hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規衝突プロセスによるカーボンナノリングの合成と機能探索

本研究者は隕石にヒントを得てカーボンナノマテリアルの新規衝突プロセスを発案した。スチールボールを高速ミリング処理することにより、カーボンナノチューブやオニオン、新規形態のカーボンナノリングの合成に成功した。本研究ではカーボンナノリングの生成機構を解明し、大量製造に向けたプロセスの基盤技術を構築した。また、カーボンナノリング等の基礎物性等を解析・評価した結果、衝突プロセスで合成されるカーボンナノマテリアルは銀河面全体に普遍的に存在する炭素系宇宙塵の正体としても極めて興味深い吸収を示すことが分かった。さらに本研究では、高速遊星ボールミルによる超高圧物質の合成可能性を見出した。カーボンナノリングは、フラーレン、カーボンナノチューブ、グラフェンに次ぐグラファイトの高次ナノ構造体であり、計算科学によりその構造安定性が理論的に予測されている。また、カーボンナノリングはその特異なナノ構造に由来するユニークな機械的特性や磁気特性も理論的に予測されている。しかしながら、これまで実際に合成された報告例は無く、新ナノマテリアルの一つである。本研究者は、最近、カーボンナノマテリアルの新規衝突合成プロセスの開発に着手し、高速遊星ボールミルを活用した衝突エネルギーにより、スチールボールからカーボンナノリングの合成に成功した。そこで本研究では、カーボンナノリングの生成機構を解明し大量製造に向けた衝突合成プロセスの基盤技術の構築を目的した。本年度はカーボンナノリングの合成率の向上を目指し、ミル内反応場へのカーボン原料の導入を試みた。具体的な原料としては、液体(エタノール、樹脂オイル)および気体(炭化水素系ガス)等を候補とし、カーボンナノリングの合成に適した原料を検討した。これにより、衝突プロセスによるカーボンナノリング合成の基盤技術を構築した。また、カーボンナノリングの新機能を探索するため、各種分光法(紫外・可視吸収、赤外吸収、蛍光、ラマン等)を駆使して基礎物性を評価した。さらに、カーボンナノリングの構造(サイズ、カイラリティ、局所欠陥等)と基礎物性の関係を整理し、また、カーボンナノリングの固体潤滑剤や研磨剤への応用可能性を検討した。スチール材料(ボール)を物理的に強力衝突させることによりカーボンナノリングが合成できることをこれまでに見出している。これは、衝突によりスチールボール表面近傍の局所場が2000°C以上の高温状態(ナノホットスポット)になり、スチール中に存在する原子レベルで分散した炭素の気相反応によるものと考えている。また、リング構造の形成にはせん断応力場が有効と推測している。そこで本研究では、スチールボールの材質、衝突エネルギー、ミル内の雰囲気等を系統的に変化させ、カーボンナノリングの生成量や構造に与える反応条件を検討し、反応機構の解明を試みた。また本研究では、カーボンナノリングの合成率の向上を目指し、ミル内反応場へのカーボン原料の導入を検討した。具体的な原料としては、液体(エタノール、樹脂オイル)等を選定し、カーボンナノリングの合成に適した原料を検討した。さらに本研究では、カーボンナノリングの新機能を探索するため、各種分光法(紫外・可視吸収、赤外吸収、蛍光、ラマン等)を駆使して基礎物性を評価した。また、カーボンナノリングの構造(サイズ、カイラリティ、局所欠陥等)と基礎物性の関係を検討・整理した。その際、炭素系宇宙塵が有すると予測される物性やナノ構造の観点からも検討した。また本研究では、高速遊星ボールミルを活用することにより、高温高圧相イルメナイトが合成できることを見出した。従来、高温高圧物質はダイヤモンドアンビルセル内のin-situでのみ合成可能であった。そのため、合成される量も微量であり、基礎物性の解析・評価はほとんど行われてこなかった。これに対し、本研究を更に発展させ、高温高圧物質の大量合成が可能になれば、新規機能の発見が期待でき、高温高圧物質を機能材料へと展開できる。これは、衝突によりスチールボール表面近傍の局所場が2000°C以上の高温状態になり、スチール中に存在する原子レベルで分散した炭素の気相反応によるものと考えている。そこで本年度は、スチールボールの材質、衝突エネルギー、ミル内の雰囲気等を系統的に変化させ、カーボンナノリングの生成量や構造に与える反応条件を検討し、反応機構の解明を試みた。これにより、衝突プロセスによるカーボンナノリング合成の基盤技術を蓄積した。また本年度は、、カーボンナノリングの構造(サイズ、カイラリティ、局所欠陥等)と磁気特性の関係を検討・整理した。カーボンナノリングの生成機構の解明を試みた結果、カーボンナノリングの原料としてはエタノールが有効であることを明らかにし、大量製造に向けた衝突合成プロセスの基盤技術が構築できたため。カーボンナノリングの生成機構を検討し、大量製造に向けた衝突合成プロセスの基盤技術が構築できたため。これまでの研究により、ナノカーボン等の局所構造を高分解能透過型電子顕微鏡等を使用して解析した結果、特異な局所構造が見つかった。

そのため、この局所構造を放射光等を駆使してさらに詳細に解析する予定である。これまでに得られた成果を基にして、カーボンナノリングの合成率の向上を目指し、ミル内反応場へのカーボン原料の導入を検討する。具体的な原料としては、液体(エタノール、樹脂オイル)および気体(炭化水素系ガス)等を候補とし、カーボンナノリングの合成に適した原料を検討する予定である。特異局所構造の高次解析・評価と学会での発表を中心に使用する計画である。物品費(カーボン原料等)と旅費(成果発表等)を中心に使用する計画である。
AAアミロイドの重合と組織沈着機構の解明

申請者は関節リウマチ合併AAアミロイドーシスとALアミロイドーシスの腎組織へのアミロイドの沈着パターンと臨床データを検討した結果、両アミロイドーシスのアミロイドの沈着パターンが腎障害を特徴づけている事を明らかにし(Kuroda T, et al. Amyloid. 2017 Mar;24(sup1):151-152. , Kuroda T, et al. Amyloid. 2017 24(2):123-130)、AAアミロイドーシスの細動脈でのアミロイド沈着が高度である(Kuroda T, et al. Amyloid. 2019 (sup1) in press)ことを明らかにした。アミロイドの重合研究に関しての進捗であるが、SAAのアイソタイプの相違については、AAアミロイドーシス合併症例の胃・十二指腸生検、腎生検標本を用いてAAアミロイドーシスの原因蛋白であるSAAアイソタイプの検討を行った。その結果39症例を検討して4種類のSAAアイソタイプを認めるものが5例、4種類のSAAアイソタイプを認めるものが30例、2種類のSAAアイソタイプを認めるものが4例であった。通常最大2種のSAA遺伝子がコードするため最大2種類であるはずのアイソタイプが、異なるアイソタイプを持つものが高頻度に出現することが判明した。従来の報告はすべてSAA遺伝子多形とアミロイドの検討であるため蛋白レベルの解析における結果は新たな知見となる。また剖検症例を用いてイメージングマスを行ったが腎標本にいおいてSAAアイソタイプの分布が不均一であることが確認された。臨床データのデータベースと本研究結果の統語を行っている。関節リウマチ合併アミロイドーシスの胃・十二指腸粘膜生検組織におけるSAAアイソタイプの決定は終了した。患者血清を用いたSAAアイソタイプの決定はFPLCを用いて行ったが夾雑物が多く解析できなかった。今後は、症例の胃・十二指腸生検組織、腎生検標本よりアミロイド以外の部分を切り出しSAAアイソタイプの遺伝子の決定を行う予定である。それらの結果と蛋白レベルのSAAアイソタイプを統合した形で論文化する。更に対象症例の臨床データと蛋白レベルの結果を統合しこれらのアイソタイプの臨床上の影響を検討する。アイソタイプの組織への沈着パターンについてはプレリミナリーの実験結果によって均一でない(局在がある)という結果が得られおり今後これを拡張する形での研究の方向性も検討している。本研究は関節リウマチ(RA)症例でAAアミロイドーシスを合併している症例において臓器にアミロイド沈着を引き起こす「場」の条件を明らかし、加えて高度沈着例などでのコアとなる部分と周辺部のアミロイドの線維の長さやサブタイプの有無を検討しアミロイドの重合や組織沈着の機構を解明することを目的としている。コントロールとしてALアミロイドーシス症例を用いている。また上記の研究においては主に腎の糸球体での検討であったが尿細管、間質に対するアミロイドの沈着においてもAAとALアミロイドーシスの性質の違いが認められる事を発表した(The XVIth International Symposium on Amyloidosis)。また、現在RA合併AAアミロイドーシス症例の胃・十二指腸粘膜生検組織と腎生検組織おけるアミロイド蛋白のSAAアイソフォームの決定は既に終了した。血清も一部の症例で行ったが夾雑物が多くSAAアイソフォームの決定は現在までの所困難であったためHPL-C等の手法を用いて再検討する。今後組織からの遺伝情報の抽出を行う。1アミロイド症例のデータベースの作成・サンプルの収集に関しては臓器生検でAAアミロイドが証明されたRA症例のデータベースの作成は既に終了。当該症例でインフォームド・コンセント(IC)を行い既に承諾を得られた症例の生検組織でのSAAのアイソフォームの決定は質量分析を用い既に終了した。また組織の質量分析イメージングを用いたアイソフォームの分布の解析は一部の症例で検討を開始した。2血清SAAからのSAAのアイソフォームの決定は血清内の夾雑物のため技術的に困難であった。そのため現在HPLCを用いた方法を検討中である。3また現在一連のデータを踏まえて生検組織よりSAA関連遺伝子の抽出、解析を開始した。4今後データの統合を行な論文作成を行う予定である。

通常最大2種のSAA遺伝子がコードするため最大2種類であるはずのアイソタイプが、異なるアイソタイプを持つものが高頻度に出現することが判明した。従来の報告はすべてSAA遺伝子多形とアミロイドの検討であるため蛋白レベルの解析における結果は新たな知見となる。また剖検症例を用いてイメージングマスを行ったが腎標本にいおいてSAAアイソタイプの分布が不均一であることが確認された。臨床データのデータベースと本研究結果の統語を行っている。関節リウマチ合併アミロイドーシスの胃・十二指腸粘膜生検組織におけるSAAアイソタイプの決定は終了した。患者血清を用いたSAAアイソタイプの決定はFPLCを用いて行ったが夾雑物が多く解析できなかった。現在、生検組織よりSAA関連遺伝子の抽出、解析を開始した。この結果と組織より質量分析で決定したSAAアイソフォームを統合して論文作成をおこなう。また各アイソフォームによる腎組織分布の違いが予備実験により得られているが、これを発展させAAアミロイドーシスの組織による分布、進展機構を解明する。またデータベースとして構築したAAアミロイドーシス症例の臨床データをSAAアイソフォームのデータと統合して、アイソフォームの違いと臨床データの関係を明らかにする。今後は、症例の胃・十二指腸生検組織、腎生検標本よりアミロイド以外の部分を切り出しSAAアイソタイプの遺伝子の決定を行う予定である。それらの結果と蛋白レベルのSAAアイソタイプを統合した形で論文化する。更に対象症例の臨床データと蛋白レベルの結果を統合しこれらのアイソタイプの臨床上の影響を検討する。アイソタイプの組織への沈着パターンについてはプレリミナリーの実験結果によって均一でない(局在がある)という結果が得られおり今後これを拡張する形での研究の方向性も検討している。アミロイドーシスの前駆蛋白であるSAAアイソフォームの解析のうち血清の解析が夾雑物のため遅延している。今後の別手法の適応により血清の解析を進める予定である。アミロイドーシスのSAA蛋白のアイソフォームは既に決定しているが正常部位より遺伝子を抽出しそのSAA遺伝子多型の解析に時間を要している。今後更に検討を重ね解析を進める予定である。
数値解析的一般均衡分析での少子高齢化社会に於ける女性労働・失業と税・社会保障研究

女性の育児・介護の時間的費用を完全に取り除いたとしても、労働力全体に与えるプラスの効果は2%、日本経済に与える効果は高くても1%程度である。男女間の賃金格差が完全に解消されたならこの時間的費用の完全な取り払いは日本経済に対して4%の経済効果を持つ。公的年金への影響では、2039年から所得代替率が50%を切る結果となる。この結果は2115年までに現在まで積み増してきた年金基金を全て取り崩しても避けることが出来ない。介護保険に与える影響では、第一号(第二号)被保険者においては、2060年にはその負担額が現行の2倍(5倍以上)を超える結果となる。今まで行ってきたいくつかのFORTRANプログラムに基づく研究を拡張している段階である。具体的には男女間の賃金格差の影響もすでに分析の枠組みに取り入れており、そこに育児コストと介護コストを明示的に導入した。特にこれらのコストは金銭的なコストと時間的なコストに分け、同額一般均衡モデルにこれらのコストを明示的に導入することに成功した。具体的にはいくつかの政府データに基づきパラメータ値を特定化することに成功した段階である。限られた財政状況の中でどのような政策が一番効果的かという議論に発展させる段階にある。これまでの一連の数値解析な動学一般均衡シミュレーションモデルによる研究成果はすべて独自のFORTRANプログラム作成によって達成されており、現実社会をシミュレーションモデル内でほとんど100%再現できるベンチマーク・モデルはすでに構築されている。すでに労働も内生化されており、今後は女性労働供給行動をさらに精緻化し、育児行動などに影響を与える様々な政策を導入し、今までの分析を拡張する。具体的にはこれまでの研究実績を「Child Care, Elderly Care, Labor Supply, and Primary Balance in an Aging Japan」(ワーキングペーパー)にまとめている。育児費用や介護費用を明示的に取り入れることができており、順調に研究が進んでいると考えている。男性、女性労働の違いや正規労働、非正規労働の違いもモデル化できており、このまま予定通り研究を進めていくことにしている。男性、女性ともに正規労働者、非正規労働者の違いを明示的に考慮し、我が国の将来の人口高齢化を全税として、公的年金に加え介護保険制度も導入したモデルにおいて将来の負担が異なった世代間でどのようになるかについて分析を行った。そこでは2012年に行われた社会保障人口問題研究所の将来推計人口に基づいた現実的なシミュレーションを行った。そこで得られた結露運は以下の通りである。まず、公的年金への影響では、2018年から保険料率を18.3%に維持するという現実的な想定の下、年金額の所得代替率への影響を分析した。厚生労働省の見解では高齢化が進んだ中でもこの所得代替率は50%を下回らないとの試算であるが、このシミュレーションではすでに2039年からこの所得代替率が50%を切る結果となった。この結果は2115年までに現在まで積み増してきた年金基金を全て取り崩しても避けることが出来ないことが大きな特徴である。介護保険制度においては、第1号、2号被保険者に分けた上で、人口高齢化の影響を分析した。65歳以上が対象となる第一号被保険者においては、2010年に於ける負担額と比較して2060年にはその負担額が2倍を超える結果となった。また、第2号被保険者においては同年の比較において5倍以上の負担増となることが示された。この場合、現実を反映して第1号、2号被保険者の相対的負担額を3年おきに調整しての結果である。一方、男性、女性労働において正規、非正規を明示的に分けた場合の、時間的、金銭的な育児費用と介護費用を考慮した場合、その影響は極めて複雑であることがシミュレーション分析でわかった。細かな結論はここでは割愛するが、特に重要な点は以下である。すなわち、介護の時間的費用が低減した場合、多くの世代では厚生が上昇する一方、育児の時間的費用が低下した場合、一部の老齢世代を除いて逆に厚生水準は低下する。失業を取り入れた分析までには至っていない。一方、女性労働を明示的に取り入れたモデルはかなり精緻化されてきた。多くの先行研究が近年公表されていることを発見し、それらの文献を精読することに思いの外時間をとられた。今後はこれらの先行研究の発展を組み入れた上で既に構築しているモデルをさらに発展させたい。夏までにはこの作業は終了予定でその後は予定通り失業を取り入れたモデルに拡張の予定である。最終年度では特に最新の人口データや政府公表データを最新のものに置き換えることにより、より現実的な分析を行った。そこでは男性、女性ともに正規労働者、非正規労働者の違いを明示的に考慮し、最新の我が国の将来の人口高齢化データのもと、公的年金に加え介護保険制度も導入したモデルにおいて将来の負担が異なった世代間でどのようになるかについて分析を行った。そこでは最新のた社会保障人口問題研究所の将来推計人口(2017)に基づいた現実的なシミュレーションを行った。最終年度のこれらの更新のもと、以下の結果が得られた。

この結果は2115年までに現在まで積み増してきた年金基金を全て取り崩しても避けることが出来ないことが大きな特徴である。介護保険制度においては、第1号、2号被保険者に分けた上で、人口高齢化の影響を分析した。65歳以上が対象となる第一号被保険者においては、2010年に於ける負担額と比較して2060年にはその負担額が2倍を超える結果となった。また、第2号被保険者においては同年の比較において5倍以上の負担増となることが示された。この場合、現実を反映して第1号、2号被保険者の相対的負担額を3年おきに調整しての結果である。一方、男性、女性労働において正規、非正規を明示的に分けた場合の、時間的、金銭的な育児費用と介護費用を考慮した場合、男女間のギャップは女性の人的資本の低さが大きく影響していることが示唆され、女性の人的資本拡大が重要であることが一つの大きな政策的提言となった。女性の育児・介護の時間的費用を完全に取り除いたとしても、労働力全体に与えるプラスの効果は2%、日本経済に与える効果は高くても1%程度である。男女間の賃金格差が完全に解消されたならこの時間的費用の完全な取り払いは日本経済に対して4%の経済効果を持つ。公的年金への影響では、2039年から所得代替率が50%を切る結果となる。この結果は2115年までに現在まで積み増してきた年金基金を全て取り崩しても避けることが出来ない。介護保険に与える影響では、第一号(第二号)被保険者においては、2060年にはその負担額が現行の2倍(5倍以上)を超える結果となる。すでにある程度まとめられたワーキングペーパーをさらに拡張していく予定である。具体的には秋の日本に於ける学会や研究会、11月の台湾に於ける学会、また2017年2月に於ける米国の国際会議で研究成果を発表の予定である。、今までのモデルをさらに研究の最先端で行われている発展を前提として改訂予定である。将来推計人口も最新版(2017年推計)が公表されたので、この最新の将来推計に基づいて計算を行う予定である。夏以降には失業を取り入れたモデルを完成予定である。公共経済学予定したとおり、海外に於ける研究発表(米国)は実施したが、同時期に所属大学に於ける公務による渡米の要件が発生、往復の旅費などは全て大学によって負担された。一方、予定通り行った米国での発表に関わる現地滞在費などは予定通りか県にて負担された。このような事情により、当初予定していた出費を下回ったことが次年度使用額が生じた理由である。研究の進捗状況に変化があったわけではないことを明記したい。次年度に於ける海外に於ける研究発表の機会を増やすことにより、多くの最先端に於けるフィードバックを得ることを期待している。さらに多くの海外発表の機会を得ながら、研究成果の精緻化を図る予定である。
小脳における抑制性シナプス伝達調節機構の解析

小脳の抑制性介在ニューロンとプルキンエ細胞間の抑制性シナプスにおいて、プルキンエ細胞の脱分極によりGABA性シナプス伝達が長時間増強される。この増強はプルキンエ細胞のGABA_A受容体を介する応答が増強されることによる。研究の目的は、この抑制性シナプスの可塑性制御の全貌を解明することである。私たちはこれまでに、プルキンエ細胞の代謝型GABA_B受容体の活性化がこの増強を抑えることを報告し、その調節を担う細胞内情報伝達系を明らかにしててた。本研究では、このGABA_B受容体による増強抑制効果がどの程度持続するのかを検討した。初代分散培養した小脳神経細胞を高濃度のK^+とGABA_B受容体作用薬であるbaclofenを含む溶液で五分間処理すると、その後四日間以上に渡って増強が起こらなくなることが分かった。つまり、プルキンエ細胞に強い脱分極とGABA_B受容体活性化が起こると、その後数日間にわたり増強を誘導することが出来なくなるのである。この長期にわたる増強誘導の抑制がどのような分子機構で誘起されるかを解析した。条件処理時にActinomycin DによるmRNA合成阻害やU0126等の薬剤によるMAPKカスケード阻害を行うと、長期の増強誘導抑制が起こらなくなったことから、おそらくMAPKカスケードを介して何らかの遺伝子が新規に発現されることが長期の増強誘導抑制に必要である事が分かった。また、条件処理を行って長期の増強誘導抑制を起こしても、細胞接着分手であるインテグリンやその下流シグナル分子であるSrc型チロシンリン酸化酵素を阻害することにより増強誘導が回復した。したがって、インテグリン及びSrc型チロシンリン酸化酵素の活性により長期にわたって増強誘導が抑制されると考えられる。これらの結果は、特定の神経活動により細胞接着分子の活性が変化して、それがシナプス伝達の可塑的性を長時間にわたって調節するという、新しい形のシナプス伝達制御機構を示唆するものである。小脳の抑制性介在ニューロンとプルキンエ細胞間の抑制性シナプスにおいて、プルキンエ細胞の脱分極によりGABA性シナプス伝達が長時間増強されることが知られていた。私たちは以前、プルキンエ細胞の代謝型GABA_B受容体の活性化がこの増強を抑えることを報告した。本研究の目的は、この抑制性シナプスの可塑性制御の全貌を解明することである。脱分極依存性増強の誘導には、プルキンエ細胞内のCa^<2+>濃度が大きく上昇することが必須であるので、私は細胞内Ca^<2+>濃度上昇を強めることにより、増強の程度が強められるか否かを検討した。まず、細胞外のCa^<2+>濃度を2.5倍にすると、脱分極時の細胞内Ca^<2+>濃度濃度上昇が大きく長く持続することをCa^<2+>イメージングにより確認した。ところが意外なことに、この高濃度Ca^<2+>溶液中でプルキンエ細胞を脱分極させると、細胞内Ca^<2+>濃度が強いにも拘らず、増強は一過性にしか起こらず30分後には元に戻ってしまった。つまり、細胞内Ca^<2+>濃度の上昇で誘導される増強が、細胞外のCa^<2+>濃度を増やすことで細胞内Ca^<2+>濃度の上昇を強めると、むしろ抑えられてしまったのである。私はこの予想外の結果の原因をさらに追求した。私は様々な実験結果を考察して、細胞外Ca^<2+>は直接細胞外に作用して増強誘導を抑制するのではないかという仮説を立てた。細胞外で機能するタンパク質には、二価陽イオンに依存してその活性が制御されるものがある。細胞接着因子インテグリンもその一つである。そこで、インテグリンの活性をペプチドにより阻害すると、細胞外Ca^<2+>による増強誘導不全が回復した。この結果から、細胞外のCa^<2+>が細胞接着分子インテグリンの活性を介して増強の誘導を負に制御していることが示唆される。細胞接着を担う分子の活性によりシナプス可塑性の誘導を抑制する機構は興味深い。現在、インテグリンがどのように増強の誘導を抑制するのかという点をさらに追求している。

条件処理時にActinomycin DによるmRNA合成阻害やU0126等の薬剤によるMAPKカスケード阻害を行うと、長期の増強誘導抑制が起こらなくなったことから、おそらくMAPKカスケードを介して何らかの遺伝子が新規に発現されることが長期の増強誘導抑制に必要である事が分かった。また、条件処理を行って長期の増強誘導抑制を起こしても、細胞接着分手であるインテグリンやその下流シグナル分子であるSrc型チロシンリン酸化酵素を阻害することにより増強誘導が回復した。したがって、インテグリン及びSrc型チロシンリン酸化酵素の活性により長期にわたって増強誘導が抑制されると考えられる。これらの結果は、特定の神経活動により細胞接着分子の活性が変化して、それがシナプス伝達の可塑的性を長時間にわたって調節するという、新しい形のシナプス伝達制御機構を示唆するものである。
植物ペルオキシソームタンパク質の品質管理機構に関する研究

シロイヌナズナのapm7変異体は、ペルオキシソームへのタンパク質輸送変異体として単離され、その原因遺伝子はペルオキシソーム形成因子群(PEROXIN; PEX)の1つであるPEX4であることを明らかにしている。このPEX4タンパク質の1次構造は、ユビキチン系のE2酵素として機能するUBC(Ubiquitin-conjugating)酵素に相同性があることが分かっていたが、植物ではその活性は見いだされていない。申請者は、昨年度までにRabbit reticulocyte lysateの結果からin vitroではPEX4がUBC活性をもつこと、apm7変異はその活性に影響を与えないことを明らかにしている。本年度は、in vivoにおける状況を明らかにするために、野生型および変異型PEX4をapm7変異体で発現させ、表現型が回復するか確認した。その結果、in vivoでもPEX4に依存したUBC活性がペルオキシソームタンパク質輸送に必須であること、apm7変異体では野生型とは異なるユビキチン化が起こっていることが明らかとなった。加えて、PEX4の細胞内局在性を明らかにするために、一過的発現実験を行ったところ、PEX4単独ではサイトソルに局在するが、PEX22と共発現させることによりペルオキシソーム膜と考えられる粒状の構造へと局在することが明らかになった。また、ユビキチン系のE2からE3へのユビキチンの受け渡しにおけるapm7変異の影響を明らかにするために、野生型および変異型のPEX4をヒスチジンタグ融合タンパク質として、E3酵素として考えられるPEX2、PEX10、PEX12のRING finger領域をマルトース結合タンパク質との融合タンパク質として発現させ、再構成実験を試みている。ペルオキシソームへのタンパク質輸送変異体として単離されたシロイヌナズナのapm7変異体は、ペルオキシソーム形成因子群(PEROXIN ; PEX)の1つであるPEX4の機能不全変異体である。PEX4タンパク質は、ユビキチンシステムのE2酵素として働くUbiquitin-conjugating(UBC)酵素であると考えられていたが、植物においてその活性は見いだされていない。今年度はまず、PEX4におけるUBC活性の検出とapm7変異ががその活性にどのように影響を与えるか検討した。野生型(PEX4wt)、apm7変異型(PEX4P123L)および活性中心と考えられるシステインの置換型(PEX4C90A)を、ウサギ網状赤血球ライセートを用いてin vitroで転写・翻訳させた。PEX4wtでは、PEX4およびPEX4にユビキチンが結合したPEX4-Ubが検出されたが、PEX4C90AではPEX4は検出できたががPEX-Ubは検出されなかった。一方、PEX4P123LではPEX4wtと同様に、PEX4に加えPEX4-Ubが検出されたことから、apm7変異をもつPEX4はE1酵素よりユビキチンを受け取り、自分に付加する活性は損なわれていないことが明らかとなった。現在、ユビキチンシステムの次のステップであるE3へのユビキチンの受け渡しにおけるapm7変異の影響を検討している。PEX4の発現時期と発現部位を詳細に検討するためのPEX4プロモーター(PEX4pro)とGUS遺伝子との融合遺伝子、およびPEX4の局在性を検討するためにPEX4pro下にPEX4cDNAとGFPとの融合遺伝子を導入した形質転換シロイヌナズナを作製した。また、別のペルオキシソーム輸送変異体と掛け合わせた二重変異体の作製も終了している。これらの植物体は次年度で詳細な解析を行っていく。
東アジア地域における上部マントルの地震学的構造の決定

今年度の前半は2つの震源間を伝わる実体波の抽出を試み、後半はレシーバ関数を用いて西南日本の構造をイメージングする研究を行った。まずひとつめは、地震波干渉法と相反定理を組み合わせることで、2つの震源の間を伝わる実体波の抽出を試みた。使用したイベントはボニン下の深発地震で、東海地方で観測された波形を使用した。結果では、使用したほとんどのペアで震源間を伝わるP波を抽出することができ、それに対し、S波は半分ほどのペアで抽出が可能であった。この手法で、スラブの中の地震学的構造(速度構造や異方性)を詳細に調べることが可能となった。これまでの地表での観測による手法に比べて、解像度も飛躍的に高くなるので、沈み込むスラブの内部構造の研究に対して、大きく貢献できると期待できる。次に、レシーバ関数を用いて西南日本の地殻・最上部マントルの構造イメージングを行った。これまでも西南日本地域を対象としたレシーバ関数の研究は報告されているが、本研究では、上下動成分に含まれる多重反射波も用いて構造推定を行った。このことにより、これまでの研究ではS波速度構造のみであったが、P, S波両方の地殻内の速度構造が推定可能になった。さらに、地殻内では水平方向に速度構造が大きく変化していることが知られているが、本研究で推定したP, S波速度構造を用いることでこれらの影響を少なくし、より正確な上部マントルのレシーバ関数イメージングが可能になった。この研究は現在論文にまとめており、近日中に国際誌に投稿予定である。本年度は大きく分けて二つの研究を論文にまとめた。ひとつはマントル遷移層に水が流入している可能性を示した論文で、これは2008年の秋頃に国際誌に掲載された。もうひとつは地震波干渉法を用いてフィリピン海スラブのイメージングを行った論文で、こちらは現在投稿中である。以下では、それぞれの研究について、それらの意義と今後の方向性について述べる。本研究では、Hi-net傾斜計記録を使用し、スラブの上に存在する含水鉱物がマントル遷移層まで達している可能性を示した。しかし、現段階ではまだ傾斜層によって波線が曲げられるという影響を考慮していない。今後は、この影響も考慮に入れた上で、上記の不連続面の位置関係を明らかにし、さらにスラブ内部の構造にも言及することができればと考えている。近年、2点間で観測されるノイズの相互相関をとることで、その間を伝わる波動場を抽出することができるという手法が注目されている。しかし、問題点してはこれまでの研究では実体波が検出されず表面波しか検出されなかった。本研究では、Hi-net傾斜計で観測された遠地地震の相互相関をとり、実体波の検出を試みた。その結果、得られた相互相関関数にはその2点間を伝わるP,S波およびフィリピン海プレートからの反射波を検出した。今後は、(1)実体波・表面波がでる条件とはどういうものか、という手法に関する進展と、(2)不均質性の強い場所で実際(スラブなど)の構造をイメージングできる、という構造に関する進展の二つが期待される。近年、二点の観測点で観測される波動場の相互相関をとって、その間の伝播特性を抽出できる地震波干渉法という手法が注目されている。本研究では、この地震波干渉法を用いて東海地方下に沈み込むフィリピン海プレートからの反射波を抽出し、さらにその反射波を使ってフィリピン海プレートの構造を推定するということを行った。これまでの地震波干渉法を用いた研究において、直達波や反射波といった実体波を抽出したものは数例しかなく、過去の研究の多くは表面波を抽出したものだった。しかし、本研究では直達波と反射波の両方を同時に抽出することに成功した。これは過去に報告されていない重要な結果であり、2009年10月に国際誌で発表した。また、その論文では、地震波干渉法で直達波・反射波・表面波のどれが抽出されるかということについても議論しており、今後の地震波干渉法の発展において大きく貢献すると期待される。現在は、この地震波干渉法を用いて二つの震源間の情報を抽出する手法の開発を行っている。これが成功すれば、震源の相対的な位置関係を抑えることができるので、地震学の発展に大きく貢献できるほど重要な手法だと考えられる。実際に、ボニン下に沈み込む太平洋プレート内で起きる深発地震を使って、その地震の間を伝わるP,S波を抽出することに成功した。この手法に関しては、過去の研究においてもまだ論文が二本しか出版されておらず、しかも、二本とも実体波の抽出はまだである。しかし、本研究では世界で初めて実体波を抽出することに成功した。この結果は現在国際誌に投稿中だが、今後さらなる発展が期待できる研究内容である。具体的には、地球内部の異方性の検出、沈み込むスラブの内部構造、断層付近の詳細構造など、地球科学的に重要な内容を明らかにできる可能性がある。したがって、今後はこの手法を用いて、日本列島下および中国下の詳細な地震学的構造を調べていく予定である。

結果では、使用したほとんどのペアで震源間を伝わるP波を抽出することができ、それに対し、S波は半分ほどのペアで抽出が可能であった。この手法で、スラブの中の地震学的構造(速度構造や異方性)を詳細に調べることが可能となった。これまでの地表での観測による手法に比べて、解像度も飛躍的に高くなるので、沈み込むスラブの内部構造の研究に対して、大きく貢献できると期待できる。次に、レシーバ関数を用いて西南日本の地殻・最上部マントルの構造イメージングを行った。これまでも西南日本地域を対象としたレシーバ関数の研究は報告されているが、本研究では、上下動成分に含まれる多重反射波も用いて構造推定を行った。このことにより、これまでの研究ではS波速度構造のみであったが、P, S波両方の地殻内の速度構造が推定可能になった。さらに、地殻内では水平方向に速度構造が大きく変化していることが知られているが、本研究で推定したP, S波速度構造を用いることでこれらの影響を少なくし、より正確な上部マントルのレシーバ関数イメージングが可能になった。この研究は現在論文にまとめており、近日中に国際誌に投稿予定である。
単一細胞解析のためのセミクローズド・システム創製と応用に関する研究

本研究では,我々が提案しているセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築を最終目的としている.今年度前半は,アメリカカリフォルニア大学ロサンゼルス校においてOptoelectronic Reconfigurable Microchanne1(OERM)を用いたマイクロポンプの作製を行った.OERMは光電子効果を用いて光を照射した部分にのみ局所的にジュール熱を発生させることができるデバイスである.凍らせた溶液をこのジュール熱によって溶かすことにより,光のパターンに応じて再構成可能なマイクロチャネルのパターンを作り出すことができる.この固液相変化時に発生する体積変化を用いることでポンピング圧力を発生させることに成功し,シリンジポンプ等外部のアクチュエータを用いることなくマイクロチャネル内の溶液を駆動させることを実現した.今年度後半は,名古屋大学において生体外での3次元細胞構造の作製に関する研究を行った.近年のES細胞やiPS細胞の発見に伴い,再生医療が大きな注目を集めている.しかしながら,生体外で作製できる組織は現在のところ細胞シートや直径200ミクロン以下の細胞塊がほとんどであり,まだ生体内組織との差は大きい.そこで,本研究ではセミクローズド・システム内で実現できる新たな3次元細胞構造の作製方法として感熱応答性ポリマー溶液のヒステリシス特性に着目をした.これは,感熱応答性ポリマー溶液が一度ゲル化すると温度が下がってもゾルに戻りにくいという特性である.この特性を用いることで,感熱応答性ゲルの構造物をマイクロヒータが切られた後も保持できるようになる.実験により感熱応答性ゲルシートの3次元組立に成功し,本提案手法が3次元細胞構造作製において有用であることを示した.本研究では,我々が提案しているセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築を最終目的としている。本年度はセミクローズド・システム内で用いるためのプローブデバイスの作製,評価を行い,細胞等の操作実験へと応用した.まず,感熱応答性ゲル溶液をアクチュエータとし,溶液の噴出・吸引を制御するプローブについて定量的な評価を行った.これにより,nlオーダーでの溶液の噴出・吸引が可能であることを確認し,現存するデバイスに対する単一細胞操作における本プローブの有用性を示した.また,プローブ先端にマイクロヒータを有する新たなプローブデバイスを提案,作製した.このマイクロヒータを用いることにより,作製したプローブの先端に感熱ゲルを発生させることに成功した.さらに,発生させた感熱ゲルを用いてマイクロオブジェクトを把持,操作することに成功した.これにより,表面力による把持物体の接着という,マイクロスケールにおけるマイクロオブジェクト操作において問題となる現象の低減を実現し,把持物体を狙った位置に正確に置くことを実現した.このプローブを用いてマイクロスケールの3次元構造体を作製することに成功し,本プローブの高い操作性を示した.本研究では,我々が提案しているセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築を最終目的としている.今年度前半は,感熱応答性ポリマーを用いてマイクロスケールの物体を把持・移動できるThermoresposinve Gelprobe(GeT probe)について,その性能評価を行った.このプローブデバイスを用いることで,マイクロスケールにおいて影響力が大きくなる表面力を低減でき,把持物体のプローブへの付着を防止できる.感熱ゲルによる微小物体の固定力についてまず評価を行った,評価手法としてAFMカンチレバーを用い,マイクロスケールの物体でμNオーダーの固定力があることが分かった.これはレーザートラップで出力できるによる力(pNオーダー)よりも大きく,卵細胞等の大きな対象物も把持可能であることが示された.さらに,純水中でのマイクロビーズの把持及び移動を実現し,純水や培養液等ポリマー溶液を含まない環境でもGeT probeが使用可能であることを示した.今年度後半は米国カリフォルニア州のUniversity of California,Los AngelesのProf.Chih-Ming Hoの研究室においてOptoelectronicReconfigurableMicrochannel(OERM)に関する研究を行った.OERMは光のパターンを用いて凍らせた動作媒体(溶液)中にマイクロチャネルを作製するデバイスであり,ダイナミックにマイクロチャネルのパターンを変化できる.本研究ではOERMを用いた細胞解析プラットフォームの開発を行っており,ペルチェ素子による温度制御や動作媒体の体積変化を用いた溶液のポンピングに関して研究を行っている.本研究では,我々が提案しているセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築を最終目的としている.今年度前半は,アメリカカリフォルニア大学ロサンゼルス校においてOptoelectronic Reconfigurable Microchanne1(OERM)を用いたマイクロポンプの作製を行った.OERMは光電子効果を用いて光を照射した部分にのみ局所的にジュール熱を発生させることができるデバイスである.凍らせた溶液をこのジュール熱によって溶かすことにより,光のパターンに応じて再構成可能なマイクロチャネルのパターンを作り出すことができる.この固液相変化時に発生する体積変化を用いることでポンピング圧力を発生させることに成功し,シリンジポンプ等外部のアクチュエータを用いることなくマイクロチャネル内の溶液を駆動させることを実現した.今年度後半は,名古屋大学において生体外での3次元細胞構造の作製に関する研究を行った.近年のES細胞やiPS細胞の発見に伴い,再生医療が大きな注目を集めている.しかしながら,生体外で作製できる組織は現在のところ細胞シートや直径200ミクロン以下の細胞塊がほとんどであり,まだ生体内組織との差は大きい.そこで,本研究ではセミクローズド・システム内で実現できる新たな3次元細胞構造の作製方法として感熱応答性ポリマー溶液のヒステリシス特性に着目をした.これは,感熱応答性ポリマー溶液が一度ゲル化すると温度が下がってもゾルに戻りにくいという特性である.

この特性を用いることで,感熱応答性ゲルの構造物をマイクロヒータが切られた後も保持できるようになる.実験により感熱応答性ゲルシートの3次元組立に成功し,本提案手法が3次元細胞構造作製において有用であることを示した.本研究の目的であるセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築の重要なデバイスの1つであるプローブデバイスについて,その性能を評価し,従来のデバイスにはない利点を示すことができた.また,新たなテクノロジーである再構成可能なマイクロチャネルを用いた流体デバイスの開発をUCLAにおいて推進することができた.まず,再構成可能な流体デバイスについて,デバイスの詳細な評価を行うことで現在100μm程度であるマイクロチャネル解像度の向上を目指す.また,動作媒体の体積変化を利用したポンピングシステムの開発及び評価を行うことで,外部からのポンプシステムを必要としないデバイスを実現し,本デバイスの実用性の向上を目指す.さらに,これまでに開発してきたセミクローズド・マイクロチップ,GeT probe等のプローブデバイス,及び再構成可能なマイクロ流体デバイスを統合することで,本研究の最終目的であるセミクローズド・システムによる単一細胞解析システムの構築を行い,細胞解析や薬剤の性能評価等の応用を目指す.
低温酸化反応機構解明からの圧縮着火制御へのアプローチ

1.これまで近赤外領域の波長でHO_2およびOHを観測していた分光装置に、新機能として紫外吸収を付け加えた。重水素ランプを紫外光の光源とし、ヘリオットミラーのスリット間をシングルパスで通すことで、同一装置内で多重反射近赤外分光と紫外吸収の両測定を実現した。これによりDMEから生じるメトキシメチルラジカル(CH_3OCH_2)とメトキシメチル過酸化ラジカル(CH_3OCH_2O_2)の時間分解観測を行い、圧力に依存するCH_3OCH_2の600K付近の熱分解速度定数を求め、また酸化反応系でCH_3OCH_2O_2の減衰プロファイルを得た。これまで我々が提唱した、CH_3OCH_2+O_2反応でのOHおよびHCOの直接生成を伴う反応機構に関し、近赤外観測だけでは曖昧さが残っていたが、紫外で観測された化学種のプロファイルもモデル計算と一致し、本機構の検証が一層進み、確実なものとなった。2.圧縮着火運転を行うエンジンでの中間化学種観測手法として、(1)パルスサンプリング法の改良を行った。特定のクランク角範囲で採取したガスを、蓄積せずに差動排気系・質量分析器により直接検出し、またパルスバルブの開閉時間間隔の異なるデータから壁近傍成分の寄与を差し引く「開弁時間差分法」を開発し、これらによって1ms未満の実効時間分解能を達成し、また過酸化水素のようなこれまで検出されなかった成分が観測できるようになった。DMEの二段階着火において一段目の冷炎でアルデヒド、過酸化水素が生成し、二段目の熱炎で元燃料と共に完全燃焼する様子が確認された。(2)冷炎条件で排気分析を行う手法において、検出器として赤外分光計を新たに導入した。DMEの低温酸化においてこれまで質量分析器では確認されなかった蟻酸、蟻酸メチルが検出され、蟻酸収率の当量比依存についてCurranの最新モデル(2000年版)と一致する結果を得た。1.改良エンジンの構築排気量400cm^3の単気筒エンジンを改造し、外部電気モーター駆動、圧力ピックアップの装着、吸気及びシリンダの予熱温度調節、および筒内直接サンプリングポートを装備した。筒内サンプリングについては,高速作動バルブにより筒内ガスを真空槽に取り出し、質量分析管にて組成を実時間計測することにより,従来法の時間応答を改善するものであるが、本年度は作動排気系の詳細設計を行いサンプリング装置の第一号試作品を作成、動作検証中である。並行して従前の手法である熱炎抑制条件での排気成分分析を、DME燃料へのメタノール添加の系に適用して行った。メタノールがDMEの圧縮着火を遅らせる効果は、低温領域の連鎖反応において、メタノールが連鎖担体のOHを消費し再生しないためで、生成するアルデヒドの同様の効果が重畳することで、連鎖停止条件が定まることを確認した。2.ヘリオットセルの構築ヘリオット(Herriott)型と呼ばれる多重反射長光路吸収分光セル、波長可変ダイオードレーザ光源、光周波数変調検出系を備えた素反応解析装置を構築した。当初予定通り、蛍光法では観測できなかったHO_2ラジカルの検出に成功し、10^<12>molecule/cm^3程度の高い検出感度を達成した。さらに、H_2O、H_2O_2、OHラジカルを単一のダイオードレーザ光源の波長走査範囲(1.40-1.44μm)でほぼ同様の感度で検出できることが明らかになった。

これらはいずれも、吸光係数の小さな0-H振動の倍音吸収であるが、周波数変調の感度増強により観測可能となった。特にOHがこの波長帯で反応解析に足る感度と時間分解能で検出されたことは、我々の知る限り初めてである。本研究が目的とする低温酸化反応の解明にとっては、HO_2とOHの生成分岐比を知ることが大変重要であるため、この成功は意義が大きい。1.ジメチルエーテル(DME)の改質による予混合圧縮着火(HCCI)の着火時期制御を検討した.単一燃料のシステムとして燃料の一部を改質しながら着火時期制御を行う手法において,改質条件とその効果についてそれぞれ反応計算により検討し,改質の予備実験も行った.燃料DMEを900Kで40秒程度高温下に置くことにより,10%程度のホルムアルデヒドの転換が起こる.これはHCCI機関の着火時期制御に十分と考えられる量である.流通反応管での改質実験では,希釈燃料で上記条件に達していないが,反応計算予測に従い改質が進むことは確認された.2.直鎖飽和炭化水素燃料における自着火過程の機構検討を行った.ノルマルデカンを対象燃料として,HCCI機関における指圧解析および,冷炎のみ発生する条件における排気分析を行い,反応計算との比較検討を行った.デカンの計算のため,LLNLのn-heptane詳細反応機構を簡略化しさらに炭素数8から10までの直鎖飽和炭化水素の反応を加えることにより,2446個の素反応からなるn-decane詳細反応機構を構築した.冷炎のみ発生する条件における排気成分分析の結果,炭素数の少ないアルデヒドほど生成割合が高いこと,またアルデヒドの生成割合は当量比に依存せずほぼ一定であることが確認された.着火時期を決定する重要な反応であり,上記差異の原因として考えられる,アルデヒドとOHの反応の速度定数の影響について,DMEとは相反して,反応速度の増加と共に着火時期が促進することが見出された.この理由は,nデカンでは冷炎においてほとんどの燃料が消費され,反応速度上昇による燃料消費減少は限定的であり,一方で中間生成物の酸化が促進され発熱量が増加するためである.1.これまで近赤外領域の波長でHO_2およびOHを観測していた分光装置に、新機能として紫外吸収を付け加えた。重水素ランプを紫外光の光源とし、ヘリオットミラーのスリット間をシングルパスで通すことで、同一装置内で多重反射近赤外分光と紫外吸収の両測定を実現した。これによりDMEから生じるメトキシメチルラジカル(CH_3OCH_2)とメトキシメチル過酸化ラジカル(CH_3OCH_2O_2)の時間分解観測を行い、圧力に依存するCH_3OCH_2の600K付近の熱分解速度定数を求め、また酸化反応系でCH_3OCH_2O_2の減衰プロファイルを得た。これまで我々が提唱した、CH_3OCH_2+O_2反応でのOHおよびHCOの直接生成を伴う反応機構に関し、近赤外観測だけでは曖昧さが残っていたが、紫外で観測された化学種のプロファイルもモデル計算と一致し、本機構の検証が一層進み、確実なものとなった。2.圧縮着火運転を行うエンジンでの中間化学種観測手法として、(1)パルスサンプリング法の改良を行った。特定のクランク角範囲で採取したガスを、蓄積せずに差動排気系・質量分析器により直接検出し、またパルスバルブの開閉時間間隔の異なるデータから壁近傍成分の寄与を差し引く「開弁時間差分法」を開発し、これらによって1ms未満の実効時間分解能を達成し、また過酸化水素のようなこれまで検出されなかった成分が観測できるようになった。
解離における自伝的記憶の認知特性

本研究の目的は,解離性体験者の自伝的記憶の構造的特徴を,自己ー記憶システムの観点から検討することである。相関分析の結果,解離性体験は自己明確性とは負の相関を,ネガティブ領域の自己複雑性とは正の相関をそれぞれ示した。しかしながら,重回帰分析の結果,解離性体験に有意に影響を与えるのは自己明確性のみであることが明らかなった。以上の結果は,解離性体験者の自伝的記憶は主にエピソード記憶の統合度の低さに特徴づけられることを示唆している。解離の主たる特徴は自分自身に関する記憶,すなわち,自伝的記憶の障害にある。本研究の目的は,Conway(2005)の自己-記憶システム(Self-Memory System)に準拠し,自己-記憶システムの構成要素である自伝的記憶知識ベース(概念的自己およびエピソード記憶)の観点から,解離の認知特性を検討することである。平成23年度の研究成果から,解離傾向者の自己知識は統合度(自己明確性)が低いことが明らかとなった。しかしながら,自己明確性尺度はエピソード記憶システムにおける自己知識の明確性のみを測定するわけでなく,意味記憶システムにおける自己知識である自己概念の明確性を測定している可能性も指摘される。そこで,本年度は,Campbell(1990)などを参考にして自己概念の明確性を測定し,解離傾向との関連を検討した。調査1では,ポジティブ語とネガティブ語に対して自分自身にあてはまる程度(適合度)と確信度の評定を求めた。そして,解離傾向との相関係数を求めた結果,ネガティブ語の適合度と解離傾向に弱い相関が認められたのみであった。調査2では,双極性の形容詞対を単極にばらし,対極の適合度評定の矛盾度を測定した。そして,解離傾向との相関係数を求めた結果,矛盾度と解離傾向の間に有意な相関は認められなかった。以上の結果は,解離傾向者の自己知識の統合度(自己明確性)の低さは,エピソード記憶システムの自己知識の明確性の低さに起因することを示唆するものである。この結論をさらに検証するため,過程分離手続を適用することにより,自分自身について判断を行った刺激語のエピソード想起における回想成分と熟知性成分を分離する実験を行った。本研究の目的は,Conway(2005)の自己ー記憶システムに準拠し,自己ー記憶システムの構成要素である自伝的記憶知識ベース(概念的自己およびエピソード記憶)の観点から,解離の認知特性を検討することである。解離の原因として心的外傷やストレスが指摘されているが,そのようなネガティブで強い情動状態に長期間さらされることによって,解離傾向の高い人の否定的な自伝的記憶は分化し,統合度が高くなっていることが予測される。研究1では,分化度の指標として自己複雑性,統合度の指標として自己明確性を採用した。解離を従属変数,自己明確性とネガティブ領域の自己複雑性を独立変数とする重回帰分析を行ったところ,自己明確性にのみに有意な標準偏回帰係数が得られた(-.34)。この結果は,解離傾向者の自己知識は主に統合度の低さに特徴づけられることを示すものである。ところで,自己明確性尺度はエピソード記憶の自己知識だけでなく,意味記憶の自己知識の明確性も測定している可能性が指摘される。研究2では,自己概念の極端さと確信度が解離に及ぼす影響を検討した結果,解離の下位因子である健忘と確信度にのみ弱い相関が認められた。研究3では,ポジティブ語とネガティブ語に対して自己適合度と確信度の評定を求めた結果,ネガティブ語の適合度と解離にのみ弱い相関が認められた。研究4では,双極性の形容詞対を単極にし,対極の適合度評定の矛盾度を測定した結果,矛盾度と解離の間には有意な相関は認められなかった。以上の結果は,解離傾向者の自己知識の統合度の低さは,エピソード記憶の自己知識の明確性の低さに起因することを示唆するものである。これらの成果は,トラウマティック・ストレス学会で発表すると同時に,研究雑誌に投稿し,現在,審査中の状態にある。平成23年度は概念的自己に焦点を当てた研究を二つ行った。解離の原因として心的外傷やストレスが指摘されているが,そのようなネガティブで強い情動状態に長期間さらされることによって,解離傾向の高い人の否定的な概念的自己は分化し,統合度が高くなっていることが予測される。

調査研究1では,分化度の指標として自己複雑性(Linville, 1985),統合度の指標として自己明確性(Campbell et al., 1996)を採用した。分析の結果,解離性体験尺度と自己明確性尺度の間に-.36,解離とネガティブ領域の自己複雑性との間に.17の相関係数が得られた。しかしながら,自己明確性とネガティブ領域の自己複雑性の間にも-.18の相関係数が得られた。そこで,解離を従属変数,自己明確性とネガティブ領域の自己複雑性を独立変数とする重回帰分析を行ったところ,自己明確性にのみに有意な標準偏回帰係数が得られた(-.34)。以上の結果は,解離傾向者の自己知識は主に統合度の低さに特徴づけられることを示唆するものである。ところで,自己明確性尺度は概念的自己(意味記憶)の明確性のみを測定するわけでない。そこで,調査研究2では,(Campbell, 1990)の手続きに従い,概念的自己の極端さと確信度が解離に及ぼす影響を検討した。分析の結果,解離の下位因子である健忘と確信度に-.19の相関が認められた。当初の研究計画に準じて,調査研究を二つと実験を一つ実施した。本年度の研究から,解離傾向者の自己知識の統合度(自己明確性)の低さは,エピソード記憶システムの自己知識の明確性の低さに起因する,という研究知見を得ることができた。当初の研究計画の通り,調査研究を二つ実施した。そして,解離傾向者の自己知識は分化度(自己複雑性)ではなく,主に統合度の低さ(自己明確性)に特徴づけられることを示す新たな知見を得ることができた。解離傾向の高い人は防衛機制として自己知識の統合度を低くすることにより,うつなどの精神的不適応を回避していると解釈すれば,生態学的にも妥当な結果であると考えられる平成25年は研究計画の最終年度なので,得られた研究成果を総合的にまとめ,報告書を作成する。必要に応じては,追加実験を実施する。学会発表,論文投稿は成果に応じて随時行う。H24年度は調査と実験を行う。調査では,概念的自己の明確性と解離傾向の関係をさらに詳細に検討するため,対極にあるポジティブ語とネガティブ語に対して適合度と確信度の評定を求める。解離傾向と概念的自己の明確性が関連するのであれば,解離の高い人は対極にあるポジティブ語とネガティブ語に対してともに"当てはまる"や"当てはまらない"と答える率が高くなることが予想される。また,解離の高い人は,ポジティブ語あるいはネガティブ語の確信度が低いことが予想される。実験では,エピソード記憶に焦点を当てた研究を行う。ネガティブで強い情動状態に長期間さらされると,関連するネガティブなエピソード記憶のアクセスビリティが高くなり,自動的に想起されやすくなることが予測される。具体的には,自己関連付け効果の研究パラダイムに過程分離手続(Jacoby, 1999)を適用することにより,自分自身について判断を行った刺激語のエピソード想起における回想成分と熟知性成分を分離する。解離傾向の高い人の方が,ネガティブ語の想起における熟知性成分が多ければ,仮説が支持される。平成25年は研究計画の最終年度なので,得られた研究成果を総合的にまとめ,報告書を作成する。