hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
データベースと情報システムの仕組みを体験的に理解できる学習支援システムの実現

報告者が従来より開発してきたデータベース学習支援システムについて,複数の高校や大学の担当者と意見交換を行いながら改良を行うとともに,本システムを活用した授業実践事例を収集し,特にデータベース設計の学習環境として現状不足する機能など問題点を整理した.合わせて,データベース設計や情報システムの仕組みの学習を目的とした授業実践や研究事例について,複数の研究会参加や文献収集などを通して情報収集を行った.それらをもとに,情報システムの仕組みを体験的に学ぶことを指向したWebサービス設計アプリケーションの実現に取り組んだ.平成28年度は,PHP言語でのWebアプリケーション開発をWebブラウザのみで行えるシステムを利用し,これらをデータベース学習支援システムと連携する仕様として整備したうえで,本システムをベースにデータベース学習から情報システムを開発までを実践する授業の設計を行った.高校や大学にて本ツールを利用した授業実践を行った結果,汎用プログラミング言語による情報システム設計の実習は,「初学者が容易に体験可能」という点で困難を伴う可能性を確認した.本実践結果については国内研究会で発表を行い意見交換を行うともに,共著での論文化を行った.平成29年度は,前年度の結果をもとに,特定のプログラミング言語に依存せず初学者が容易に操作方法を習得可能なWebインタフェース構築ツールを開発した.本ツールを含めたデータベース学習の授業実践を行い,その結果について分析を行い,一定の有効性と現時点での課題を整理した.その後本ツールの開発に関する発表を行うとともに,平成30年度は実践内容をまとめた共著論文の作成を進めた.また,年度途中での科研費廃止のため本報告執筆時点ではその途上であるが,年度末までの公開を目指して,Webインタフェース構築ツールの公開へ向けての問題点の修正と改良を行っている.報告者が従来より開発してきたデータベース学習支援システムについて,これらを用いた大規模な授業実践が複数の教育機関で行われた.このことから,複数の大学の担当者と意見交換を行いながら大規模運用に対応したシステムの改良を行うとともに,本システムを活用した授業実践事例を収集し.特にデータベース設計の学習環境として現状不足する機能など問題点を整理した.合わせて,データベース設計や情報システムの仕組みの学習を目的とした授業実践や研究事例について,複数の研究会参加や文献収集などを通して情報収集を行った.また,情報システムの仕組みを体験的に学ぶことを指向したWebサービス設計アプリケーションの実現について,平成28年度はWebブラウザ上でPHP言語でのWebアプリケーション開発が可能なシステムを利用し,これらをデータベース学習支援システムと連携する仕様として整備した上で,本システムをベースにデータベース学習から情報システムを開発までを実践する授業の設計を行い,実際の大学の教養科目に適用して実践を行った.その結果,汎用プログラミング言語による情報システム設計の実習は,学びにつなげる段階以前に求められる前提知識の獲得に個人差が大きく表れ,本研究が目標とする「初学者が容易に体験可能」という点では困難を伴う可能性を確認した.以上の結果をまとめて国内研究会で発表を行い,今後の本研究の進展の方向性について参加者と意見交換を行った.Webサービスの設計・動作を行うアプリケーションについて,平成28年度はPHP言語を事例とした実際の情報システムにも利用される自由なコーディングが可能な環境での可能性について検証を行った.一方,教育用プログラミング言語特有の命令体系をベースとする可能性については,本報告書作成時点ではまだ試作システムの完成までには至っていない.この点は次年度の主要な課題と位置づけている.なお,国際会議への発表について当初平成28年度末の投稿を想定していたが,現時点で遅れている.平成28年度に引き続き,データベース設計や情報システムの仕組みの学習を目的とした授業実践や研究事例について,複数の研究会参加や文献収集などを通して調査を行った.合わせて,データベース学習支援システムについて,大規模アクセスに起因する問題点を改善するために,技術的な解決法の検討と実装を行った.情報システムの仕組みを体験的に学ぶことを指向したデータベースWebサービス設計アプリケーションの実現については,平成28年度のPHP言語によるWebサービス開発環境での実践結果から得られた知見をベースとして,特定のプログラミング言語に依存しないことで初学者が容易に操作方法を習得可能なWebインタフェース構築アプリケーションを開発することにした.実際に開発した試作ツールは,実際のデータベース授業において利用し,その実践結果について分析を行い,一定の有効性と現時点での課題を整理した.その結果については国内研究会にて発表し.意見交換を行った.また平成28年度に実施した,報告者が開発したデータベース学習支援システムを活用した授業実践については,成果をまとめて共著で論文化を行った.学習者が体験的に学習を行えるWebサービス設計環境については,特定のプログラミング環境を使わないことで習得の負荷を減らすという方向性を確定し,試作システムを完成させ,さらにそのシステムを活用する授業の設計・実践も行うことができ,平成29年度の目標として計画していた目的が一定レベルで達成された.またこれまでの成果についても共著の形で論文化することができた.一方で,リレーショナルデータベース以外のデータベース環境についての学習環境の検討は十分進められていない.次年度の主要課題としては平成29年度の研究成果の論文化と合わせて,このデータベース学習環境の多様化についての検討を主題としたい.報告者が従来より開発してきたデータベース学習支援システムについて,複数の高校や大学の担当者と意見交換を行いながら改良を行うとともに,本システムを活用した授業実践事例を収集し,特にデータベース設計の学習環境として現状不足する機能など問題点を整理した.合わせて,データベース設計や情報システムの仕組みの学習を目的とした授業実践や研究事例について,複数の研究会参加や文献収集などを通して情報収集を行った.それらをもとに,情報システムの仕組みを体験的に学ぶことを指向したWebサービス設計アプリケーションの実現に取り組んだ.

平成28年度は,PHP言語でのWebアプリケーション開発をWebブラウザのみで行えるシステムを利用し,これらをデータベース学習支援システムと連携する仕様として整備したうえで,本システムをベースにデータベース学習から情報システムを開発までを実践する授業の設計を行った.高校や大学にて本ツールを利用した授業実践を行った結果,汎用プログラミング言語による情報システム設計の実習は,「初学者が容易に体験可能」という点で困難を伴う可能性を確認した.本実践結果については国内研究会で発表を行い意見交換を行うともに,共著での論文化を行った.平成29年度は,前年度の結果をもとに,特定のプログラミング言語に依存せず初学者が容易に操作方法を習得可能なWebインタフェース構築ツールを開発した.本ツールを含めたデータベース学習の授業実践を行い,その結果について分析を行い,一定の有効性と現時点での課題を整理した.その後本ツールの開発に関する発表を行うとともに,平成30年度は実践内容をまとめた共著論文の作成を進めた.また,年度途中での科研費廃止のため本報告執筆時点ではその途上であるが,年度末までの公開を目指して,Webインタフェース構築ツールの公開へ向けての問題点の修正と改良を行っている.データベース学習支援システムについては,平成29年度も引き続き大規模な利用が想定されており,引き続き実践事例を収集・分析を行い,学習環境改善へのアイデア,また特に現状のシステムが対応していないリレーショナルデータベース以外のデータベース環境の実現について可能性の検討を進める.前年度の評価を通して,自由なコーディング方式は情報システム設計の学びにつなげる段階以前に求められる前提知識が多く,本研究が目標とする「初学者が容易に体験可能」という点では困難を伴う可能性を確認した.そこで今後は,短期間で修得が可能なブロックプログラミングや教育用プログラミング言語でのWebサービス設計環境の実現に焦点を絞って検討し,試作システムを完成させて授業実践による評価を行う方向で進める.データベース学習支援システムについては,平成30年度も引き続き大規模な利用が想定されており,引き続き実践事例を収集し,データベース学習環境としての本システムの有用性と課題について分析を行う.
同種多弁移植における細胞間接着分子の制御とFTY720による免疫寛容誘導

平成9年度はドナーを近交系Fishcerラット、レシピエントを近交系Lewisラットとして、群:同種皮弁移植をおこなった(n=6)。腹部より血管吻合を介して移植された遊離島状皮弁は平均8.17日後に拒絶による壊死に陥った。他家の報告によるラット心臓移植の平均11日、同じくラット肝臓移植の平均9日に比べて短く、皮膚の免疫の強さが示唆された。ついで群:同種皮弁移植+FTY720投与を行った。FTY720のリンパ球抑制作用は3h後にピークを迎え、3日後から弱まり14日後にはほぼ消失するとされている。本研究ではFTY720を術前-1日および術後3日目に501g/kgで経口投与した(n=6)。結果は平均18.5日と群に比べて2倍以上の生着延長を認めた。前述の他家の報告では同量のFTY720を投与した場合の生着期間は心臓移植で平均14日、肝臓移植で平均23日であった。平成10年度の研究計画では群:同種皮弁移植+FTY720投与+Sulufatide+抗ラットLFA-1mAb+抗ICAM-1mAb投与の実験を予定していたが、1998年の他家によるマウスにおける同種皮膚移植の実験で、拒絶反応の主体はTリンパ球ではなくAIM(Arograft Induced Macrophage)と報告されており、Tリンパ球の遊走を抑制するFTY720でもAIMが重要な働きをしていると考えられたため、予定を変更して、抗マクロファージ抗体と抗Tリンパ球抗体を使って経時的に拒絶部のTリンパ球とマクロファージの浸潤を検索した。結果は群で移植3日目には移植境界部と血管周辺にマクロファージを主体とする細胞浸潤を認め、経時的に増加していたがドナー組織にはマクロファージを認めなかった。本報告書作成時にはTリンパ球と群の両抗体染色が終了した直後で現在分析中である。平成9年度の研究計画にもとづいて同種皮弁移植の実験モデルの作成を行った。ドナーを近交系Fishcerラット、レシピエントを近交系Lewisラットとして、群:同種皮弁移植をおこなった(n=6)。腹部より血管吻合を介して移植された遊離島状皮弁は4×1,5×3,6×2で平均5.2日後に拒絶による壊死に陥った。拒絶反応の肉眼的な経過は、先ず移植皮弁の近位(血管茎に近い部分)から中央に発赤と浮腫が出現しその後約24時間で急激に皮弁全体に拡大し、すみやかに黒色に変化し壊死に陥るものであった。生着期間の平均5.2日は他家の報告によるラット心臓移植の平均11日、同じくラット肝臓移植の平均9日に比べて短く、皮膚の免疫の強さが示唆された。本研究ではFTY720を術前-1日および術後3日目に5mg/kgで経口投与した(n=3)。結果は9,11,14で平均11.3日と群に比べて2倍以上の生着延長を認めたが、nが未だ少数であるため現時点では妥当な数値であるか否かは確定されない。拒絶反応の肉眼的な経過は群とほぼ同様であった。現在、組織学的検索に続いて平成10年度の研究計画にもとづいて群:同種皮弁移植+FTY720投与+Sulufatide+抗ラットLFA-1mAb+抗ICAM-1mAb投与の実験を開始している。

平成10年度の研究計画では群:同種皮弁移植+FTY720投与+Sulufatide+抗ラットLFA-1mAb+抗ICAM-1mAb投与の実験を予定していたが、1998年の他家によるマウスにおける同種皮膚移植の実験で、拒絶反応の主体はTリンパ球ではなくAIM(Arograft Induced Macrophage)と報告されており、Tリンパ球の遊走を抑制するFTY720でもAIMが重要な働きをしていると考えられたため、予定を変更して、抗マクロファージ抗体と抗Tリンパ球抗体を使って経時的に拒絶部のTリンパ球とマクロファージの浸潤を検索した。結果は群で移植3日目には移植境界部と血管周辺にマクロファージを主体とする細胞浸潤を認め、経時的に増加していたがドナー組織にはマクロファージを認めなかった。本報告書作成時にはTリンパ球と群の両抗体染色が終了した直後で現在分析中である。
大規模風倒が森林の長期的な炭素蓄積と動態に及ぼす影響の解明

1959年の伊勢湾台風による風倒が、半世紀後の森林の炭素蓄積と森林動態に与える影響を明らかにした。生立木の炭素蓄積量は倒木を除去した場所(除去区)と残置した場所(残置区)に差はなく、非風倒地の74%であった。残置区の倒木量は非風倒地の3.4倍、除去区の6.3倍であった。林分全体の炭素蓄積量は、残置区と非風倒地がほぼ同じで約120 Mg C/ha、除去区は88 Mg C/haであった。つまり、現在の風倒残置区はその倒木の多さのために、老齢林とほぼ同等の炭素を蓄積しており、半世紀前の風倒木の除去によって現在でも森林の炭素蓄積は約27%も減少していた。初年度は、まず空中写真を用いた伊勢湾台風による風倒地の抽出と現地調査地の選別を行った。中部山岳周辺の山岳域において、1959年10月から数年以内の空中写真を可能な範囲で入手・閲覧し、伊勢湾台風による風倒跡地と思われる場所を目視で探した。その結果、すでにわかっていた北八ヶ岳周辺の他、御岳北東斜面、関東山地(国師ヶ岳周辺)において、明確に伊勢湾台風によるものと推察される風倒跡地が見つかった。また、それぞれの地域で風倒後に風倒木を持ち出したと思われる場所と持ち出していないと思われる場所を複数箇所見つけた。北八ヶ岳では、さらに詳細な解析に結果、空中写真の解析範囲(約2000ha)のうち約14%で風倒があったこと、そのうち約80%で風倒木が持ちだされていることがわかった。次に、北八ヶ岳において、風倒がなかった場所(成熟林)、風倒があって風倒木が処理された場所、風倒があって風倒木が処理されていない場所、それぞれに4-5区の調査区(20×20m)を設置した。各調査区について、枯死木を含む胸高直径5cm以上の幹の太さを調査した。過去に調査した調査区も含め解析した結果、現在の風倒後地の地上部バイオマスは成熟林の約70%程度であった。また、過去に調査した場所の解析の結果、風倒があった場所は生木の成長量は約3倍大きかったが、新たに枯死した幹のバイオマスも約3倍大きかった。これらのことより、伊勢湾台風によって風倒があった場所となかった場所で現在の森林の地上部バイオマスやその変化量は大きくことなることが示された。今後は、林床の倒木も含めた炭素蓄積量や実生更新が過去の履歴によってどのように変わるかを明らかにしていく方針である。初年度において、空中写真を用いた伊勢湾台風風倒跡地の抽出とそれに基づく風倒跡地(風倒除去有りおよび無し)と風倒のなかった場所(成熟林)に調査地を設置した。この調査区については立木について毎木調査を行った。2年目の前半は、調査区の新設および毎木調査を行った。さらに、この調査地において風倒木の調査を行った。各調査区内の風倒木の位置・サイズ・腐朽度・向きを記録した。風倒跡地の風倒木を残置した場所(風倒残置区)の風倒木の量は、風倒跡地の風倒木を除去した場所(風倒除去区)よりも圧倒的に多かった。特に、腐朽度34の倒木が多く、伊勢湾台風で倒れた風倒木は、台風から55年後の現在、腐朽度34の倒木として林床に残っていると考えられた。風倒残置区、風倒除去区、成熟林の倒木量は、それぞれ平均114 t/ha, 16 t/ha, 51 t/haとなり、風倒残置区は除去区の約7倍の風倒木があった。また、立木と合わせたバイオマスとしても、成熟林よりも風倒除去区の方が多かった。つまり、この亜高山帯の風倒地では、生木のバイオマスの回復速度よりも倒木の分解の方が遅いため、倒木も含めた現在のバイオマス全体としては、成熟林よりも風倒残置区で全バイオマスが大きくなったと考えられる。上記結果については、第126回日本森林学会大会において企画したシンポジウム内で一部紹介している。上記の他、一部調査区において、倒木上の実生量調査、倒木上のコケ群集解析、倒木内の菌類解析用のサンプル採集などを行った。結果については現在解析中である。また、風倒地の空中写真解析および風倒地の毎木調査結果の一部を用いて、大規模風倒が、恒常的な撹乱によって維持されている縞枯れ林に与える影響について解析し、英文学術誌(査読あり)に投稿した(審査中)。1年目および2年目に、北八ヶ岳および御嶽の亜高山帯において、空中写真を用いた伊勢湾台風風倒跡地の抽出とそれに基づく風倒跡地(風倒木除去有りおよび無し、以後それぞれ風倒除去区および風倒残置区)と風倒のなかった場所(成熟林)に調査区を設置した。調査区内においては、毎木調査および風倒木の現存量の調査を行ったが、一部調査区では倒木調査は実施できなかった。3年目は、未調査だった風倒木の現存量の調査を行った。

2年目の実施報告時点では倒木の重量計算に間違いがあったので、3年目の結果を含めて、風倒残置区、風倒除去区、成熟林の倒木量を再計算したところ、平均48t/ha, 7t/ha, 13t/haとなり、やはり風倒残置区で約7倍の現存量であることがわかった。3年目は2年目に引き続き実生調査を実施する予定であったが、調査予定時期に悪天候が続き、十分な調査が実施できなかった。実施できなかった分は4年目に実施予定である。3年目には試験的に脂肪酸組成に基づく食物網構造の分析を実施した。これは消費者の体内の脂肪酸組成がその餌資源の脂肪酸組成に影響を受けることを利用し、食物網における物質の流れを調べるものである。風倒残置区と風倒除去区で捕食者相であるクモおよびザトウムシの脂肪酸組成を調べたところ、倒木に多く見られる種類の脂肪酸の一部がクモおよびザトウムシで多くなっていたことがわかった。つまり、捕食者相の餌資源として倒木由来の資源が一定割合寄与していることがわかった。風倒地の空中写真および風倒地の毎木調査結果の一部を用いて、大規模風倒が恒常的な攪乱によって維持されている縞枯れ林に与える影響について解析した研究論文は、国際学術誌Journal of Vegetation Scienceに受理された。計画は基本的には順調に進展しているが、予定して調査の一部が天候不順により完了できなかった。また、研究が進行する過程であらたな分析を加えることで、研究の質がより精緻なものとなることが判明したため、事業期間を1年延長する次第となった。2016年度は、2015年度までの成果に基づき、大量に林内に残された伊勢湾台風による風倒木が、様々な生物群集に与える影響について調べた。倒木中の菌類群集のメタバーコーディングによる解析によって、伊勢湾台風由来の腐朽度4の倒木では、比較的新しい腐朽度2の倒木に比べて、植物根と菌根共生関係にあるような菌種が多く検出された。また倒木の脂肪酸分析によって、腐朽が進んだ材ほど細菌由来の脂肪酸の割合が高かった。細菌由来の脂肪酸の中でも脂肪酸16:1w7cはリターや土壌と比べても、腐朽の進んだ材で特に高かった。この脂肪酸16:1w7cを倒木の餌資源としてのマーカーに使える可能性がある。研究期間全体を通じて、本州における観測史上最大級の台風「伊勢湾台風」(1959年)による風倒が、約60年後の森林の炭素蓄積と森林動態に与える影響を明らかとなった。空中写真による分析によって、北八ヶ岳麦草峠周辺では解析対象範囲2093ha中299ha(14%)が壊滅的な風倒があり、そのうち241haから風倒木の搬出があった。これらの風倒地(倒木除去区・残置区)および非風倒地に森林調査区を設け、森林の炭素蓄積量を調べたところ、生立木は除去区と残置区に差はほとんどなく、非風倒地の約74%であった。倒木量は残置区は、非風倒地の3.4倍、除去区の6.3倍であり、林分全体(地下部を除く)の炭素蓄積量としては、残置区と非風倒地がほぼ同じで約120 t/haであったのに対し、除去区は88 t/haであった。つまり、現在の風倒残置区はその倒木の炭素蓄積の多さのために、老齢林とほぼ同等の炭素を蓄積しており、約60年前に行った風倒木の除去によって現在でも森林の炭素蓄積は約27%も減少していた。実生の密度は倒木残置区に比べ除去区で低くかった。半世紀以上前の倒木除去が、今後の長期的な森林動態にも大きな影響を与えると考えられた。1959年の伊勢湾台風による風倒が、半世紀後の森林の炭素蓄積と森林動態に与える影響を明らかにした。生立木の炭素蓄積量は倒木を除去した場所(除去区)と残置した場所(残置区)に差はなく、非風倒地の74%であった。残置区の倒木量は非風倒地の3.4倍、除去区の6.3倍であった。林分全体の炭素蓄積量は、残置区と非風倒地がほぼ同じで約120 Mg C/ha、除去区は88 Mg C/haであった。つまり、現在の風倒残置区はその倒木の多さのために、老齢林とほぼ同等の炭素を蓄積しており、半世紀前の風倒木の除去によって現在でも森林の炭素蓄積は約27%も減少していた。計画は概ね順調に進展している。
老化促進モデルマウス歯周組織の加齢変化-臼歯部歯根膜について-

老化の兆候が緩やかに出現するSAMR1/Iwを対照群として、老化の兆候が急速に出現するSAMP2/Iwを実験群として用いた。2系統のマウスを各々2、6、12、16カ月齢(各5匹)で屠殺し、顎骨を通常の組織標本とした。上顎臼歯部の連続切片を作製して、光顕、画像解析、一部は電顕的に検索した。上顎の第1臼歯(M1)の近心歯根膜で歯根膜幅、単位面積あたりの線維芽細胞数を数え、セメント粒の数、マラッセの上皮遺残の数は近心と遠心の2根の全週を数え、それぞれ統計処理し、月齢による差と系統間の差について比較検討した。歯根膜幅は2系統で2ヵ月齢で60mumであるが、16ヵ月齢で45mumとなり、加齢と共に歯根膜幅が狭くなった。線維芽細胞数は種々の月齢間でも、2系統間でも差はみられなかった。セメント粒は根部に多くみられ、2系統とも2ヵ月齢ではみられなかったが、加齢と共に増加し、16ヵ月齢群には多発した。マラッセの上皮遺残は根分岐部の他、歯頸部にもみられ、加齢と共に消失した(2ヵ月齢で4個,16ヵ月齢で1ないし2個)。ヒト歯根膜の加齢変化でいわれているような線維の硝子化、歯根膜幅の減少、セメント粒の増加およびマラッセの上皮遺残の消失がSAMにもみられた。線維芽細胞の数はSAMでは変化はなく、また動脈硬化もみられなかった。また、種々の組織所見についてSAMR1/IwとSAMP2/Iwの間に大きな差はみられなかった。
対面・オンラインでピアサポートを提供する慢性疾患患者の負担感・満足感に関する研究

本研究では,ピアサポート活動をしている者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,負担感や満足感がピアサポート活動をしている者の健康に与える影響を明らかにすることを目的とした.国内のピアサポート活動団体に所属する者を対象に質問紙調査を行い回答を分析した.その結果,ピアサポート活動では若年者の方が満足感を感じていること,配偶者がいる者では負担感が高く家庭生活との両立が困難であること,活動における役割が多い者で負担感が高いことが示唆された.また,負担感,満足感は精神健康に関連しており,負担感を低め満足感を高めることでピアサポート活動をしている者の精神健康を良好に保つことができる可能性が示唆された.本研究ではインターネットを利用したピアサポート活動のように,ピアサポート活動が多様化している背景を考慮した上で,(1)ピアサポート提供者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,(2)負担感や満足感がピアサポート提供者の心身の健康に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成26年度は調査の準備として文献検討を行い,ピアサポート活動におけるインターネット利用の現状や,ピアサポート活動を実施している患者が感じている負担感や満足感の内容やその要因に関する先行研究をレビューした.また,関連研究者への聞き取り,およびサポート提供団体の会合に参加し情報収集を行い,調査内容の検討を行った.本研究ではソーシャル・ネットワーキング・サービスを利用したピアサポートやメールやビデオ通話システムなどインターネットを利用したピアサポートなど対面ではないピアサポートが広がり,ピアサポート活動が多様化している背景を考慮した上で,(1)ピアサポート提供者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,(2)負担感や満足感がピアサポート提供者の心身の健康に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成27年度は本調査を行う準備段階として既に得られている対面のピアサポート提供者における活動の負担感,満足感の関連要因や負担感,満足感が提供者の心身の健康に与える影響を分析し,日本看護科学学会学術集会で報告を行った.また,国内の専門家にヒアリングを行い,情報を活用する能力であるヘルスリテラシーや活動の負担に対処するためのストレス対処力についても考慮する必要があると考えられた.当初の計画では平成27年度に質問紙調査を実施することとなっていた.しかし,調査内容に変更が必要となったことから,慎重に検討し次年度に調査を実施することとした.本研究ではソーシャル・ネットワーキング・サービスを利用したピアサポートやメールやビデオ通話システムなどインターネットを利用したピアサポートなど対面ではないピアサポートが広がり,ピアサポート活動が多様化している背景を考慮した上で,(1)ピアサポート提供者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,(2)負担感や満足感がピアサポート提供者の心身の健康に与える影響を明らかにすることを目的としている.平成28年度は本調査を行う準備段階として既に得られている対面のピアサポート提供者における活動の負担感,満足感の関連要因や負担感,満足感が提供者の心身の健康に与える影響を分析し,International Conference on Communication in Healthcareで報告を行った.また,これまでの文献検討,予備分析の結果を踏まえて質問紙調査のデザイン,質問紙を作成した.当初の計画では平成27年度に質問紙調査を実施することとなっていた.しかし,調査計画に変更が必要となったことやフィールドとの調整が難航したことから,慎重に検討し次年度に調査を実施することとした.本研究ではソーシャル・ネットワーキング・サービスを利用したピアサポートやメールやビデオ通話システムなどインターネットを利用したピアサポートなど対面ではないピアサポートが広がり,ピアサポート活動が多様化している背景を考慮した上で,(1)ピアサポート提供者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,(2)負担感や満足感がピアサポート提供者の心身の健康に与える影響を明らかにすることを目的として質問紙調査を行った.国内で慢性疾患患者を対象としたピアサポート活動を実施している9団体に調査への協力を依頼し,団体を通じて団体のメンバー196名に郵送自記式質問紙調査を送付した.調査項目は属性として性,年齢,疾患や活動年数等を尋ねた.先行研究等を参考にピアサポート活動の満足感(「サポート活動は楽しい」等10項目,以下満足感),負担感(「サポート活動の仕事量が多い」等15項目,以下負担感)に関する項目を作成し尋ねた.健康状態は健康状態の自己評価,および精神健康度としてHospital Anxiety and Depression尺度(HADS)の不安サブスケールと抑うつサブスケールを用いた.107名から回答があり,そのうち慢性疾患を持つ者103名を分析した結果,満足感,負担感と基本属性の関連では,年齢が低いこと,収入を伴う仕事をしていることが満足度の高さと有意に関連しており,配偶者がいることが負担感の高さと有意に関連していた.活動に関する特性と満足感,負担感の関連では,満足感に有意に関連する要因はみられなかったが,活動頻度が多い者,個別相談,団体の活動の企画,団体運営に関する事務に従事しているもので有意に負担感が高かった.健康度と活動に関する属性の関連では,団体の活動の企画に従事している者,負担感が高い者ででは有意に不安が高く,活動の満足度が高い者で抑うつ度が低かった.本研究では,ピアサポート活動をしている者の負担感と満足感の関連要因を検討すること,負担感や満足感がピアサポート活動をしている者の健康に与える影響を明らかにすることを目的とした.国内のピアサポート活動団体に所属する者を対象に質問紙調査を行い回答を分析した.

その結果,ピアサポート活動では若年者の方が満足感を感じていること,配偶者がいる者では負担感が高く家庭生活との両立が困難であること,活動における役割が多い者で負担感が高いことが示唆された.また,負担感,満足感は精神健康に関連しており,負担感を低め満足感を高めることでピアサポート活動をしている者の精神健康を良好に保つことができる可能性が示唆された.当初の計画では平成26年度に面接調査を実施することとなっていた.しかしながら,調査計画の立案が遅れたこと,フィールドとの調整が難航したことから,調査を実施することができなかった.平成28年度には平成27年度に計画していた質問紙調査を実施する.またその結果を国内外の学会で発表する.平成29年度前半に研究計画書を確定し,所属機関の倫理委員会に調査実施の許可を得る.その後,解析を進め,公表作業を進める.健康社会学平成27年度は平成26年度に計画していた面接調査を実施するとともに,その結果を受けて,質問紙を作成し,質問紙調査を行う.調査内容の変更のため,平成27年度に実施を計画していた質問紙調査を実施しなかった.そのため,質問紙の印刷費,発送費等の分が未使用額となった.調査計画に変更が必要となったことやフィールドとの調整が難航したことから,次年度に調査を実施することとした.そのため,調査実施費用分が未使用となった.平成26年度に面接調査の実施を計画していたが,対象の選定が遅れ実施できなかったため.平成28年度に質問紙調査を実施する.また,その結果を国内外の学会で発表する.平成29年度前半に質問紙調査を実施する.また,その後解析を進め,公表作業を進める.未使用額は調査実施費用,調査データの入力費用,公表費用に充てる.平成27年度の前半に面接調査の対象を選定し,実施する.
金属酸化物の熱水反応場分解を利用した先端フッ素材料の非焼却分解・再資源化システム

本研究は二次電池をはじめとするエネルギーデバイス等において、難燃性や耐薬品性に優れた材料として導入が進む一方で、廃棄物の分解処理方法が確立されていない先端フッ素材料、すなわち熱可塑性フッ素ポリマーおよびフッ素系イオン液体を、比較的低温(200250 °C)の亜臨界水中で、共存させた金属酸化物が分解して発生する酸化力あるいは還元力を持つ金属化学種を活性種としてフッ化物イオンまで完全分解し、さらに得られたフッ化物イオンにカルシウム源を作用させてフッ化カルシウム(人工蛍石)を得ることを目的としている。30年度は熱可塑性フッ素ポリマーとしてポリフッ化ビニリデン(PVDF、-(CH2CF2)n-)を対象にして過マンガン酸カリウム(KMnO4)を添加した反応系を検討した。その結果、PVDF中のフッ素原子あるいは炭素原子の物質量に対し、1.6倍量のKMnO4を共存させて亜臨界水中で反応させた場合、250 °Cという亜臨界水としては比較的低温でフッ化物イオン(F-)を100%の収率で得ることができ、同時に全有機炭素量の残存率は2%となった。従ってPVDFを事実上完全に無機化することに成功した。この場合、MnO4-イオンは反応の初期段階で二酸化マンガン(MnO2)に還元されることも分かった。さらに代表的なフッ素系イオン液体である[Me3PrN][(CF3SO2)2N]についてもKMnO4を添加した亜臨界水中で反応させた。その結果、300 °CでF-の収率は97%に達した一方で残存する全有機炭素量は検出限界以下となった。従ってこのイオン液体もほぼ完全に無機化することができた。フッ素ポリマーPVDFおよびフッ素系イオン液体[Me3PrN][(CF3SO2)2N]について過マンガン酸カリウムを用いることでほとんど完全な無機化を達成したため、研究は順調に進捗していると判断している。フッ素ポリマーについてはフッ化ビニリデン(VDF)と他のモノマーとの共重合体、すなわちVDF-ヘキサフルオロプロピレン共重合体およびVDF-パーフルオロメチルビニルエーテル共重合体を対象に過マンガン酸カリウムを用いた亜臨界水分解を行い、PVDFと同様な分解・無機化反応が進行するか調べる。さらにフッ素系イオン液体についても[C3mpip][(CF3SO2)2N](C3mpip = 1-methyl-1-propyl-piperidium ion)を対象に反応を行ない、[Me3PrN][(CF3SO2)2N]の場合と比較することで反応に及ぼす陽イオン部分の影響を解明する。また、LCMS測定等を実施してこれらの反応における中間生成物を解明する。
恐怖記憶ダイナミクスを規定する神経回路基盤の解明

今年度は、1行動実験系の確立、2活動履歴レポーターマウスの繁殖・基礎データ収集3全脳活動履歴解析の手法の構築を行う計画であった。1については、数々の検討を重ねたにも関わらず、当初計画していた遠隔恐怖記憶消去の実験が困難だったため、ストレスによる恐怖学習の亢進(Stress-enhanced fear learning,SEFL)のマウスモデルの構築に切り替えた。この行動実験モデル変更は本研究の目的に合致している。ストレスとして、暗室の中で短いパルス電気ショックを与える。その5日後に、別の箱にて、非常に弱い電気ショックで恐怖文脈条件付けを行うと、もともとストレスを受けていた動物群が高い恐怖反応を示し、3週間後の遠隔記憶テストでも恐怖記憶が亢進していることが示された。同様の実験系を、恐怖音条件付けの方式で行い、これによって形成された恐怖記憶の消去実験を行うと、5日前にストレスを受けた群は恐怖音条件記憶が消去されにくいことが分かった。これをもとに、次年度はストレスと恐怖記憶を担う細胞群を標識する実験を組む予定である。2については、マウスの繁殖を行い、細胞標識のタイミングについて基礎条件検討を行った。3について、20-30匹のマウスコホート群を灌流固定し、嗅球と小脳と脳幹を除く全脳の切片を作成し、c-Fosの組織免疫染色を行い、その撮像を半自動で行う手順を確立した。さらに、ストレスの別の例として、トラウマ的外的脳損傷の研究を行っており、その恐怖記憶行動実験と組織免疫染色結果を論文にまとめる段階である。当初の本年度の計画のほぼ全ての項目を今年度達成することができた。特に、行動実験の確立と最適化については、当初の計画にあった遠隔恐怖記憶消去の実験系がなかなか立ち上がらなかったが、「ストレスによる恐怖記憶学習の亢進」という課題に切り替え、さらに動物実験装置もデザインし直すことによって素早く代替となる実験系を立ち上げた。また、次年度から大量の動物組織を均等に組織染色し、比較定量解析するにあたって最初の実験系や解析手法の構築が重要になるが、最も時間のかかる行動実験の最適化に加え、組織染色の条件検討や、大容量の画像解析の方法の確立といった初年度の課題を着実に成し遂げているため、当初の計画以上の進展をしたと自己評価している。初年度の計画に盛り込まれていた生化学の部分のみ、達成できなかった。具体的には、凍結脳から特定の脳領域をパンチングにより取り出し、そこから遺伝子発現解析を行うというものである。次年度はまずその実験系の立ち上げから行う。さらに、初年度に立ち上げた実験系をフルに活用し、本研究課題の最も肝となる実験(活動履歴レポーターマウスを用いて、ストレスによる恐怖記憶亢進の神経細胞レベルでのメカニズムを、全脳活動履歴解析によって解明するという実験)を行う。

さらに、初年度に立ち上げた実験系をフルに活用し、本研究課題の最も肝となる実験(活動履歴レポーターマウスを用いて、ストレスによる恐怖記憶亢進の神経細胞レベルでのメカニズムを、全脳活動履歴解析によって解明するという実験)を行う。
新規の皮膚由来抗菌物質であるｃａｔｅｓｔａｔｉｎの皮膚の自然免疫調節機能

本来神経内分泌機能だけが持つCatestatinが抗菌物質としてケラチノサイトや線維芽細胞などに発現し、さらに、皮膚の創傷と感染により過剰に発現されることが明らかになった。本研究では、Catestatinと新規の抗菌ペプチドIDRがヒトケラチノサイトや好中球の様々な機能の活性化を調節し、創傷治癒を促進することを見出した。従って、皮膚が産生する殺菌物質は体内で単に殺菌物質として働くだけでなく、ケラチノサイトを活性化することによって皮膚の感染防御、炎症反応と自然免疫に関与する可能性があると考えられる。皮膚由来抗菌物質の中で、β-デフェンシン、LL-37、ソラヤシンなどが注目され、様々な皮膚疾患の病態に関与することが知られている。我々は、上記の抗菌物質が抗菌作用のみならず、幅広い免疫調節機能を持つことを見出した。近年、皮膚が産生する新規の抗菌物質であるcatestatinが報告された。平成23年度は、catestatinがGタンパク質、EGFR、Akt/PI3KとMAPKの経路を介してケラチノサイトのサイトカインやケモカイン産生、遊走作用と増殖を誘導し、さらに、創傷治癒を促進することを報告した。平成24年度は、catestatinの血管新生機能に対する作用を調べたが、効果を見られなかった。また、catestatinの特異的レセプターの同定はできなかった。代わりに、catestatinのケラチノサイトでの発現機構とLL-37のケラチノサイトに対する作用を調べた。その結果、IL-36α、β、γがcatestatinではなく、ソラヤシンとLL-37の遺伝子発現やタンパク産生量を促進することを明らかにした。また、IL-1βおよび各IL-36サイトカインを併用すると、ソラヤシンおよびLL-37の産生は、さらに相加的に高また。さらに、作用メカニズムとして、MAPKとNF-κBのシグナル伝達経路が関与することが分かった。また、LL-37がケラチノサイトを活性化し、炎症を調節することを見出した。上皮細胞に様々な刺激で誘導される抗菌物質が種々の細胞を活性化することに注目が集まっているが、今回の結果は、乾癬などの皮膚疾患で過剰に発現しているIL-36がケラチノサイトを活性化し、抗菌物質の産生を促進することを初めて明らかにしたものである。これらの結果は、様々な皮膚疾患で過剰発現するソラヤシンやLL-37の産生のメカニズムを明らかし、これら皮膚疾患の病態を理解する上で重要な知見となり得る。抗菌物質の中で、ヒトβ-デフェンシン、LL-37、catestatinなどが注目され、様々な皮膚疾患の病態に関与することが知られている。平成23年度は、catestatinがケラチノサイトのサイトカインやケモカイン産生、遊走作用と増殖、さらに、創傷治癒を促進することを報告した。平成24年度は、IL-36がcatestatinではなく、ソラヤシンとLL-37の遺伝子発現やタンパク産生量を促進することを明らかにした。また、また、LL-37がケラチノサイトを活性化し、炎症を調節することを報告した。平成25年度は、catestatinの好中球の活性化に対する効果を調べたが、効果を見られなかった。また、新規の抗菌ペプチドであるIDR-HH2、IDR-1002、IDR-1018の好中球に対する作用を調べた。その結果、これらの抗菌ペプチドが好中球の接着及び活性化マーカーの発現を誘導し、さらに、好中球の血管内皮細胞への接着を著名に増強した。また、これらのペプチドが好中球の遊走能、抗菌物質の産生と殺菌作用を促進した。興味深いことに、上記のペプチドがリポポリサカライドによる好中球の脱顆粒、活性酸素種と炎症性サイトカインの産生を抑制することが明らかになった。以上より、宿主防御ペプチドである抗菌ペプチドが好中球の活性化を調節することによって、抗菌作用だけでなく、炎症反応、生体防御や免疫調節に関与しているという特色と独創的な点であり、この分野の研究に新たな指標を与えると考えられた。皮膚には種々の抗菌物質が存在し、微生物感染から生体を守るために重要な働きをしている。これらの抗菌物質の中で、ヒトβ-デフェンシンやLL-37などが注目され、様々な皮膚疾患の病態に関与することが知られている。我々と他の研究者は、上記の抗菌物質が抗菌作用のみならず、幅広い免疫調節機能を持つことを見出した。しかしながら、catestatinの皮膚の自然免疫調節機能は詳細な検討はなされていない。そこで、catestatinのケラチノサイト、マスト細胞と好中球に及ぼす様々な細胞機能活性化、創傷治癒などの機能を検討した。

その結果、catestatinとcatestatin由来ペプチドがケラチノサイトのサイトカインやケモカイン産生、遊走作用と増殖を誘導した。さらに、これらのペプチドが創傷治癒を促進した。また、catestatinペプチドがケラチノサイトの細胞内カルシウムの動員を誘導し、さらに、細胞周期の調節に関与することがわかった。Catestatinの作用メカニズムを調べたところ、これらのペプチドがGタンパク質、ホスホリパーゼC、皮成長因子受容体(EGFR)、Akt/PI3キナーゼとMAPキナーゼの経路を介して、ケラチノサイトに作用することが明らかとなった。これらの結果は、皮膚が産生する殺菌物質は体内で単に抗菌物質として働くだけでなく、皮膚の細胞を活性化することによって皮膚の感染防御、炎症反応と自然免疫に関与する可能性があると考えられる。また、皮膚の障害によって放出されるcatestatinを介したヒトのケラチノサイト活性化機構が神経-免疫相互作用による皮膚の炎症やアレルギー疾患の病態の形成に新たに関与する可能性を示唆するものである。24年度の計画での1catestatinの血管新生因子の発現や産生に対する作用、2catestatinのin vivo血管新生機能に対する作用と3catestatinに対する特異的レセプター検索と同定を調べたが、効果を見られなかった。代わりに、catestatinと他の抗菌物質のケラチノサイトでの発現パターンを検討し、論文で発表した。また、LL-37のケラチノサイトに対する炎症調節作用も論文で発表した。従って、おおむね順調に進展していると自己評価する。23年度の計画での(1)catestatinの刺激によるケラチノサイトからのサイトカインやケモカインの産生作用、(2)ケラチノサイトに対する遊走作用、(3)増殖と分化に及ぼす影響と(4)ケラチノサイトにおけるcatestatinの発現を明らかににし、論文で発表した。さらに、24年度の計画で予定していた「catestatinの創傷治癒に及ぼす影響」も明らかにした。従って、当初の計画以上に進展していると自己評価する。本研究課題の今後は、1catestatin以外の皮膚由来抗菌物質のケラチノサイトに及ぼす影響、2catestatinのヒトマスト細胞や好中球などの細胞に対す作用と3他の皮膚由来抗菌物質のヒトマスト細胞や好中球に対す作用を検討する予定。本研究課題の今後は、(1)catestatinの血管新生因子の発現や産生に対する作用、(2)catestatinのin vivo血管新生機能に対する作用と(3)catestatinに対する特異的レセプター検索と同定を検討する予定。物品費:750, 000円旅費: 150, 000円その他(論文の校閲、印刷費、論文投稿料など):100, 000円。合計:1, 000, 000円。物品費:1, 150, 000円、旅費: 150, 000円、その他(論文の校閲、印刷費、論文投稿料など):100, 000円。合計1, 400, 000円。
周辺プラズマ中の不純物計測のための真空紫外レーザー螢光分光法の開発

高温プラズマ中に混入する不純物や,水素のリサイクリング研究のためには,軽元素の遷移波長に同調できる真空紫外レーザーを用いたレーザー螢光法が大きな可能性を持つと考えられ乍ら,この波長域での可変波長レーザーに十分なものがなく実験が行える段階に達していない.そこで,本研究では可変波長色素レーザーの非線形媒質による高調波発生により目的を達するべく光源の開発から研究に着手し,以下の結果を得た.(1)炭素原子計測のために,波長166nm近傍で同調可能な光源を得る方法として,マグネシウム蒸気中での二光子共鳴四波混合による方法を採用して,定常的な出力10^<10>photons/pulse,スペクトル幅約2.8pmを得た.(2)真空紫外域に共鳴線を持つ軽元素を対象としたレーザー螢光法でも,高出力レーザーを用いて原子を二光子的に励起すれば,真空紫外光を用いない計測が可能である.そのためには,紫外域で同調可能な可変波長高出力レーザー光源が必要であり, ArFエキシマレーザー(波長193nm)のストークス線,反ストークス線を用いた可変波長光源の試作を行った.それにより,出力10mJ,スペクトル幅30pmのライマンβ線に二光子的に同調可能な光源を得た.(3)上記(1),(2)で述べた光源を粒子計測に適用した.まず, (1)をイオンビームによりスパッターされた炭素原子検出に用い,グラファイトのスパッタリングイールドの絶対値を求め,従来の方法と比較した.その結果本計測法の有効性を確認し,また真空紫外域での螢光計測の有用性を示した.また上記(2)で述べた光源を用いて,ライマンαレーザー螢光法により性質を把握している水素原子源を対象とした螢光観測実験を行った.二光子励起による螢光信号を確認するとともに,光学系の設計に必要なレーザー光強度に対する螢光信号強度の依存性など基礎的なデータを得た.高温プラズマ中に混入する不純物や,水素のリサイクリング研究のためには,軽元素の遷移波長に同調できる真空紫外レーザーを用いたレーザー螢光法が大きな可能性を持つと考えられ乍ら,この波長域での可変波長レーザーに十分なものがなく実験が行える段階に達していない.そこで,本研究では可変波長色素レーザーの非線形媒質による高調波発生により目的を達するべく光源の開発から研究に着手し,以下の結果を得た.(1)炭素原子計測のために,波長166nm近傍で同調可能な光源を得る方法として,マグネシウム蒸気中での二光子共鳴四波混合による方法を採用して,定常的な出力10^<10>photons/pulse,スペクトル幅約2.8pmを得た.(2)真空紫外域に共鳴線を持つ軽元素を対象としたレーザー螢光法でも,高出力レーザーを用いて原子を二光子的に励起すれば,真空紫外光を用いない計測が可能である.そのためには,紫外域で同調可能な可変波長高出力レーザー光源が必要であり, ArFエキシマレーザー(波長193nm)のストークス線,反ストークス線を用いた可変波長光源の試作を行った.それにより,出力10mJ,スペクトル幅30pmのライマンβ線に二光子的に同調可能な光源を得た.(3)上記(1),(2)で述べた光源を粒子計測に適用した.まず, (1)をイオンビームによりスパッターされた炭素原子検出に用い,グラファイトのスパッタリングイールドの絶対値を求め,従来の方法と比較した.その結果本計測法の有効性を確認し,また真空紫外域での螢光計測の有用性を示した.また上記(2)で述べた光源を用いて,ライマンαレーザー螢光法により性質を把握している水素原子源を対象とした螢光観測実験を行った.二光子励起による螢光信号を確認するとともに,光学系の設計に必要なレーザー光強度に対する螢光信号強度の依存性など基礎的なデータを得た.
食道がんにおけるインテグリンを介したがん間質相互作用の検討

インテグリンを介したがん間質相互作用を検討する目的で、各種抗インテグリン抗体ならびにインテグリンのリガンドであるラミニンに対する抗体、加えてE-カドヘリン、α及びβカテニン等の細胞接着分子に対する抗体を用いて、食道、肺、子宮頚部等の各種扁平上皮がんAMEX固定標本におけるそれら分子の発現異常を調べた。その結果、小胞巣あるいはバラバラになって浸潤増殖する扁平上皮がんでは、β4及びβ1インテグリン及びラミニンの発現が亢進しており、一方E-カドヘリン、α及びβカテニンの発現が減弱していることがわかった。SCIDマウス舌への同所性移植によりその頚部リンパ節へ高率な転移を示すヒト舌扁平上皮がん由来細胞株SASの培養上清をBALB/cマウスに免疫した。得られた抗体をヒト扁平上皮がん組織を用いてスクリーニングした。その結果、がん間質と接する腫瘍胞巣辺縁部の腫瘍細胞に強く発現が見られるcloneを得た。Purifyした1aminin5抗体を用いたWestern blot法により、そのcloneはlaminin5のγ2鎖を認識する抗体であることが明らかとなった。そこで、その抗体を用いて、consecutiveに集めた舌扁平上皮がん切除材料67例における発現を調べた。その結果、ほとんどの腫瘍細胞が陽性となる症例(patternD)、腫瘍胞巣を縁取るような陽性所見を示す症例(patternC)、腫瘍胞巣の一部にのみ陽性所見が見られる症例(pattermB)及びほとんどの腫瘍細胞が陰性の症例(patternA)に分類できた。PatternDの染色を示す症例では、腫瘍は小型胞巣を作ってバラバラと浸潤しており、patternD,C,B及びAの順に患者の予後は不良であり、多変量解析にてもlaminin5γ2鎖の発現の強い症例は予後不良であることを確認した。インテグリンを介したがん間質相互作用を検討する目的で、市販の各種抗インテグリン抗体ならびにインテグリンのリガンドであるラミニンに対する抗体、加えてE-カドヘリン、α及びβ-カテニン等の細胞接着分子に対する抗体を用いて、食道、肺、子宮頚部等の各種扁平上皮がんAMEX固定標本におけるそれら各種分子の発現異常を調べた。その結果、小胞巣あるいはバラバラになって浸潤増殖する扁平上皮がんでは、β4及びβ1インテグリン及びラミニンの発現が亢進しており、一方E-カドヘリン、α及びβ-カテニンの発現が減弱していることがわかった。今後、特に腫瘍浸潤先進部におけるβ4インテグリンを中心とした各種インテグリン、カドヘリン等の接着分子の発現異常を調べ、それら各種接着分子の発現異常の相互間係ならびにその臨床病理学的意義に関して検討する。また、β4インテグリンに関わり、食道がんの浸潤増殖に重要な働きをすると考えられる分子を同定する目的で、扁平上皮がん細胞株を免疫原として特異抗体の作製を試みており、作製された抗体の認識する抗原を明らかにするとともに、その臨床病理学的意義を検討する。
食物アレルギーの網羅的EBMデータソースの構築

食物アレルギーに関して報告されているすべての系統的レビューを6つの医学雑誌データベースから網羅的に収集した。食物アレルギーに関する系統的レビューは66文献が存在し、内訳は予防12文献、疫学32文献、診断評価19文献、急性期治療9文献、慢性期治療20文献であった。医療従事者、医学研究者だけではなく一般国民にも情報提供するために、新規に立ち上げたウエブサイトに66文献すべての一般向け要約と書誌情報は無料公開されている。食物アレルギーに関する科学的根拠のある臨床研究の文献を、医学雑誌のデータベースから収集した。平成25年度は最も科学的根拠のレベルが高いといわれている系統的レビュー(Systematic Review)について、MEDLINE、Embase、PubMed、Cochrane Systematic Reviews、Database of Abstracts of Reviews of Effects、医学中央雑誌の6つのデータベースから抽出した。すべてのデータベースから検索式をもちいて抽出されたのは1697文献で、このうち重複したもの、題名と抄録から対象外と判断したものを除いた210文献の全文の内容を確認した。この結果、食物アレルギーに関する系統的レビューは48文献存在した。48文献の内訳としては一部重複を含めて、食物アレルギーの診断および疫学に関するものが20文献、食物アレルギーの発症予防に関するものが13文献、食物アレルギー症状に対する急性期治療に関するものが3文献、食物アレルギーの慢性的治療(経口減感作療法を含む)に関するものが16文献存在した。これらを食物アレルギーのEBM(Evidence Based Medicine)データソースとして平成26年度に一般公開し、今後もこのデータソースは随時更新を行っていく予定である。平成26年度は前年度に実施した食物アレルギーに関する系統的レビュー(Systematic Review;SR)のリスト更新と新たにランダム化比較試験(Randomized Controlled Trial;RCT)のリスト作成を計画していた。SRリストについては平成25年度分から同じ方法に従って18文献を抽出し合計66文献となった。その内訳は一部重複を含めて、疫学に関するものが32文献、予防に関するものが12文献、診断や評価に関するものが19文献、急性期治療に関するものが9文献、慢性期治療に関するものが20文献であった。この結果について国内関連学会にて発表したところ、患者を含めた一般市民に対してRCTのリストを公開することに批判的意見が参加者(医療者)の中から多く聞かれた。理由としてはたった1つのRCTの結果によって専門知識のない一般市民を惑わされる可能性が高いというものだった。医学研究結果の公開によって、ようやくわが国でも臨床研究に対する患者のもつ偏見が少なくなっている状況で、誤解によって後戻りだけは避けたいと考えた。その後も検討を重ねて、未だ医学研究の情報の扱いに慣れていない一般市民へのRCTリストの早期公開は見送ることとした。そこでRCTリスト作成のための抽出作業は一旦中止とし、まずはSRリストの一般公開とその反響を見てからRCTリストを公開することとした。平成27年度は前年度までにデータ収集し、食物アレルギーに関する系統的レビュー(Systematic review; SR)のリストの公開と周知に尽力した。リストの公開先としては学会や医療機関なども考慮したが、一般市民のアクセスのしやすさも考慮して認定NPO法人アレルギー支援ネットワークのホームページ上を選択した。業者に委託して新設したSRリストは視認性と利便性に配慮した形となっている。学会などの広報活動も功を奏して国内の一般市民、研究者にとどまらず、海外の研究者などからも高評価を得ている。SRリストは本研究終了後も認定NPO法人のホームページに掲載されることになっており、内容の更新作業を行いながら末永く研究成果が国民に還元されるであろう。系統的レビューの更新についても当初の予定よりも早く更新ができた。また英語と日本語以外(フランス語、ポルトガル語など)の論文内容についても海外研究者の協力が得られた。ランダム化比較試験のデータソースについては専門家の意見を踏まえて作成を一旦中止としている。小児アレルギー系統的レビューのリストは、患者にとってのアクセスの便を考慮して患者支援団体(認定NPO法人)のホームページ内に公開を依頼して内諾を得ている。一般市民が理解しやすい用語での解説を作成して公開し、閲覧者からの意見をアンケート形式で聴取する予定である。なおランダム化比較試験のリストについてはこのアンケートの集計結果を見てからの公開となるため、平成27年度中の公開はむつかしいと考えている。平成25年度に予定していた系統的レビューの抽出は予定通り実施できた。そして日本語と英語で記載された論文の内容確認と、その分類も終了した。しかし一部英語と日本語以外の言語(フランス語、ポルトガル語など)で記載されている文献のうち、海外研究者に依頼した翻訳作業が終了していないものが存在するため、EBMデータソースの一般公開には至っていない。当初予定していたランダム化比較試験のリストの作成が、一時中止となったためこのための文献費用が不要となった。リストの公開先を患者支援団体のホームページとしたため、該当部分のホームページ作成と閲覧者へのアンケート実施の費用に使用する予定である。文献購入代として25万円を申請していたが、平成25年度中に研究に必要で取り寄せた文献はすべて所属施設内から無料でダウンロード可能もしくは著者からの提供を受けることが可能であった。