域メディア(壁画)の関係に注目しながら検討し、以下の知見を得た。1)学校教育における歴史教育の内容については、蒐集した書籍および修了試験の分析からは、比較的バランスのとれたものになっていることがわかる。2)しかし学校制度のあり方から多くの生徒にとって、詳しく歴史を学ぶ機会は限られている。したがって地域住民の歴史認識の点で、公教育の影響は、限定的なものになる。3)壁画に描かれるイメージと教科書に掲載されている挿絵や写真には、相互参照が一部の歴史的出来事においてみられた。本研究の目的は、北アイルランドの紛争後社会の共同体意識がどのようにつくりだされるのか、視覚イメージから明らかにすることである。北アイルランドの地域コミュニティに遍在する視覚イメージと、その流通に注目し、共同体の内側/外側という境界線が、和平合意後の現在、どのように引かれ(続け)るのかという点を解き明かす。具体的には、イメージがどのように受け入れられ成長し、どの範囲(都市空間・学校教育)に流通するのかを明らかにする。本研究の初年度であった平成26年度は、1.ベルファストに出掛け、教科書に掲載されている挿絵・写真等を調査した。ベルファストの市立および私立図書館、クィーンズ大学図書館、一般書店で資料蒐集をした。そのほか、教育委員会の担当者から教科書の発売元の出版社を紹介してもらい、主要1社については、直接出版社にでかけ、スタッフに北アイルランドの教科書事情について話を聞き、小学校、中高等学校用に販売されている教科書を購入した。2.プロテスタント系の学校とカトリック系の学校を管轄する教育委員会をそれぞれ訪問し、学校のリストを入手し、今後の調査のアドバイスを得た。3.壁画のデータについても、一部最新のものにデータを更新した。4.調査終了時の論文投稿について、見通しをたてるべく国際学会に参加した。平成27年度も引き続き現地で教科書の蒐集を行うが、学校での教科書の使用に関しては各学校の裁量が大きいことが、教育委員会の担当者や出版社のスタッフの話から明らかになった。そこで平成27年度は、学校関係者から話を聞くようにしたい。平成27年度は、1.前年度から継続して初等・中等教育での学校教材(歴史関連科目)の蒐集を行った。平成26年度の調査で「教科書」は各学校や教師の裁量が大きいことが明らかになったが、その後の関係者への聞き取り調査により、公定の教科書は存在せず、各学校で複数の学習用図書等を使用するケースが少なくないこと、そのため、学校の「教科書」の使用状況について、詳細の把握はやや困難であることが明らかになった。そこで、前年度の蒐集方法と並行して、歴史教育関連の研究者や教員養成学校から得た情報をもとに、「教科書」の枠組みをやや広げ、資料収集を行った。現在これらの資料の分析を進めている。2.歴史教育の研究・教育拠点であるクィーンズ大学教育学部の歴史教育を専門とする研究者のほか、成人教育にかかわる関係者に対して聞き取りを実施することができた。さらにアイルランド系の教育養成大学へ訪問調査を行い、小学校での教師経験もある歴史科教員への聞き取り調査を行った。こうした聞き取りから、学校教育で学ぶ内容を把握するために、政府の策定したナショナル・カリキュラムと全国試験について調査することが有効であると判断でき、現在分析を進めている。3.地域メディアである壁画の題材の変化について、ベルファストの各地域を調査・記録し、データの更新を行った。調査から得られた知見をもとに、学会で口頭発表した。平成27年度はおもに以下の3点を実施した。1.教材の蒐集については前年度に引き続き実施したが、宗教と階級という二つのカテゴリー別に学校の使用教科書を特定し分析するという当初の研究方法は、多少変更が必要になった。しかし、当該地域で使用されていると考えられる学習用図書等の蒐集は、現地の関係者への協力を得て、かなり網羅的なものになったことが見込まれる。またカリキュラムと全国試験の調査を行い、学習用図書等の分析と重ね合わせることで、北アイルランドの歴史教育のあり方(どの段階で、どの出来事をどのように学ぶのか)について、おおよその傾向の推定が可能である。平成28年度は学習用図書に掲載されている挿絵・写真の分析を行うが、そのための材料がそろったと考えている。2.歴史教育にかかわる関係者への聞き取りを行った。特に北アイルランドの歴史教育の第一人者である研究者と面談し、さらにコミュニティで論争的な歴史的出来事を取り上げ、議論する成人教育のプロジェクトを進める研究者を紹介してもらい、意見交換を行った。今後も継続的に意見交換を行う予定であり、貴重な人脈作りができたと考えている。こうした点は今後の研究の進展に非常に有益であると感じている。3.壁画の記録について、データ更新を行った。調査地域も、予定より広範囲をカバーできた。プロテスタント系住民の居住地区では特に大きな変化が認められた。また、壁画に対する住民の認識に関して、複数の地域の関係者に話を聞くことができた。調査の結果を、日本社会分析学会で発表した。

本研究の目的は、北アイルランドの紛争後社会の共同体意識がどのようにつくりだされるのか、特に視覚イメージに注目し、あるイメージがどのように受け入れられ成長し、どの範囲(都市空間・学校教育)に流通するのかを明らかにすることである。平成27年度までに、北アイルランドの学校で使用されている可能性の高い書籍の蒐集はほぼ完了していたため、平成28年度は学校を訪問し、歴史関連科目がどのように教えられているのか授業の様子を見学し、歴史担当の教師・教科主任・副校長といった関係者からの聞き取りを行った。また、比較によって北アイルランドの歴史教育の特徴をつかむため、アイルランド共和国の教科書を蒐集した。紛争の被害の大きい地域で、学校を中退した若者などの社会参加や就職支援を目的とした教育を実施している団体の関係者から話を聞いた。経済的・社会的な問題を複合的に抱えている住民の多く住む地域で草の根で進められている運動に注目し、学校以外の地域の場での子どもの学習状況や家庭環境について、理解を深めた。地域メディアである壁画の題材の変化について、ベルファストの各地域を調査・記録し、データの更新を行った。研究成果の公表としては、学会で口頭発表(日本社会学会)し、英語論文を執筆出版(Eire)した。また、より広く一般に向けては、イギリスおよびアイルランドの社会・歴史・文化の理解促進を目的として活動している市民団体等からの依頼を受けて、市民向けの講座で話をし、会報・ニュースレター等で研究の一部を紹介した。北アイルランドにおいて歴史をどのように学ぶのか、学校教育と地域メディア(壁画)の関係に注目しながら検討し、以下の知見を得た。1)学校教育における歴史教育の内容については、蒐集した書籍および修了試験の分析からは、比較的バランスのとれたものになっていることがわかる。2)しかし学校制度のあり方から多くの生徒にとって、詳しく歴史を学ぶ機会は限られている。したがって地域住民の歴史認識の点で、公教育の影響は、限定的なものになる。3)壁画に描かれるイメージと教科書に掲載されている挿絵や写真には、相互参照が一部の歴史的出来事においてみられた。紛争後社会の共同体意識を視覚イメージから解明するという本研究の目的に向けて、北アイルランドの教科書の蒐集を進めることができた。また、教育委員会の担当者と話をし、有益なコメントを得てそれを生かしながら研究を進めている。今後の本研究の成果の公表を見据えて、社会学の国際学会に参加し、論文投稿に向けて必要な作業を確認できた。したがって、全体としては、おおむね順調に進行していると判断する。・北アイルランドの初等・中等教育における歴史科目関連の学習用図書は、ほぼ網羅的に蒐集できたと考えているが、イングランドやアイルランド共和国の資料を入手し、比較・対照することで、北アイルランドの歴史教育の特徴をより明確化できるのではないかと考えている。・壁画のイメージと学校で使用される図書等に掲載されている写真や挿絵などのイメージの関連性について、考察を深めたい。
植物ベイティングを応用した土壌病害診断法の開発

従来の植物ベイティング法は,フザリウム属菌,ピシウム属菌やリゾクトニア属菌に代表される,一部の重要土壌病原菌類の分離や検出に用いられてきたが,選択培地の開発や分子生物学的手法による直接検出技術の発達により,近年ではベイティング法が注目されることは少なくなった.申請者らは,ベイト供試植物の入手の簡便性や利便性,さらには植物ベイティング法の容易性や迅速性等の利点に着目し,特に熱帯・亜熱帯地域での利用可能性から,植物ベイティング法を応用した土壌伝染性病害の有効かつ確実な診断技術の開発,特異的・選択的な土壌病原菌類の集菌機構の解明および分子生物学的手法に効果的なベイト供試植物の探索等を行い,以下の結論を得た.1)土壌中から集菌された土壌病原菌は特異的かつ選択的に分離・採集することが可能2)化学分類学的手法や分子生物学的手法を組み合わせることにより、より迅速・容易な手法による土壌病害の診断が可能3)土壌中における土壌病原菌の選択的・特異的な集菌機構について,光学顕微鏡の組織観察から,細胞壁内部組織の吸着作用が示唆されたこれらの利点を考慮し,以下の項目に着目,実験を行い,多くの知見を得た.・内在菌の作用(内在菌の種類,種数および植物組織内の存在部位)・土壌病原菌類の生息環境(土壌の物理性・化学性,菌種・菌数および胞子・菌糸等の細胞形態)等の要因が植物ベイティングにおける土壌病原菌の選択的・特異的な集菌作用機構に関連している可能性が示唆された.本年度では、栽培土壌における植物ベイトトラップからの土壌伝染性病原体の分離・検出の有効性について検証した。土壌は水田、野菜混合栽培畑、ビニール温室(イチゴ、トマト)土壌を用い、ベイト植物は14科20種を供試した。ベイトトラップ試験から、以下の現象が確認された。(1)いずれの土壌においても栽培作物(植物)残渣に高いベイトトラップ効果がみられる。(2)Phytophtthora属、Pythium属、Trichoderma属、Fusarium属,、Phoma属、Rhizoctonia属、SclerotiumやVerticillium属菌の土壌伝染性病原菌を分離。(3)土壌中で菌糸のみの形態をとる病原菌より土壌中で胞子を形成しやすい病原菌のほうが高頻度で分離。特に、Phytophtthora属、Pythium属、Fusarium属、Phoma属菌については、枯死したものより生に近い素材のベイト植物にトラップされやすい。(4)トラップする期間と分離される土壌伝染性病原体との関係は、トラップ3-5日間において一番分離効果が高い。(5)トラップ5日後のベイト供試植物をPDA培地で1ヶ月ほど培養した後、培地上に生育した菌糸や胞子を食べるダニ等の昆虫や線虫が発生した。特に、(5)の現象については、特定の土壌伝染性病原菌の生物的防除への応用につながる発見として、今後注目していく予定である。以上の現象について組織工学的なアプローチでさらに解析を進めた。Trichoderma属菌およびRhizoctonia属菌の汚染土壌における本属菌のベイトトラップのメカニズムを解明するために、光学顕微鏡によりベイト表面及び内部組織を観察した。その結果、(1)Trichoderma属菌ではベイト表面は分生胞子が多数付着しており、表皮組織に近い内部への菌糸の伸長が観察された。特に表皮細胞への胞子吸着が観察された。(2)Rhizoctonia属菌では、ベイト表面に多数の菌糸がからみついた状態であり、表皮組織に近い内部への菌糸の進入が観察された。また、ベイト植物組織内部には多数の線虫やダニ等の昆虫の進入が観察され、土壌微生物生態学的アプローチと関連して、現在詳細な観察を行っている。また、Fusarium属菌を対象として、土壌中における病原菌のベイト供試植物への移動や吸着様相の観察を蛍光標識識別法により行う予定である。今年度では、ベイト供試植物を利用した土壌病害の診断について、病害診断の主幹となる土壌病原体の直接的検出法について検討した。設定圃場として、水田土壌およびイチゴ栽培ビニール温室土壌、検出方法としては、分子生物学的一手法であるPCR-RFLP法および化学分類学的一手法であるFAME法を用い、ベイト植物14科20種を供試し、代表的な土壌伝染性植物病原菌の一種である、Rhizoctonia属菌について、簡易的かつ効率的な土壌からの直接検出法の検討を行った。ベイトトラップ法の応用研究から、以下の成果が得られた。(1)水田土壌では植物ベイティング法により、病原体であるR.solaniAG 1 IA, R.solani AG 2 2 IIIB, R.oryzae, R.oryzae-sativae菌の土壌からの直接検出と比較して、10-20倍の高いベイティング法の検出効果が示された。特に、PCR-RFLP法では、ベイト植物に、イネ、イグサおよびソバにおいて土壌からの、Rhizoctonia属菌の高頻度の検出効果が得られた。特に、rDNA ITS領域のPCR増幅により、混合汚染土壌からの効率的なRhizoctonia属菌の検出を可能とした。またFAME法については、アシ、イネ、セイタカワダチソウ等のベイト植物で、Rhizoctonia属菌特有のオレイン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪酸の検出および脂肪酸組成比の統計学的解析により、高頻度の検出効果が得られた。

脂肪酸の種類と脂肪酸組成比の統計学的解析を行うことにより、混合汚染土壌からの、Rhizoctonia属菌の直接的検出を可能にした。(2)イチゴビニール温室栽培土壌については、ワタ、ユーカリ、ケナフ等のベイト植物でR.fragariae, R.solaniの高頻度の検出効果が得られた。特に、PCR-RFLP解析ではベイト供試植物の使用により、土壌からの直接検出と比較して5-10倍の効果が得られた。FAME解析では、R.fragariae特有の脂肪酸の検出には成功したが、脂肪酸組成比に基づく統計学的解析からは有効な検出は認められなかった。これらの成果に基づき、土壌病害診断の効率的かつ容易な診断法の基礎的知見にするとともに、植物由来の抗菌成分や殺菌成分を含有するベイト植物を利用した、土壌病害防除法の開発を行う予定である。従来の植物ベイティング法は,フザリウム属菌,ピシウム属菌やリゾクトニア属菌に代表される,一部の重要土壌病原菌類の分離や検出に用いられてきたが,選択培地の開発や分子生物学的手法による直接検出技術の発達により,近年ではベイティング法が注目されることは少なくなった.申請者らは,ベイト供試植物の入手の簡便性や利便性,さらには植物ベイティング法の容易性や迅速性等の利点に着目し,特に熱帯・亜熱帯地域での利用可能性から,植物ベイティング法を応用した土壌伝染性病害の有効かつ確実な診断技術の開発,特異的・選択的な土壌病原菌類の集菌機構の解明および分子生物学的手法に効果的なベイト供試植物の探索等を行い,以下の結論を得た.1)土壌中から集菌された土壌病原菌は特異的かつ選択的に分離・採集することが可能2)化学分類学的手法や分子生物学的手法を組み合わせることにより、より迅速・容易な手法による土壌病害の診断が可能3)土壌中における土壌病原菌の選択的・特異的な集菌機構について,光学顕微鏡の組織観察から,細胞壁内部組織の吸着作用が示唆されたこれらの利点を考慮し,以下の項目に着目,実験を行い,多くの知見を得た.・内在菌の作用(内在菌の種類,種数および植物組織内の存在部位)・土壌病原菌類の生息環境(土壌の物理性・化学性,菌種・菌数および胞子・菌糸等の細胞形態)等の要因が植物ベイティングにおける土壌病原菌の選択的・特異的な集菌作用機構に関連している可能性が示唆された.
就職に伴う生活リズムの急激な変化は、大学卒新社会人の職場適応を阻害するか？

早期離職をはじめとする新卒者の職場への不適応は,企業のみならず学生のキャリアにとっても大きな影響を与える問題の一つである。本研究の主な目的は『大学卒業から就職へという環境移行にともなう生活習慣の急激な変化が,就職後の適応に与える影響を縦断的に検討すること』である。睡眠問題を含む乱れた生活習慣が学校や職場への不適応と強く関連するという結果や,日本の大学生の睡眠習慣が世界で最も乱れており,不健康感の訴えも多いという国際比較研究の指摘を考え合わせれば,日本人大学生の乱れた生活習慣が,その後の社会人としてのスムーズなスタートを阻害している可能性が考えられる。そこで,本研究課題では,大学在籍時と就職後の睡眠・生活習慣に関して縦断調査を行い,それらを比較することで就職に伴う活動リズムの変化を確認する。続いて,その変化が,就職後の適応(抑うつ・QOL,職務満足度,離職)に与える影響をそれぞれ確認することを目指している。これまでに,Web上の回答フォームを用いて,複数年に渡り大学4年生を対象として初回の調査を行った後,その回答者を対象に2年間の追跡調査を行い,大学4年時,就職1年目,就職2年目,それぞれの時点における,睡眠習慣および学校・職場への適応状況,精神的健康を測定してきた。2018年度は追跡2年目および追跡3年目の大学卒業生に対する調査を引き続き実施し多変量解析に十分耐えうるデータ数の確保に努めた。それに加えて,本年度には新人看護師を対象として実施した調査の結果から,目覚めの悪さや寝付くまでの時間の長さが,離職願望の強さと関連することを確認し報告した。また,職場適応とも密接にかかわるコミュニケーションスキルにあたえる眠気の影響を実験的に研究した結果も報告し,多方面から乱れた睡眠習慣と職場適応との関連について検討を重ねている。各調査における回収率が想定した値に届いておらず,3回の調査すべてに回答した参加者のデータが十分な数に達していない。2019年度にさらなる追跡調査を行い十分なデータ数を確保する予定である。2019年度には追跡調査の実施を予定している。また,調査が完了し,全てのデータが揃い次第,最終的な解析を実施し,その結果を各種学術集会等で発表していく予定である。本研究の主な目的は『大学卒業から就職へという環境移行にともなう生活習慣の急激な変化が、就職後の適応に与える影響を縦断的に検討すること』である。早期離職をはじめとする新卒者の職場への不適応は、企業のみならず学生のキャリアにとっても大きな影響を与える問題の一つである。大学生の就床・起床時刻は他の年代と比較して極端に遅く、その傾向は学年の進行と共に顕著になる。大学卒業後に多くの学生は社会で働き始めるが、その際に大幅な睡眠習慣の改善が必要となるケースも多い。この点に関して、我々は予備的にWebを利用した横断的調査を実施している。本年度はそのデータをまとめ、論文として発表した。その結果は、就職直後に睡眠パターンの極端な前進を求められるケースにおいて、就職直後の抑うつ傾向が高いことを示している。また、それと平行して、縦断的調査の実施準備も進めた。H27H28年度卒業予定者を対象として縦断的調査ができるよう調査依頼先との調整も行った。調査方法、調査内容に関して研究者間でディスカッションを行い、回答用のWebページの作成も進んでいる。今回の研究の結果は、単に就職後の適応を考える上での睡眠・生活習慣の重要性をアピールするのみならず、一時期の乱れた習慣がその後の生活への適応にまで影響するという点を強く示すものとなるはずである。日本の大学生が世界で最も睡眠・生活習慣が乱れた状態にあることを考えれば、今後、社会に旅立ち日本を支える存在となる大学生に、キャリア教育を通じた支援とともに、生活リズムの重要さを訴え、社会人生活のスムーズなスタートを援助することは極めて重要である。本研究の主な目的は『大学卒業から就職へという環境移行にともなう生活習慣の変化が、就職後の適応に与える影響を縦断的に検討すること』である。厚生労働省の資料によれば、大学卒の社員が入社後3年以内に離職する割合は3割を超えている。早期離職をはじめとする新卒者の職場への不適応は、若者のキャリアにとっても大きな影響を与える問題の一つである。特に日本の大学生は、世界的に見ても睡眠時間が短く、乱れた生活習慣を有するものも少なくない。その事が、大学生活への不適応のみならず、就職後の職場への適応にも悪影響をもたらす可能性は否定できない。実際、これまでに我々は新卒社会人の職場適応を阻害する要因の一つに、就職にともなう急激な睡眠習慣の変化があることを予備的な調査で確認し発表した。本年度はより高い回収率を期待できる方法で縦断的調査を行うべく関係各所との調整および質問項目の決定および準備を行った。また、学会主催のセミナー等を通じて予備的調査の結果を発表し、研究者および教育関係者からの意見を聞いて今後の研究計画に反映させた。今回の一連の研究では、大学生時代の睡眠習慣とともに就職意識や精神的健康、さらに就職後のソーシャルサポートや労働環境などの変数を用いて、早期離職問題を多面的に検討する予定としている。本研究の結果からもたらされる知見は、単に就職だけでなく就職後のキャリアも見据えたキャリア教育について考える上で有用なものになると考えられる。信頼性の高いデータを得るため、一定水準以上の回収率を見込める調査方法の計画および調査実施先との調整に時間がかかった。現在は調査計画も固まり、調査実施にむけて最終的な準備段階に入っている。

早期離職をはじめとする新卒者の職場への不適応は、企業のみならず学生のキャリアにとっても大きな影響を与える問題の一つである。本研究の主な目的は『大学卒業から就職へという環境移行にともなう生活習慣の急激な変化が、就職後の適応に与える影響を縦断的に検討すること』である。日本の大学生の睡眠時間は国際的に見ても極端に短く、乱れた睡眠習慣を有する者も多い。我々が行った予備的な調査では、大学生時代における就床時刻が遅く、就職後において就床時刻の顕著な前進を報告した新社会人では、入社後の精神的健康が低い傾向にあった。しかし、この予備調査にいて測定された大学生時代の睡眠習慣は、新社会人によって回顧的に報告されたものであった。そこで、本研究課題では、大学4年生を対象として調査を実施し、就職後にも追跡調査を行うことで、大学生時代の睡眠習慣が就職後の生活に与える影響を縦断的に検討することを試みている。平成28年度には、Webページ上に質問紙を作成して、大学4年生を対象に、現在の睡眠習慣、就職活動の状況、キャリア・レジリエンス、そして精神的健康の状況について調査を行った。それとともに、追跡調査用の質問項目についても検討を重ね、Web上の質問紙を完成させた。平成29年度以降も、あらたな大学4年生を対象として同様の調査を行うとともに、これまでの回答者を対象に追跡調査を実施していく予定である。本研究は、大学時代の乱れた睡眠習慣の悪影響が、就職後の生活にも影響を与えうるかを検討するものであり、本研究から得られる知見は、就職のみでなく、その後のキャリアを見据えたキャリア教育について考える上でも有用なものになると期待される。大学4年生を対象とした調査を実施することはできたが、当初の予定よりも回収率が低く、十分な人数の回答者を確保できたとは言いがたい。次年度以降も同様の調査を継続して行い解析に耐えうるデータ数の確保を目指す。我々が行った予備的な調査では、大学生時代における就床時刻が遅く、就職後において就床時刻の顕著な前進を報告した新社会人では、入社後の精神的健康が低い傾向にあった(Asaoka et al., 2014, Sleep Med)。しかし、この予備調査において測定された大学生時代の睡眠習慣は、新社会人によって回顧的に報告されたものであった。これまでにWebページ上に質問紙を作成して、大学4年生を対象に、現在の睡眠習慣、就職活動の状況、キャリア・レジリエンス、そして精神的健康の状況について調査を行った。そして、その調査への回答者を対象に追跡調査を実施し縦断的なデータの蓄積を進めている。