hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞におけるactivine作用物質の発現とその新しい情報伝達機構について

^<2+>濃度の上昇はPTXにより、完全に抑制された。このことよりActivin AはArgiotensinII及びバゾプレッシンと同様に、inositol-1,4,5-trisphosphatesを産生する点は共通しているが、これらがGqを介して作用するのに対しPTXに感受性のある情報伝達機構を有していることが判明した。これらの検討により、肝細胞における新しい情報伝達機構があることが明らかとなった。合回、ActivinAが肝細胞に作用し、特異な作用を有することが明らかとなった。既ち、ActivinAがTGFBのSupergene familyに属しており、ActivinAが特異的な受容体を介しているかどうかを検討したが^<125>Iでラベルした^<125>I-ActivinAの肝細胞への結合をTGFβは抑制しなかったし、逆に^<125>I-TGFβの肝細胞への結合もActivinAは抑制しなかったので、肝細胞に対する受容体はActivinAに対する特異的な受容体であり、TGFBの受容体と異なることが判明した。次に肝細胞が果たしてActivinAの産生を行なっているかどうかを検討した。培養肝細胞からのActivinAの産生を示すβ_A鎖のmRNAの発現を検討すると培養肝細胞において明らかにActivinAのβ_A鎖の発現を認めた。又、培養液中にActivinAの生物活性があるかどうかを検討した所、24-48時間後にActivinAの生物活性が存在することを認めた。これらのことにより、肝細胞でActivinAが産生され放出されていることが明らかとなった。次に、ActivinAの作用機序の検討を行なった。ActivinAは肝細胞に対し、イノシトール3リン酸の産生を促し、細胞内Ca^<2+>濃度を上昇させることが判明している。しかし、受容体以降のステップは明らかではない。我々は、その過程に何があるかをPertussis toxin(PTX)を用いて検討した。PTXはActivinAのイノシトール3リン酸の産生効果を完全に抑制した。これにより、ActivinAの結合する受容体以降にPTXに感受性のあるG蛋白様の作用物質がある可能性が指摘された。最後にActivinAが糖代謝以外にどのような作用があるかどうかを検討した。ActivinAは肝細胞に対し、その増殖過程において抑制作用を示すことが明らかとなった。これは全ての増殖因子に対する増殖作用を完全に抑制するものであった。これらのことにより、ActivinAは肝細胞で作られ特異な受容体を介し、肝細胞の代謝及び増殖を調節するautocrineな因子であることが明らかとなった。
遠赤外単一光子応答を利用した量子ドットの分光学的研究

本研究は大きく分けて二つあり、[1]RF-SETを用いた高速単一光子検出と[2]鋭い発光スペクトルを持つ遠赤外光発振器を用いた単一量子ドット分光である。本年度は、RF-SETを用いた高速単一光子検出に取り組み、高速単光子検出に成功した。さらに[2]に関して外部発光源から希釈冷凍機内に遠赤外光を導く光学系の設計と作製を行った。[1]に関してRF-SET測定技術は、測定系回路の構築とともにSETが置かれる測定環境を改善することが重要であった。当初、量子ドットによるSET動作は量子ドットにつないだ高周波ケーブル、またはゲート配線からくるマイクロ波光子が大きな誤作動の原因となっていた。これらのマイクロ波を防ぐために、極低温で働く大きな減衰をもつマイクロ波フィルターを考案、作製した。このフィルターは大きな電気抵抗率を持つグラファイトペーストと表皮効果によって10GHz以上のマイクロ波を効率よく減衰することができる。ツイステッドペアに対しても同様の効果をもつフィルターを作製した。この改善によって、30MHzのRF-SET測定系を用いた高速単一光子検出を行い、従来の測定系を用いた場合よりも70μm以上長い波長域240270μmでの単光子検出に成功した。この測定によって得られた測定系時定数は約7μs、最大帯域幅は50kHzに達した。しかし、この測定系では、低雑音増幅器から発せられる雑音が予想以上に大きく、当初計画していた性能が発揮されておらず、補助金によって新たに超低雑音高周波増幅器を購入した。これを用いた測定はまだ行っていないが、時定数1μs程度が得られるものと期待できる。なお、これらの成果発表は、投稿準備中である。またマイクロ波フィルターに関しても特許出願準備中である。
糖転移酵素遺伝子のアンチセンス・メッセージを発現させた細胞の機能解析

生体には複数のβ-1,4-ガラクトース転移酵素(β-1,4-GalT)が存在し、糖タンパク質糖鎖は複雑なプロセスで作られていることが明らかとなりつつある。細胞が癌化すると、その糖タンパク質糖鎖は高分岐化し腫瘍抗原は発現し、腫瘍形成や転移に関与する。癌化の過程でβ-1,4-GalT I-VIまでの遺伝子発現の変化を解析した結果、β-1,4-GalT I,III,IV,VI,には有意な変化はなかったが、β-1,4-GalT IIは減少し、β-1,4-GalT Vは増大することを見い出した。そこでヒト大腸癌SW480細胞やマウス・メラノーマF10細胞にβ-1,4-GalT IIのセンスcDNAやβ-1,4-GalT VのアンチセンスcDNAを導入し癌細胞の悪性度を減少させることができるかどうかを解析した。その結果、β-1,4-GalT IIのセンスcDNA導入細胞の糖タンパク質糖鎖ではRCA-I,DSA,L-PHAのレクチンとの反応性が増大し、またβ-1,4-GalT VのアンチセンスcDNA導入細胞ではRCA-I,L-PHAとの反応性が減少し、糖鎖構造に変化が見られた。次にβ-1,4-GalT IIのセンスcDNAやβ-1,4-GalT VのアンチセンスcDNAを導入したF10細胞をC57Bマウス皮下に移植すると、対照細胞に較べて造腫瘍能が低下した。以上の結果から、β-1,4-GalT IIやβ-1,4-GalT Vので作られる糖タンパク質糖鎖は、細胞の増殖に何らかの形で関与していると考えられる。このように癌細胞ではβ-1,4-GalT II,Vの発現レベルを変化させることによりその性質を変えることができるので、今後神経細胞などで同様な研究を行い、β-1,4-GalTs I-VIの酵素で作られる糖鎖の生理学的機能を明らかにしてゆきたい。ヒト生体内にはこれまでのβ-1,4-ガラクトース転移酵素(β-1,4-GalTI)と相同性を有する酵素がさらに5つ存在することが明らかとなり、相同性が高い順にβ-1,4-GalT II,111,IV,V,VIと命名されている。我々の酵素は5番目に位置するので、以下β-1,4-GalTVとよぶ。これまでの報告から糖タンパク質糖鎖のガラクトシル化にはβ-1.4-GalT I,II,Vの3つが関与していると考えられたので、これらの酵素の機能を解析するため、まずβ-1,4-GalT I,II,Vのマウスの遺伝子をクローニングした。これをプローブに用いてマウスの各組織におけるβ-1.4-GalT遺伝子の発現を解析すると、β-1,4-GalTIは心臓、肺、肝臓、腎臓で、β-1,4-GalT IIは脳と精巣で、またβ-1,4-GalTVは心臓、脳、肝臓、腎臓で高かった。興味深いことに、β-1,4-GalT Iの遺伝子発現は成体マウスの脳ではほとんど見られなかった。そこでマウス脳の発達過程に焦点をおいて、これらの酵素の遺伝子発現を解析した。その結果、β-1,4-GalT Iの遺伝子発現は胎児期では見られるが、出生直後から減少し成体では見られなかった。β-1,4-GalT IIの遺伝子発現は個体発生過程を通して、一定に保たれていた。これに対してβ-1,4-GalTVの遺伝子発現は胎児期で低いが、出生とともに増大することが判明した。

以上の結果から、生後脳が発達する過程で糖タンパク質糖鎖のガラクトシル化を行なうのはβ-1,4-GalT IIとVであることが判明した。マウスやヒトの神経芽腫瘍細胞にそれぞれのβ-1,4-GalT II,VのセンスおよびアンチセンスのcDNAをベクターに組込んで細胞に導入発現させ、細胞表面の糖鎖構造の変化と細胞機能との相関を、糖鎖抗原の発現や形態変化の有無を指標に解析している。生体には複数のβ-1,4-ガラクトース転移酵素(β-1,4-GalT)が存在し、糖タンパク質糖鎖は複雑なプロセスで作られていることが明らかとなりつつある。細胞が癌化すると、その糖タンパク質糖鎖は高分岐化し腫瘍抗原が発現し、腫瘍形成や転移に関与する。癌化の過程でβ-1,4-GalT I-VIまでの遺伝子発現の変化を解析した結果、β-1,4-GalTI,III,IV,VIには有意な変化はなかったが、β-1,4-GalT IIは減少し、β-1,4-GalT Vは増大することを見いだした。そこでヒト大腸癌SW480細胞やマウス・メラノーマF10細胞にβ-1,4-GalT IIのセンスcDNAやβ-1,4-GalTVのアンチセンスcDNAを導入し癌細胞の悪性度を減少させることができるかどうかを解析した。その結果、β-1,4-GalT IIのセンスcDNA導入細胞の糖タンパク質糖鎖ではRCA-I,DSA,L-PHAのレクチンとの反応性が増大し、またβ-1,4-GalT VのアンチセンスcDNA導入細胞ではRCA-I,L-PHAとの反応性が減少し、糖鎖構造に変化が見られた。次にβ-1,4-GalT IIのセンスcDNAやβ-1,4-GalT VのアンチセンスcDNAを導入したF10細胞をC57Bマウス皮下に移植すると、対照細胞に較べて造腫瘍能が低下した。以上の結果から、β-1,4-GalT IIやβ-1,4-GalT Vで作られる糖タンパク質糖鎖は、細胞の増殖に何らかの形で関与していると考えられる。このように癌細胞ではβ-1,4-GalT II,Vの発現レベルを変化させることによりその性質を変えることができるので、今後神経細胞などで同様な研究を行い、β-1,4-GalTs I-VIの酵素で作られる糖鎖の生理的機能を明らかにしてゆきたい。
非平衡過程の反応熱解析ー速度論的アプロ-チー

化学反応には、程度の差はあるが、ほとんど例外なく熱の発生あるいは吸収が伴う。熱の発生あるいは吸収は系の温度変化としてとらえることができ、その時間変化を解析することにより、反応熱の総量を精密に決定することができる。しかし、反応過程における熱を調べようとする場合、熱発生の時間変化を正確に決定することが必要である。温度変化は温度センサ-によって検出されるが、温度センサ-の環境温度に対する応答時間は一般に遅い。したがって、温度と反応熱発生の時間変化が一致していないことは明らかである。温度測定から反応熱発生の時間変化を抽出するには、ある種のデ-タ処理を必要とする。このような解析の試みは、まだ一般的に行われていない。いくつかのアプロ-チの方法が考えられる。一般に、熱発生に伴う温度変化は、装置の応答遅れを含んでいる。しかし、反応熱発生および温度の時間変化をそれぞれh(t)およびs(t)とすると、そのフ-リエ変換SおよびHと装置の応答関数g(t)のフ-リエ変換Gには、S(K)=H(K)*G(K)の関数がある。従って、g(t)を決定すれば、s(t)を測定し、「Deconvolution」によって熱発生の時間変化が計算できる。この方法が有効な方法と考えられた。本研究では、この解析方法を確立するために、プログラム開発を行い、次に、どのような質のデ-タが必要か等、デ-タ処理における問題点を検討した。最後に、この解析法をいくつかの反応系に適用し、その有効性を確認した。
サブナノメカニズムの動的挙動の計測と制御に関する研究

本研究では,近年議論されるようになったサブナノメートルの精度,分解能での加工,測定を数ミリメートル以上の範囲に拡大することを最終目的に,下記のことを行った.(1)粗微動サブナノメカニズムを試作,モデル化し,その動的挙動を明らかにした.(2)粗微動サブナノメカニズムに最適な制御方法を明らかにするために,10mmステップ入力に対する応答波形でコントローラの設計基準を定め,その基準を満たすコントローラが,ステップ高さ,質量の変化等に対してどの程度ロバスト性を示すか検討し,評価することとした.(3)以下の3種類の制御法に関し,粗微動サブナノメカニズムへの有効性を検討し,次の知見を得た.(A)PID制御法に関し,粗動機構用にPI-Dコントローラを,微動機構用にPIコントローラを用いた.この結果設計基準を満たす応答波形が得られ,ステップ高さ変化に対し高いロバスト性が示された.(B)ファジィ制御法に関し,粗動機構用に比例,積分特性を,微動機構用に積分特性を有するコントローラを設計した.その結果,PID制御法に比べ,質量変化にロバストなコントローラが実現できた.(C)ニューラルネットワーク制御に関し,偏差のみを入力とする三層構造のコントローラを設計した.この時全ての要素を学習させると,目標位置近傍で粗動機構が動作し,安定した位置決めができず,学習する要素を制限して,比較的安定した位置決め結果を得た.(D)最適制御法に関し,コントローラの形式等を変えて数種類のシミュレーションと実験を行った.その中にはシミュレーションでは,比較的適切に動作するものもあったが,実験では発振してしまった.今後はこの原因を究明していく必要がある.本研究では,近年議論されるようになったサブナノメートルの精度,分解能での加工,測定を数ミリメートル以上の範囲に拡大することを最終目的に,下記のことを行った.(1)粗微動サブナノメカニズムを試作,モデル化し,その動的挙動を明らかにした.(2)粗微動サブナノメカニズムに最適な制御方法を明らかにするために,10mmステップ入力に対する応答波形でコントローラの設計基準を定め,その基準を満たすコントローラが,ステップ高さ,質量の変化等に対してどの程度ロバスト性を示すか検討し,評価することとした.(3)以下の3種類の制御法に関し,粗微動サブナノメカニズムへの有効性を検討し,次の知見を得た.(A)PID制御法に関し,粗動機構用にPI-Dコントローラを,微動機構用にPIコントローラを用いた.この結果設計基準を満たす応答波形が得られ,ステップ高さ変化に対し高いロバスト性が示された.(B)ファジィ制御法に関し,粗動機構用に比例,積分特性を,微動機構用に積分特性を有するコントローラを設計した.その結果,PID制御法に比べ,質量変化にロバストなコントローラが実現できた.(C)ニューラルネットワーク制御に関し,偏差のみを入力とする三層構造のコントローラを設計した.この時全ての要素を学習させると,目標位置近傍で粗動機構が動作し,安定した位置決めができず,学習する要素を制限して,比較的安定した位置決め結果を得た.(D)最適制御法に関し,コントローラの形式等を変えて数種類のシミュレーションと実験を行った.その中にはシミュレーションでは,比較的適切に動作するものもあったが,実験では発振してしまった.今後はこの原因を究明していく必要がある.1.センサ出力のフィルタリングと位置決め分解能センサの出力には電気ノイズ成分が含まれるため,ノイズ除去のためにしばしばロ-パスフィルタが用いられる.しかしロ-パスフィルタの配置やカットオフ周波数の設定によっては,実際の機構振動まで除去され,位置決め特性を誤って評価してしまう可能性がある.そこで,ロ-パスフィルタの配置やカットオフ周波数の影響を実験的に検討した.その結果以下のことがわかった.(1)ロ-パスフィルタを制御ループ外に配置すると,ロ-パスフィルタの前後で波形が大きく異なり,実際よりも高い分解能があると評価できてしまうためそのような配置は適当でない.(2)ロ-パスフィルタを制御ループ内に配置すると,位置決め機構の過渡応答自体がロ-パスフィルタの影響を受けるため,フィルタ前後で波形の外形はおおむね一致する.2.転がり案内と電磁モータを利用した機構の微小変位特性転がり案内や電磁モータは,長いストロークを有する位置決め機構に,しばしば用いられる案内,アクチュエータである.そこで転がり案内と電磁モータを用いた位置決め機構で,微小変位領域での動的挙動を実験的,理論的に検討した.運動伝達要素としては,スチールベルトを用いた.その結果以下のことがわかった.(1)本位置決め機構は,微小変位領域では,ヒステリシスを有するばね特性を示す.(2)機構を簡単な動的モデルで記述し,それを用いたシミュレーション結果と,実験結果を比較検討した.その結果,動的モデルのばね剛性をテーブル変位の関数とすると,両者はよく一致することを確認した.本研究では,近年議論されるようになったサブナノメートルの精度,分解能での加工,測定を数ミリメートル以上の範囲に拡大することを最終目的に,下記のことを行った.(1)粗微動サブナノメカニズムのモデル化と動的挙動の測定粗微動サブナノメカニズムを試作,モデル化し,その動的挙動を明らかにした.(2)最適な位置制御方法の評価法粗微動サブナノメカニズムに最適な制御方法を明らかにするために,10mmステップ入力に対する応答波形についてコントローラの設計基準を定め,その条件を満たすコントローラが,ステップ高さ,質量の変化等に対してどの程度ロバスト性を示すか検討し,評価することとした.(3)サブナノメートル位置制御系の検討

以下の3種類の制御法に関し,粗微動サブナノメカニズムへの有効性を検討し,次の知見を得た.(A)PID制御法に関し,粗動機構用にPI-Dコントローラを,微動機構用にPIコントローラを用いた.この結果,設計基準を満たす応答波形が得られ,ステップ高さの変化に対し高いロバスト性が示された.(B)ファジイ制御法に関し,粗動機構用に比例,積分要素を,微動機構用に積分要素のみを有するコントローラを設計した.その結果,PID制御法に比べ,質量変化にロバストなコントローラが実現できた.(C)ニューラルネットワーク制御に関し,偏差のみを入力とする三層構造のコントローラを設計した.この時全ての要素を学習させると,目標位置近傍で粗動機構が動作し,安定した位置決めができず,学習する要素を制御して,比較的安定した位置決め結果を得た.(D)最適制御法に関し,コントローラの形式等を変えて数種類のシミュレーションと実験を行った.その中にはシミュレーションでは,比較的適切に動作するものもあったが,実験では発振してしまった.今後はこの原因を究明していく必要がある.
脳内誘導型ヒスタミンの病態生理学的意義

本研究ではまず大脳皮質混合培養細胞とそこから分離した付着性細胞に対して、HDCのcDNAプローブを用いてin situ hybridizationを行ない、マイクログリアに類似した細胞にシグナルを検出した。そこで、マウスのマイクログリア株化細胞を用いて、リポ多糖によるHDC誘導現象を検討し、HDC活性の上昇とHDCmRNAの発現を認め、カルモジュリンキナーゼIIの経路を介してmRNAの転写と蛋白の新たな合成によることを明らかにした。ここにマイクログリアが脳内誘導型ヒスタミンの責任細胞であることを確定した。また、本研究期間に脳内ヒスタミンがレプチンによる食欲調節にも関わっていることを新たに見出した。レプチンは末梢組織の脂肪細胞から分泌されるペプチドホルモンで、視床下部に作用して食欲を抑制することが知られている。このレプチンの食欲抑制作用は、薬理学的に脳内ヒスタミンを涸渇させた動物や、ジーンターゲッティングによりヒスタミンH1-受容体を遺伝的に欠損させたマウスでは見られないことから、脳内のヒスタミンが介在していることを明らかにした。さらに、末梢から投与したレプチンが視床下部でのヒスタミンの遊離を増強すること、この作用には鼓索神経からの入力が必要であることを証明した。このレプチンの食欲抑制作用に関わるヒスタミンは恐らく脳内ヒスタミン神経系であろうが、サイトカインにより脳内のマイクログリアでHDCが誘導されヒスタミン遊離が増加したとき、食欲抑制的に作用することも十分考えられる。また、炎症などにより脳内でサイトカインが増加したときに生じる様々な反応にこの誘導性ヒスタミンが関与していることも考えられる。そこで、マウスにおいてリポ多糖による血液脳関門の破壊をエバンスブルー法で定量化し、これを指標に誘導性ヒスタミンの病態生理学的意義について現在検討を進めており、近々結果が出る予定である。脳内におけるヒスタミン産生細胞には、ヒスタミンニューロンと肥満細胞が知られているが、われわれはこれらの他にサイトカインによってヒスタミン産生が誘導される第3の細胞種の存在を示唆してきた。本研究はこの責任細胞を同定しその生理的・病態生理的意義を明らかにすることを目的としている。予備実験において脳内マイクロダリアが責任細胞である可能性がもっとも高いことから、本年度は株化マイクログリア細胞を用い、RT-PCR法によってヒスタミン合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)のmRNA検出を試みるとともに、酵素活性を測定した。HDCmRNAに対するプライマーをHDC遺伝子内に存在するイントロンを挟み込むように作成し、2種のマウス由来の株化マイクログリア細胞(Ra2および6-3)の総RNAからRT-PCR法にてHDCのcDNA断片の増幅を試みた。得られたPCR増幅産物はアガロースゲルにより分離した後、増幅された領域に特異的なオリゴプローブを利用したサザンブ口ッティング法および、サブクローニング後の塩基配列の決定によって、増幅産物がHDCのcDNAであるか否かを判定した。一方、HDCの酵素活性は基質であるL-ヒスチジンからのヒスタミン合成量を高速液体クロマトグラフイー蛍光法により測定して定量した。今回使用した2種のマイクログリア株化細胞ともHDCのmRNAの発現をRT-PCR-サザン法により確認できた。また、酵素活性を測定したところ、2種のマイクログリア株化細胞はラット胎児脳初代培養細胞と同程度のHDC活性を有していた。以上の結果は、脳内マイクログリアが責任細胞であるとの仮説を間接的に支持するものであり、現在、インターロイキン1βによりHDC酵素活性の誘導が起こるかどうかを検討している。

脳内におけるヒスタミン産生細胞には、ヒスタミンニューロンと肥満細胞が知られているが、われわれはこれらの他にサイトカインによってヒスタミン産生が誘導される第3の細胞種の存在を示唆してきた。本研究はこの責任細胞を同定しその生理的・病態生理的意義を明らかにすることを目的としている。昨年度は株化マイクログリア細胞を用い、RT-PCR法によってヒスタミン合成酵素であるヒスチジン脱炭酸酵素(HDC)のmRNA検出を試みるとともに、酵素活性を測定することにより、使用した2種のマイクログリア株化細胞においてHDCのmRNAの発現をRT-PCR-サザン法により確認し、さらに、ラット胎児脳初代培養細胞と同程度のHDC活性を有していることを確認した。このように第3のヒスタミン産生細胞がマイクログリアであることが明らかとなったので、本年度はこのHDC誘導機構を明らかにする目的で、マイクログリアでのHDC誘導への蛋白合成阻害薬、ホルボールエステル、カルシウムイオノフォアの及ぼす影響を検討した。リポ多糖(LPS)投与後のHDC活性の上昇はサイクロヘキシミドおよびアクチノマイシンDで蛋白合成を阻害することにより抑制され、また、ホルボールエステル(TPA)あるいはカルシウムイオノフォア(A23187)の投与のみでもHDC活性が上昇した。これらの結果から、LPSによるHDC活性の上昇は蛋白合成を介したもので、プロテインキナーゼCの系が関与していることが明らかとなった。哺乳類の脳内には平均500pmol/gのヒスタミンが存在し、その約40%は脳内肥満細胞に由来し、残りの約60%の大部分はヒスタミンを伝達物質とするヒスタミンニューロンに由来すると考えれられる。しかし、われわれは脳内にリポ多糖あるいはインターロイキン1βを投与すると、肥満細胞および神経細胞以外の脳内の細胞においてヒスチジン脱炭酸酵素が誘導され、ヒスタミン遊離が増加することを認めた。本研究は、この現象の責任細胞と誘導機構を明らかにし、さらに、病態生理的意義を明らかにすることを目的に進めた。本年度の株化した培養マクログリア細胞を用いた実験により、ヒスチジン脱炭酸酵素の誘導現象は(1)分化抗原であるLy-6Cが陰性であるマイクログリアに認められること、(2)mRNAの発現を介した新たな蛋白合成によること、(3)この誘導には細胞内のカルモジュリンキナーゼIIが関与していることを認め、責任細胞はマイクログリアであることを確定した。この誘導現象の病態生理学的意義を調べるために、炎症に伴う脳浮腫および血液脳関門透過性亢進を中心に検討したが、現時点では未だ確定的な証拠は得られていない。一方、脳内ヒスタミンの生理的意義に関して同時に行った実験により、食欲抑制ホルモンであるレプチンが脳内ヒスタミンの遊離を増強すること、この作用が鼓索神経を介していること、レプチン食欲抑制効果はヒスタミンH1-受容体欠損マウスでは認められないことを新たに見出した。この知見は食欲制御における脳内ヒスタミンの新たな生理的意義として大変興味が持たれ、また各種炎症によりマイクログリアから遊離されたヒスタミンが中枢性に食欲を抑制する可能性も示唆され、病態生理学的にも重要であると考えられる。さらに実験を進め、脳内ヒスタミンの生理的および病態生理的意義について総合的に研究し、明らかにしていく予定である。
円偏光フェムト秒コヒーレント軟X線の発生と超高速スピンダイナミクスへの展開

研究計画に従い,一昨年開発した中赤外・超短パルスレーザーシステムを用いて300 eVを超える軟X線域における高次高調波発生研究を行った.水の窓域(>280 eV)においてパルスあたりナノジュールクラスの高次高調波出力を実現するため,ルーズフォーカス法に適用可能な専用の高調波発生セルの開発を行った.パルスガスジェットと二重のガス密封形状を組み合わせた新型ガスセルは,数気圧の高調波発生媒質密度(ヘリウム)を保持でき,さらにセル外の真空度を0.001 Torr以下に低減することができる.またセル長は最大10 cmまで延長可能であり,高調波発生位相整合の吸収限界条件化において効率のよいビーム発生を行うことができる.高調波発生実験では1.5 umパルスを2 mの集光距離で新型ガスセル内に充填したヘリウムガス(1気圧)に集光し,水の窓域において3ナノジュール/パルスを超える高調波出力を実現することに成功した.得られた出力エネルギーは,これまで実現された水の窓高調波光源の中でも最も高いパルスエネルギーを持つ.これらの発生実験より,300 eV超える光子エネルギー域において高次高調波を高出力化する為の技術が確立された.さらに得られたナノジュール級水の窓軟X線を用いた固体の吸収分光実験にも取り組み,カーボンのK吸収端における1s-pi*, 1s-sigma*のピークの観測を行った.実施した分光計測より我々が開発したナノジュール級水の窓高調波源は吸収分光等のアプリケーションに利用可能であることが示された.さらに上記の実験から,今後実施する円偏光高調波発生実験における最適化パラメーター指針を得ることができた.水の窓域(>280 eV)において高次高調波をナノジュール級に高出力化するための新型セル開発に成功し,本研究の大きな目標であった高調波の高出力化への目処が立ったことから,研究計画通り順調に進展していると考える.研究計画に従い,開発した中赤外・超短パルスレーザーシステムを用いた,円偏光高次高調波発生研究に今後取り組む.当初.逆回り円偏光パルスを非共軸にて集光距離数メートルのレンズでターゲットガスへ集光して円偏光高調波発生を行う予定であったが,これまでの実験から高光子エネルギー域において軟Xビームを取り出す際に技術的な困難性があることが判明した.その為,共軸タイプの新しい円偏光高調波発生法を検討中である.研究計画に従い,軟X線高次高調波発生に使用する赤外域テラワット級超短パルスレーザー(3 um, 50 mJ, 50 fs, 10 Hz)の開発を行った.DC-OPA媒質としてMgO:LiNbO3結晶を使用し,OPA過程における利得帯域,発生効率等の確認を行った.レーザーシステムの構成として,フロンエンドには1-kHzのTi:sapphireレーザーを使用し,出力されるコンプレッションパルスをMIRシード光(3 um)生成の為のOPAに入射し,差周波発生によりシード光を発生させた.広帯域且つ高効率な波長変換を実現するため,音響光学素子(AOPDF)を用いてMIRシード光にDC-OPAに最適化された分散量を附加した.一方,フロントエンドレーザーから出力されるチャープ光を後段に設置した10-Hzのマルチパス増幅器に入射し1-Jまで増幅を行い,DC-OPAのポンプ光として使用した.パルスコンプレッサーを用いてポンプ光にDC-OPAに最適化したチャープ量と符号を附加し,MgO:LiNbO3の損傷を避けながら投入ポンプエネルギーのスケーリングを行い,最終的に500ミリジュールのポンプエネルギーの投入に成功した.500 mJのポンプ光をDC-OPAに投入することで, 30 mJ超える3.3 umパルス(パルス幅1 ps)が得られた.出力されたパルスは,CaF2バルクを用いたパルスコンプレッサーを用いて圧縮を行い,70 fsの中赤外域テラワット級レーザーを実現した.また高次高調波発生においては,Neを媒質とした最適化条件の検証実験を行い,発生用セル及び測定系の設計指針について検討を行った.円偏光フェムト秒コヒーレント軟X線発生に必要不可欠なドライバーレーザー開発に成功し,本年度の大きな目標であった高調波発生実験への目処が立ったことから,研究計画通り順調に進展していると考える.研究計画に従い,一昨年開発した中赤外・超短パルスレーザーシステムを用いて300 eVを超える軟X線域における高次高調波発生研究を行った.水の窓域(>280 eV)においてパルスあたりナノジュールクラスの高次高調波出力を実現するため,ルーズフォーカス法に適用可能な専用の高調波発生セルの開発を行った.パルスガスジェットと二重のガス密封形状を組み合わせた新型ガスセルは,数気圧の高調波発生媒質密度(ヘリウム)を保持でき,さらにセル外の真空度を0.001 Torr以下に低減することができる.またセル長は最大10 cmまで延長可能であり,高調波発生位相整合の吸収限界条件化において効率のよいビーム発生を行うことができる.高調波発生実験では1.5 umパルスを2 mの集光距離で新型ガスセル内に充填したヘリウムガス(1気圧)に集光し,水の窓域において3ナノジュール/パルスを超える高調波出力を実現することに成功した.得られた出力エネルギーは,これまで実現された水の窓高調波光源の中でも最も高いパルスエネルギーを持つ.

これらの発生実験より,300 eV超える光子エネルギー域において高次高調波を高出力化する為の技術が確立された.さらに得られたナノジュール級水の窓軟X線を用いた固体の吸収分光実験にも取り組み,カーボンのK吸収端における1s-pi*, 1s-sigma*のピークの観測を行った.実施した分光計測より我々が開発したナノジュール級水の窓高調波源は吸収分光等のアプリケーションに利用可能であることが示された.さらに上記の実験から,今後実施する円偏光高調波発生実験における最適化パラメーター指針を得ることができた.水の窓域(>280 eV)において高次高調波をナノジュール級に高出力化するための新型セル開発に成功し,本研究の大きな目標であった高調波の高出力化への目処が立ったことから,研究計画通り順調に進展していると考える.研究計画に従い,開発した中赤外・超短パルスレーザーシステムを用いた,円偏光高次高調波発生研究を行う.逆回り円偏光パルスを非共軸にて集光距離数メートルのレンズで長尺化ガスセル(媒質:ネオン)へ集光し,申請者によって実証されている高調波の波長スケーリング則に従い発生光子エネルギーを増加させる.これまでの予備実験による変換効率から,軟X線域においてナノジュール以上のパルスエネルギーを得ることを目指して,高調波最適化実験を進める.また高光子エネルギー領域における偏光子実現のため,波動光学モデルによる数値計算を進め,高次高調波光源の偏光状態計測に必要な100程度の消光比を実現する設計解を複数見出す.研究計画に従い,開発した中赤外・超短パルスレーザーシステムを用いた,円偏光高次高調波発生研究に今後取り組む.当初.逆回り円偏光パルスを非共軸にて集光距離数メートルのレンズでターゲットガスへ集光して円偏光高調波発生を行う予定であったが,これまでの実験から高光子エネルギー域において軟Xビームを取り出す際に技術的な困難性があることが判明した.その為,共軸タイプの新しい円偏光高調波発生法を検討中である.
16世紀美術の多角的研究

本研究で言う16世紀とは、正確に1500年代のことを意味するのではなく、応仁の乱(1467-77)以降、徳川幕府がようやく安定感を示しはじめる元和年間(1615-24)頃までを漠然と指している。この時期に、わが国の文化はさまざまな側面で大きな変化をしたと考えている。美術史という視点から、そのような16世紀のあり方を多角的に考えてみたいというのが、本研究課題の出発点であった。この時期には論文「モノを描く-16世紀における「絵画の変」(2)」で示したような、それまで絵画化の対象になっていなかったような「モノ」が描かれ、それがさらに大画面化して可視的なおもしろさを強調するようになってくるという動きは、まさにこの16世紀におこっている。このような変化の契機となったのは、これまでほとんど注目されてこなかった扇の草子や合貝の絵でもあった。そして、このような変化は、絵画の機能そのものが根本的に変わったことを示している。論文「大徳寺大仙院檀那之間花鳥図の革新的位置-東アジア的視点から-」で指摘したような狩野元信の革新性は、絵師の側の変化であると同時に、絵画を受容する側の変化であり、さらには社会全体のおおきな変動のなかに位置づけうるものである。元信が生み出したスタイルは、以後、狩野派だけにとどまらず、画壇全体のひとつの大きな潮流となった。このことは、論文「妙顕寺蔵文殊普賢菩薩図について」で示したあり方とも共通する問題である。そして、その狩野派を積極的に登用した織田信長、豊臣秀吉もまたみずからの権威の誇示のための絵画を利用するという点において、まさに新しい感覚で絵画を受容した。かれらの感性に沿うために、城郭建築やそこにおける装飾としての障壁画のあり方もまた変化したと言ってよいだろう。このことは、これまでの絵画史において十分に論じられているとは言えない。論文「豊臣秀吉と風俗画-京大坂図屏風(大阪歴史博物館蔵)を手がかりに-」において、その一端を示した。16世紀を論じる切り口はまだまだ存在するが、すくなくともこの世紀の多様さをまずは指摘する必要があるだろう。16世紀美術の特質を考えるうえで、狩野元信を中心とする初期狩野派の作品制作の状況を考察することは、その中心的課題になる。2002年度は、妙顕寺所蔵の文殊普賢図対幅(奈良国立博物館保管)を調査・研究し、この作品が16世紀中頃、天文法華の乱で逃れた日蓮宗寺院が京都へ戻った折に、狩野元信によって妙顕寺に描かれた壁貼付絵であること論じた(「妙顕寺本文殊普賢図について」)。この作業により、16世紀中頃の日蓮宗寺院において、狩野派の画家たちが積極的に絵画制作をおこなっていたことが明らかになり、臨済宗、天台宗などと同様に、法華宗寺院との関係を考察することにより、初期狩野派の絵画制作の実態が明らかになってゆくことが判明した。また、2003年2月5日から13日まで、アメリカ合衆国のシアトル美術館、ロサンゼルス・カウンティ美術館、ポートランド美術館で、狩野派・土佐派、風俗画、仏画など16世紀を中心とする時期の絵画についての調査をおこなった。この調査での成果は、次年度以降に発表してゆく予定である。

今年度は、16世紀を中心とする時期、言い換えれば中世から近世にかけての時期の絵画の変化を、つぎの4項目を中心に考察した。それは、(1)詩歌の絵画化に関する中世的表現と近世的表現の相違、(2)近世初期風俗画を生み出す要因となった中世絵画の様相、(3)画面形式の変化とその意味、機能の変化の関係、(4)戦記文学とその絵画化の変遷、である(『中世日本の物語と絵画』収録)。この4つの問題意識は、相互に関連するところも多いが、要約すれば、(1)生活空間の変遷、(2)宗教の庶民化、という、中世から近世への移行期におこった二つの大きな変化に起因すると考えられる。(1)に関しては、床の間の成立、屏風形式の定着といった従来指摘されている点を確認する作業を中心におこなった。(2)に関しては、これまで研究を続けている釈迦堂縁起と真如堂縁起という二点の縁起絵巻を対象として、その構図分析と絵解の関係を論述し、また、参詣曼茶羅と縁起絵巻の関係についても言及した。さらに、鎌倉時代以降の祖師伝絵巻と室町時代の縁起絵巻とを関連づけることにより、中世から近世への移行期における宗教絵画の特質について考えた。また、詩歌の絵画化に関しては、和歌については、16世紀から制作されるようになる「扇の草子」を、漢詩については、15世紀に流行する詩画軸形式の絵画を検討し、それぞれを関連づけることにより、中世末から近世初期にかけての絵画と文学のかかわりを考察した。平成16年4月に調査をおこなった個人蔵四条河原遊楽図屏風(岩瀬文庫寄託)を分析し、平成16年11月に岩瀬文庫において研究報告をおこなった。この作品は従来紹介されている四条河原遊楽図とは、画面構成、景物の配置などの点で異なり、近世初期に流行する四条河原図のなかで独自の位置を占めている。本作品については、平成17年度中に論文としてまとめる予定である。また、平成16年8月には、日韓美学会において、狩野元信の大徳寺大仙院花鳥図襖絵について、そのモティーフ選択や構図を東アジア美術の流れのなかに位置づける発表をおこなった。そこでは、日明貿易・日鮮貿易により輸入された珍禽が絵画化される経緯を分析した。この内容については、平成17年度内に論文として刊行される予定である。さらに、新出の個人蔵源氏物語図屏風について研究し、16世紀までの源氏絵の伝統とは異なる側面を指摘し、17世紀初頭の制作であると論じた(『人文』掲載論文)。その他、狩野永納筆天神図(舞鶴市大泉寺)、狩野常信筆韃〓人狩猟図屏風(兵庫県大乗寺)ほか、個人所蔵作品の調査をおこなった。これらの作品についても調査結果をとりまとめている過程である。平成16年9月には北京で、故宮博物院、中国博物館その他に所蔵されている中国絵画を調査した。ここでは、16世紀の日本美術に影響を与えた中国明代の花鳥図・山水図を中心に調査をおこなった。本年度は、研究発表としては、2005年5月の意匠学会例会で「モノを描く、モノに描く-16世紀における「絵画の変」(2)-」と題した口頭発表をおこない、その内容を『デザイン理論』47号にまとめた。ここでは、本研究課題の総括のひとつとして、16世紀になると顕著になる器物を絵画化する傾向について、その具体例を「扇の草子」と貝合せの合貝から考察し、同時にその背景を歴史的に考察した。
多職種協働のためのリフレクティング・プログラムに関する実践研究

本研究は、地域における包括的ケアの実現に向け、ますますその必要性が高まる多職種協働を有効に促進するための画期的方法として「リフレクティング」を用いたプログラムの実践研究をおこなうことを目的とする。具体的には、ノルウェーの臨床家トム・アンデルセンによって提唱されて以来、世界各地で広く活用されているリフレクティング・プロセスについて、福祉・医療の現場をフィールドに長期的な参加型アクションリサーチを実施することで、その効果と禁忌を臨床福祉社会学の視座から明らかにするとともに、多職種協働のためのリフレクティング・プログラムを構築する。今年度は、参加型アクションリサーチを通したリフレクティングの有効性の検証をおこなうため、熊本県内の医療法人との研究協力のもと、(1)一部職員を対象としたリフレクティング研修(今年度初めより開始し、同メンバーで来年度末まで継続)、(2)全職員を対象とした職種間・部署間の連携実態調査、(3)全職員を対象とした個人と組織のウェルビーイングに関する継続的調査をおこなった。(2)(3)の結果については、当該プログラムの有効性を現場の職員から成る研究チームとともに検証、現場へのフィードバックを協働しておこなう等、参加型アクションリサーチの意義と効果に留意しつつ、研究を遂行している。多職種協働のためのリフレクティングの理論研究も継続しており、その成果の一部は、国内の学会や専門誌において報告している。初年度、研究代表者の本務校の異動があり、新たなフィールドのと調整に時間を要したが、多職種協働の促進を目指す地域の医療法人との研究協力関係を築くことができ、継続的な参加型アクションリサーチを進める体制が確保できている。今後も、本研究プロジェクトの中軸をなす福祉・医療現場における参加型アクションリサーチにおいて現場との協働をおこなう。そのため、多様な専門職からなる研究会を組織し、調査を継続しつつ、研究・教育・実践のサイクルを進めていく。今年度は、多職種協働とリフレクティングに関する国内外の先行研究を幅広く収集し、その文献研究をおこなうとともに、これまでに培った内外の研究者・実践者のネットワークを駆使して直接的な情報収集をおこなった。4月には、リフレクティング・プロセスの影響を受けるフィンランドの多職種連携のための対話実践の創始者の研修に同行するなど、関連情報の収集も行った。8月から9月にかけては、リフレクティング・プロセス発祥の地であるノルウェーのトロムソで開催された国際会議に参加し、各地の研究・実践の最新状況について、北欧を中心とした欧米圏の研究者・実践者らと情報交換するとともに、トロムソ大学にて、国内では入手困難な資料収集を行った。同時に北欧の刑事司法領域におけるリフレクティング実践のフィールドワークも行った。一方、平成30年度より、参加型アクションリサーチを通したリフレクティングの有効性の検証をおこなうため、熊本県内の医療法人との研究協力関係を構築した。これらの成果の一部は、国内の研究会や学会誌で報告している。リフレクティング・プロセスに関する国内外の研究成果の収集・整理は順調に進んでいる。リフレクティング誕生の地であるノルウェー訪問は、国際会議への参加のため、計画よりも前倒しで実施したが、そのことにより、日本で入手困難な情報収集を着実に進めることができた。協働的アクションリサーチの連携先についても、研究代表者の本務校の異動があり、新たなフィールドの調整に努力を要したが、確保することができている。今後は、本研究プロジェクトの中軸をなす福祉・医療現場における参加型アクションリサーチの詳細な手順について現場との協働による計画立案をおこなう。

そのため、医療・福祉・心理の専門職による研究会を組織し、予備調査を実施、研究・教育・実践のサイクルを進めていく。今後も、本研究プロジェクトの中軸をなす福祉・医療現場における参加型アクションリサーチにおいて現場との協働をおこなう。そのため、多様な専門職からなる研究会を組織し、調査を継続しつつ、研究・教育・実践のサイクルを進めていく。今年度、海外出張を当初の計画を早めて実施したため、追加で必要と想定された予算額300000円を前倒し申請したが、その分が一部あまったため、次年度使用となった。初年度、研究代表者の本務校の異動があり、それに伴い参加型アクションリサーチを実施するためのフィールドとの調整に努力を要したが、結果的に、異動先地域の医療法人の研究協力を新たに得られることとなった。これによって研究計画の基本は変わらないものの、今年度予定していた調査のための国内旅費を抑えることができた。次年度については、最終年度となるため、研究成果の発信をさらに効果的におこなうための旅費、リフレクティング・プログラムの資料作成費のために使用する。
血友病患児に対する痛くない注射を目指した外皮微小電気刺激効果の検討

本科研において、注射時の痛みを軽減する手法の一つである振動刺激法の効果についてのシステマティックレビューを実施した。質評価を行った21件の論文結果をまとめ、その振動刺激の有効性が確立された。しかし、エビデンスといえるほどの質の高い研究は少なく、更なる検証の必要性が示唆された。このシステマティックレビューを10th Biennial Joanna Briggs Institute Colloquium2018(ベルギー)にて学会発表を行い、同協会の学術雑誌において論文が採択された。電気刺激法における痛み軽減効果については、自身の体に簡易的痛み刺激を与え、電気刺激法の効果を検証を試みているが有効なデータについてはまだ得られておらず、今後の課題としている。1年目として予定していた論文が採択され、電気刺激のプレテストも順調に進展している。しかし、1年目で予定していた病院での調査(血友病患者への介入)において、協力が得られなくなる事態がおこったため、協力施設を詮索しているところである。今年度において予防接種の痛みに対して振動刺激の効果検証を行うRCTを実施する予定である。また血友病患者との接触を試みるために、協力施設を今後も詮索することとしている。初年度に予定していた血友病患者およびその家族へのインタビュー調査が、施設側の都合により実施できなくなったため、その分の研究にかかる諸費用の使用が延期となった。次年度、協力施設を詮索し、対象者のリクルートをしていく予定としている。
高分解能X線回折装置によるSPS炭素材の結晶構造評価分析

【研究目的】低温短時間での焼成で緻密な材料調製が可能な放電プラズマ焼結(spark plasma sintering, SPS)法で作製されたSPS炭素材は、作製時の加圧焼成の影響から結晶構造に異方性が生じることが懸念される。異方性の影響を調べるために、試料を粉末化することなく測定・分析が可能な高分解能X線回折装置を用いてSPS炭素材のバルク的な結晶構造に関する分析を行った。本研究ではSPS炭素材の結晶構造を非破壊による測定・分析で明らかにすると共に、結晶異方性が機械的強度測定時の破壊挙動に及ぼす影響について検討することを目的とした。【研究方法】コークス粉を原料として、SPS装置((株)イズミテック製、SPS-1050)により真空下、昇温速度120°C/min、熱処理温度1800°C、圧力60MPaの焼成条件で直径20mm、厚さ5mmのSPS炭素材を作製した。SPS炭素材の嵩密度やショアー硬さ、機械的特性等を測定すると共に、X線回折装置(リガクRINT-Ultima III)を用いて試料作製時の加圧方向と同じ方向ならびに鉛直な方向の二つの方向から平行ビーム光学系によるX線回折測定を行った。【研究成果】作製したSPS炭素材の嵩密度は1.77g/cm^3、ショアー硬さは59、せん断強度は11.5MPa、圧縮強度は11.3MPaであった。圧縮強度測定時、SPS炭素材は試料作製時の加圧方向に対して鉛直方向に割れが生じて破壊した。SPS炭素材のX線回折結果から、加圧方向と同じ方向の回折線強度は鉛直方向の回折線強度よりも大きく、SPS炭素材の異方性が認められた。この異方性が強度測定時の破壊形態に影響を与えていることが明らかになった。さらにX線回折装置付属のデータ処理ソフトウエア(MDI JADE7)を用いて、SPS炭素材の(002)回折線の格子定数算出を試みた。加圧方向と同じ方向と鉛直な方向からでは、両者の格子定数に大きな違いは認められなかったが、両者の値は原料コークス粉を2800°Cで熱処理したものや理論値と比較すると大きく、SPS炭素材の黒鉛結晶性は低いことがわかった。
西アフリカの女性による創発的組織活動：マリのシアバター生産共同組合による地位変容

現地マリの政情が悪化しつつあり、南部地域についても外務省による渡航中止勧告が発令されているため、現地調査を実施できなかった。そのため昨年度までに収集した、連帯経済と西アフリカの女性の組織化、女性の地位の変容についての文献から基礎的知識の整理および、現地情勢について情報収集を行った。マリ南部のバンバラ人村落を対象とする事例報告から、1970年代以降に首都人口の増加と食料などの新たな需要の増加にともない、近郊農村でも首都向けの菜園生産の開始や薪の需要増など、経済活動の変化がみられたことが分かった。これらの地域は、シアバター生産者の居住地域とも重なっているため、都市人口の増加にともなう社会的・経済的変化がシアバターの生産と需要にどう影響したのかを知る手がかりになると考えられる。また、2018年にシアバター生産者への開発支援プロジェクトが開始され、支援元は複数化、多国籍化していることが分かった。なおマリ南部では、北部紛争後の武器等の流入拡大および、過激派組織のリクルート活動がさかんになり、付随して住民や民族間での対立が見られるようになっている。2018年から2019年には激しい衝突も起きており、南部地域の政情が住民生活や経済活動にどのような影響を及ぼすのかも含めて、引き続き検討する必要がある。調査先のマリ国内で不安定な状況が続いており、渡航中止勧告が発令されているため、現地調査を実施することができなかったため。予期しない出来事があった場合の調査候補地としてブルキナファソを挙げていたが、こちらでもテロ等が発生しており、慎重に検討する必要がある。調査先の社会状況が改善しないため、研究計画を変更し、すでに行った調査データの分析と文献による基礎的研究を組み合わせて分析を行うことが得策と考えられる。可能であれば、首都に限って調査を行い、補足データを収集することも考えられるが、実施については慎重に見極めなければならない。研究計画に基づき、途上国、とくに西アフリカにおける住民組織の形成と女性による協働の実態および、分析枠組の構築のために文献を収集し、先行研究の整理を行った。1990年代からのグローバル化とともに、アフリカ各地で民間団体等によるイニシアティブでNPOを初めとする市民活動が活発化している。先行研究は東・中央アフリカを扱う事例が多いが、それぞれの土地で歴史的に栽培され流通する特定の作物をめぐって展開されるネットワークや住民組織についての報告が、2000年代に入って増加していることが明らかになった。マリのシアバター生産組合については、オランダ、アメリカ等の研究者による若干の先行研究がある。それらは「バリュー・チェーン」分析の観点から生産者を広く流通過程のアクターとして位置づけ、その競争力を分析する農業経済学的観点からの論考が中心となっている。本研究が目的とするような、マリの女性自身によるイニシアティブとして協働活動を扱う研究は、シア・バター生産組合にかかわらずほとんどない。そこでまず、マリ農村を広く扱い、そこにおける住民組織の形成をあとづけるような論考を収集し分析する必要があることが分かった。なお、本研究の採択前後から、調査地マリ共和国内の、特に調査対象予定としていた中南部のシア分布地域でも襲撃やテロが相次ぐようになり、渡航が難しくなった。そのため予定していた現地調査は実施できなかった。今後は、すでに予備的調査で収集したデータをさらに詳細に分析するなど、必要に応じて柔軟に研究を実施していかなければならないことが予想される。文献収集は比較的順調に進んでいるが、先行研究は東・中央アフリカの事例が多く、西アフリカについての事例を十分に収集するに至っていない。また本科研費の採択前後から、調査地マリ共和国内の、特に調査対象予定としていた中南部のシア分布地域でも襲撃やテロが相次ぐようになり、渡航が難しくなるという、予期していなかった現地事情の変化が起こった。そのため予定していた現地調査が実施できず、新しいデータの収集が不可能だった。昨年度に引き続き現地マリの政情が不安定で、南部地域についても外務省による渡航中止勧告が発令されているため、現地調査を実施することはできなかった。そのため連帯経済と西アフリカの女性の組織化、それによる女性の地位の変容について文献調査を進めることとし、ベルギー、フランス等で資料収集を行った。その結果、以下のような成果があった:1近年、西アフリカの女性の地位については、とくに若年層の域内移住労働の増加が注目されており、政変前までの現地調査に基づく報告も見られる。若年女性はおもに農村部から都市部に家事労働者として移動し、一定期間、労働に従事した後に帰村し結婚する。そうした都市労働は、収入を得る目的よりは、人生経験や「自己実現」としての意味合いが強い。2マリ南部の住民組織については、バンバラ人村落を対象とする事例報告がある。こうした村落組織と女性による協働労働を目的とする組織がどのように連携しているかについては、さらに調査を要する。3シアバター関係組織をめぐっては、2017年以降にアメリカの開発支援組織などによる支援プログラムが始動している。女性子ども担当省はじめ行政によるプロジェクトとしての側面も、強化されていると思われる。2014年の予備調査時点では、長引く政情不安のため、各組織とも情報コミュニケーション手段の不足や設備投資の困難など、組織運営の困難を訴えていた。世界的なエコロジー志向の高まりとともにシアバターの需要は急増している。主要生産地西アフリカのマクロな政治経済的状況が、生産者組織の生き残り戦略にどのような影響をもたらしているかについても、今後は見極める必要がある。文献資料の収集は進んでいる。

しかし研究費応募時に改善すると思われていた現地情勢がさらに不安定な状況になり、渡航中止勧告が発令され続けている。そのため現地調査を実地することができていない。周辺国での類似の女性組織に対する調査も検討できるが、対象となるブルキナ・ファソでもテロ事件が発生するなど、慎重に検討する必要がある。現地マリの政情が悪化しつつあり、南部地域についても外務省による渡航中止勧告が発令されているため、現地調査を実施できなかった。そのため昨年度までに収集した、連帯経済と西アフリカの女性の組織化、女性の地位の変容についての文献から基礎的知識の整理および、現地情勢について情報収集を行った。マリ南部のバンバラ人村落を対象とする事例報告から、1970年代以降に首都人口の増加と食料などの新たな需要の増加にともない、近郊農村でも首都向けの菜園生産の開始や薪の需要増など、経済活動の変化がみられたことが分かった。これらの地域は、シアバター生産者の居住地域とも重なっているため、都市人口の増加にともなう社会的・経済的変化がシアバターの生産と需要にどう影響したのかを知る手がかりになると考えられる。また、2018年にシアバター生産者への開発支援プロジェクトが開始され、支援元は複数化、多国籍化していることが分かった。なおマリ南部では、北部紛争後の武器等の流入拡大および、過激派組織のリクルート活動がさかんになり、付随して住民や民族間での対立が見られるようになっている。2018年から2019年には激しい衝突も起きており、南部地域の政情が住民生活や経済活動にどのような影響を及ぼすのかも含めて、引き続き検討する必要がある。調査先のマリ国内で不安定な状況が続いており、渡航中止勧告が発令されているため、現地調査を実施することができなかったため。予期しない出来事があった場合の調査候補地としてブルキナファソを挙げていたが、こちらでもテロ等が発生しており、慎重に検討する必要がある。アフリカの他地域の事例に即して西アフリカ社会を分析できるかどうかの検討を進める。また先行研究との比較を行うために、マリ、そして女性という二つの観点からそれぞれ先行研究を収集して分析枠組を構築し、それらに照らして本研究の事例を分析する。今後も渡航が難しい状況が続くようであれば、すでに予備的調査で収集したデータをさらに詳細に分析するなど、研究計画を柔軟に変更して対応する。引き続き文献資料に基づく理論面の分析を進めるとともに、調査の実施可能性について検討する。調査先の社会状況が改善しないため、研究計画を変更し、すでに行った調査データの分析と文献による基礎的研究を組み合わせて分析を行うことが得策と考えられる。可能であれば、首都に限って調査を行い、補足データを収集することも考えられるが、実施については慎重に見極めなければならない。本科研費の採択前後から、調査地マリ共和国内の、特に調査対象予定としていた中南部のシア分布地域でも襲撃やテロが相次ぐようになり、渡航が難しくなるという、予期していなかった現地事情の変化が起こった。