hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ショウジョウバエにおける生殖細胞形成の分子機構

1)極細胞形成因子であるミトコンドリアlrRNAの胚内分布ミトコンドリア・ゲノムにコードされているlrRNAは、紫外線により失われた胚の極細胞形成能を回復せしめうることはすでに報告した。このミトコンドリアlrRNA(mtlrRNA)が、正常発生過程における極細胞形成においても機能していることを確認するために、in situハイブリダイゼイションを行った。結果を要約すると:(1)産卵直後から卵割期にはmtlrRNAは卵後極の細胞質すなわち極細胞質に局在する、(2)核が後極に到達し極細胞形成が始まると、mtlrRNAは極細胞直下に極在し、極細胞中には入らない、(3)後極を紫外線照射した卵では、このmtlrRNAの局在が極めて微弱であるか、あるいは全く認められない。さらに、電子顕微鏡レベルのin situハイブリダイゼイション技術を設立し、これを上記の胚に適用した結果、卵割期まではmtlrRNAは極顆粒上にのみ認められ、極細胞形成中に極顆粒から離れて細胞質中に遊離することが明らかになった。さらにBicaudal-D突然異胚では、2次腹部が形成されるはずの前端部には局在していなかった。これは、mtlrRNAの極在が腹部形成ではなく極細胞形成に必要であることを示唆する。2)卵形成過程における瀘胞細胞と生殖細胞との相互作用エンハンサートラップ系より、卵の形成細胞巣中で、瀘胞細胞、卵細胞特異的に発現するものを選別し、これを卵形成ステイジのマーカーとして用いて、生殖細胞を欠く突然変異系統と、野生系との間で、これらマーカー遺伝子の発現状態を比較した。その結果、瀘胞細胞の分化には生殖細胞との相互作用が必要であることが明らかとなった。本年度の目的の第1は、ミトコンドリアのlarge ribosomal RNA(MtlrRNA)が極細胞形成能を有するという直接証拠を得る事であったが、これに関しては以下に述べるように初期の目的を達する事が出来た。すなわち、すでにクロ-ニングに成功していたcDNA(pDE20.6)を用いてプライマ-伸長法により新たなcDNAを合成し、その中から、1.4kbの長さのものをクロ-ニングする事が出来た。このcDNAの塩基配列を決定し、デ-タベ-スを検索したところ、D.yakubaのMtlrRNAと95%の相同性を示し、D.melanogasterとは、デ-タベ-スに登録されている部分に関して1塩基しか異なっていなかった。なお、D.melanogasterのMtlrRNAをコ-ドするcDNAはクロ-ニングが困難であるらしく、デ-タベ-スには3′側の一部のみが登録されているに過ぎず、今回のわれわれの研究によってはじめて全長の塩基配列が明らかになったものである。このcDNAをpGEMー3ベクタ-に再クロ-ンし、SP6、T7プロモ-タ-を使ってそれぞれセンスRNAとアンチセンスRNAを合成した。これらのRNAを紫外線照射卵に微小注射したところ、センスRNAのみに明らかな極細胞形成能が認められた。これは、少なくともわれわれの用いた紫外線照射卵によるアッセイ系ではMtlrRNAが極細胞形成に基本的働きをしている事を示す直接証拠である。さらに、胚の磨砕液を遠心分画し、各分画よりRNAを抽出してノ-ザンブロット解析を行ったところ、ミトコンドリアを遠心沈澱させた後の上清にも、ミトコンドリア分画と同様量のMtlrRNAが存在する事が明かとなった。ミトコンドリアゲノムにコ-ドされている他の遺伝子のmRNAはこの上清には検出できないので、これは決してア-テファクトではない。このことは、MtlrRNAは本来はミトコンドリア中のリボソ-ムの構成成分であるが、卵形成中あるいは発生のごく初期に、MtlrRNAがミトコンドリアより外部に搬出される時期がある事を強く示唆している。昨年度までに極細胞(予定生殖系列細胞)形成因子の一つがミトコンドリアのlargeribosomal RNAであることを示したので今年度はこのRNAの働きについて追求する実験を開始した。まだ予備実験ではあるが、このRNAがin vitroの無細胞翻訳系で翻訳される可能性を示唆する結果が得られている。本年度より開始したもう一つのアプロ-チは、極細胞が予定生殖系列細胞として決定されているという状態を遺伝子発現レベルで示すことである。P因子が生殖細胞でのみ転移出来、その原因はP因子の転写物から第3イントロンをスプライスする能力を生殖細胞のみが持つことにあるのは、成虫における研究ですでに知られている。そこでこれが生殖系列として「決定」されている極細胞でも起こるかどうかを検証した。P因子の第3イントロンを含むDNA断片の後ろにβガラクトシダ-セの遺伝子を継ぎ、ヒ-トショックプロモ-タ-を付した雑種遺伝子を作成してショウジョウバエに導入した。このショウジョウバエでは温度を32度にあげると雑種遺伝子が転写され、ここで第3イントロンがスプライスされればβガラクトシダ-ゼが合成されるので、その活性を細胞化学的に青色の染色として検出することが出来る。このショウジョウバエの生んだ卵に胞胚期でこの処理を行ったところ、極細胞のみが青色に染色され、体細胞となる細胞は全く染色されなかった。

このスプライス機構は本来キイロショウジョウバエが持っていたものであり、それがたまたま外来生の因子であるP因子の転写産物に働いたものと考えられ、この機構によりスプライスされるショウジョウバエの本来持っている遺伝子を見つければ、それは生殖系列特異的に発現する遺伝子であるという考えに基づき、今後はそのような遺伝子の発見に努める。これは決定とは何かという問題をの一端を解明出来ることを期待させる。本年度より、ミトコンドリアlarge rRNAを含む極細胞質の極細胞決定・分化における働きを探るための実験を開始した。それは極細胞が予定生殖系細胞として決定されているという状態を遺伝子発現レベルで示すことである。P因子の転写物から第3イントロンをスプライスする能力は生殖細胞のみが持つことにあることは、生殖系列として「決定」されてた直後の細胞である極細胞にもすでに備わっている、という昨年度の予備実験の結果を確認した。さらに、スプライシング能を検出するためのXーgalによる染色と、抗vasa抗体による生殖系列特異的染色とを同一細胞において行うという技術の開発に成功した。この技術を使ってP因子第3イントロンのスプライシング能を持つ極細胞は生殖巣に入りPGCとなるが、この能力の無い極細胞は生殖巣に入れず、従って生殖細胞に分化出来ないことを明らかにした。またコントロ-ル実験として、第3イントロンを欠失したP因子にlacZ遺伝子をつないだ雑種遺伝子を作成し、これをトランスフォ-ムしたショウジョウバエの産んだ卵にヒ-トショックを与えXーgal染色を行ったところ、全ての細胞でβガラクトシダ-ゼ活性がみられた。すなわち、生殖巣に入らずに体腔中に留まった、vasa抗体でのみ染色される極細胞由来細胞も、決して転写、翻訳などの活性を失っているのではなく、これらの細胞はP因子第3イントロンのスプライシング能のみを欠いているのであることを確認できた。さらに、極細胞由来の細胞をvasa抗体による染色を指標にして発生過程を通して追跡しつつ、これらの細胞のβガラクトシダ-ゼ活性を調べ、P因子第3イントロンのスプライシング能は産卵後5ー6時間にピ-クがあり、一度消失した後再び出現することが明らかになった。この消長の意味は不明であるが、恐らく生殖系列設立に必要な遺伝子産物の処理と関係するのであろう。今後、関連遺伝子のクロ-ン化に着手する。1)極細胞形成因子であるミトコンドリアlrRNAの胚内分布ミトコンドリア・ゲノムにコードされているlrRNAは、紫外線により失われた胚の極細胞形成能を回復せしめうることはすでに報告した。このミトコンドリアlrRNA(mtlrRNA)が、正常発生過程における極細胞形成においても機能していることを確認するために、in situハイブリダイゼイションを行った。結果を要約すると:(1)産卵直後から卵割期にはmtlrRNAは卵後極の細胞質すなわち極細胞質に局在する、(2)核が後極に到達し極細胞形成が始まると、mtlrRNAは極細胞直下に極在し、極細胞中には入らない、(3)後極を紫外線照射した卵では、このmtlrRNAの局在が極めて微弱であるか、あるいは全く認められない。さらに、電子顕微鏡レベルのin situハイブリダイゼイション技術を設立し、これを上記の胚に適用した結果、卵割期まではmtlrRNAは極顆粒上にのみ認められ、極細胞形成中に極顆粒から離れて細胞質中に遊離することが明らかになった。さらにBicaudal-D突然異胚では、2次腹部が形成されるはずの前端部には局在していなかった。
金属鉱床品位の3次元高精度モデリングと鉱床形成の物理法則の検出

鉱石品位の空間分布推定に地球統計学的手法が広く適用されてきたが,これにより得られる空間分布の特徴はデータの統計学的性質に依存するので,地質学的な妥当性は保証されない。品位の分布は熱水の流動のような物理・化学的現象に起因するので,この考慮も必要である。また,測点が疎な領域での推定精度が低いという問題点もある。これらの問題点の解決を目指し,地球統計学と物理則とを組み合わせることで品位の空間分布推定精度の向上を試みた。そのケーススタディの対象として,秋田県北鹿地域での大規模な黒鉱鉱床である松峰鉱床と深沢鉱床を選んだ。解析では,鉱床での垂直,あるいはそれに近いボーリングによるCu,Zn,Pb濃度データを用いた。まず各金属濃度データのセミバリオグラム解析を行い,相関構造を明らかにした後にクリギングによる内挿,および逐次ガウス法によるシミュレーションによって3次元の品位分布モデルを作成した。次に,鉱液の移動と金属の沈殿は移流拡散現象で近似できると仮定して,鉱液ソースの位置,移流速度,拡散速度などを未知パラメータとした理論解を測定データに当てはめ,非線形最小二乗法によってパラメータの値を決めた。これにより,対象領域全体に対して濃度分布を与えられるようになった。さらに,地球統計学による空間モデルと物理モデルとを,測点の位置で計算濃度が測定値に一致するようにクリギングによって結合させた。以上の結合モデルによって品位分布から鉱液の主要なパスが概ね推定できようになり,これは鉱床の形成プロセスの解釈に有用である。しかし,ボーリング地点の間隔に依存して,数十m単位での品位分布と粗い推定である。そこで,複数の鉱石試料の顕微鏡観察により小領域での硫化鉱物の分布を抽出し,スケール則を用いて,ミクロとマクロスケールでの空間モデルを組み合わせた。これにより,品位分布と鉱液パス推定の高精度化が可能になった。27年度が最終年度であるため、記入しない。金属資源の需要は年々増加しており,既開発鉱山の周辺における鉱床の広がり,および経済的価値の高い新規の金属鉱床の探査・開発がますます重要な課題となってきている。この課題に対処するには,1鉱床内・周辺における品位の高精度空間分布推定,2鉱床を形成した物理法則の解明の2つが不可欠である。これらを本研究の目的に掲げ,その解析対象として代表的な黒鉱鉱床である松峰鉱床を選び,77本のボーリングによる地質柱状図,および1457地点でのCu,Zn,Pb濃度データを用いた。対象領域の大きさは水平方向に500 m×1000 m,垂直方向に標高0 mから-300 mまでの範囲である。まず,地質柱状図を10種の主要地質に分類し,地質分布モデルを作成した。次に,3種の金属濃度データのバリオグラムを求めたところ,いずれも球モデルで近似できる空間的相関構造を有することが見出され,その水平方向の相関距離は垂直方向の倍以上長いことがわかった。これは鉱液の水平方向への広がりに起因する。多変量地球統計学の適用によって,金属濃度の3次元分布を推定し,これと地質分布モデルとを統合した。その結果,高濃度部は黒鉱と黄鉱の分布域に重なるとともに,これらの斑状の分布を繋ぐように水平方向に連続することが明らかになった。次に,鉱液の移動と金属の沈殿は移流拡散現象で近似できるものとし,濃度分布から移流速度と拡散係数を求めた。移流速度に関しては鉛直上向き成分が大きく,珪鉱と流紋岩の分布域でこの方向ベクトルが連続するという特徴が現れた。これは鉱液の主要なパスに対応する可能性がある。また,拡散係数の符号の空間分布は,概ね浅部ほど濃度が高いという傾向に整合している。さらに,この移流拡散方程式とクリギング式とを組み合わせ,物理法則を考慮した金属濃度の空間分布推定が可能になった。

以上の結合モデルによって品位分布から鉱液の主要なパスが概ね推定できようになり,これは鉱床の形成プロセスの解釈に有用である。しかし,ボーリング地点の間隔に依存して,数十m単位での品位分布と粗い推定である。そこで,複数の鉱石試料の顕微鏡観察により小領域での硫化鉱物の分布を抽出し,スケール則を用いて,ミクロとマクロスケールでの空間モデルを組み合わせた。これにより,品位分布と鉱液パス推定の高精度化が可能になった。本研究の目的を達成するために,1多変量地球統計学の改良,2支配微分方程式の特定,3物理法則を取り入れた空間モデリング法の開発,4空間モデリグ法の黒鉱鉱床データへの適用,および5品位分布のダウンスケーリング,という研究項目を設定した。まず1に関して,地質モデルと品位データとの関連性が見出され,この相関性を考慮することで多変量クリギング手法を改良できた。2の検討では,黒鉱鉱床を形成した熱水の上昇・拡散を表すのに適切な微分方程式を特定でき,これを3でクリギングに取り入れることが可能になった。これらの手法を,上記の成果のように実際の鉱床データに適用し,Cu,Pb,Znの濃度分布の特徴を明らかにできた。よって,4を実行できた。さらに,5に関連し,対象とした鉱床内で採取地点が異なる10個の鉱石試料を取得して,この顕微鏡観察により,ミリメートルオーダーでのCu,Pb,Znの濃度分布を計測した。得られた濃度データと3の手法を用いて,微小領域での品位分布の推定を行っているところである。以上の取り組みと研究成果から,進捗状況は概ね順調と評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。次に,バンドン工科大学の研究協力者と共同で,SPGをインドネシアの2つの鉱山に適用し,それぞれタイプが異なる金属鉱床の形成プロセスを表す微分方程式を特定するとともに,NiとCu濃度の空間分布を詳細に明らかにする。いずれの鉱山からも探査ボーリングコアと露頭調査から試料を採取し,複数の薄片を作成してSEMやXRFによる濃度分布解析を共同で実施する。
Enamel Proteinsによる修復象牙質形成のメカニズム解明に関する研究

実験1.HPC細胞に対するEMDの細胞増殖への影響:【材料と方法】HPC細胞を10%FBS添加DMEM培地に懸濁し、1×10^4/wellの細胞密度で96穴培養プートに播種した。培養24時問後、EMD添加した10%FBS添加DMEM培地に交換し培養した。EMD添加に培養し(2,7日),MTT試薬を添加した10%FBS添加DMEM培地に交換し,1-2時間後に細胞内脱水酵素により還元され生成された不溶性ホルマザンをDMSOで溶解後、405nmの吸光度を測定し相対的な細胞数を算出した。【結果】EMD添加後に培養した両細胞群とも対象群(EMD無添加)と比べて、細胞殖に影響を与えなかった。実験2.マウスマクロファージ様細胞RAW264.7に対するEMDの細胞増殖への影響:【材料と方法】RAW264.7細胞を10%FBS添加α-minimum essential medium(α-MEM)培地に懸濁し、×10^3/wellの細胞密度で48穴培養プレートに播種した。培養24時間後,RANKLを添加後に培養し(3日5日),破骨細胞へ分化誘導した細胞としなかった細胞にEMD添加した10%FBS添加α-MEM培地に交換2日培養した。HPC細胞と同様にMTT試薬を添加した10%FBS添加α-MEM培地に交換し、1-2時間後に細内脱水素酵素により還元され生成された不溶性ホルマザンをDMSOで溶解後、405nmの吸光度を測定し対的な生細胞数を算出した。【結果】RANKLを添加し破骨細胞へ分化誘導したRAW264.7細胞において、E添加した細胞群は対象群(EMD無添加)と比べて、ほとんど細胞増殖に影響を与えなかった。一方、RANを添加しなかった未分化のRAW264.7細胞に対しては、細胞増殖の抑制傾向を示した。実験1.骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)に対するEMDの細胞増殖に対する影響:【材料と方法】MC3T3-E1を10%FBS添加α-minimum essential medium (α-MEM)培地に懸濁し,培養プレートに播種した。培養24時間後,EMD,骨芽細胞分化試薬単独,もしく併用したα-MEM培地で培養3日もしくは7日目に,MTT試薬を添加したα-MEM培地に交換し,1-2時間後に還元され生成された不溶性ホルマザンをDMSOで溶解後、生細胞数を算出した。【結果】EMD添加後に培養した両細胞群は対象群と比べて、高濃度のEMD添加で細胞増殖を抑制した。実験2. MC3T3-E1細胞に対するEMDの石灰化に対する影響:【材料と方法】MC3T3-E1細胞を10%FBS添加α-MEM培地に懸濁し、培養プレートに播種した。培養24時間後,EMD,骨芽細胞分化試薬単独,もしく併用したα-MEM培地で培養し,3日もしくは7日目にAlizarin Red S試薬にて染色した。【結果】EMD単独ではAlizarin Red S試薬による染色を認めなかった。一方,骨芽細胞分化試薬単独に比べEMDを併用した場合に,石灰化はEMDの濃度依存的に増強された。実験3. HPC細胞に対するEMDの石灰化に対する影響:本研究は、Enamel Proteinsが修復象牙質を形成する新生象牙芽細胞を中心とする硬組織形成細胞に対して直接的に働きかける能力を有していると考え始められた。しかし、修復象牙質形成を創傷治癒という観点から見直し、血管新生に対する効果を検討したところ以下の結果を得た。すなわち、HUVEC(ヒト臍帯静脈内皮細胞)に対するEMDを以下の方法で検討した。実験3. : HUVECにEMDを添加して培養を行い、経時的にMMP-2, MMP-3, VEGFの発現量をELISAとRT-PCRで観察した。するとMMP-2に関して、12時間後、24時間後、48時間後と発現量の増加が認められた。しかも各段階においてDose responseの傾向も示された。しかし、MMP-3とVEGFの発現量に、変化は認められなかった。血管新生には、基底膜を選択的に分解するMMPsにはゼラチナーゼ群(MMP-2,MMP-9)が関係することが知られている。今回の結果から、Enamel Proteinsには、血管新生という形式から創傷治癒に関与し、歯髄においては修復象牙質形成メカニズムに関与しているものと推察された。
哺乳類のゲノミック・インプリンティングに関する遺伝子群の解析

哺乳類の個体発生において、父親から由来したゲノム(遺伝子のセット)と母親から由来したゲノムが異なる役割をはたしていることが知られている。このため哺乳類では両方由来のゲノムが揃わないと正常な個体発生ができない仕組みになっている。このように由来した親の性別をゲノムが記憶するために起こる現象をゲノミック・インプリンティングと呼んでいる。ゲノミック・インプリンティングの成立機構や、どのような遺伝子群がこの現象の支配下にあるのかを知ることは、哺乳類の発生機構の解明に重要なことである。我々の研究は、このゲノミック・インプリンティングに関係する遺伝子群を体系的にスクリーニングすることにより、この現象の生物学的意義を解明することを最終目標にしている。平成45年度における本申請課題では体系的なスクリーニングのシステムを作り上げるため、遺伝子増幅法を利用した新しい遺伝子のサブトラクション法の開発を行った。この方法によりゲノミック・インプリンティングに関係する遺伝子が特異的に濃縮された遺伝子ライブラリーが完成し、これまでに新規に発見した2つの遺伝子を含め4つのゲノミック・インプリンティング遺伝子を分離した。現在スクリーニングを継続中である。実際の実験としては、マウスを材料に、正常授精卵(雌雄両方のゲノムをもつ)と、実験的に作製した単為発生卵(雌のみのゲノムをもつ)そのぞれから9日胚を取り出し、これからcDNAライブラリーを作製する。このとき出発材料が極微量であるので、全てのcDNAの両端に専用のリンカーを接続しこれに的な相補的なプライマーによってcDNAライブラリー全体を増幅した。また二つのライブラリーにおいて異なるリンカーを用いることにより、サブトラクション後のcDNAを特異的に濃縮できた。本方法は、ゲノミック・インプリンティングのみならず、材料の得難い種々の重要な実験に応用されうる画期的なものであると確信している。マウス受精卵由来,及び単為発生卵由来の胎児(9日胚)からcDNAライブラリーを作製し、2つのライブラリー間で発現に差のある遺伝子群(ゲノミック・インプリンティング遺伝子群)のスクリーニングとそれに関わる新技術の開発を行った。cDNAライブラリー作製については上記の材料から、まず常法によってλZAPIIファージシステムによるcDNAライブラリーの作製を行い、ライブラリーサイズ、含まれるcDNAのサイズの検討を行った。また、片方のライブラリーからはmRNA、もう一方からはssDNAを作製し、RNA-DNAのハイブリダイゼーションを用いたサブトラクションによる遺伝子のスクリーニングを行っている。ここで特に問題となるのは、計画当初から明らかだったように、単為発生卵由来の材料が少量しかないため、充分な大きさのcDNAライブラリー作製が難しい点で、2つのライブラリー間の大きさを補正しつつサブトラクションを効率よく行えるよう改良を行っている。またサブトラクション法に関しては、バイオイメージングアナライザーを用いることによりアイソトープの高感度定量化が期待できることから、画像解析ソフトと結合した新しいプラスマイナス法を開発中である。これを用いて将来的にゲノミック・インプリンティング遺伝子のスクリーニングを自動化することを考えている。この材料の少量化の問題を解決するために進めていた遺伝子増幅法を用いたcDNAライブラリー作製は、条件検討を繰り返した結果、本年度中に増幅できるcDNAサイズの上限を45Kbまで、さらに810Kb近くまでと大幅に上昇させることに成功した。この条件を用いればcDNAライブラリーとしては充分満足なものが作製できると考えている。

ゲノミック・インプリンティングの成立機構や、どのような遺伝子群がこの現象の支配下にあるのかを知ることは、哺乳類の発生機構の解明に重要なことである。我々の研究は、このゲノミック・インプリンティングに関係する遺伝子群を体系的にスクリーニングすることにより、この現象の生物学的意義を解明することを最終目標にしている。平成45年度における本申請課題では体系的なスクリーニングのシステムを作り上げるため、遺伝子増幅法を利用した新しい遺伝子のサブトラクション法の開発を行った。新しい遺伝子はまだ得られていないが、この方法によりゲノミック・インプリンティングに関係する遺伝子が特異的に濃縮された遺伝子ライブラリーが完成し、現在まさに目的遺伝子群の体系的な分離を行っているところである。実際の実験としては、マウスを材料に、正常受精卵(雌雄両方のゲノムをもつ)と、実験的に作製した単為発生卵(雌のみのゲノムをもつ)のそれぞれから9日胚を取り出し、これからcDNAライブラリーを作製する。このとき出発材料が極微量であるので、全てのcDNAの両端に専用のリンカーを接続しこれに的な相補的なプライマーによってcDNAライブラリー全体を増幅した。また二つのライブラリーにおいて異なるリンカーを用いることにより、サブトラクション後のcDNAを特異的に濃縮できた。本方法は、ゲノミック・インプリンティングのみならず、材料の得難い種々の重要な実験に応用されうる画期的なものであると確信している。
治療選択を目的とした唾液腺癌のsubtype分類の確立

治療選択のための唾液腺癌subtype分類を作成するために、粘表皮癌の臨床サンプルを用い、免疫組織化学にてPEP19、HER2,EGFRなどの発現を確認した。粘表皮癌ではPEP19やHER2の発現の差で大きく予後が異なっていることが分かり、subtype分類に使用できる可能性が示唆された。また、ER-α、ER-β、ARは発現が少なく、EGFRは多くの症例で発現していることが確認されたがその意義に関しては更なる検討が必要と考えられた。しかし、既に治療薬の開発されている標的分子の発現を認めることから、免疫組織化学による評価を行えば既存の抗癌剤が効率的に使用できる可能性も示唆された。導管癌や腺様嚢胞癌など他の組織型に関しても評価を進めているが、症例数が少なく、統計処理できるほどの数が確保できていない。これに関しては周囲組織との連携で対応する予定である。唾液腺癌細胞株を用いたPEP19の機能とそのメカニズムの解析を検討しているが、使用していた細胞株が唾液腺癌としては使用できないとの報告があり、使用可能な唾液腺癌細胞を検索中であり、現在は細胞を用いた実験は進行していない。今後は唾液腺癌細胞株を作成することも検討しているが、まずは免疫組織化学の結果をもとに組織型にとらわれない分類を作成する予定としている。免疫組織化学の結果では予後等に大きな差があるため、細胞増殖、アポトーシス、遊走能、浸潤能、薬剤耐性など更なる検討が必要と考えられる。使用していた唾液腺癌細胞株が、唾液腺癌としては使用できないとの報告がみつかり、細胞株を変更する必要が出てきたために遅れている。また、粘表皮癌以外の唾液腺癌の症例数が不足しており、他施設の症例の使用も検討中である。粘表皮癌以外の組織型に関しても、他施設に協力を依頼し、症例数を確保する予定である。組織型間の違いや組織型関係なく免疫組織化学のみでの分類も検討する予定としている。細胞株を用いた実験に関しては新たな唾液腺癌細胞株の樹立を検討している。しかし、症例が少ないため、樹立だけでなく細胞株の入手に関しては他施設への協力を依頼することとしている。現時点では粘表皮癌における免疫組織化学の結果を報告する予定である。乳癌のsubtype分類をモデルとして治療選択のための唾液腺癌subtype分類を作成することを目的としているため、まずは粘表皮癌の臨床サンプルを用い、免疫組織化学にて乳癌のsubtype分類に用いられている因子やPEP19などの発現を確認し、各因子の発現やその組み合わせが、予後ならびに臨床病理学的所見など相関するかを検討した。またER-α、ER-β、ARは発現が少なく、EGFRは多くの症例で発現していることが確認されたがその意義に関しては更なる検討が必要と考えられた。導管癌や腺様嚢胞癌など他の組織型に関しても評価中である。予後のみでなく、組織学的所見や大きさ、転移の有無に関しても検討を行ったが、これに関しては粘表皮癌のみでの評価でなく他の組織型のものも加えて全体での評価を行う必要があると考えられた。subtype分類作成までは唾液腺癌細胞株を用いてPEP19の機能とそのメカニズムの解析を行う予定としており、現在PEP19の過剰発現やノックダウンによる変化を確認中である。粘表皮癌における免疫組織化学の評価がおおむね終了し、予後予測因子となる因子の抽出は進んでいる。細胞実験に関しては適切な唾液腺癌細胞株がないことからまだ検討しか進んでいないためやや遅れている。今後、各組織型の唾液腺癌細胞株の入手が必要である。免疫組織

化学の結果では予後等に大きな差があるため、細胞増殖、アポトーシス、遊走能、浸潤能、薬剤耐性など更なる検討が必要と考えられる。使用していた唾液腺癌細胞株が、唾液腺癌としては使用できないとの報告がみつかり、細胞株を変更する必要が出てきたために遅れている。また、粘表皮癌以外の唾液腺癌の症例数が不足しており、他施設の症例の使用も検討中である。粘表皮癌以外の組織型に関しても、同様に免疫組織化学による検討を行い、組織型間の差なども検討予定である。また、これまでに存在するものだけでなく新たな唾液腺癌細胞株の樹立も視野入れて検討を行う必要があると考えられる。まずは現在保有している細胞株を用いてin vitroの実験を重点的に行いながら、各組織型の唾液腺癌細胞株の入手に関して検討を行う。粘表皮癌以外の組織型に関しても、他施設に協力を依頼し、症例数を確保する予定である。組織型間の違いや組織型関係なく免疫組織化学のみでの分類も検討する予定としている。細胞株を用いた実験に関しては新たな唾液腺癌細胞株の樹立を検討している。しかし、症例が少ないため、樹立だけでなく細胞株の入手に関しては他施設への協力を依頼することとしている。現時点では粘表皮癌における免疫組織化学の結果を報告する予定である。細胞株の作成やCRISPR/Cassystemなどの利用を検討していたが、現在保有している細胞株を用い、一過性の過剰発現やsiRNAによる実験を行ったので次年度使用額が生じた。細胞株の購入や作成、遺伝子導入に使用する予定である。使用可能な唾液腺癌細胞株がなかったため、予定していた細胞実験を行えなかったため次年度使用額が生じた。今後細胞株の購入や樹立に使用する予定である。
保健問題を抱える通信制高等学校生徒への保健支援プログラムの開発

本研究は、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラムを開発することを目的とした。調査結果から、保健支援プログラムに盛り込む指針として、(1)生徒の健康実態の把握とその活用対策、(2)健康診断の受診率向上のための対策、(3)危機管理体制の整備、(4)通信制保健室体制の改善、(5)社会資源を取り入れた他職種との連携、(6)通信制生徒の健康意識を高める自己管理への健康教育、の6項目が挙がった。6項目を基に保健支援プログラムの手引書を作成した。研究目的本研究は、全国にある通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラムを開発することを目的とする。研究計画(1)通信制高等学校保健室の実態調査(2)通信制高等学校生徒の健康実態調査(3)アメリカにおける通信制高校の健康管理方法の実態(4)通信制高等学校生徒への保健支援(1)よろず相談室(2)松原の生活分析的カウンセリング(3)コラージュ療法(5)通信制高等学校保健室ネットワーク作り(1)通信制保健室フォーラム開催(フォーラムの内容を全国へ発信)(6)保健問題を抱える通信制高等学校生徒への保健支援プログラムの手引書を作成本研究は、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラムを開発することを目的とした。本研究では、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラム開発を着地点とするが、今年度は、平成18年に実施した質問紙調査をまとめ、インターネット検索及び高校への問い合わせによるアメリカの通信制高校における健康管理方法の実態調査、養護教諭ネットワーク作りへの働きかけ、通信制保健室の養護教諭を対象に半構造化面接法により通信制高校生徒の実態、通信制保健室の実態と課題を明らかにした。【結果】1.平成18年度全国にある通信制高等学校100校の保健室担当者を対象に質問紙調査を実施した結果、回収数52校(回収率52.0%)、有効回答49校(有効回答率49.0%)を分析対象として通信制保健室の実態と課題を明らかにした。その結果、通信制高校生徒には、不登校経験の生徒、精神疾患、重症な疾患をもつ生徒など健康に問題がある生徒が多いにもかかわらず、保健室体制や通信制高校生徒への保健支援方法が十分でないことが明らかになった。2.通信制高等学校の養護教諭19人を対象に半構造化面接法を実施した。その結果、全国調査とほぼ同様の結果であり、生徒は不登校生徒や精神的な問題をもつ生徒など多様な健康問題を抱える生徒が多かった。また、健康診断の受診率が低く、生徒の健康状態の把握が困難であるということなど通信制高校保健室の特有の課題が明らかになった。通信制保健室の主な対応策として人的確保・物的環境など保健室体制の整備や危機管理体制、他職種との連携、保健支援方法の充実などが挙げられた。3.通信制高等学校の養護教諭16人に対しネットワーク作りへの働きかけを行った。また、全国高等学校通信制教育研究会本部を訪問し、ネットワーク作りの協力を求めた。4.アメリカにおける通信制高校の健康管理は、自己管理が多かった。【意義・重要性】通信制高等学校の保健室に関する全国調査をしている研究は殆どなく、本研究は、通信制高等学校生徒への保健支援プログラムを立案する際の貴重な資料となる。本研究では、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラム開発を着地点とするが、今年度は、学校保健研究の雑誌に原著論文として「全国の通信制高等学校における保健室の実態と課題」を発表した。続いて、通信制高等学校保健室の常勤の養護教諭12人を対象とした面接調査については「通信制高等学校保健室における健康支援に関する研究-常勤の養護教諭が配置されている通信制高等学校保健室の課題と健康支援の実態より-」として原著論文として掲載予定である。1.通信制高等学校保健室の常勤の養護教諭12人を対象に通信制高等学校保健室における課題と健康支援の実態を明らかにし、健康支援プログラム作成のための指針を得ることを目的に研究した結果、1)生徒の健康実態の把握とその活用対策2)健康診断の受診率向上のための対策3)危機管理体制の整備4)通信制保健室体制の改善5)社会資源を取り入れた他職種との連携6)通信制生徒の健康意識を高める自己管理への健康教育が挙げられ、通信制高等学校保健室における現場に即した健康支援プログラム作成のための指針を得ることができた。2.全国で初めて通信制保健室のフォーラムを静岡で開催した。通信制フォーラムでは課題の共有、情報交換ができた。次年度も通信制保健室のフォーラムを開催し、ネットワーク作りへの働きかけや現場に即した通信制生徒の健康支援の手引書作成のための意見交換をし、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラム開発に繋げたいと考えている。3.通信制生徒へ松原教授のLACを試みているが、動機付けと継続支援の課題が挙がっている。

本研究では、通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラム開発を着地点とするが、平成22度は、新潟歯学会の雑誌に原著論文として「通信制高等学校保健室における健康支援に関する研究-常勤の養護教諭が配置されている通信制高等学校保健室の課題と健康支援の実態より-」を発表し、通信制高等学校保健室における現場に即した健康支援プログラム作成のための指針を得るに至った。1.第2回目の通信制保健室のフォーラムを静岡県立大学短期大学部で開催した。通信制フォーラムでは増田の研究成果で得られた「健康支援プログラム作成のための指針」を提案した。その指針にそって、横浜修悠館高等学校の保健室での工夫を養護教諭の丸山範子氏に講演を依頼した。「健康支援プログラム作成のための指針」を基に現場での課題、理想的な通信制保健室についてなど情報交換することができた。次年度も通信制保健室のフォーラムを開催し、ネットワーク作りへの働きかけや現場に即した通信制生徒の健康支援の在り方を探るために意見交換をし、通信制生徒の健康支援の手引書を作成したい。2.全国に向けての通信制保健室フォーラム開催実施の意義と効果について考察するため、研究論文にまとめている段階である。3.非常勤が配置されている通信制保健室の保健主事や養護教諭との面接調査を実施した。実態や課題をまとめている段階である。【意義・重要性】通信制高等学校の保健室に関する全国調査をしている研究は殆どなく、本研究は、通信制高等学校生徒への保健支援プログラムを立案する際の貴重な資料となる。1.研究の目的:全国にある通信制高等学校の保健問題を抱える生徒への保健支援プログラムを開発することを目的とする。2.平成23年度研究実施計画とその成果1)ネットワークに向けた第3回通信制保健室フォーラムを開催午前の部は通信制保健室の健康診断の工夫について情報交換した。午後は、京都府立朱雀高等学校の松村佳代子氏より「通信制生徒とかかわって気づいたこと」をテーマに現状と事例報告がなされた。それを受けて、静岡市立美和中学校校長(静岡大学教授)の石田純夫氏より「通信制生徒に対して人間関係スキルを向上させるには-通信制生徒とどう向き合ったらよいのだろうか-」をテーマに講演が行われた。通信制生徒の健康支援の基本姿勢を学びあった。2)「全国の通信制高等学校養護教諭を対象にしたフォーラムの意義と今後のあり方」論文投稿本フォーラムの情報交換が養護教諭として「取り組む課題の明確化」と「実践への意欲」につながるなどフォーラムの意義を確認した。今後はより多くの養護教諭が利用できるネットワークづくりの必要性が示唆された。3)通信制保健室フォーラム第1回目から3回目を振り返り、4回目に向けての計画立案の検討4)通信制保健室フォーラムでの質問紙調査や会議録、養護教諭の面接調査内容から通信制生徒への保健支援プログラムの内容を手引書にまとめた。5)通信制生徒へのコラージュ療法として、はがきコラージュのやり取りが生徒とのつながり感を持たせ生徒の心の安定に効果がみられた。
炭化水素系ラジカルとNOxの反応過程に関する研究

種々の高感度分析手法(レ-ザ-誘起螢光法,質量分析法,原子共鳴吸収分光法)を用いて,290ー3000Kにわたる広い温度領域で炭化水素系ラジカル(CH,CH_3O,CH_3CO,CH_2CH,CH_5CH)とNOの反応速度を測定しまた反応機構の検討を行った。更に,燃焼系におけるNOx生成と消失を支配する重要なラジカル種として,NH,N原子とNOの反応速度論的研究をも併せて実施した。CH+NOの反応過程はこれまで提唱されていたNH+COの生成経路が誤りであることが見出された。CH_3O+NOの反応過程はFallーoff領域にあり再結合安定化が主反応系路であることが確認された。ヒドロキシ,アルキルラジカル(CH_2CH,C_2H_5OH)+NOの反応過程は生成物の同定は行えなかったが速度定内はK=(2ー3)×10^<ー11>(cm^3 molecule^<ー1> S^<ー1>)と非常に速くラジカルの種類に依存しない。一方,NH+NOは励起一重項と基底三重項NHについてそれぞれ速度定内、反応生成物および両者間のクエンチング過程に関して詳細な検討を行った結果,励起一重項NHとNOの反応経路は50%の電子状態失活とN_2O+Hの反応で説明されること,また基底三重項NHとNOの反応は,N_2+OHの反応経路が支配的であることが見出された。N+NO,N+H_2の反応過程は高温におけるレ-ザ-閃光分解法により初めて直接速度定内を求めることができる前者の過程は低温における測定結果と比較することにより活性化エネルギ-が殆んど存在しないこと,後者の反応過程は約35Kcal/molの活性化エネルギ-を有することが見出され,また量子化学計算結果を良い一致を示すことが見出された。
血管壁再構築モデルを用いた組織侵入過程のin vivo解析

ハイブリッド型人工臓器の作成、および移植人工臓器の生着には、人工基材への組織侵入を制御できる人工骨格設計が重要である。実験)基材はポリウレタンフィルムを用い、微細孔(直径約30μm)の形成はKrFエキシマレーザー光をフォトマスクを通して照射することにより行った。多孔化したフィルムをステント外面に固定し、ビーグル犬総頸動脈内で開大させた。エキシマレーザー光の照射位置をコンピュータ制御することにより1枚のポリウレタンフィルム中で領域毎に孔密度の異なるマイクロパターン化多孔質フィルムを作成した(孔密度設計:20×12mmのフィルムを4領域に等分し、孔面積比が0,0.3,1.1,4.5%になるよう孔間隔を設定)。結果と考察)多孔質フィルムを円周方向で孔密度が変化するようにステント外側に巻き、フィルム端々を接着しチューブ状に固定した。これをカテーテルで経皮的に犬総頸動脈に誘導し、開大した。術後1ヶ月、全例(n=10)が開存していた。フィルム内腔面は孔密度に関わらずほぼ全面がコンフルエントの内皮細胞で被覆された。フィルムを含む血管組織の縦断面を観察すると、無孔の場合、フィムル表面での顕著な血栓層の形成を認めた。有孔部では低密度の場合を除いて血栓はほとんど認めなかった。また、有孔部では経孔的な組織侵入が起こり、内膜組織の形成を認めた。一方、無孔部では吻合部及び隣接する有孔部からと考えられる組織侵入が起こり内膜組織化が起こった。内膜壁の厚さは孔密度が増加するに従って薄くなり、無孔では約450μm、最密孔では約100μmであった。多孔質基材への組織侵入過程に与える孔密度の影響をin vivoで解析した。今後のハイブリッド型軟組織開発の多孔化設計に指針を与えた。(1)マルチパターン化多孔質フィルムの作製:基材としてセグメント化ポリウレタンフィルムを用い、エキシマレーザーマイクロ加工装置にて微細加工をおこなった。レーザー光はマイクロ加工機内のビーム成形光学系にて均質化することができ、円形の微細孔を有するホトマスクを用いると、ポリウレタンフィルムに微細孔を作製することができた。また、コンピュータ制御のサンプル移動ステージと組み合わせることにより、多孔化設計することが容易であった。走査型電子顕微鏡にて加工状態を観察すると、極めて高い精度で多孔化できることが分かった。(2)多孔質チューブの作製および生体血管内への誘導、留置:多孔質化したポリウレタンチューブを既存のステント外表面にラッピングした。これをバルーンカテーテルにマウントした。犬の大腿動脈から総頚動脈に誘導し、バルーンを拡張することにより、ステントが拡張され血管内壁に密着して固定化された。術後、抗血小板剤を投与することにより、抗血栓対策を行い、一定期間移植を行った。(3)組織学的観察:犬の総頚動脈内に留置した多孔質チューブの開存性はX線血管造影法により評価した。また、一定の移植期間後に周りの組織と伴に摘出した。走査型電子顕微鏡にて血管内腔面を観察すると、極めて良好な内皮化を示した。組織の薄切片を作製し、組織学的評価を行うと、ポリウレタンチューブの多孔化密度に依存した血栓形成と内膜肥厚が起こっていることが示された。
算数を数学に接続する一般化に基づく教授単元の計画・実施・評価に関する開発研究

平成16年度の研究の主な目的は,小学算数と中学数学の接続を念頭に置きながら,算数から数学への移行の本質を一般化や記号論の視座から明らかにすることである。研究の結果,アメリカ・イリノイ州立大学のPresmeg博士が提唱する「記号論的連鎖(semiotic chaining)」の枠組みと,その連鎖の上昇を特徴づける比喩の視座から,「図形の作図」に関する授業実践を分析した。その上で,隠喩的,隠喩・換喩的,換喩・隠喩的,換喩的という4つの比喩によって特徴づけられる「四層記号連鎖モデル」を理論的枠組みとして新たに定式化した。この四層記号連鎖モデルの理論化を通じて,「算数的表現を活用し,新たな対象を生じさせる前移行的記号化」と「生じさせた対象をさらに反省し,数学的表現に再変換する後移行的記号化」という2つの記号化が,算数から数学への接続過程において重要であることを指摘した。また,平成16年度の研究の一環として,平成16年11月には,ドイツ・ドルトムント大学のWittmann博士を招聘して,第3回国際ワークショップを開催した。Wittmann博士は,本研究の理論的基盤となっている「教授単元(Teaching Units)」の理論を提唱している研究者である。Wittmann博士からは,「教授単元」や「本質的学習場」を理論的背景としながらドイツで精力的に展開されているプロジェクト「mathe2000」について,最新の研究成果をご講演いただいた。同時に,本研究グループの研究成果を発表しながら,それについて適切なコメントをいただき,2年間の研究成果を総括した。本研究の課題意識は,数学的認識の質的変換を可能にする教材構成の原理にある。そこに日本独自の制度的視点を加えて,「算数と数学の接続」という形で問題化した。すなわち「教育内容と学習の適時性」について,一般化の視座から教材の構成原理にアプローチする。本年度の研究目的を具体的にまとめれば,次の2点に集約される。第1の目的は,小学算数と中学数学の接続を念頭に置きながら,移行の本質を記号論の視座から明らかにする枠組みを構築することである。第2の目的は,移行を決定づける教材を開発した上で,その指導のあり方を提案し,その有効性および妥当性を実証的に検証することである。なお,本研究では,「算術から代数」への移行を促す教材として,「分数の除法」と「正負の数の減法」の教材化を構想している。また,「図形から幾何」への移行を促す教材としては,「図形の相互関係」と「図形の作図」の教材化を構想している。上記2つの研究目的に対応させながら,本年度の研究成果を具体的にまとめれば,以下のようになる。第1の目的については,Presmegの「記号論的連鎖(Semiotic Chaining)」に注目しながら,移行を促す認知過程を記号論的視座から分析するための枠組みを構築した。特に,本年度の研究活動の一環として,Presmeg教授を日本に招聘し,国際ワークショップを開催した。「記号論的連鎖」に関する相互理解を深めるばかりでなく,本プロジェクトで構築した「Dorflerに基づく一般化分岐モデル」との接続についても検討した。第2の目的については,上記4つの接続教材のうち,「図形の作図」を取りあげ,その学習過程に記号的連鎖を適用して,数学的認識の変容過程の分析を記号論の視座から試みた。作図の指導が,単なる技能にとどまるのではなく,意味を形式にまとめ直し,特殊と一般を区分し,直観を論理に変換する発条になりうることを明らかにした。
光計測法による視空間異方性の神経機構に関する研究

特定な方位の線条に反応する細胞が第一次視覚野に方位優位性コラムを作りながら集まっている。本研究は方位優位性コラムと視覚経験との関係の解明を目指すものである。本研究では、皮質細胞機能構築の研究に有効な内因性光計測法を用いて、方位優位性コラムの位置だけではなく、その大きさに着目して定量的に検討した。7匹の成熟ネコの視覚野から記録が行った。麻酔したネコに、0,22.5,45,67.5,90,112.5,135,157.5度方位の縞模様を刺激として提示し、それぞれに対する反応を内因性光計測法によって記録した。個々の方位に優位的に反応したコラムの大きさを計るために、個々の反応マップはブランク刺激を呈示した時に記録した皮質画像と比較した。各々のピクセルにおいて光強度の平均値を比較し、統計的なパラメータであるt値を計算した。得られたt値を対応するピクセルに戻し、刺激ごとにtマップを構成した。皮質上活動領域の評価はこのtマップによって行った。測定には、605nmの光を用いた。異なる方位刺激によって引き起こした皮質領域の面積は水平・垂直の0及び90度でピークになり、45及び135度で最も少なかった。これは、水平・垂直の方位を処理する細胞はより多いことを示唆する。水平と垂直の<0度+90度>によって引き起こした平均面積は測定領域の51.2±0.98%に占め、9.6±0.28mm^2であった。斜め方向の<45度+135度>は43.8±0.83%の皮質領域を引き起こして、平均面積は8.2±0.26mm^2であった。平均面積には統計的に有意差が認めた(t=10.89,df=6,P<0.0001)。このような差が実験に使われたすべて7匹のネコから認めた。また、水平の方位に誘発された領域の平均面積は5.0±0.10mm^2であり、垂直は4.7±0.21mm^2であった。両者間にも有意差が認めた(t=4.16,df=6,P<0.006)。本研究によってはネコの視覚皮質において水平・垂直に方位する輪郭を処理するために、より多くの神経回路が関わっていることを明らかにした。水平・垂直方位と斜めの方位間に差をもつような方位優位性コラムの形成について、生後間もない仔ネコの視覚環境をコントロールし、更に検討する必要がある。霊長類において垂直、水平方向の輪郭を処理する能力は、傾いた角度の処理より優れており、この事を方位異方性と呼んでいる。この方位異方性は、大脳の第一次視覚野にある、特定の角度の輪郭に反応する細胞において、垂直、水平方向に反応する細胞が多いことが原因とされている。今年度には、我々はこの不均一性の形成を検討するために、視覚環境における輪郭の角度分布について解析した。デジタルカメラを用いて、鹿児島大学内の3環境(屋内、屋外、自然)について15枚づつ計45枚の画像を撮った。どの環境においても公平な画像を撮るために、水平器を用いて、2分間隔でランダムに写真を撮った。解析はPhotoshop6.0を用いて、画像に円(直径400pixel)を描きsobelフィルターをかけ、0゚から360゚まで5゚間隔で輪郭の分布状況を調べた。屋内景色から抽出された輪郭の分布は、主要軸(垂直、水平軸)に関して、統計的に強い偏りがあった(p<0.01)。同様の結果が屋外環境からも得られた(p<0.01)。全体の一つ一つの景色をとっても、主要な軸に関して偏っていて、垂直、水平方向の輪郭分布の値は、傾いた輪郭の評価よりも小さかった。そして、自然の景色でも同様な分布を示していた(p<0.01)。今回の解析の結果をふまえて、方位異方性が私たちの視覚環境と、何らかの関係があるのではないかと考えられる。今後、ネコ視覚野から光計測法によって方位優位性コラムを記録・定量的に分析し、方位異方性との関係を調べる。

水平と垂直の<0度+90度>によって引き起こした平均面積は測定領域の51.2±0.98%に占め、9.6±0.28mm^2であった。斜め方向の<45度+135度>は43.8±0.83%の皮質領域を引き起こして、平均面積は8.2±0.26mm^2であった。平均面積には統計的に有意差が認めた(t=10.89,df=6,P<0.0001)。このような差が実験に使われたすべて7匹のネコから認めた。また、水平の方位に誘発された領域の平均面積は5.0±0.10mm^2であり、垂直は4.7±0.21mm^2であった。両者間にも有意差が認めた(t=4.16,df=6,P<0.006)。本研究によってはネコの視覚皮質において水平・垂直に方位する輪郭を処理するために、より多くの神経回路が関わっていることを明らかにした。水平・垂直方位と斜めの方位間に差をもつような方位優位性コラムの形成について、生後間もない仔ネコの視覚環境をコントロールし、更に検討する必要がある。
産後うつ病の母親の産後1か月間の育児体験の質的分析

本研究目的は,産後の母親の退院後1カ月間の育児を中心とした生活体験について明らかにすることである。方法:出産後の退院時と1か月暗に,Edinburgh Postnatal Depression Scale(EPDS)を用いた精神状態の調査の結果,退院時には問題がなく,産後1か月時にEPDSが9点以上でうつ状態と判断された母親を対象とした。平成15年11月平成17年5月の期間内に,F市内の産科クリニックで出産した母親973名であった。EPDS調査に答えた母親は952名で,条件に合った母親は12名であった(出現率1.3%)。その内の10名の母親に半構成的面接をした。倫理的配慮:母親には,プライバシーの保護,研究参加の自由性,診療・受診との無関係性が守られることを含めて,面接の目的・方法を文書及び口頭で説明した上で同意を得た。結果:平均年齢31.2±3.6歳(範囲2437歳),初産婦が7名であった。3名の経産婦のうち2人目の出産は2人,3人目は1人であった。1名のみ帝王切開,他は自然分娩であった。重篤な産科合併症はなかった。児の異常もなく,1か月健診時に全員健康と判定された。面接時間は,34.6±10.6分であった。面接は,産後40日95日の範囲に実施した。産後1か月間の育児能力を獲得していく過程において,母親がうつ状態に至り自信を喪失していった体験と思いについて,インタビューデータを質的帰納的に分析した結果,中心的カテゴリーは《育児効力感の喪失》であった。産後の育児を主とした生活への適応過程で,母親自身他に助けを求めない傾向にあり,又,助けにならない夫や実母の実態も見られ,産後1か月間は孤立した育児生活を送っていた。考察:産後1か月間でうつ状態に至った母親の膠着した育児及び生活の状況が明らかなった。産後に新生児の育児を開始した母親に対する支援の検討が必要である。本研究の目的は、産後の母親の退院後1か月間の育児を中心とした生活体験について明らかにすることである。対象者は、産後5日目と1か月時にEPDSを用いた精神状態の調査の結果、産後5日目には問題がなく、1か月時にEPDS9点以上で、初めてうつ状態と判断された母親である。研究開始の平成15年11月から現在(平成17年2月)までに、F市の産科クリニックで出産した母親824名中、本研究対象の条件に合った母親は8名であった(出現率1.0%)。そのうち、6名の母親に倫理的手続きを踏んだ上で半構成的面接をした。平均年齢31.3(3033)歳、初産婦4名であった。経産婦のうち2人目の出産が1人、3人目が1人であった。1名のみ帝王切開、他は自然分娩であった。重篤な産科合併症は見られなかった。児の異常もなく、全員1か月健診時に健康と判定されている。面接の時期は、産後1か月以降3か月以内であった。産後1か月間の育児生活で疲れてしまったのは何故か、体調を崩した原因は何かといった分析テーマに基づいて、M-GTA法を用いて分析した。