hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マレ-シアにおける小農経営展開に関する研究

つまり、インフラ整備、技術革新,補助金そして小作料の停滞を有利に活用した農家が規模拡大と生産性の向上を図り、自立経営を確立したといえる。4.インフラ条件が不利であるうえに、労働節約技術の導入が遅れた東海岸地帯では、低生産性と規模の零細性のため低い稲作所得しか実現できない。非農業部門の発展によって稲作農家の機会所得が著しく高まり、その結果、耕作放棄が続出している。当地の耕作放棄は経済的にみて合理的な農民対応といえる。東南アジアでは、1960年代後半から急速な技術革新によって米生産高が大幅に増大し、伝統的米輸入国は自給率を高めてきた。今日でも米の増産を図る国が多いなかで、マレ-シアは80年代に入ると自給率を急速に低下させ、当地域では特異な存在となっている。本研究はマレ-シアの稲作変化に着目し、地域条件を踏まえた個別農家の経営展開のプロセスと発展方向を解明することを目指した。本研究から得られた知見は次のように要約できる。1.マレ-シアの稲作政策は植民地時代からマレ-農民保護と米自給率の向上を目指してきた。60年代までは米増産が最優先され、インフラ整備と技術革新が主要政策であった。70年代以降,新経済政策の下で,農家所得向上政策が優先されるようになり、種々の農家支援が展開された。2.米生産高は,水稲二期作化の進展にともない70年代まで確実に上昇したが,80年頃から農民の稲作離れが進行し,自給率が低下してきた。この稲作以衰退はインフラの技術的欠陥と非農業部門の急成長による農村労働力の流出に起因する。さらに,その背景には零細経営規模と低生産性による低所得問題が存在する。したがって、経営条件を反映して,稲作発展・衰進には著しい地域性が存在する。3.好条件の西海岸地帯では、種々の農家保護政策と技術革新の恩恵によって自立経営を確立する農家が存在する。単位面積当たり所得を2倍にし,同時に借入によって規模拡大を進めている。一方,東海岸地帯では,補助金による恩恵があるが,規模の零細性と低生産力水準が障害となっている。耕作放棄田をエステ-ト方式によって再開発する試みがなされているが,低収益性のために問題が多い。ミニ・エステ-トやグル-プファ-ミングなどの経営形態の変革も試みられているが,低収益性の改善にはなっていない。稲作のみならず他作目の導入を含むビジネスサイズの拡大を検討する必要がある。
前立腺癌の神経周囲浸潤におけるジストログリカン糖鎖の発現意義

本研究ではα-ジストログリカン(α-DG)の機能に重要なコア蛋白の糖鎖修飾(DG糖鎖)に着目し、ヒト前立腺癌の神経周囲浸潤(PNI)におけるDG糖鎖の変化とその意義を検討した。結果、PNIにおけるDG糖鎖発現は、1)半数以上の症例で背景の癌組織とは異なり、発現増加と減少の両者が含まれる、2)背景の癌組織とは異なり、癌組織の増殖パターン(Gleason pattern)とは相関しない、3)より浸潤性の増殖パターン(≧Gleason pattern 4)に限っては、背景の癌組織のDG糖鎖発現と相関を認めるが、Gleason pattern 3以下では相関がないことを示した。ジストログリカン(DG)はαとβの二つのサブユニットから構成され,α-DGは高度な糖鎖修飾をもつ(DG糖鎖)。前立腺癌ではDG糖鎖の減少が認められ,癌組織全体ではより浸潤性の増殖パターンを示す腫瘍ほどDG糖鎖の減少程度が大きい。一方,前立腺癌は神経周囲浸潤(PNI)がよくみられる癌として知られ,PNIは癌の前立腺被膜外進展の経路として重要と考えられるが,PNIとDG糖鎖の関連は明らかでない。本研究では前立腺癌のPNIにおけるDG糖鎖発現が,癌の組織型や浸潤能・進展度・予後等と関連するとの仮説を検証するため,ヒト前立腺癌の検体を用いた解析と,培養細胞モデルを用いた解析を行っている。最初に,ヒト前立腺癌の生検組織100例程度を用いてα-DGコア蛋白とDG糖鎖の発現を免疫組織化学的に検討した。この結果,PNI部分の癌組織ではDG糖鎖の発現が背景の癌組織と異なる症例が約60%存在していた(増加と減少の両者を含む)。また,α-DGコア蛋白が不変または減少を示すにもかかわらず糖鎖発現が増加したものが認められ,これは糖鎖発現の減少した症例の割合を上回っていた。以上から,糖鎖発現からみた場合,PNIの癌細胞には背景の癌組織と異なる性質のものが含まれ,さらに,その癌細胞には様々な性質のものがあることが示唆された。現在,上記の検討に続き,組織マイクロアレイによる検討および培養細胞を用いた研究が進行中である。ヒト前立腺癌の組織では,高度な糖鎖修飾を有するαージストログリカン(DG糖鎖)の減少が認められ,より浸潤性の増殖パターンを示す腫瘍ほどDG糖鎖の減少程度が大きい。前立腺癌は神経周囲浸潤(PNI)がよくみられる癌であり,PNIは癌の前立外進展の経路として重要と考えられるが,PNIとDG糖鎖の関連は明らかでない。本研究では前立腺癌のPNIにおけるDG糖鎖発現の意義について解析を行っている。最初に行ったヒト前立腺癌の生検組織を用いたα-DGコア蛋白とDG糖鎖の発現の免疫組織化学的な検討では,PNI部分の癌組織ではDG糖鎖の発現が非PNI部分と異なる例が過半数認められた。また,α-DGコア蛋白発現が不変または減少であっても,DG糖鎖が増加した症例がみられ,この割合はDG糖鎖減少例を上回っていた。以上から,糖鎖発現からみた場合,PNIの癌細胞には背景の癌組織と異なる性質のものが含まれ,その癌細胞には様々な性質のものがある可能性が示唆された。続いて,生検検体での検討後,手術検体の標本を用いて染色を行い検討したところ,癌組織内の部位によりDG糖鎖発現の程度に強弱がみられた。また,PNI部分においては病巣の大きさや症例により染色性の違いを認めた。このようなPNIにおけるDG糖鎖発現の変化の意義を調べるため,現在,組織マイクロアレイによる追加検索を行っている。また,DG糖鎖発現とPNIの関連について,DG糖鎖の量を変化させた培養細胞を用いた研究を行っている。当該年度の研究計画である手術検体からの組織マイクロアレイ作成において,臨床情報の収集の結果,症例選択の修正・追加の必要が生じたため当初の予定よりも時間を要した。また,パラフィンブロックの標的部位からの標本採取用器具の追加購入に時間を要し,当初の予定よりもやや遅れが生じた。前立腺癌では糖鎖修飾を有するα-ジストログリカン(α-DG糖鎖)の減少が認められ,より浸潤性の増殖パターンを示す腫瘍ほどDG糖鎖の減少程度が大きい。前立腺癌は神経周囲浸潤(PNI)がよくみられ,PNIは癌の前立外進展の経路として重要と考えられるが,PNIとDG糖鎖の関連は明らかでない。本研究では,前立腺癌のPNIにおけるDG糖鎖発現の意義について解析を行っている。ヒト前立腺癌の生検組織を用いてα-DGコア蛋白とDG糖鎖発現を免疫組織化学的に検討したところ,PNIの癌組織ではDG糖鎖の発現が背景の癌組織と異なる症例が約60%みられ,これには発現増加と減少の両者が含まれていた。また,α-DGコア蛋白が不変または減少を示すにもかかわらず糖鎖発現の増加したものが約20%認められ,これは糖鎖発現の減少した症例の割合を上回っていた。これらPNIでのDG糖鎖発現について,癌組織の増殖パターン(Gleason pattern)や,背景の癌組織でのDG糖鎖発現程度等との関連を解析した。PNIのDG糖鎖の増減は,症例全体では癌組織の増殖パターンとは相関がみられなかったが,より浸潤性の増殖パターンのグループ内で検討すると,Gleason scoreまたはGleason patternで示される癌の増殖パターンとの間に中等度の相関を認めた。

通常のヘマトキシリン・エオジン染色組織標本上で認識されるPNIには,神経周皮と癌組織との関係に複数のパターンがあるため,このパターンとDG糖鎖についての関連をさらに検討することとなった。当該年度の研究計画である手術検体組織での検討において,臨床情報の収集の結果,症例選択にさらなる修正・追加の必要が生じたため当初の予定よりも時間を要した。また,標本採取用器具や試薬等の納入に時間を要したものがあり,当初の予定よりも遅れが生じた。前年度から検討していた培養細胞を用いた研究での糖鎖発現の制御方法については,より効果的な方法に変更したため,実験に時間を要した。前立腺癌では糖鎖修飾を有するα-ジストログリカン(DG糖鎖)の減少がみられ,浸潤性の増殖パターンを示す腫瘍ほどDG糖鎖の減少が大きい。前立腺癌は神経周囲浸潤(PNI)がよくみられ,これは癌の前立外進展経路として重要と考えられるが,PNIとDG糖鎖の関連は明らかでない。本研究では,前立腺癌のPNIにおけるDG糖鎖発現の意義について解析した。ヒト前立腺癌の生検組織を用いてα-DGコア蛋白とDG糖鎖発現を免疫染色で検討したところ,PNIの癌組織ではDG糖鎖発現が背景の癌組織と異なる症例が約60%みられ,これには発現増加と減少の両者が含まれていた。また,α-DGコア蛋白が不変または減少を示すにもかかわらず糖鎖発現の増加したものが約20%認められた。PNIでのDG糖鎖発現について,癌組織の増殖パターンや,背景の癌組織でのDG糖鎖発現等との関連を調べたところ,PNIのDG糖鎖の増減は,症例全体では癌組織の増殖パターンとは相関がみられなかったが,より浸潤性の増殖パターンのグループ内で検討すると,Gleason scoreおよびGleason patternで示される癌の増殖パターンとの間に中等度の相関を認めた。次に,DG糖鎖発現制御に関わる因子の変化を調べるため,Ferチロシンキナーゼについて免疫染色で検討したが,現在までに培養細胞で報告された所見とは異なる結果であった。培養系と組織標本の抗原状態の相違を含め複数の因子の関連が考えられたが,絞り込みが困難なためさらなる検討は行わなかった。一方,DG糖鎖発現をヒト前立腺癌の培養細胞で確認した後,糖鎖発現と浸潤能の関連について調べるため,DG糖鎖が減少した細胞の作製を行った。遺伝子編集による糖転移酵素LARGEのノックアウトを試みたが,研究期間中に目的の細胞を得るに至らなかった。本研究ではα-ジストログリカン(α-DG)の機能に重要なコア蛋白の糖鎖修飾(DG糖鎖)に着目し、ヒト前立腺癌の神経周囲浸潤(PNI)におけるDG糖鎖の変化とその意義を検討した。結果、PNIにおけるDG糖鎖発現は、1)半数以上の症例で背景の癌組織とは異なり、発現増加と減少の両者が含まれる、2)背景の癌組織とは異なり、癌組織の増殖パターン(Gleason pattern)とは相関しない、3)より浸潤性の増殖パターン(≧Gleason pattern 4)に限っては、背景の癌組織のDG糖鎖発現と相関を認めるが、Gleason pattern 3以下では相関がないことを示した。当該年度の研究計画にある手術検体からの組織マイクロアレイ作成において,標本上で確定した部位と実際のパラフィンブロックとの間にずれがあるため,標本部位の切り抜きに注意を要し当初の予定よりも時間がかかった。また,培養細胞を用いた研究で用いる糖鎖発現の制御方法を再検討した結果,当初予定していた方法から,より効果の高い方法への変更が望ましいと考えられ,これを行ったため準備に時間を要した。
作物の茎頂培養、茎頂の耐寒耐凍性ならびに凍結保存に関する研究

1988年度と1989年度の2ケ年間において、草本植物10科17属43種および木本植物12科13属14種を材料にして茎頂培養を行った。本研究では、とくに、培地組成に着目し、濃度の異なる無機塩類(MS、1962とGamborg、1966)と植物ホルモン(BAPとIBA)を組み合わせた4種類の培地、すなわち、MB、MI、GB、GIを用いた場合、茎頂の生育はどのようになるのかを解明することを目指した。草本植物および木本植物ではともに初代培養で良好な生育を示す培地は概ね継代培養においても良好な結果をもたらした。いずれも、IBAに比べBAPの方が優れていた。BAP濃度を同一にし、2種類の無機塩類に着目すると、草本植物では濃度の高いMSが、一方、木本植物では濃度の低いGamborgがより良い結果をもたらす傾向であった。また、初代培養における培地の前歴は継代2代目以降の茎頂の生育に著しい影響を及ぼすものであることが明らかになり、とくに、茎頂生育開始に無機塩類が引き金的役割をはたしているのではないかということを知った。さらに、木本植物、とくにソメイヨシノやヤマザクラでは初代培養の成否が茎頂摘出時期と関連しており、明らかな季節変化が認められた。厳寒期に、屋外で生育した大麦、ホワイトクロ-バ-、ソメイヨシノおよびヤマザクラは凍害防御剤DMSOを添加した場合、液体窒素中で凍結保存した後、生存していることが確認された。また、氷点下の低温に茎頂を暴露することによって茎頂の生育が促進されることもわかった。今後は、茎頂培養における無機塩類の役割、すなわち、MSやGamborg(1966)が何故茎頂の生育に重要な影響を及ぼすのか、その要因を、これら無機塩を構成する各種イオンとその濃度に着目して解明するのが極めて重要であることを見いだし得た。1.茎頂培養:系統分類学上の位置を異にする種子植物36種より高さ約1mmの茎頂を摘出し、無機塩組成(MSとGamborg,1966)と植物ホルモン(BAP:1mg/lとIBA:0.2mg/l)を変更した4種類の培地上で培養を行った。その結果、実験開始時点で茎頂が花芽となっていた4種類を除く32種については、4種類の培地のいずれかで茎頂の生存が確認され、茎頂耐寒・耐凍性検定実験が行いうることを知った。また、シュートの増殖を除き、発根にまで至った(植物体の再生)ものは、ジャガイモ、コモチマンネングサ、ヤマザクラ、イチゴ、ヤブイバラ、カワラマツバ、ヨモギ、ヒメジョオン、セイタカアワダチソウ、ミズガヤツリ、スイカヅラ、ニンジン、サトイモおよび肥後菊の14種であった。初代および継代培養時における茎頂あるいは茎葉部の生育と4種類の培地との関連をみると、草本植物の場合にはMS、木本の場合にはMSに比べ濃度の低いGamborg(1966)無機塩を使用した場合に、良好であるという傾向が認められ、草本と木本では茎頂の養分要求性が異なるのではないかということがわかった。2.茎頂の耐凍性:冬芽茎頂を摘出後、0.4mlの凍結媒液(液体培地のみ、凍害防御剤としてDMSO、グリセリン、エチレングリコール、プロピレングリコール、ぶどう糖、濃度:10%)

中に浸漬後、0°Cエタノール槽に入れ、ドライアイス粉末を添加し0.5°C/分の冷却速度で槽内温度を降下させた後、急速融解後、茎頂を培養した結果、茎頂の耐凍性は種類によって異なり、ジャガイモやチャノキでは-10°C、ヨモギで-20°C、ドウダンツツジで-20°Cであったが、ヤマザクラでは-40°Cで凍結後に茎頂の生存が確認された。3.文献収集:植物に関する文献リスト掲載単行書を入手し、茎頂に関する文献リストを作成し、目下、原著を収集・整理している。1989年度には、前年度と同様に、濃度の異なる無機塩類(MS、1962とGamborg、1966)と植物ホルモン(BAPとIBA)を組合せた4種類の培地、すなわち、MB、MI、GB、GIを用いて、イネ科、マメ科、水草およびサクラ類、チャノキ、ガクアジサイを材料にして茎頂培養を行った。草本植物および木本植物ではともに初代培養で良好な成育を示す倍地は概ね継代培養においても良好な結果をもたらした。いずれも、IBAい比べBAPの方が優れていた。BAP濃度を同一にし、2種類の無機塩類に着目すると、草本植物では濃度の高いMSが、一方、木本植物では濃度の低いGamborgがより良い結果をもたらす傾向であった。また、初代培養における倍地の前歴は継代2代目以降の茎頂の成育に著しい影響を及ぼすものであることが明らかになり、とくに、茎頂生育開始に無機塩類が引き金的役割をはたしているのではないかというこをと知った。さらに、木本植物、とくにソメイヨシノやヤマザクラでは初代培養の成否が茎頂摘出時期と関連しており、明らかな季節変化が認められた。厳寒期に、屋外で生育した大麦、ホワイトクロ-バ-、ソメイヨシノおよびヤマザクラは凍害防御剤DMSOを添加した場合、液体窒素中で凍結保存した後、生存していることが確認された。また、氷点下の低温に茎頂を暴露することによって茎頂の生育が促進されることもわかった。今後は、茎頂培養における無機塩類の役割、すなわち、MSやGamborg(1966)が何故茎頂の生育に重要な影響を及ぼすのか、その要因を、これら無機塩を構成する各種イオンとその濃度に着目して解明するのが極めて要重であることを見いだし得た。
電気化学デバイス工学の確立と深化

電気化学ナノテクノロジーに基づく「固液界面制御による新機能発現のための材料開発研究」と「界面構造や界面現象の実践的な活用によるデバイス開発研究」に総合的に取り組むことで、電気化学に立脚した材料およびデバイスの実用化研究の根源にあるものを事象ごとの経験論から抽出し、アウトプットとしてのデバイス(具体的にはエネルギーデバイス、センサデバイス、電子デバイス・磁気記録デバイス)を縦糸に、機能発現および界面設計の次元(3次元、2次元、0次元)を横糸に、「電気化学デバイス工学」という学理の構築を図った。本研究は,固液界面反応制御による材料創製理念である「電気化学ナノテクノロジー」を深化させ,機能発現のための微細構造設計と界面反応場創製に基づく材料およびデバイス構築手法の確立を目標にする.固液界面における電子移動や物質移動を伴う電気化学デバイスでは界面構造設計がデバイス特性に大きく寄与するが,本研究では,電気化学ナノテクノロジーによる原子や分子スケールからの界面設計に加え,界面がおかれる空間的配置の重要性を提起し,三次元,二次元,そして0次元という階層における界面設計ならびに,それら次元間の接続によって,実用化に繋がる材料の創製とデバイス開発の展開する.本研究の結実によって,高機能ナノ組織構造を基盤とする種々の機能デバイス形成に普遍的に適用可能な学問領域の確立への貢献が期待できる.それぞれの階層における界面の役割を検討するために,本研究で選択した実用ターゲットを以下に示す.(1)【三次元界面】界面反応制御による二次電池・燃料電池のエネルギーデバイス用材料の開発と高効率構造形成プロセスの設計(2)【二次元界面】界面電気化学現象を利用した電界効果トランジスタ(FET)を基幹デバイスとしたバイオセンサデバイスの作製(3)【0次元界面】ゼロ次元のドットと見なせるナノ粒子表面の電気化学特性制御による磁気記録デバイス・医療応用の高性能化の試み本研究の推進は,主となる電気化学分野研究者の他,触媒化学,固体物理,半導体工学,微細加工,免疫学,細胞生物学,医療に係る研究者の参画により実施され,多角的検証とフィードバックによって電気化学デバイス工学を築く環境を整備している.電気化学ナノテクノロジーに基づく「固液界面制御による新機能発現のための材料開発研究」と「界面構造や界面現象の実践的な活用によるデバイス開発研究」に総合的に取り組むことで、電気化学に立脚した材料およびデバイスの実用化研究の根源にあるものを事象ごとの経験論から抽出し、アウトプットとしてのデバイス(具体的にはエネルギーデバイス、センサデバイス、電子デバイス・磁気記録デバイス)を縦糸に、機能発現および界面設計の次元(3次元、2次元、0次元)を横糸に、「電気化学デバイス工学」という学理の構築を図った。固液界面反応の厳密な制御による材料創製理念を深化させ,新機能デバイス開発のための三次元機能性構造設計、二次元界面反応場創製を進め,電気化学系でのナノ構造界面制御による新機能発現材料創製とデバイス構築手法開発まで進化させる学問領域の構築を目指して研究を進めた.以下、三次元、二次元及びナノ粒子ゼロ次元界面の成果を示す.(1)三次元界面:Sn系リチウム二次電池負極材料への三次元構造導入による特性改善を確認、負極と電解質との界面安定化を指向した添加剤による負極寿命の延長を見出した.また三次元構造ゲル電解質の可塑剤として安全性向上を目的としイオン液体適用を試みた.また自吸式無隔膜微小燃料電池として新構造提案すると共に,メタノール耐性を持つ高表面積CoPd触媒の脱合金化による新形成手法を開発した.(2)二次元界面:DNAミスマッチセンサへの応用のため, FETゲートへのプローブDNA固定化条件の最適化を試みた.-方,半導体/溶液界面のモデル化ならびにFEτ型バイオセンサの参照デバイスとしての重要性から,オクタデシルシリル分子膜修飾ゲートの応答特性に関する検証を,界面ナノ構造および電気二重層構造の観点から推進した.また, ITO電極上にキラル物質相を導入し,新規電位応答型キラルセンサの構築に成功した.(3)ゼロ次元界面:有機分子膜を介して担持したPd粒子の径および分散度が金属析出反応の触媒活性に与える影響を電気化学的手法により評価した.FePt磁性ナノ微粒子の合成とその界面機能設計を行い,単層配列のための条件を見出した.燃料電池用イオン伝導体として硫酸化ジルコニア微粒子の評価を行った.さらに, PdSnナノ粒子の超音波合成法を確立し,燃料電池発電特性を評価した.また,温熱療法への応用を見据えたFe304微粒子の合成条件が粒子のゼータ電位へ及ぼす影響を確認し,微粒子の機能化に向けた基礎的知見を得つつある.固液界面反応の厳密な制御による材料創製理念を深化させ,新機能デバイス開発のための三次元構造や二次元反応場,さらにゼロ次元ナノ粒子での界面設計と制御を進め,電気化学系での新機能材料創製からデバイス構築手法までを学問領域として体系化するという目的に則って研究を展開した.以下,三次元,二次元及びゼロ次元界面の成果を示す.(1)三次元界面:リチウム二次電池負極材料の三次元構造及び電極/電解質界面(界面被膜)それぞれに対する多角的な評価を実施し,前年度に向上の見られた電池性能に寄与する因子の解明に迫った.一方で,三次元構造ゲル電解質の可塑剤としてイオン液体の適用を試み,熱安定性向上を実現した.また,自吸式無隔膜微小燃料電池の基板材料として柔軟で安価な高分子材料に着目し,フレキシブル燃料電池の開発に成功した.(2)二次元

界面:タンパク質検出FETセンサとして,抗体固定化ゲートを認識場とする腫瘍マーカー検出センサの構築に取り組み,ゲート上での抗体の二次元配列の制御に有効な処理法を見出した.また,FET型キラルセンサ開発に向けては単分子膜上での錯形成反応に着目して検討を進めた.さらに,ある条件で処理したITO電極がインドール類に特異的な電位応答を示すことと界面ナノ構造がその応答特性に影響することを見出した.(3)ゼロ次元界面:FePtナノ粒子/基体界面に,粒子と特異的な化学結合を形成可能な官能基を有する有機シラン分子を導入し,FePtナノ粒子高密度配列膜の作製に取り組んだ.また,表面修飾によって溶液分散性を制御したFePtナノ粒子を用い,インプリント法によって形成したナノドットバターン孔部への選択的充填を確認した.一方で,Fe3O4ナノ粒子及びFePtナノ粒子の温熱療法及び薬物送達系への応用を見据え,ナノ粒子/溶液界面の制御と生体適合性の付与に関する研究を行った.固液界面反応の厳密な制御による材料創製理念を深化させ,新機能デバイス開発のための三次元構造や二次元反応場,さらにゼロ次元ナノ粒子での界面設計と制御を進め,電気化学系での新機能材料創製からデバイス構築手法までを学問領域として体系化するという目的に則って研究を展開した.以下,三次元,二次元及びゼロ次元界面の成果を示す.(1)三次元界面:リチウム二次電池負極材料の三次元構造及び電極/電解質界面(界面被膜)対する多角的な評価の実現に向けて研究を展開した.新規負極用材料をLiイオンの移動,反応場,電子移動の観点から三次元微細構造を設計し,特異的な三次元構造を持ち大容量且つ良好なサイクル特性を有するSi-O-Cアモルファス材料の開発に成功した.自吸式無隔膜微小燃料電池の実現においては,金属/高分子界面処理プロセスを検討し,メソポーラス触媒層を有するフレキシブル燃料電池を柔軟で安価な高分子材料上に実現した.(2)二次元界面:タンパク質検出FETセンサとして,抗体固定化ゲートを認識場とする腫瘍マーカー検出センサの構築を血清中での実践的な検出を見据えて推進した.また,糖鎖固定化ゲートの検討にも着手した.FET型キラルセンサ開発では,単分子膜上での錯形成反応に関わる因子とキラル認識能の発現様式について検証した.さらに,表面修飾ITO電極が示す特異的な電位応答に関しては,仕事関数に着目した解析を進めた.(3)ゼロ次元界面:次世代垂直磁気記録方式の磁性層として,FePtナノ粒子の高密度配列膜の作製に取り組んだ.FePtナノ粒子と基板界面間に有機分子の導入し,物理的グリッドを基板表面に設けることで,均一配列した粒子ナノドットパターンの成膜に成功した.一方で,Fe304ナノ粒子の医療応用に向け,ナノ粒子/溶液界面の制御,交流磁場印加時の発熱特性,細胞への取り込み効率,さらには細胞内動態に関する研究を進めた.固液界面反応の厳密な制御による材料創製理念を深化させ,新機能デバイス開発のための三次元構造や二次元反応場,さらに零次元ナノ粒子での界面設計と制御を進め,電気化学系での新機能
音楽産業の国際経営とその課題

米国と韓国の音楽産業をリードする人物にインタビューした結果、わが国の音楽産業の特徴が明らかになった。米国では音楽ジャンルがセグメンテーション化され、それぞれに市場が形成されているが、日本の場合、緩やかなセグメンテーションで興味対象となるジャンルの移動も流動的に行われている。また、音楽産業の市場規模でいうと、韓国の場合は国内では採算が取れず、どうしても海外に出ていかざるを得ない事情が後押しし、韓国アーティストの海外進出が進んだ。わが国では、国内で採算が取れる規模のため、韓国ほど積極的に海外に働きかける必要に迫られなかった。今後は実証研究も加え、わが国音楽産業の海外展開を考える必要がある。2013年度は2度にわたり、韓国で聞き取り調査を行った。1度目の取材の内容は主に韓国業界におけるインディーズの位置づけと大手音楽会社との関係、韓国の音楽産業におけるストリーミングの重要性やその業界の構図についてである。また、韓国政府が積極的に音楽産業を支援しているという話を聞くことができた。研究との関連としては、最初に韓国内の音楽事情について把握することであったので、その目的はほぼ達成することができた。また、、世界展開する大手音楽企業2社の重役に対するインタビューを行い、研究題目と深く関連する話を伺うことができた。C.J Ent社のキム部長からは、ケーブルテレビや映画、ミュージカル、コンサート運営といった多角化経営について聞き取りを行い、日本企業とも深く連携する話を聞いた。また、SM ENT社のアン・スウク本部長とは、これからの国際展開について日本企業との提携の可能性について議論した。その中で、日本企業は日本市場しか見ていないとの指摘も受けた。2度目の訪問では、ソウル大学李准教授と韓国の音楽産業の比較制度分析的な視点から話を伺った。また、ジェンダー・ステイタス論からの消費動向の分析には大変興味深いものがあった。午後は弘大に移動し、インディーズ系の音楽事務所であるelectrical muse社の社長から、韓国にけるインディーズ系の生き残り戦略から日本支出についてインタビューを行った。さらにC.J Entertainment社のプロデューサーと音楽投資部長から、プロデューサーとアーティストの関係、曲作りからプロモーション、音楽配信について聴取した。また、音楽投資部長からは、アドバンスについて、日本と韓国の違いについて議論した。準政府機関である韓国音楽振興院を訪問し、振興課長から韓国の音楽振興における役割についてインタビューした。初年度は音楽産業の実態を把握する目的で、増淵敏之法政大学教授の協力を得、国内外の事業者についてインタビューを行った。国内では行政のかかわりや、ネットワークが見えやすいという理由で仙台を選び、Greeeen等有名アーティストを輩出した音楽事務所のエドワードエンターテイメントや定禅寺ジャズフェスティバル事務局、仙台市内のライブハウス、仙台市役所で聞き取り調査を行った。また、海外では米国を選択し、ロサンゼルスではアンティノス、ニューヨークではソニー・ミュージック・エンターテイメント、ジュリアード音楽院、マンハッタン音楽院で聞き取り調査を行い、ミュージカルの観劇も行った。米国では「音楽を生み出す都市としてみた場合、NY、LA、東京には、どのような違い、特徴があるか。(例、ライブハウスの役割、作曲家・編曲家・演奏家の層の厚さ、日本のミュージシャンがNY、LAで行う活動とアメリカのミュージシャンが東京で行う活動の違い(東京でCD作成をするアメリカのミュージシャンはいるか。いないとすれば、その理由は何か)、A&Rの数・質・雇用契約形態、音楽祭の有無など)」を中心として質問を行った。当初想定していたよりも音楽産業は複雑で、組織内部的にはアーティストの発掘から契約や報酬関係、組織外部的には売り出し方法の多様化が進み、非常に捉えづらい産業であることが判明した。また、財務諸表など客観的な経営資料が公表されていないことがより事態を複雑化されているようである。とはいえ解明すべきいくつかの課題が明らかになったので引き続き調査する次第である。2014年度は、過去2年間にわたる調査をまとめる作業に入った。これまで米国と韓国の音楽作業をリードする会社や個人についてインタビューを行ってきたが、米国企業の国際化と韓国企業の国際化にはその根本的な考え方に大きな違いがあることを実感した。これを一言で表現すれば、市場をセグメント化し、それぞれのセグメントで競争優位を探り、ナンバーワンになろうとする米国企業の戦略と自身の生き残りのために国際化を余儀なく迫られる韓国企業の戦略の違いと言えるだろう。それに対し、日本企業の国際化は、韓国に比べれば国内市場に恵まれ、またアニメ音楽やアイドル歌謡など非常に狭いセグメントではあるが国際的に受け入れられているという事実がある。裏返せば、現状を受け入れているだけで、それを国際化の戦略とは言い難い。米国や韓国企業に対する調査から得られた知見をどう日本企業に活かすことができるか検討中である。この問題は当初想定していたよりも大きく、市場、政府、多国間戦略とダイナミックな分析枠組みが求められるところである。

また、音楽産業自体の財務構造が公開されていないことが多く、会社、アーティスト、ディストリビューターでどのような資源配分と成果の分配を行っているかについて具体的に調査する必要がある。頂いた予算については、2013年度の訪韓時に韓国コンテンツ振興院から入手した『2012音楽産業白書』を韓国語から日本語へ翻訳する翻訳代に使用した。これも内容について検討中である。会計学日本、米国、韓国と個別の国の聴き取り調査は進展したが、音楽産業そのものの複雑さ(変化の速さ)とアーティストの育成や投資と報酬の配分に関する国別の差異、政府の関与の濃度の国別の違い等、全体をどう統合していくかについて非常に難航している。また、当初訪問予定であったヨーロッパの事情について、予算不足から行くことができず、国際化を語る上で、大事なピースが欠けていると感じている。国際的な音楽産業について日本と米国については、不完全ではあるものの大きな進展を得たと考えられる。しかしながら、当初予定していた韓国や台湾といったアジア諸国まで聞き取り調査をすることができなかった。これは予算の問題でもあり、アジアという要因を入れるまで、国際的な音楽産業のコアモデルが開発途上であることが理由である。これまでのインタビュー内容をまとめ、研究テーマでもある音楽産業の国際経営とその課題についてまとめの作業を行う。具体的な内容としては、未完成のテープ起こしや韓国の音楽振興院で入手した資料の翻訳作業をまず、行う。その後に仮説の見直しを行い、全体を統合する作業を行う。2年度目はロンドンを中心としたヨーロッパの音楽産業について聞き取り調査を行う予定であったが、米国の音楽産業の全体像を把握するため今年度も米国に出張し、場所と音楽の関係について調査を進展させる方針である。韓国音楽振興院で入手した資料の翻訳作業につき、翻訳者の都合で当該年度内に翻訳が間に合わず、次年度に作業をお願いすることにしたため。予定通り、翻訳作業の謝金に充てる。今年度も齋藤・洞口で研究費を折半し、協力して海外での聞き取り調査を行う。
人工知能を用いた自動運航システムの開発

本研究においては、船舶運航の自動化を実現する為に、人工知能手法の一つであるエキスパ-トシステムの導入を試みた。この導入において、知能化された自動化船は在来の人間による制御下にある船舶と適合することが不可欠となるから、ヒュ-マンパイロットの操船を分析し、その方法を知識ベ-ス化する方向で開発をすすめた。先づ、本研究においては、人間の操船法を調査する為に、研究室内で操船の模様を再現できる港内操船シミュレ-タを開発した。このシミュレ-タは人間による操船の分析に広く用いられた。また、離着桟操船については、実船の調査を相当に系統的に実施し、ノ-ハウを分析すると共に、人間による操船過程の弱点を摘出し、人間工学的な観点から操船支援のあり方を検討して、安全対策を提案した。これは直接自動化にかかわるものではないが、自動化システムをパイロット支援に利用する意味が明瞭になった。人間による操船の分析は操船員による保針と変針という基本となる局面について先づ実施し、制御法の特徴、制御限界を表わす指標、種々の条件下の限界値等が明らかにできた。また、パイロット操船についても、入港着桟、狭水路通過、網場回避のシミュレ-ションを実施した。その結果から、操船法や限界について重要な知見をえた。上記のヒュ-マンパイロットの分析の成果を活用し、避航を含む狭水路自動航行エキスパ-トシステムを構築した。この知識ベ-スの構築に際しては、プロダクションル-ルのモジュ-ル化、階層化を意識的に行った。それを用いて、航路の指定された海域における交通シミュレ-ションを行ない、狭水路自動航行エキスパ-トシステムのレベルアップ、知識ベ-スの追加を行い、相当に高度の自動航行能力があることを確かめると共に、海上交通シミュレ-タとして活用する見通しを得た。本年度の研究目標はパイロットに相当する知的判断能力を備えた自動運航システムを開発することである。当然ながら、人工知能手法の一種であるエキスパートシステムを利用した知能部分が対象であり、航路上の障外物を避けて、目的とする方向に船を誘導する自動避航エキスパートシステムと、曳船等の補助手段を駆使して桟橋まで船を誘導する自動離着桟エキスパートシステムが開発目的となる。自動避航システムを具体化する為に、操船知識ベースをプロダクションシステムの形で構築した。自船の予定航路上での衝突の危険を初歩的な論理的判断をふまえて定量的に評価するルール、海上交通の規則や慣例を表現するルール、避航の為に新しい予定航路を設計するルール等が構築され、それに予定航路上に船を航行させる自動誘導法を組合せ、自動避航シミュレーションを実施した。その結果、避航は船の間の相互連携行動として把握すべきことが明らかになり、相手船の行動予測の為のルールを構築した。こうして構築した自動避航システムを海上交通シミュレーションを通じて評価したところ、避航能力そのものについてはパイロットと同等、あるいはそれ以上と判断された。しかし、パイロットの立場からシミュレーション結果を評価してもらった結果では、本システムによる避航行動は合理的ではあるが、現実のパイロットは一層、慎重であるとのコメントを得た。今後の検討課題である。自動離着桟システムについては、昨年度に開発した出入港操船シミュレータを用いて、人間の操船の分析を行った。先に提案した要素操船という概念を用いて、それを組合せる形で操船計画の原型を立案しうることが明らかになったが、この接続の仕方に関する知識の整理が必要であり、検討中である。他方、保針、変針という要素操船について、その操船限界の評価法がほぼ明らかになり、安全性評価手法の前進を得た。
学校組織と高校生の逸脱行動 社会ネットワーク分析による日米比較

成果は、社会資本理論を、修正するかたちで発展させたことである。学校組織において、教師間の連帯は、生徒を教育的によい方向に導くことができる、という仮説を米国の2次的データをもちいて検証した。また日本の教師とのインタビューをも参考にした。社会資本理論によれば、個人間の連帯は情報の交換を促し、個人間の信頼関係を強める。学校という場においては、教師間の連帯が強いほど、教師が生徒ともつ関係の効果が強い、という仮定から本研究はスタートした。結果は逆であった。同僚関係の薄い教師ほど、生徒をよい方向に導いていることを分析が示した。いわゆる「一匹狼的」な教師(同僚とあまり話をしない教師)ほど、生徒の問題行動を制御し、また大学進学率をも高めている様子がデータによって示された。文献調査は、教師の仕事は生徒との関係が主であり、同僚関係を密にすることが教師の関心事ではないという知見を与えた。多くの教師にとって、生徒とのかかわりが仕事の楽しみである、という「教師という職業の特徴」を理解することの重要性が分かった。またデータ分析によると「一匹狼」的教師ほど、・関わりのある生徒に対しては強いコミットメントをもっている。・生徒と関わるさいに、同時に親やカウンセラーともかかわる率が高い。・教えがいがあり見込みのある生徒を選んで、コミットする度合いが高い。米国、日本両方で、学校改革が盛んななか、教師はこれまで以上に同僚同士の協力関係を結ぶことを求められている。例えば、ティームティーチングや、共通の基準に基づいたカリキュラムを作成するうえで、教師は同僚とともにすごす時間が長くなることが考えられる。とすれば、学校改革自体が教師という職業に与える影響をも視野にいれた研究が必要となるであろう。従来、学校改革研究は同僚間協力が絶対善としがちである。確かに、教える技術を磨くための同僚関係は重要であろう。しかし、生徒に人間的に働きかけ、生徒の進路や生活指導をするうえでは、個人の教師が、個人の生徒にコミットしつつ働きかけることが有効なのかもしれない。本研究の理論的貢献は、社会資本論を学校という場の理解に応用するさいに、教師文化の特質を理解することの重要性を訴えた点である。米国のデータ分析においては、高校生の問題行動に加え、高校生の進路についての情報も説明の対象とした。その結果、教師と生徒のネットワークには、問題行動を抑えるだけでなく、大学への進学率をも促進する効果が発見された。さらに教師ネットワークの特徴によって、教育効果が異なることも発見された。必ずしも連帯の強い教師ネットワークが教育効果を持つというわけではなく、かえって同僚関係のうすい教師が生徒ともつ関係ほど、生徒の進路に対する影響力が高いことがわかったが、このことは従来の社会資本理論では説明しきれない現象である。さらなる分析によると同僚関係のうすい教師ほど、生徒に対するコミットメントや思い入れが強いということが分かった。この論文は、米国の「教育社会学」誌に投稿予定である。日本のデータに関しては、インタビューを高校の教師と行うことで、教育め問題を理解整理した。現場においては、学力低下の問題が切実に意識されており、教師は学校の権威や教育力の低下は、ある程度、生徒をとりまくコミュニティーの社会コントロール能力の低下と関連していると捕らえていることが分かった。現在の課題は、これらの理解を元に、調査表をデザインすることである。日米比較は、二つの社会の比較であり、方法論的に限界がある。従って、40カ国のデータ(TIMSS)を用いることにより、教育制度の特徴と、問題行動の頻度の関係を現在分析している。選考研究によると、試験制度と校内暴力の関係が研究されているが、私の研究においては、学校内の教師の協力体制と、学校内の生徒問題の頻度に注目している。ただし、教師の協力体制に関する情報がTIMSSにおいては希薄であるという点が問題点である。結果は逆であった。

とすれば、学校改革自体が教師という職業に与える影響をも視野にいれた研究が必要となるであろう。従来、学校改革研究は同僚間協力が絶対善としがちである。確かに、教える技術を磨くための同僚関係は重要であろう。しかし、生徒に人間的に働きかけ、生徒の進路や生活指導をするうえでは、個人の教師が、個人の生徒にコミットしつつ働きかけることが有効なのかもしれない。本研究の理論的貢献は、社会資本論を学校という場の理解に応用するさいに、教師文化の特質を理解することの重要性を訴えた点である。
大学院留学生に体系的な論文指導を行うために必要な文章構造スキーマの抽出

文章産出過程に影響を与える要因であるプラニングプロセスと既有プランの関係を分析した。まず、文章産出過程でプランの計画にかけた時間と書き上げた文章の質との関連性を分析し、時間をかけてプランを計画するような文章産出過程を経て書き上げられた文章は、その評価が低くなる可能性を指摘した。そして、この結果について、計画されたプランの質が重要であり、計画にどの程度の時間をかけたかは評価には影響を与えないことを示唆した。さらに、評価が高い文章の書き手は文章を書きはじめる前に、文章構造、書き出し、及びしめくくりをどう書けばいいかという文章の全体的なプランを持っており、そのため、計画に時間をかけなくても評価の高い文章が書けるという可能性も示している。次に、既有ブランと文章産出過程の関係を分析し、既有プランを持っている場合には、そのプランが文章の方向性を示し、その方向性にそって文章産出が進められること、既有プランは書き上げた文章の統括型と構成型に反映することを指摘した。また、既有プランを複数持っている場合には、効果的であるという信念を持っている既有プランを用いて文章を書き上げるが、既有プランを持っていない場合には、文章の方向性を決定するまでに計画に時間を要することを指摘した。本年度は第一言語による文章産出プロセス及び第二言語学習者の文章産出プロセスに関する先行研究、および文章構造に関する先行研究を収集、分析し、大学院留学生に体系的な論文指導をおこなうために必要な文章構造スキーマの抽出を行うための調査方法を確定し、調査マニュアルを作成した。調査方法の妥当性と信頼性を高め、分析方法を確立するため、日本語を第二言語として学習している書き手が、文章を書きはじめる前に信念・知識としてどのような文章構造のプランを有しているか、そして、そのプランが文章産出過程と書き上げた文章にどのような影響を与えるかの資料を収集し、分析を行った。資料は、中国語を母語とする留学生4名から、事前アンケート、事前インタビュー、発話思考法を用いた説明文の産出、事後インタビューによって収集した。資料は、文章のどの部分に統括機能を置くか、文章をどのように構成するかという視点から分析された。分析の結果、1)既有プランを持っている場合には、そのプランが文章の方向性を示し、その方向性にそって文章産出が進められる、2)既有プランは書き上げた文章の構成に反映する、3)既有プランを複数持っている場合には、効果的であるという信念を持っている既有プランを用いて文章を書き上げる、という結果が得られた。以上の結果から、今後、日本語学習者に対して、文章の目的に合った適切な文章構成型を知識として与えるだけではなく、それらが効果的なものであるという信念を形成する指導が必要であるという提言が可能となる。
変分汎関数の高次情報が拓く楕円型偏微分方程式の解の大域的・幾何学的構造

本研究課題の研究目的は、変分構造を持つ楕円型方程式の境界値問題の様々な解のうち、特に、付随する変分汎関数の2階微分の情報を用いて定義される安定解、より一般に『有限モース指数解』と呼ばれるクラスの解について考察し、(1)有限モース指数解に対するリウビル型定理・形状・対称性と領域の幾何学の関連、(2)有限モース指数解の正則性理論及びアプリオリ評価の確立、(3)特異安定解・特異有限モース指数解の構成、の諸点について、微分幾何学的観点と大域解析学的観点の両側面からの解明を目指すことである。本年度、高橋は主要研究課題の一つであるHardy不等式を含むより一般の重み付き補間不等式であるCaffarelli-Kohn-Nirenberg不等式とその改良についての研究(佐野めぐみとの共同研究)、また、重み付きTrudinger-Moser型不等式に関する国際共同研究(Van Hoang Nguyenとの共同研究)を行う傍ら、Jaeyoung Byeonとの一般有界領域上での臨界Hardy不等式の最良定数の達成可能性に関する研究論文の執筆を行い、専門誌への投稿を行った。この共同研究は専門誌Communications Contemporary Math.に掲載されることが決定している。他に1次元分数冪Trudinger-Moser不等式に関する研究を単独で行い、結果は雑誌Advances Nonlinear Analysisに掲載予定となった。また、AMS Sectional Meetings, AIMS Conferenceを含む大規模国際会議に参加し、研究成果を発表した。本年度は海外渡航を5回行い、ナポリ大学の研究グループと新たに共同研究を開始するとともに、新しい研究シーズの探索に努めた。日本数学会函数方程式論分科会での一般講演発表は2回行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の研究目的は、変分構造を持つ楕円型方程式の境界値問題の様々な解のうち、特に、付随する変分汎関数の2階微分の情報を用いて定義される安定解、より一般に『有限モース指数解』と呼ばれるクラスの解について考察し、微分幾何学的観点と大域解析学的観点の両側面からの解明を目指すことである。より具体的には以下の項目についての解明を目指している。1.有限モース指数解に対するリウビル型定理・形状・対称性と領域の幾何学の関連、2.有限モース指数解の正則性理論及びアプリオリ評価の確立、3.特異安定解・特異有限モース指数解の構成。本年度、研究代表者・高橋は、既知の特異厳密解の安定性を示す「安定性不等式」と密接な関係のあるハーディー不等式の研究に注力し、特に可積分性の次数が領域の次元と一致する「臨界」の状況での対数補正項付きハーディー型不等式について研究を行った。臨界型ハーディー不等式は、重み関数が原点だけで特異性を持つ「非シャープ型」と、原点及び境界にも特異性を持つ「シャープ型」に分類されるが、いずれの場合にも明示的な剰余項を導出し、その最良定数の達成不可能性の証明を与えた。「シャープ型」の場合には関連する最小化問題の下限の値および最小化関数の存在・非存在は領域の幾何学的性質に依存するが、いくつかの場合について成果を得た。本年度は原著論文5本を出版、日本数学会講演1回、4回の海外講演を含む計10回の研究講演の実施のほか、12月に3rd Chile-Japan Workshop (於大阪大学)、2016年3月にはミラノ大学とのワークショップ(於大阪市立大学)などの国際研究集会を企画・組織した。極解などの(半)安定解の解析に必要なハーディー型不等式は、ソボレフ不等式とともにより広いクラスのハーディー・ソボレフ不等式の両端の場合として考えられる絶対関数不等式の一つである。研究計画初年度である本年度にはこのハーディー不等式の解析を行い、高階レリッヒ型不等式の改良や、劣臨界全空間ハーディー不等式と球体上の臨界ハーディー不等式の同値性の解明など、一定の成果を上げることができた。これらの結果は既に合計4本のプレプリントとしてまとめられて現在専門誌に投稿中であり、1本は既に出版決定済みである。また研究代表者・高橋は日本数学会発行による雑誌「数学」に『楕円型方程式の安定解の周辺』のタイトルで和文論説記事を執筆する機会を得て、これもすでに査読が終了して現在出版を待っているところである。このような成果から研究の進捗状況は良好と判断する。本年度、研究代表者・高橋は、研究課題の一つであるHardy型不等式に密接に関連するTrudinger-Moser型不等式について研究を開始し、特にAdachi-Tanaka型、Li-Ruf型と呼ばれる、全空間Trudinger-Moser型不等式の変分法的研究を推進した。Trudinger-Moser型不等式は、所与の関数の局所対数的特異性を指数可積分性の観点から測るものであり、本研究課題で扱う安定解の正則性問題とも密接にかかわる絶対不等式である。特に近年研究課題として注目されている分数べきソボレフ空間におけるAdachi-Tanaka型Trudinger-Moser不等式について、空間次元が1次元の場合ではあるが、可積分性の指数の改良及び最良定数の達成可能性を示した。また、重み付きLi-Ruf型Trudinegr-Moser型不等式についても結果を得て、既に論文としてまとめられ、現在、最終チェック中である。

高橋は、2017年1月のローマ大学での研究集会の際に斯界の権威であるL. Nirenberg教授の前でこれらの結果について講演する機会を得て、また、2017年3月にはシドニー大学での研究集会においてN. Trudinger教授にも講演を聞いて頂く機会を得た。本年度、高橋は日本数学会誌「数学」論説記事『楕円型方程式の安定解の周辺』を含む原著論文3本を出版、日本数学会講演1回、KAIST,シドニー大学、ローマ大学、11th AIMSなど5回の海外講演を含む計12回の研究講演のほか、7月にはMittag-Leffler研究所においてサマースクールを組織、また同7月には、フロリダで開催された大規模国際研究集会11th AIMSで分担者・和田出・石渡と共にSpecial Sessionを組織し、研究交流の活発化を図った。極解など半安定解の解析に必要なハーディー型不等式は、ソボレフ不等式とともにより広いクラスのハーディー・ソボレフ不等式の両端の場合として考えられ、昨年度にはこのハーディー不等式の解析を行い、高階レリッヒ型不等式の改良や、劣臨界全空間ハーディー不等式と球体上での臨界ハーディー不等式の関連などについて成果を上げることができた。本年度はソボレフ不等式のもう一つの臨界状況を表すトゥルーディンガー・モーザー型不等式の解析に注力して研究を推進した。複数の国際研究集会を組織しながらの研究であったが、まず第一歩としていくつかの成果を得て、既にプレプリントとしてarXivに公表しており、また、このプレプリント公開を契機として新しくフランスの若手ベトナム人研究者との国際共同研究も始まりつつある。このような状況で研究の進捗状況は良好と判断する。本年度、研究代表者・高橋は、所属する大阪市立大学で、第5回Italy-Japan Workshop on Geometric Property for Parabolic and Elliptic PDE'sを一週間にわたって主催し、本研究課題で先行するイタリアのグループをはじめ、フランス・韓国などの研究者と研究交流の機会を得た。この研究集会主宰を契機として、イタリア・ナポリ大学のA. Mercaldo教授、V. Ferone教授を中核とするナポリ大学グループと研究交流を深め、2017年9月にナポリ大学を訪問した際に、一般のFinslerノルムを含んだ形のHardy不等式及びHardy-Kato不等式の共同研究を開始し、既にいくつかの結果を得た。現在、これらの結果を投稿論文の形にするべく改定作業中である。また、ナポリ・パルテノープ大学からFilomena Feo講師を大阪市立大学に招聘し、monomial重み付き等周不等式を用いた対数ソボレフ不等式及びナッシュの不等式の研究に着手し、現在もFeo氏との国際共同研究が進行中である。平成29年度に高橋は2本の原著論文を刊行し、さらに国際共同研究を含む3本の原著論文が既に出版受理されて専門誌への掲載を待っているところである。また高橋は、2017年6月にCIMEサマースクールに指導する博士課程学生とともに参加し、本研究課題の世界的権威であるX. Cabre教授、W. Reichel教授等と親交を温めた。
PITX1-SOX10を標的とした新規メラノーマ治療戦略

<研究目的>本研究は,メラノーマ細胞において、PITX1による増殖抑制経路の分子機構を明らかにすることを目的としている。<研究結果>申請者は,これまでメラノーマ細胞株A2058へのPITX1の発現誘導実験により,細胞の増殖能を抑制できることを明らかにしている。本年度は、PITX1発現誘導の際に現れた細胞死を含めた増殖抑制の形質変化の原因を具体的に明らかにするために, in vitroでの実験を行った。PITX1発現ウィルスベクターを用いてA2058へPITX1を発現させ,アポトーシスのマーカーであるアネキチンVにより染色し,フローサイトメーターで細胞の陽性率を検出した結果,コントロール群と比較して,有意にアネキチンV陽性細胞が増加した。また,現象の再現性を確認するために,別のメラノーマ細胞株であるSKMEL28細胞を用いて,同様にPITX1の発現誘導を行った結果, SKMEL28でもコントロール群と比較して,有意にアネキチンV陽性細胞が増加した。この結果から, PITX1はメラノーマ細胞株においてアポトーシスを誘導する機能があることが示唆された。次に,アポトーシス誘導の詳細な分子経路を明らかにする目的で, PITX1の下流で機能する遺伝子の同定をChIP-seqの解析結果を基にして試みたところ,遺伝子Aの可能性が示唆された。遺伝子Aは, PITX1の発現誘導に伴って発現上昇することをタンパクレベルで確認している。これらの結果から, PITX1によるメラノーマ細胞の増殖抑制の原因の一つがアポトーシスであることに加えて,その分子経路に遺伝子Aが関連していることが示唆された。実験計画通り, PITX1によるメラノーマ細胞の増殖抑制の原因の一つを明らかにすることができた。また,その分子経路に遺伝子Aが関連していること可能性示され,分子機序解明に向けた具体的な成果が得られたため。PITX1が転写因子であることからPITX1タンパクが遺伝子Aのプロモーターを直接制御している可能性を検討するために,遺伝子Aプロモーターをルシフェラーゼの上流にクローニングしたベクターを用いてレポーター解析を行う。遺伝子Aプロモーター上流にPITX1結合配列結合モチーフが2カ所の存在することを確認している。この実験により, PITX1によるメラノーマ細胞の増殖抑制効果における分子経路の詳細を明らかにする。また,メラノーマの薬物治療における問題点となっている薬剤耐性株においても, PITX1による抑制効果が認められるか検討を行う予定である。