hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ユニークな組織発現・細胞内局在を持つM1アミノペプチダーゼの生理機能の解明

A-LAP/ERAP-1の小胞体内腔での貯留ならびに抗原ペプチドトリミング作用に重要な役割を果たすタンパク質分子(複合体)の存在が示唆されたことから、本分子の探索用細胞株の樹立を行った。
ニューセラミックス泥漿の鋳込み成形における高分子分散剤の影響

ニューセラミックス粉体の鋳込み成形においては高分子分散剤を添加し、濃厚で安定な泥漿を調製することが望ましい。従って、分散剤には泥漿の安定性のみならず濃厚化の役割も期待されている。濃厚化の極限における泥漿の流動は分散剤の種類、分子量、セラミックス粉体量の影響を受けた。また、分散剤を含む泥漿の分散安定性、流動性はセラミックス粒子に吸着した分散剤の吸着構造に依存していた。これにより濃厚泥漿中では粒子間の相互作用が異なった。高分子電解質である分散剤には静電効果と共に立体効果を併せ持つ分子量が存在した。アルミナに吸着したポリアクリル酸について吸着体積をポリアクリル酸の吸着量と泥漿が濃厚化の極限にあるときの水分量から計算により求めた。この結果、立体効果は分子量依存性があり、その効果に寄与するポリアクリル酸を用いた場合、流動曲線において降伏値が現れなかった。立体効果は吸着層中でのポリアクリル酸の形態が分子量に依存して球体から楕円体へと変化し、粒子が示すファンデルワールス力がおよぼす距離を超えた場合に現れることが推定された。分子量に関し、立体効果の現れる境界は10,000と20,000の間にあった。分散剤である高分子電解質の定量法の開発も併せて行った。この定量法は吸着等温線の測定に有効であった。また、pH変化による分散剤の吸着量、分散安定性、流動性の測定も行い、吸着形態に関するモデルの提案を行った。従来分散剤を含む溶媒中での粉体の分散の研究は界面科学的手法を用い希薄溶液について行われてきた。一方、濃厚懸濁液についてはレオロジー的手法を用いてその研究が行われている。しかし、セラミックスの成形工程を管理する上ではこれら両方の知識が必要不可欠である。即ち、粒子表面、粒子-溶媒界面における分散剤の挙動、泥漿のレオロジー的性質に及ぼす分散剤の効果を同時に調べることが重要である。特に、鋳込み成形においては分散安定性、濃厚化が達成された泥漿の調製が望まれている。本研究グループではアルミナ、ジルコニア、炭化珪素粉体について成形密度の高い成形体を得るための鋳込み成形法を確立する目的で研究を行った。選択した分散剤は種々のポリカルボン酸塩、ポリスルフォン酸塩である。これら分散剤を泥漿に添加し、沈降試験、湿潤点-流動点、吸着等温線、流動曲線などの測定により分散剤の最適添加量、減水効果、吸着挙動などを評価した。ここで、吸着量測定において有効な分散剤の分析法の開発も試み、いくつかの分析法を確立した。ポリマーの構造、官能基の違い、分子量の異なりにより分散安定性、濃厚化の限界、吸着量、流動挙動が異なることが明らかとなった。また、粒子-溶媒界面における分散剤の挙動、未吸着分散剤の役割について推定可能となった。従って、分散剤には泥漿の安定性のみならず濃厚化の役割が期待されている。本研究ではセラミックス粒子の表面及び溶媒界面での性質を明らかにし、粒子表面に対する分散剤の吸着特性を明らかにする。その結果から安定な泥漿を得るためには粒子表面を如何に制御するのがよいかを示し、また鋳込み成形において望まれる分散能力と減水能力を併せ持つ、最適な高分子分散剤の選択指針を提示する。併せて分散剤を添加した泥漿の濃厚化の極限における粘弾性挙動を解明することを目的とする。粉体に含まれる不純物は泥漿に対する分散剤の安定効果を阻害した。その除去により分散安定性は改善した。また、不純物は泥漿のpH,分散剤添加量、流動性等にも影響した。酸化物、非酸化物粉体について適、不適の分散剤が存在し、分散剤の構造と関係していた。また、その構造は吸着量にも関係していた。その際の泥漿の性質は吸着した分散剤量のみならず、吸着に与らない分散剤量にも影響を受けた。

何故なら泥漿が濃厚化されると含まれる溶媒の量は少なくなり、その少ない溶媒を未吸着の分散剤が自身の溶媒和に使うためであり、全量吸着時に分散安定化、濃厚化の両方が同時に成立する分散剤が望ましいものと推測された。
ノイマン環の自己準同型とその応用について

1.研究代表者および分担者は各自の研究領域に関するシンポジウムやセミナーに数多く出席し、情報収集等を行い、6人全員で協力し合いながら研究テーマに取り組んだ。2.研究代表者は、主に東北大学理学部の関数解析学のセミナーに定期的に参加した。そのうちセミナーで発表したものと、論文は次の通りである。(1)裏面「研究発表」欄の第1論文.(出版論文)(2)同第2論文.(発表予定論文)(4)非可換L2-空間における完全正値射影.(東北大学理学部セミナーで発表;投稿予定)このうち(1),(2),(4)はノイマン環の準同型を完全正値性の立場から研究するのに基本的な概念となる正錐や条件付き期待値に関する論文である。(3)はAlbertiの論文紹介で、近似内部正値写像の立場からの準同型の新しい研究ができるものと思われ、今後も継続するつもりである。3.研究分担者の主な活動.(1)島野岳:2係数のspecial flowについて.(富山大学理学部セミナーで発表)(2)大西良博:テ-タ関数の無限積による2次のガウス和の符号決定.(静岡大学理学部談話会で発表)(3)同:ガウス和の符号決定問題.(弘前大学理学部談話会で発表)1.研究代表者および分担者は各自の研究領域に関するシンポジウムやセミナーに数多く出席し、情報収集等を行い、6人全員で協力し合いながら研究テーマに取り組んだ。3.研究分担者の主な活動.(1)島野岳:2係数のspecial flowについて.(富山大学理学部セミナーで発表)(2)大西良博:テ-タ関数の無限積による2次のガウス和の符号決定.(静岡大学理学部談話会で発表)(3)同:ガウス和の符号決定問題.(弘前大学理学部談話会で発表)
ユーカリのアルミニウム耐性を決定する根分泌物の構造と分泌特性に関する研究

フトモモ科の樹木Eucalyptus camaldulensis(ユーカリ)は、酸性土壌で問題となるアルミニウム過剰害に対して強い耐性を持つ。ユーカリのアルミニウム耐性機構を解明するために、根分泌物および根含有物からアルミニウム結合性の物質の分離を試みた。その結果、ユーカリの根に、アルミニウムと結合して可溶性のままの物質と不溶化する物質が含まれていることを明かにした。これらの物質がユーカリのアルミニウム耐性に寄与している可能性がある。ユーカリ(Eucalyptus camaldulensis)は、強酸性土壌で問題となるアルミニウム過剰害に対して強い耐性を示す。ユーカリの根からアルミニウム結合性の物質が放出され、そのことがユーカリのアルミニウム耐性に寄与していることが示唆さている。本研究は、ユーカリの根からの放出されるアルミニウム結合性の物質を分離し、構造を解析することを目的とする。ユーカリの実生苗の水耕栽培系を人工気象室内に組み立て、根から水耕液中に分泌される物質を採取した。ゲル濾過クロマトグラフィーにより、根分泌物からアルミニウム結合性の物質を分離した。アルミニウムを単独で分離カラムに添加すると、いずれの画分にもアルミニウムは検出されなかった。一方、アルミニウム結合物質であるクエン酸やシュウ酸とともにアルミニウムを分離カラムに添加すると、アルミニウムのピークがクエン酸やシュウ酸のピークと重なって現れた。以上の結果は、アルミニウム単独では分離カラムに吸着して溶出しないが、クエン酸やシュウ酸などのアルミニウム結合物質と結合した場合には分離カラムを通過して溶出すると考えられる。さらに分離条件を検討し、試料添加後に分離カラムをクエン酸溶液で洗浄し、分離カラムに吸着したアルミニウムを除去するとより安定な結果が得られることを見出した。こうした条件下で、根分泌物とともにアルミニウムを分離カラムに添加し、各画分のアルミニウム濃度を測定すると、二つのピークが得られた。この結果は、分子量の異なる二つの結合物質-アルミニウム複合体を形成する物質がユーカリの根から放出されていることを示している。ユーカリ(Eucalyptus camaldulensis)は、酸性土壌で問題となるアルミニウム過剰害に対して強い耐性を持つ。本研究では、ユーカリのアルミニウム耐性機構を解明するために、根分泌物および根含有物からアルミニウム結合性の物質を分離することを目的とした。ゲル濾過クロマトグラフィーを用いて、ユーカリの根分泌物からアルミニウムと結合しても可溶性のアルミニウム結合物質を分離した。根から分泌される可溶性アルミニウム結合物質の量は、根の周りにアルミニウムが存在することによって減少した。この結果から、可溶性アルミニウム結合物質の分泌は、ユーカリのアルミニウム耐性の主要な機構ではないと考えられた。根の外部ではなく内部でアルミニウムが何らかの物質と結合して無害化されている可能性が考えられる。そこで、ゲル濾過クロマトグラフィーによる分離法を用いて、根の含有物からアルミニウムと結合しても可溶性のアルミニウム結合物質を分離した。根に含まれる可溶性アルミニウム結合物質の量は、根の周りにアルミニウムが存在することによって増加した。この可溶性アルミニウム結合物質の少なくとも一部は、クエン酸によって説明できた。高速液体クロマトグラフィーによりアルミニウムと結合して不溶化するアルミニウム結合物質を根含有物から分離する手法も新たに確立した。この分離法を用いて、根の内部にアルミニウムと結合すると不溶化するアルミニウム結合物質も存在することを見出した。ユーカリの根には、アルミニウムと結合して可溶性のままの物質と不溶化する物質が含まれていることが明かになった。根に含まれるこれらの物質がユーカリのアルミニウム耐性に寄与している可能性がある。
地域住民の居住と歴史的な町並みの保全に関する研究－リビングヘリテージに着目して－

目的-(1))計画学の視点からリビングヘリテージ(以下、LH)概念を明確化する平成23年度に調査、研究が終了したため、平成24年度は博士論文執筆のためのとりまとめや編集を行った。目的(2))LHの条件を明らかにする平成23年度に調査、研究が終了したため、平成24年度は補足調査や博士論文執筆のためのとりまとめ、編集を行った。また、LHの条件を明らかにするための神代小路の現地調査、住民会議を平成24年9月19-21目に行った目的(3))田の調査方法を明らかにする以下の日程で赤木名の現地調査を行い、LHの調査方法の一部を実践した。また、平成22年23年度の調査結果をまとめ、観光学術学会に1本、日本建築学会計画系論文集(査読付)に2本(1本不採用、1本再提出済み)、日本建築学会全国大会に1本、日本九州支部へ論文を2本投稿した。平成24年4月25-29日:前年度の補足調査、住民への調査報告平成24年8月9-16日:旧笠利地区、赤木名地区における景観調査、行政への調査報告平成24年9月26-28日:景観調査の補足調査、住民への調査報告平成25年3H16-18日:博士論文及び報告書執筆のための文献調査、行政への調査報告平成25年3月29-31日:博士論文及び報告書執筆のための文献調査、住民への調査報告目的(1)計画学の視点からリビングヘリテージ(以下、LH)概念を明確化する平成23年度は、「リビングヘリテージに関する国際的な議論の把握」と題して本専攻の観光創造研究(査読付)に投稿した。2回の査読を受けた結果、研究ノート(査読無)での掲載可の結果を受けた。平成23年度では、査読付雑誌での掲載はできなかったが、4章の内容を精査、発展することができた。別雑誌での投稿が望ましいという査読結果を受けたことから、内容を修正し、別雑誌への投稿を検討している。目的(2))LHの条件を明らかにする以下の日程で神代小路の現地調査、住民懇談会の開催を行い、LHの条件を検討した。また、ヨーロッパの先進事例を視察し、ヨーロッパの歴史的建造物の保全と活用方法を明らかにした。平成23年5月6日:教育委員会の行政担当者と打ち合わせ平成23年9月1-3日:住民懇談会の開催、まちづくり計画の修正、打ち合わせ平成24年1月12-16日:住民懇談会の開催、まちづくり計画の修正、まちあるきマップの作成、打ち合わせ目的(3))LHの調査方法を明らかにする以下の日程で赤木名の現地調査を行い、LHの調査方法の一部を実践した。また、以下の調査結果をまとめ、建築学会九州支部へ論文を2本投稿した。平成23年7月5-8日:土地利用調査(近代)、墓地調査、打ち合わせ、調査報告平成23年11月19-24日:土地利用調査(近代)、墓地調査、生活・生業に関するヒアリング調査平成24年1月26-31日:土地利用調査(近世)、墓地調査、打ち合わせ、調査報告平成24年2月8-16日:土地利用調査(近世)、墓地調査、生活・生業に関するヒアリング調査目的-(1))計画学の視点からリビングヘリテージ(以下、LH)概念を明確化する平成23年度に調査、研究が終了したため、平成24年度は博士論文執筆のためのとりまとめや編集を行った。平成24年4月25-29日:前年度の補足調査、住民への調査報告平成24年8月9-16日:旧笠利地区、赤木名地区における景観調査、行政への調査報告平成24年9月26-28日:景観調査の補足調査、住民への調査報告平成25年3H16-18日:博士論文及び報告書執筆のための文献調査、行政への調査報告平成25年3月29-31日:博士論文及び報告書執筆のための文献調査、住民への調査報告まず、交付申請書に記載した年次計画では、平成23年度は、(1)LHの調査方法を明らかにする、(2)LHがどのような文脈で使用されるようになったのかを明らかにする、(3)活用方法に関する既往研究の分析や文献調査を行うであった。(1)については、鹿児島県奄美市赤木名(以下、赤木名)を事例に進めている。特に、平成23年度は、平成22年度から行ってきた赤木名の調査が終了し、論文を2本投稿し、学会発表を行うことができた。(2)については、査読付論文として投稿し、研究ノート(査読無)での掲載が決定された。

(3)については、申請者の研究室で行われている活用方法の分析が終了し、現地視察も終了している。本研究を推進する上で問題となるのは、交付申請書に記載した申請書の目的(1)「LHを定義する」である。上述11.で示した(2)の論文査読結果において、申請書の目的(1)「LHを定義する」ためには、国外の事例研究を行う必要があると述べられた。すなわち、国外の事例研究を3件程度実施する必要があるため、平成24年度までに目的(1)を達成できないと考えられる。よって、平成24年度は、国内事例3件によって、申請書の年次計画(平成24年度)の「LHの定義を再検討する」まで行う予定である。
血小板由来一酸化窒素生成に対する高コレステロール血症の影響

本研究の目的は,高コレステロール血症(HL)患者の血小板由来一酸化窒素(NO)生成が低下しているか否かを検討することである.さらに,HMG-CoA還元酵素阻害薬が高コレステロール血症患者の血小板由来NO生成に与える影響を観察し,HLと血小板由来NO生成の関係する機序を検討することである.平成11年度は高コレステロール血症を含む冠動脈危険因子数と血小板由来NO生成が有意な逆相関を示すことを確認した.本年度はHL患者で血小板由来NO生成が有意に低下していることを確認するとともに,同疾患の患者で血小板凝集が亢進していることを確認した.さらに,血小板の酸化ストレスの指標である血小板凝集時の血小板内ニトロチロシン量は同疾患患者で有意に高値であった.しかし,HL患者の内皮依存性血管拡張反応は健常者に比し有意差を認めるに至らなかった.HL症患者に対するHMG-CoA還元酵素阻害薬であるフルバスタチン(20mg/day x 3 months)投与は,血小板由来NO生成を改善すると同時に亢進した血小板凝集を抑制し,血小板内ニトロチロシン量を減少させた.さらにフルバスタチン投与は,内皮依存性血管拡張反応を健常者以上に改善させた.また,フルバスタチンによる血小板由来NO生成増強と内皮依存性血管拡張反応の改善度は優位な相関を示した.これらの結果より,HLの易血栓性の原因として酸化ストレスを介した血小板由来NO生成低下が関与している可能性が示唆された.また,フルバスタチンはコレステロール低下作用のみならず酸化ストレス抑制作用を介して血小板由来NO生成および内皮機能を改善し抗血栓性を示すことが示唆された.本研究の目的は,高コレステロール血症患者の血小板由来一酸化窒素(NO)生成が低下しているか否か,高コレステロール血症患者の血小板由来NO生成と内皮依存性血管拡張反応が相関するか否かを検討することである.また,作用の異なる2種類のHMG-CoA還元酵素阻害薬によるコレステロール低下療法が高コレステロール血症患者の血小板由来NO生成に与える影響を観察し,高コレステロール血症と血小板由来NO生成の関係する機序を検討することである.平成11年度は高コレステロール血症を含む冠動脈危険因子と血小板由来NO生成の関係を検討した.その結果,危険因子数と血小板由来NO生成は有意な逆相関を示した.しかしながら,血小板由来NO生成に関して高コレステロール血症単独では健常者と比し未だ有意差の確認に至らず,現在高コレステロール血症の症例数を増やして更に検討中である.血小板由来NO生成と内皮依存性血管拡張反応が相関するか否かに関しては,冠動脈疾患患者において血小板由来NO生成と内皮依存性血管拡張反応は共に低下していることが確認され,両者の間に有意な正相関が認められた(第64回日本循環器学会総会発表予定).この結果は,NO生成に関して血小板と血管内皮細胞が類似した動態を示すことを示唆する.今後は,現在の検討を継続し,更にHMG-CoA還元酵素阻害薬によるコレステロール低下療法の影響を検討する.本研究の目的は,高コレステロール血症(HL)患者の血小板由来一酸化窒素(NO)生成が低下しているか否かを検討することである.さらに,HMG-CoA還元酵素阻害薬が高コレステロール血症患者の血小板由来NO生成に与える影響を観察し,HLと血小板由来NO生成の関係する機序を検討することである.平成11年度は高コレステロール血症を含む冠動脈危険因子数と血小板由来NO生成が有意な逆相関を示すことを確認した.本年度はHL患者で血小板由来NO生成が有意に低下していることを確認するとともに,同疾患の患者で血小板凝集が亢進していることを確認した.さらに,血小板の酸化ストレスの指標である血小板凝集時の血小板内ニトロチロシン量は同疾患患者で有意に高値であった.しかし,HL患者の内皮依存性血管拡張反応は健常者に比し有意差を認めるに至らなかった.HL症患者に対するHMG-CoA還元酵素阻害薬であるフルバスタチン(20mg/day x 3 months)投与は,血小板由来NO生成を改善すると同時に亢進した血小板凝集を抑制し,血小板内ニトロチロシン量を減少させた.さらにフルバスタチン投与は,内皮依存性血管拡張反応を健常者以上に改善させた.また,フルバスタチンによる血小板由来NO生成増強と内皮依存性血管拡張反応の改善度は優位な相関を示した.これらの結果より,HLの易血栓性の原因として酸化ストレスを介した血小板由来NO生成低下が関与している可能性が示唆された.また,フルバスタチンはコレステロール低下作用のみならず酸化ストレス抑制作用を介して血小板由来NO生成および内皮機能を改善し抗血栓性を示すことが示唆された.
原子レベル表面状態制御による低欠陥窒化物半導体のヘテロエピタキシー

窒化物半導体の高品質化のためには,主たる構造欠陥である貫通転位の低減が課題である.現状ではGaNホモエピ基板が欠如しているため.ヘテロエピを余儀なくされている.ヘテロエピ用の基板として本研究では,汎用基板であるサファイア・SiCを取り上げ原子レベル表面状態制御という立揚から高品質化を目指している.初年度は.まずSiC基板の表面平坦化のために,高温HC1/H2ガスエッチング装置を開発し,種々のSiC基板(ポリタイプ・微傾斜特性)に関して原子レベルの平坦化を試みた.実験パラメータ(エッチング温度,プロセス,流量,ガス本圧)および基板パラメータ(ポリタイプ,傾斜角度,面極性,傾斜方向)について総合的な検討を行い,基板表面構造の制御に成功した.最適化実験パラメータにより,傾斜基板には特有な周期化ナノファセット構造が誘起されるとを見出した.この構造は表面の自己組織化と考えられ,エネルギー・速度論的な立場から検討を加えた.このようなナノ周期構造表面はナノ表面として定義・提案することができ,今後ヘテロ系材料への展開を試みる基礎となった.更に,上述の原子レベルで平坦化した基板表面上への窒化物(GaN)半導体のヘテロ結晶成長を分子線エピタキシー法により行った.特に,成長初期過程である核発生・核め融合に注目し成長モードのパラメータ依存性を検討した.また,欠陥生成過程に関するモデリングも行い,微傾斜基板では構造に異方性を生じることを明らかにした.更にGaの吸着脱離状態を制御することによりナノオーダーの選択成長が可能であること見出し,世界で初めてGaN量子細線の作製に成功した.また,同様な手法でAINを成長し,AIN表面に規則化したステップバンチングが生じることを見出し,Stranski-Krastanov成長モードによりGaN量子ドットを作製,ドットの1次元規則配列を達成した.これらのドットは規則配列により光学特性が改善されることがわかった.窒化物半導体の高品質化のためには,主たる構造欠陥である貫通転位の低減が課題である.現状ではGaNホモエピ基板が欠如しているため.ヘテロエピを余儀なくされている.ヘテロエピ用の基板として本研究では,汎用基板であるサファイア・SiCを取り上げ原子レベル表面状態制御という立揚から高品質化を目指している.初年度は.まずSiC基板の表面平坦化のために,高温HC1/H2ガスエッチング装置を開発し,種々のSiC基板(ポリタイプ・微傾斜特性)に関して原子レベルの平坦化を試みた.実験パラメータ(エッチング温度,プロセス,流量,ガス本圧)および基板パラメータ(ポリタイプ,傾斜角度,面極性,傾斜方向)について総合的な検討を行い,基板表面構造の制御に成功した.最適化実験パラメータにより,傾斜基板には特有な周期化ナノファセット構造が誘起されるとを見出した.この構造は表面の自己組織化と考えられ,エネルギー・速度論的な立場から検討を加えた.このようなナノ周期構造表面はナノ表面として定義・提案することができ,今後ヘテロ系材料への展開を試みる基礎となった.更に,上述の原子レベルで平坦化した基板表面上への窒化物(GaN)半導体のヘテロ結晶成長を分子線エピタキシー法により行った.特に,成長初期過程である核発生・核め融合に注目し成長モードのパラメータ依存性を検討した.また,欠陥生成過程に関するモデリングも行い,微傾斜基板では構造に異方性を生じることを明らかにした.更にGaの吸着脱離状態を制御することによりナノオーダーの選択成長が可能であること見出し,世界で初めてGaN量子細線の作製に成功した.また,同様な手法でAINを成長し,AIN表面に規則化したステップバンチングが生じることを見出し,Stranski-Krastanov成長モードによりGaN量子ドットを作製,ドットの1次元規則配列を達成した.これらのドットは規則配列により光学特性が改善されることがわかった.窒化物半導体の高品質化のためには,主たる構造欠陥である貫通転位の低減が課題である.現状ではGaNホモエピ基板が欠如しているため.ヘテロエピを余儀なくされている.ヘテロエピ用の基板として本研究では,汎用基板であるサファイア・SiCを取り上げ原子レベル表面状態制御という立場から高品質化を目指している.初年度は.まずSiC基板の表面平坦化のために,高温HCI/H2ガスエッチング装置を開発し,種々のSiC基板(ポリタイプ・微傾斜特性)に関して平坦化を試みた.結果,従来報告があったjust基板のみならず微傾斜基板においても非常に明快なステップ・テラス構造を出現させることに成功した.例えば,3.5°オフ6H-SiC(0001)基板においてエッチング処理を行ったところ,テラス幅約26nmを有する規則化した2次元ステップ構造が現れた.透過型電子顕微鏡および原子間力顕微鏡観察によってこの構造はナノファセットにより構成されることがわかった.この構造は表面の自己組織化と考えられ,表面相分離および表面応力テンソルの両面から理論的な考察を行った.また,この構造にはポリタイプ・微傾斜角依存性があることがわかった.上述の原子レベルで平坦化した基板表面上への窒化物(GaN)半導体のヘテロニピを分子線エピタキシー法により行った.特に,成長初期過程である核発生・核の融合に注目し成長モードのパラメータ依存性を検討した.また,欠陥生成過程に関するモデリングも行い,微傾斜基板では構造に異方性を生じることを明らかにした.さらに同様な手法でAINを成長し,AIN表面に規則化したステップバンチングが生じることを見出し,Stranski-Krastanov成長モードによりGaN量子ドットを作製,ドットの1次元規則配列を達成した.これらのドットは規則配列により光学特性が改善されることがわかった.

窒化物半導体の高品質化のためには,主たる構造欠陥である貫通転位の低減が課題である.現状ではGaNホモエピ基板が欠如しているため.ヘテロエピを余儀なくされている.ヘテロエピ用の基板として本研究では,汎用基板であるサファイア・SiCを取り上げ原子レベル表面状態制御という立場から高品質化を目指している.初年度は.まずSiC基板の表面平坦化のために,高温HCl/H2ガスエッチング装置を開発し,種々のSiC基板(ポリタイプ・微傾斜特性)に関して平坦化を試みた.結果,従来報告があったjust基板のみならず微傾斜基板においても非常に明快なステップ・テラス構造を出現させることに成功した.例えば,3.5°オフ6H-SiC(0001)基板においてエッチング処理を行ったところ,テラス幅約26nmを有する規則化した2次元ステップ構造が現れた.透過型電子顕微鏡および原子間力顕微鏡観察によってこの構造はナノファセットにより構成されることがわかった.この構造は表面の自己組織化と考えられ,表面相分離および表面応力テンソルの両面から理論的な考察を行った.また,この構造にはポリタイプ・微傾斜角依存性があることがわかった.上述の原子レベルで平坦化した基板表面上への窒化物(GaN)半導体のヘテロエピを分子線エピタキシー法により行った.特に,成長初期過程である核発生・核の融合に注目し成長モードのパラメータ依存性を検討した.また,欠陥生成過程に関するモデリングも行い,微傾斜基板では構造に異方性を生じることを明らかにした.更にGaの吸着脱離状態を制御することによりナノオーダーの選択成長が可能であること見出した.さらに同様な手法でAlNを成長し,AlN表面に規則化したステップバンチングが生じることを見出し,Stranski-Krastanov成長モードによりGaN量子ドットを作製,ドットの1次元規則配列を達成した.これらのドットは規則配列により光学特性が改善されることがわかった.窒化物半導体の高品質化のためには,主たる構造欠陥である貫通転位の低減が課題である.現状ではGaNホモエピ基板が欠如しているため.ヘテロエピを余儀なくされている.ヘテロエピ用の基板として本研究では,汎用基板であるサファイア・SiCを取り上げ原子レベル表面状態制御という立場から高品質化を目指している.初年度は.まずSiC基板の表面平坦化のために,高温HCl/H2ガスエッチング装置を開発し,種々のSiC基板(ポリタイプ・微傾斜特性)に関して原子レベルの平坦化を試みた.実験パラメータ(エッチング温度,プロセス,流量,ガス本圧)および基板パラメータ(ポリタイプ,傾斜角度,面極性,傾斜方向)について総合的な検討を行い,基板表面構造の制御に成功した.最適化実験パラメータにより,傾斜基板には特有な周期化ナノファセット構造が誘起されるとを見出した.この構造は表面の自己組織化と考えられ,エネルギー・速度論的な立場から検討を加えた.このようなナノ周期構造表面はナノ表面として定義・提案することができ,今後ヘテロ系材料への展開を試みる基礎となった.
過剰接客サービス存在時のIT活用―小売業でのRFID動線を対象として―

平成30年度は3年間の研究プロジェクトの初年度であり、主として研究分析の基盤となる基本数理モデルの構築に注力した。顧客が認知するサービス品質と企業のサービス提供の諸情報を学術研究、及び実務の両視点から収集した。具体的には、日本経営工学会(JIMA)2019年秋季大会(東海大学)、JIMA2019春季大会(福岡工業大学)、INFORMS International 2018大会(台北市)、DSI2018大会(米国シカゴ市)、APIEMS2018大会(香港市)に参加し、最新のサービス研究の動向を確認すると同時に、様々な分野の研究者や実務家と意見交換を行った。また、研究代表者が幹事を務める日本経営工学会サービス研究部門主催の講演会では、医療サービス、無人店舗運営、及び社員教育といった多様なサービス分野の経営層の実務家と直接的にサービスの効率化と顧客満足の両立について話し合う機会を得た。情報収集のほかには基本モデルの構築が主たる活動として挙げられる。特に基本モデルは、対人サービスに対する顧客特性に基づくセグメントと各セグメントに対する最適接客サービス水準という2つのサービス関連情報の価値をモデル化するもので、本プロジェクトの基盤となる。このモデルを用いることで、サービス関連の情報の入手が企業の収益性にどの程度貢献するか、セグメント分類と最適サービス決定のどちらを優先すべきか、情報収集の手段として高価な最新鋭ICTに投資すべきか、といった問題に答えを出せた。平成30年度は本研究の初年度としてモデル構築期と位置付けており、基本的なモデル構築とそのモデルの解析的な解の特定に注力した。当初の予定通りの研究成果を出せるに至り、進捗に関しては問題無いと判断する。以下、具体的に研究進捗状況を説明する。第一に、サービスに係る既存研究、現在進行中の諸研究プロジェクト、現実のサービス実務などの諸情報を入手に努めた。この目的のもと、研究代表者は日本経営工学会の年次大会2回、及び海外の国際大会としてINFORMS International 2018、DSI2018Annual Conference、APIEMS2018 Conferenceに出席し、サービス研究に関する情報入手、他研究機関の研究者との意見交換などを実施した。第二に、研究成果の発信に関しては、上記の5つの学術大会にて本研究の中間発表を行った。更には、学術論文2本(「10.研究発表」に示した論文2本)と学会プロシーディング論文2本(DSI2018大会とAPIEMS2018大会の2大会に学会プロシーディング論文あり)が採択され、発表されるに至った。これらの現状を鑑み、当初の研究計画と比較して本プロジェクトは順調に進展していると判断する。特に基本数理モデルを用いた研究が初年度終了時点までに論文発表(Journal of Retailing and Consumer Servicesに掲載決定)に至った事実は着実な進捗を示す証拠となっている。平成31年度は初年度に構築した基本モデル分析を発展させることを主たる業務とする。解析的なモデル分析に加えて、コンピュータ・シミュレーションを用いたモデル構築に着手する。研究のインプットとして、先行研究調査、過剰サービスの問題やIT導入に関しての実務家(主として小売業)との意見交換、研究会や学術大会を通しての様々な専門の研究者との意見交換や最新のサービス研究の理解を継続する。分析活動においては、平成30年度の成果であるJournal of Retailing and Consumer Services誌の掲載論文を発展させることを第一の課題とする。具体的にはより現実的な消費者行動とより具体的な企業行動を数理モデルに組み込むことで、小売りの現場におけるIT導入と顧客満足の関連性をより詳細に表現し、より現状に即した経営的意思決定を支援できるモデルの構築を目指す。研究のアウトプットとしては、令和元年11月23日ー25日に米国ニューオリンズ市で開催されるDecision Sciences Institute (DSI)年次大会、及びを令和元年12月2日ー5日に石川県金沢市で開催されるAPIEMS2019国際大会での学術発表と学会Proceedings論文の刊行を計画する。更には、数理モデル分析の研究結果を学術論文として欧米学術雑誌(目標はIJPE誌かEJOR誌)に投稿することも本年度の目標とする。更には、企業へのフィードバック、及び教育の場を通して中間成果を社会に発信することで本研究活動を世の中に還元する。平成31年度も、代表者と2名の分担者が、経営工学、サービス工学、応用心理学の3つの視点から研究プロセスを常に検証しつつ、上記の研究インプット・分析・成果発信を着実に進捗していくことで、高品質な研究成果の実現を目指していく方針である。特に基本モデルは、対人サービスに対する顧客特性に基づくセグメントと各セグメントに対する最適接客サービス水準という2つのサービス

関連情報の価値をモデル化するもので、本プロジェクトの基盤となる。このモデルを用いることで、サービス関連の情報の入手が企業の収益性にどの程度貢献するか、セグメント分類と最適サービス決定のどちらを優先すべきか、情報収集の手段として高価な最新鋭ICTに投資すべきか、といった問題に答えを出せた。平成30年度は本研究の初年度としてモデル構築期と位置付けており、基本的なモデル構築とそのモデルの解析的な解の特定に注力した。当初の予定通りの研究成果を出せるに至り、進捗に関しては問題無いと判断する。以下、具体的に研究進捗状況を説明する。第一に、サービスに係る既存研究、現在進行中の諸研究プロジェクト、現実のサービス実務などの諸情報を入手に努めた。この目的のもと、研究代表者は日本経営工学会の年次大会2回、及び海外の国際大会としてINFORMS International 2018、DSI2018Annual Conference、APIEMS2018 Conferenceに出席し、サービス研究に関する情報入手、他研究機関の研究者との意見交換などを実施した。第二に、研究成果の発信に関しては、上記の5つの学術大会にて本研究の中間発表を行った。更には、学術論文2本(「10.研究発表」に示した論文2本)と学会プロシーディング論文2本(DSI2018大会とAPIEMS2018大会の2大会に学会プロシーディング論文あり)が採択され、発表されるに至った。これらの現状を鑑み、当初の研究計画と比較して本プロジェクトは順調に進展していると判断する。特に基本数理モデルを用いた研究が初年度終了時点までに論文発表(Journal of Retailing and Consumer Servicesに掲載決定)に至った事実は着実な進捗を示す証拠となっている。平成31年度は初年度に構築した基本モデル分析を発展させることを主たる業務とする。解析的なモデル分析に加えて、コンピュータ・シミュレーションを用いたモデル構築に着手する。研究のインプットとして、先行研究調査、過剰サービスの問題やIT導入に関しての実務家(主として小売業)との意見交換、研究会や学術大会を通しての様々な専門の研究者との意見交換や最新のサービス研究の理解を継続する。分析活動においては、平成30年度の成果であるJournal of Retailing and Consumer Services誌の掲載論文を発展させることを第一の課題とする。具体的にはより現実的な消費者行動とより具体的な企業行動を数理モデルに組み込むことで、小売りの現場におけるIT導入と顧客満足の関連性をより詳細に表現し、より現状に即した経営的意思決定を支援できるモデルの構築を目指す。
サイドゲート制御型抵抗変化メモリの開拓

ニューラルネット応用に適用可能な抵抗変化メモリ(ReRAM)実現に向けて、制御端子による抵抗変化の可能性について、その動作原理の確認から見通しを得た。ReRAM開発では、動作原理の不明確さが実用化の壁となっている。ナノスケールで生じる構造変化の把握が難しいためで、解決法として、TEM中でReRAMを動作させて電気特性と構造変化の対応を取るTEMその場観察法がある。これまでは2端子ReRAMに対して有効性が示されてされてきた。今回、多端子に対応可能なTEMその場観察技術を構築し、Cu/WOxu系のReRAMに適用してCuフィラメントの成長を確認し、その機構から制御ゲートが機能する可能性を示した。超省電力で冗長性を有する集積化論理回路の構築を目指して、抵抗変化メモリ(ReRAM)の新たな機能応用が可能な、3端子構成の新型不揮発性機能デバイスを提案し、これを実現することを目指した。ReRAM材料としてMoOxを用い、まず2端子の抵抗変化メモリ特性を評価した。その結果、ReRAM素子は応答速度が速く、且つ抵抗の変化率が大きいため、素子の付近に浮遊容量(配線や電極の浮遊容量が必ず存在する)が大きいと、抵抗スイッチ時に大きな電流が流れ、正しい特性が評価できないことが判明した。確度の高いシャープな特性を得るためには、ReRAM素子の直近に電流制限用素子を配置する必要があり、研究分担者である九州工業大学の森江教授の協力を得て、ReRAMの下層に電流制限用のMOSFETを埋め込んだ構造を実現した。MOSFETのゲートに印加する電圧により、ReRAMに流れる電流が制限され、オーバーシューなどが生じないように電流を精度良く制御することで、まだ不十分ではあるが、ある程度のアナログメモリとしての動作を示すことが判明した。上記と並行して、動作原理を明確にするために検討予定の、透過型電子顕微鏡(TEM)内での評価装置の準備を行った。TEM内で、多端子のReRAMデバイスの動作評価が必要になることから、これに対応するTEM用のホルダーを含む測定ステムを構築した。本システムでは、16端子の測定端子を実現しており、このような多端子の特性評価が可能なTEMその場観察システムは世界中でどこでも実現されていない。作成したシステムに、ReRAMの電極として用いる予定の銅(Cu)細線を16端子分取り付けたTEM観察用基板を試作し、実際に、I-V特性評価が可能なことを確認した。電流を流すことでエレクトロマイグレーションが生じ、細線が断線することによりナノギャップが形成される様子を評価することができた。超省電力で冗長性を有する集積化論理回路の構築を目指して、抵抗変化メモリ(ReRAM)の新たな機能応用が可能な、3端子構成の新型不揮発性機能デバイスを提案し、これを実現することを目指して、制御端子による抵抗変化の可能性について、その動作原理の実験的確認から見通しを得た。ReRAM材料としてMoOx/Cuを用いて、研究分担者である九州工業大学の森江教授の協力を得て、ReRAMの下層に電流制限用のMOSFETを埋め込んだ構造を実現し、アナログメモリとしての動作を示すことを示した。特に、アナログ値の書き込みについては、MOSFETのゲート電圧を制御することで、安定に書き込め、抵抗値をアナログ的に書き換えられることを示すことに成功した。3端子素子化を目指した検討では、動作原理の確認も平行して進めることが不可欠なことから、透過型電子顕微鏡(TEM)内でReRAMを動作させて電気特性と構造変化の対応を取るTEMその場観察法の準備をした。16端子の測定端子が実現され、このような多端子の特性評価が可能なTEMその場観察システムは世界中で唯一である。まずは、TEM内でMoOx/Cuを用いて検討を行ったが、安定性が悪く、初期の3端子価の検討用には適さないと判断し、ReRAM材料をWOx/Cuに変えて検討した。実際に、TEM内で、I-V特性評価が可能なことを確認すると同時に、抵抗変化メモリに対応するヒステリシス特性を取得した。加えて、Cuフィラメントの成長を確認し、電圧の印加方向に応じて、移動していることを、実際の観察で明確にした。この結果は、推論ではなく、直接観察から得られたものであることが重要である。すなわち、Cu原子がイオン化して、負極側に移動することが確認できた。その移動機構から、制御ゲートが機能する可能性を示し、3端子化に見通しを得た。(理由)目的である、抵抗変化メモリ(ReRAM)のアナログに近い多値メモリ動作を実現することができたことに加え、動作原理解明の鍵となる、世界中のどこにもなかった多端子(16端子)のデバイスをTEMその場観察が可能なシステムを構築できたことによる。ReRAMの多値メモリ動作は、ReRAM素子の直下にMOSFETを埋め込み、これにより、浮遊容量の影響を受けることなく電流を精度良く制御できることが重要である。

これは、ReRAMの抵抗スイッチ速度が速い上に、抵抗変化率が大きいため、スイッチと同時に浮遊容量に蓄積された電荷がReRAMに流れ込むためである。すなわち、高性能なReRAMでは、余計に問題になるということである。実際、MOSFET搭載素子では特性が評価できるにもかかわらず、同じデザインルールで作製したMOSFET無しのReRAM素子では、抵抗スイッチと同時に破壊されてしまうことが確認された。研究分担者の協力を得て、この問題を解決し、ナノ秒台での応答と、電流制限による多値のメモリ特性を確認できたものである。16端子のTEM内評価システムでは、(100)Siウエハ上に形成した25-100nm厚のSiNメンブレンを裏面からのアルカリエッチにより選択的に形成し、そのメンブレン上にデバイスを形成することで、TEM内で評価できるようにするものである。接点電極パターンの配置とTEM側のホルダーを工夫し、ワンタッチで16端子を装着可能なシステムとした。このため、素子を破壊することなく簡便に取り付けて評価することができる。実際、電子ビーム露光で作製したCu細線のTEM内でのエレクトロマイグレーションの評価に成功したことで、動作の確認ができている。電子工学ReRAMデバイスのアナログメモリとしての特性向上のための材料の開拓と、サイドゲートを取り付けた新構成デバイスの開拓を進めると共に、TEM内での動作特性評価を進める。ReRAM材料としては、MoOxに加え、WOxやTaOxを用いた構成、並びに、2層絶縁膜構成のReRAMとして、AlOx層を下層に配した構造のデバイスについて検討し、アナログメモリとしての特性向上を目指す。材料探索では、MOSFETを配置しないデバイスを用いて短時間で検討を進め、材料を絞った後、昨年度と同様に、下層にMOSFETを挿入したデバイスを用いてアナログメモリ動作や、パルスニューロン動作を目指したパルス書き込みによるアナログメモリ動作の検討を進め、ニューラルネットワークシステムの構築を目指す。加えて、リソグラフィーと薄膜形成技術を用いて、ReRAMにサイドゲートを取り付けるプロセスを立ち上げ、3端子デバイスとしての動作確認を目指す。この際、後述する、TEM内での動作原理確認の結果を参考に、並行して検討する。TEM内でのReRAM動作の評価としては、構築した16端子のパターンを活用し、電子ビーム露光を用いてCu配線やCuギャップ電極をSiNメンブレン上に作製し、その上に、MoOxやWOxなどのReRAM材料を形成し、TEM内での電気的特性を評価する。電極形状やReRAM材料を工夫し、抵抗変化現象に伴う構造変化を観察し、動作原理を明確化すると共に、これを応用した新原理デバイスの構築を目指す。平成26年度は、国際会議に積極的に投稿することを計画していたが、当該分野のナノエレクトロニクスに関する比較的大きな国際会議(The 6th IEEE International Nanoelectronics Conference)が北海道大学で開催された。招待講演2件を含む12件の発表(発表者はそれぞれ異なる)を行ったが、通常必要となる出張経費(一人当たり、5万円程度)が不要となった。
インターネットを利用した歯科恐怖症に対するオンライン認知行動療法の効果検討

平成30年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果をランダム化比較試験によって検証することであった。具体的には,前年度に作成したパーソナルコンピュータを利用したオンラインでのエクスポージャーが歯科恐怖症の改善に有効であるかどうか検討した。Modified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS-J:古川・穂坂,2010)の得点が19点を超える7名の対象者を介入群と対照群にランダムに振り分け,介入群に割り振られた対象者は,自身が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルが提供された。介入期間終了後において,介入群と対照群のMDAS-Jの得点を比較した結果,介入群の歯科治療に関する映像ならびに音刺激提示中の心拍数は対照群よりも低いことが明らかにされた(P=0.02)。また,介入群において,4セッションの介入プロトコルから脱落した対象者はいなかった(完遂率=100%)。しかしながら,介入群の対象者のうち,実際に歯科受診に至った者は認められなかった。平成28年度から平成30年度に実施した研究の成果から,インターネットを利用したオンライン認知行動療法が歯科恐怖症の改善に有効であることが示された。今後は,本研究によって作成されたオンライン認知行動療法プロトコルが,歯科恐怖症の症状改善のみならず,歯科受診行動を促進できるか検討する必要がある。平成28年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法に関する先行研究を展望することによって,歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法に必要な構成要素(使用デバイス・アクセス方法等)を明らかにすることであった。National Library of Medicine提供の文献データベース“PubMed"を使用して,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果を検討した論文を選定した結果,最終的に2編の論文が抽出された。2編の効果研究において,オンライン認知行動療法の実施に使用されていたデバイスは対象者個人が所有するパーソナルコンピュータであり,都合の良い時間にアクセスし,認知行動療法によるセッションをコンピュータ上で進行する形態で実施されたものであった。また,オンラインで実施されたセッションの内容は歯科治療に関する映像へのエクスポージャーが2編の論文の共通要素であり,歯科治療に対する恐怖感の低減については,パンフレットによる心理教育が実施された対照群と比較した効果量が大きいことが明らかにされた(d=0.97,P<0.001)。しかしながら,実際に歯科治療を受けることができた対象者の割合については,パンフレットによる心理教育が実施された対照群と有意な差は認められなかった。平成28年度に実施した研究の成果から,従来のオンライン認知行動療法は,歯科治療に対する恐怖感を低減できるものの,歯科治療を受けることができるようになるまでには至っていないことが明らかにされた。今後は,従来の効果研究において実施された介入内容に現実場面での歯科受診行動を促進するための要素を加える必要があるといえる。平成28年度においては,National Library of Medicine提供の文献データベース“PubMed"を使用して,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果を検討した論文を選定する予定であり,文献データベースによって抽出された論文に関する批判的吟味を行った。平成28年度に実施した研究の結果,オンライン認知行動療法の実施に使用されていたデバイスは対象者個人が所有するパーソナルコンピュータであり,都合の良い時間にアクセスし,認知行動療法によるセッションをコンピュータ上で進行する形態で実施されたものであった。したがって,当初の目的である「歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法に必要な構成要素」の検討は達成され,研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。平成29年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法に関する先行研究の展望によって,有効性が確認されたデバイス(パーソナルコンピュータ)と介入要素(エクスポージャー)を用いて,歯科恐怖症に対するオンライン認知行動療法を作成し,その適用可能性を検討することであった。具体的には,歯科治療に対する強い恐怖感を抱えた対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される介入プロトコルを作成し,作成した介入プロトコルの適用可能性を検討した。Modified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS-J:古川・穂坂,2010)の得点が19点を超える4名の対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルを実施した結果,4名ともMDAS-Jの得点が介入前より低減し,歯科治療に関する映像ならびに音刺激提示中の心拍数が介入前より低減した。また,4セッションの介入プロトコルから脱落した対象者はいなかった(完遂率=100%)。平成29年度に実施した研究の成果から,対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルは,歯科治療に対する恐怖感を低減できるうえに,脱落率が低いことが明らかにされた。今後は,実際に歯科受診行動を促進できるか検討を行う必要があるといえる。

平成29年度の研究目的は,歯科治療に対する強い恐怖感を抱えた対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される介入プロトコルを作成し,作成した介入プロトコルの適用可能性を検討することであった。平成29年度においては,Modified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS-J:古川・穂坂,2010)の得点が19点を超える4名の対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルを実施した結果,4名ともMDAS-Jの得点が介入前より低減し,歯科治療に関する映像ならびに音刺激提示中の心拍数が介入前より低減した。また,4セッションの介入プロトコルから脱落した対象者はいなかった(完遂率=100%)。平成29年度に実施した研究の結果,対象者が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルは,歯科治療に対する恐怖感を低減できるうえに,脱落率が低いことが明らかにされた。したがって,当初の目的である「歯科恐怖症に対するインターネットを利用したオンライン認知行動療法の適用可能性」の検討は達成され,研究計画はおおむね順調に進展しているといえる。平成30年度の研究目的は,インターネットを利用したオンライン認知行動療法の効果をランダム化比較試験によって検証することであった。具体的には,前年度に作成したパーソナルコンピュータを利用したオンラインでのエクスポージャーが歯科恐怖症の改善に有効であるかどうか検討した。Modified Dental Anxiety Scale日本語版(以下,MDAS-J:古川・穂坂,2010)の得点が19点を超える7名の対象者を介入群と対照群にランダムに振り分け,介入群に割り振られた対象者は,自身が所有するパーソナルコンピュータ上において歯科治療に関する映像ならびに音刺激が提示される4セッションの介入プロトコルが提供された。介入期間終了後において,介入群と対照群のMDAS-Jの得点を比較した結果,介入群の歯科治療に関する映像ならびに音刺激提示中の心拍数は対照群よりも低いことが明らかにされた(P=0.02)。また,介入群において,4セッションの介入プロトコルから脱落した対象者はいなかった(完遂率=100%)。しかしながら,介入群の対象者のうち,実際に歯科受診に至った者は認められなかった。平成28年度から平成30年度に実施した研究の成果から,インターネットを利用したオンライン認知行動療法が歯科恐怖症の改善に有効であることが示された。
プロバイオティクス（L8020菌）を用いた障害者の歯周病発症リスクの軽減

Lactobacillus rhamnosus KO3株(以下L8020菌)は歯周病原因菌に対して抗菌効果があることが報告されているが、L8020菌が歯周病に及ぼす臨床的効果や口腔内フローラに対する影響については未だ不明である。本研究では、L8020菌を知的障害者に継続摂取させ、臨床的効果を明らかにする。また、口腔内フローラの変化を調べ臨床効果と比較し、歯周病リスクの軽減をめざす。研究方法は、[実験1:最終被験者の決定][実験2:摂取・歯周病検査・歯垢採取][実験3:RT-PCR法分析][実験4:メタゲノム解析]である。現在、実験1,2,3については分析まで終了し、L8020菌が歯周病に及ぼす臨床的効果が明らかになった。23名の重度知的能力障害(IQ36-50)を有する者を、L8020菌摂取群(L8020)とプラセボ摂取群(Cont)に分け、90日間摂取させた。歯周病検査として、PMA Index(PMA)・Gingival Index・Pockets Depthを摂取前・摂取中2回・摂取後の計4回、二重盲検法で調べた。結果として、PMAでは、Contと比較しL8020では摂取開始90日後に有意に減少した(各P=0.010)。また、GIとPDでは、Contと比較しL8020では摂取開始90日後に大きな減少がみられた(各P=0.050、P=0.167)。上記の研究内容は、Journal of Applied Oral Scienceにアクセプトされ、in pressの状態である。また成果発表としては、研究の進行に従い内容を更新しながら、第24回国際障害者歯科学会(ドバイ)、第35回日本障害者歯科学会(中野)、第8回補綴若手研究会(鹿児島)、第1回アジア障害者歯科学会(高雄)にて発表しており、特に日本障害者歯科学会では学術大会優秀発表賞を受賞した。本研究方法は、[実験1:最終被験者の決定][実験2:摂取・歯周病検査・歯垢採取][実験3:RT-PCR法分析][実験4:メタゲノム解析]である。実験4についてもメタゲノム解析は終了しており現在解析中である。解析は主に歯周病原因菌であるP.g.菌、P.i.菌、T.f.菌、T.d.菌については終了しつつある。口腔内細菌のうちL8020菌に優位に影響を受けたもので病原性のあるものがどれぐらい存在するか検討してるところである。また、随時、国内外の障害者歯科学会や老年歯科学会でも成果を発表していく予定である。口腔内細菌のうちL8020

菌に優位に影響を受けたもので病原性のあるものがどれぐらい存在するか検討してるところである。また、随時、国内外の障害者歯科学会や老年歯科学会でも成果を発表していく予定である。