hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重陽子核融合反応断面積測定用偏極標的の開発

1.偏極標的用希釈冷凍器の制作我々が原子核を偏極させるのに用いる動的偏極法には極低温(100mK以下)をかかすことはできない。この極低温を実現するための^3He-^4He希釈冷凍器、及び冷凍器内に設置する2.5Tesla超伝導ヘルムホルツコイルを制作した。テスト、改良の結果現時点での冷凍器の性能は最低到達温度200mK、500mKにおいて2.6mWという冷却能力を達成した。2.重陽子偏極標的物質の開発低エネルギー領域において実験を行うには標的物質は薄膜(1mg/cm^2以下)である必要がある。この条件を満たすために我々は重陽子化ポリエチレンを標的物質として採用した。ポリエチレンに不対電子を混入する方法として二つの方法を用いて測定を行った。一つ目の方法はTEMPOという不対電子を持つ化学物質を混入し、この不対電子の偏極を用いる方法である。この方法による重陽子核の到達偏極度はTEMPO濃度(3.0±0.2)×10^<19>/cm^3,温度480mKの条件下で11%である。もう一つの方法は液体窒素中に置かれた重陽子化ポリエチレンに7MeV電子線を照射することにより、ポリエチレンの原子間の結合を切断してやることにより不対電子を生成する方法である。この方法により1×10^<16>e^-/cm^2の照射量において16.7±1.7%の偏極度が達成された。これはこの種の高分子体を用いたものでは世界最高偏極度である。3.偏極度測定用NMRシステムの開発薄膜標的を用いることにより、従来のQメーター方式のNMRシステムではSignal/Noise比が悪く、微弱な共鳴信号を観測することが困難になるため、新たに従来の回路特性の欠点を補うNMRシステムを構築した。旧来の共鳴周波数(ω=2π/√LC)固定方式ではなく、周波数の変化に応じて共鳴周波数も同時に変化させる方法を用いた。具体的にはCの値を電気的に変化させ、常に測定点がQカーブの頂点となるように変更した。また、Qカーブの頂点の電圧が周波数に応じて変化するのを防ぐため、LCR共振回路内に伝送ケーブルを含まない回路に変更したため従来に比べ飛躍的にS/N比を向上させることに成功した。本研究において行う開発すべき要素は大きく分けて二つの部分に分ける事が出来る。一つは偏極重陽子標的として使用する物質の開発であり、これまでの研究の結果、重陽子化ポリエチレンの薄膜に7MeV電子線ビームを照射し、標的物質内に不対電子を生成させる事により従来の不対電子を持つ物質を混入させる方法よりも高い重陽子偏極度を得る事に成功した。到達偏極度は照射電子線量が1×10^<16> electron/cm^2の試料において16.7±1.7%であった。これは重陽子化ポリエチレンを標的物質として用いて得られた重陽子偏極度としては世界最高の値である。現在のところ電子線照射量の最適化が完了していないので、さらに高い偏極度が得るためにテストを続行していく。

また、従来の拡散による不対電子を持つ物質の混入法ではなく、有機溶媒に溶かしたポリエチレンに不対電子を持つ物質を混入し、それを薄膜にする方法を開発し、この試料についても偏極度測定を行う。もう一つの開発要素は、偏極標的装置本体であり、それらは^3He-^4He希釈冷凍器、重陽子を偏極させるために必要な電磁石、マイクロ波システム、及び偏極度を測定するためのNMRシステムによって構成される。これらの構成要素の内^3He-^4He希釈冷凍器、超伝導磁石の設計、製作は既に完了し、現在組み上げ作業、及び動作・性能テストを行っている。NMRシステムについては、標的物質の物質量が圧倒的に少なくなり、信号が微弱になるために既存の方法では測定が困難となる。この問題を解決するために高感度のNMRシステムの開発も同時に進行している。低エネルギー領域において実験を行うには標的物質は薄膜(1mg/cm^2以下)である必要がある。この条件を満たすために我々は重陽子化ポリエチレンを標的物質として採用した。ポリエチレンに不対電子を混入する方法として二つの方法を用いて測定を行った。一つ目の方法はTEMPOという不対電子を持つ化学物質を混入し、この不対電子の偏極を用いる方法である。この方法による重陽子核の到達偏極度はTEMPO濃度(3.0±0.2)×10^<19>/cm^3,温度480mKの条件下で11%である。もう一つの方法は液体窒素中に置かれた重陽子化ポリエチレンに7MeV電子線を照射することにより、ポリエチレンの原子間の結合を切断してやることにより不対電子を生成する方法である。この方法により1×10^<16>e^-/cm^2の照射量において16.7±1.7%の偏極度が達成された。これはこの種の高分子体を用いたものでは世界最高偏極度である。我々が原子核を偏極させるのに用いる動的偏極法には極低温(100mK以下)をかかすことはできない。この極低温を実現するための^3He-^4He希釈冷凍器、及び冷凍器内に設置する2.5Tesla超伝導ヘルムホルツコイルを制作した。テスト、改良の結果現時点での冷凍器の性能は最低到達温度200mK、500mKにおいて2.6mWという冷却能力を達成した。2.重陽子偏極標的物質の開発低エネルギー領域において実験を行うには標的物質は薄膜(1mg/cm^2以下)である必要がある。この方法により1×10^<16>e-/cm^2の照射量において16.7±1.7%の偏極度が達成された。3.偏極度測定用NMRシステムの開発
NASHモデルマウスのMRI、光イメージングによる自然史および肝細胞癌の研究

本研究の目的は、ストレプトゾトシン投与によるNASHモデルマウスのGd-EOB-DTPA造影MRIおよびインドシアニングリーン(ICG)を用いた蛍光光イメージングにおける自然史の解明およびその過程において発生する肝細胞癌について画像所見の推移と関連するトランスポーターを明らかにすることである。本研究の目的の一つであるNASHモデルマウスの画像的自然史の解明は達成され、平成30年度は確立したNASHモデルマウスを用いて肝細胞癌を作成、免疫組織染色にてトランスポーターの解析を行い、MRIおよび光イメージングの対比を試みた。深部の肝細胞癌病変のICGを用いた蛍光光イメージングによる評価についても検討を行った。肝細胞へのGd-EOB-DTPA造影剤もしくはICGの取り込みに関わるOATPおよびMRP2の免疫組織染色による検討のため、有効な抗体を検討した。正常肝実質とモデルマウスに生じた肝細胞癌を用いた検討において抗体によるトランスポーターの描出が得られず、染色条件を複数回変更して検討を行ったが、抗体の取り込みがみられず、免疫組織染色の再検討が必要となった。MRIおよび光イメージングの撮影を繰り返し行い、小病変および深部の病変の描出の改善に取り組んだ。MRIは麻酔の深度を深く設定することにより画像の改善が得られた。光イメージングは肝表面の肝細胞癌の描出は得られたが、投与するICGの量の変更などの検討を加えたがアクリル板圧迫による深部病変の描出は困難であった。以上より研究期間を延長、マウス肝細胞癌における免疫組織染色法の確立および深部病変の描出の改善を目指し、研究を続行することとなった。本研究の目的の一つであるNASHモデルマウスの画像的自然史の解明は達成され、ほぼすべてのマウスにおいて肝細胞癌が10週齢までに生じること、肝実質の脂肪沈着の推移が単純脂肪肝モデルマウスと異なることが明らかになった。ICGを用いた蛍光光イメージングによる肝表面の肝細胞癌の観察は行えたが、深部病変についての評価法の確立にはいたっていない。MRIにおけるGd-EOB-DTPA造影剤および蛍光光イメージングにおけるICGの動態に関わる肝細胞膜のトランスポーターの免疫組織染色を用いた解明においては肝細胞膜のトランスポーターの描出が得られず、免疫組織染色法のさらなる検討が必要となった。ICGを用いた蛍光光イメージングによる深部の肝細胞癌病変の描出検討についてはマウス躯体圧迫ための新たなデバイスを用いて検討を行う。圧迫深度やマウス体位等の条件についても検討する。Gd-EOB-DTPA造影剤およびICGの動態に関わる肝細胞膜トランスポーターの免疫染色を用いた解明については肝細胞内への取込みについてはOATP、排泄についてはMRP2の関与が想定されるが、それぞれについて新たな複数の抗体により検討を行う。これらの実現をもって、各分化度における肝細胞癌のトランスポーター解析とMRI、光イメージングとの対比を実施する。本研究の目的は、NASHモデルマウスのMRIおよび光イメージングにおける自然史の解明およびその過程において発生する肝細胞癌について画像所見の推移を明らかにすることである。平成28年度はNASHモデルマウスの自然史についての検討であり、NASHモデルマウスの作成、およびMRIと光イメージングを用いた検察を行った。NASHモデルマウスは出産後、雌を選択してストレプトゾトシンを皮下投与、4週齢より高脂肪食で維持してNASHモデルマウスを作成した。いずれのマウスにおいても病理学的に肝炎の存在が確認され、また肝細胞が成長と共に観察することができ、NASHモデルマウスの作成が行えることを確認した。MRIにおいてTwo-pointDixon法を用いたT1強調画像により肝内脂肪含有率を検討し、Gd-EOB-DTPAを用いた腫瘤の出現について観察した。NASHモデルマウスおよびコントロールとして高脂肪食による非肝炎脂肪肝マウスを用いた。肝内脂肪含有率は生後8週ではNASH群で有意に高くその後緩徐に低下したのに対し、非肝炎脂肪肝群では上昇傾向がみられた。肝実質造影効果は生後8週ではNASH群で有意に低く、その後NASH群ではほぼ一定であったのに対して、非肝炎脂肪肝群では経時的に低下した。NASH群はいずれも10週のMRI撮影時に肝細胞癌と考えられる腫瘤の出現が認められ、病理で肝細胞癌であることが確認された。光イメージングではICGによる蛍光画像でNASH群の観察を行った。生後8週に比較して緩徐にICG投与後の肝実質ICG集積は低下して、10週目には肝細胞に対する集積と思われる限局的高集積が肝内にみられ、sacrifice後のex vivo撮影で一部の肝細胞癌にICG集積が確認することができた。平成28年度は、予定としていたNASHモデルマウスの自然史についてMRIでの観察は予定通り終了した。光イメージングによる観察も予定としていたNASHモデルマウスについては行えた。血液生化学データとの比較は十分には行えなかった。本研究の目的は、STZ投与によるNASHモデルマウスのMRIおよび光イメージングにおける自然史の解明およびその過程において発生する肝細胞癌について画像所見の推移を明らかにすることである。平成29年度は肝細胞癌の撮像に適切なMRIおよび光イメージングの確立、光イメージングとMRIの比較について検討を行った。MRIにおいてGd-EOB-DTPA投与後に3D T1強調画像により1mm以下の肝細胞癌も良好に描出され、病理標本と一致がみられた。

T2強調画像については呼吸同期併用にて病変の描出可能であったが、小さい病変の描出が困難であり、3D T1強調画像よりは描出が劣った。拡散強調画像については適切なMPGパルスの設定が必要であり、引き続き検討が必要となった。光イメージングではICGを用いた蛍光イメージにより生体深部の肝細胞癌の描出を検討した。アクリル板の大きさおよび圧排の程度を変えて圧排を試みたが、圧排により肝全体の信号が上昇して小病変の描出が困難であった。投与するICG量および投与後から撮影までの時間の検討を行い、次年度に引き続き検討を行う。光イメージングとMRIの比較において胆汁酸と同等の動態を示すとされているICGとGd-EOB-DTPAの動態に乖離がみられた。具体的にはMRIではGd-EOB-DTPAの取込みを認めない肝細胞癌がICGの取込みがみられる症例が多くみられた。次年度ではMRPおよびOATPについて免疫染色を用いて病理で検討を行い、画像との比較を行う。MRIにおけるMPGパルスの調整、光イメージングにおける圧迫撮影の検討などを次年度に検討する。本研究の目的は、ストレプトゾトシン投与によるNASHモデルマウスのGd-EOB-DTPA造影MRIおよびインドシアニングリーン(ICG)を用いた蛍光光イメージングにおける自然史の解明およびその過程において発生する肝細胞癌について画像所見の推移と関連するトランスポーターを明らかにすることである。本研究の目的の一つであるNASHモデルマウスの画像的自然史の解明は達成され、平成30年度は確立したNASHモデルマウスを用いて肝細胞癌を作成、免疫組織染色にてトランスポーターの解析を行い、MRIおよび光イメージングの対比を試みた。深部の肝細胞癌病変のICGを用いた蛍光光イメージングによる評価についても検討を行った。肝細胞へのGd-EOB-DTPA造影剤もしくはICGの取り込みに関わるOATPおよびMRP2の免疫組織染色による検討のため、有効な抗体を検討した。正常肝実質とモデルマウスに生じた肝細胞癌を用いた検討において抗体によるトランスポーターの描出が得られず、染色条件を複数回変更して検討を行ったが、抗体の取り込みがみられず、免疫組織染色の再検討が必要となった。MRIおよび光イメージングの撮影を繰り返し行い、小病変および深部の病変の描出の改善に取り組んだ。MRIは麻酔の深度を深く設定することにより画像の改善が得られた。光イメージングは肝表面の肝細胞癌の描出は得られたが、投与するICGの量の変更などの検討を加えたがアクリル板圧迫による深部病変の描出は困難であった。以上より研究期間を延長、マウス肝細胞癌における免疫組織染色法の確立および深部病変の描出の改善を目指し、研究を続行することとなった。本研究の目的の一つであるNASHモデルマウスの画像的自然史の解明は達成され、ほぼすべてのマウスにおいて肝細胞癌が10週齢までに生じること、肝実質の脂肪沈着の推移が単純脂肪肝モデルマウスと異なることが明らかになった。
女性土木技術者のオーラルヒストリーより把握するキャリアの継続における課題と方策

土木技術者に占める女性の割合は3.7%と低いが,30歳未満が50%を超え,今後は長期のキャリアを継続の支援策が求められる.申請者は発言の文字記録を立案する計画や施策に関わるステークホルダーを主語とするシナリオ(物語)に変換し,策定者の理解を促す方法を提案した.本研究では,この方法を,初期の複数の女性土木技術者に対するインタビューに適用し,女性技術者の長期にわたるキャリアを通じて直面する課題と,その課題を解決した法律,制度,支援を把握し有効性を確認し,分析の結果を冊子等に編纂して女性技術者とその支援主体に提供する.そして,インタビュー記録の恒久的保管方法の方針を見出すことを目的とする.土木技術者に占める女性の割合は3.7%と低いが,30歳未満が50%を超え,今後は長期のキャリアを継続の支援策が求められる.申請者は発言の文字記録を立案する計画や施策に関わるステークホルダーを主語とするシナリオ(物語)に変換し,策定者の理解を促す方法を提案した.本研究では,この方法を,初期の複数の女性土木技術者に対するインタビューに適用し,女性技術者の長期にわたるキャリアを通じて直面する課題と,その課題を解決した法律,制度,支援を把握し有効性を確認し,分析の結果を冊子等に編纂して女性技術者とその支援主体に提供する.そして,インタビュー記録の恒久的保管方法の方針を見出すことを目的とする.
正常者のMRI大脳白質所見に影響を及ぼす健康阻害因子に関する研究

白質虚血性変化DSWMHを進展させる危険因子:Aドック施設で脳ドックを複数回受診した1,934人を対象とした。1)初回受診時と5年以上経過した最新受診時ともにDSWMHグレード0である「DSWMH発生なし群」、初回はDSWMHグレード0で最新受診時のグレードが1以上の「DSWMH発生あり群」の2群間、2)最新受診時とグレードが変わらない変化なし群、グレードが悪化している変化あり群の検討、3)年齢の影響を除外するため、60歳未満の集団の発生なし群、発生あり群の2群間で比較した。危険因子はドック受診時の既往、各種尿・血液検査データを用い、分析には2項ロジスティック分析を行った。その結果、1)初回受診から5年以上経過した集団で高血圧症の既往(オッズ比3.309)、2)初回受診から5年以上経過した集団で、高血圧症(オッズ比1.536)、HbA1c(オッズ比1.399)、尿酸(オッズ比1.136)、3)年齢因子を除いた検討では、初回受診から5年以上経過した集団で高血圧症(オッズ比2.052)、HbA1C(オッズ比1.685)が選択された。DSWMHの出現には、高血圧症、糖尿病の存在が重要である。アテローム性動脈硬化とDSWMHに関する検討:同施設で実施された脳ドック受診の連続1,057名を分析。DSWMH発生頸動脈のプラークの程度の有無とドック時の既往、尿・血液検査の各因子と、頸動脈の狭窄率、プラークスコア、プラークの有無と個数など動脈硬化の重症度との関係を2項ロジスティック分析で検討した。DSWMH発生の有無においても頸動脈のプラーク形成においても、加齢が危険因子であった。しかし、頸動脈のプラークの程度はDSWMH発生を予測できる因子とは言えないことが明らかになった。細い穿通枝領域のDSWMHは細動脈硬化が原因であり、これを防ぐには高血圧と糖尿病への対応が重要と考えられる。平成24年10月2日から平成27年4月30日の期間に、A検診施設で実施されている人間ドッグで脳ドッグを受診した5,647名のうち、1,262名を除外し4,385名を対象とした。MRI画像はFLAIR、T1、T2強調画像について解析した。深部皮質下白質病変(DSWMH)のグレードと個数を判定し、各因子(年齢、糖尿病・慢性腎不全・高血圧症・脂質異常症・高尿酸血症の既往の有無、空腹時血糖、HbA1c、総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、nonHDLコレステロール、中性脂肪、eGFR、尿酸、喫煙の有無、収縮期血圧、拡張期血圧、脈圧、平均血圧、BMI、メタボリックシンドローム)との関連・影響を検討した。深部皮質下白質病変(DSWMH)グレードとの関連因子として認められたのは糖尿病・高血圧症・脂質異常症・高尿酸血症の既往の有無、空腹時血糖、HbA1c、総コレステロール、中性脂肪、eGFR、喫煙の有無、BMI、メタボリックシンドロームであった(p<0.05)。その中で特にDSWMHに影響を与える因子は年齢であり、次いで血圧であることが示された。血圧の中でも収縮期血圧と高血圧症の既往が影響因子として挙げられたが、血圧分類や高血圧症の既往の有無別に年代ごとのDSWMHグレードの分布や平均値を見ると、受診時の一時的な血圧値よりも高血圧症であることが大脳白質病変に影響していることが示された。さらにDSWMHは4050歳台を境に急速にその数が増え、白質病変のグレードも高くなることが示された。大脳白質病変の進展が認知機能の低下に関係することが以前から指摘されており、国民がより健康長寿を果たすためには大脳白質病変とこれらのリスク因子を予防することが重要であることを警鐘する重要な知見である。平成21年4月平成27年3月までの人間ドック時に脳ドックを受診した者10,812例のうち、平成24年10月2日から平成27年4月30日の期間に脳ドッグを受診した5,647例までの画像解析が進んでおり、その分析結果において、受診者の年齢、血圧、既往歴、生活習慣が関連することを示唆するための十分なデータが得られている。研究代表者および共同研究者や連携研究者と話し合いながら研究を進められる環境も整ってきている。MRI画像分析には時間と判断力が必要であり、1年目の研究の進捗状況としてはおおむね順調であると考える。データの解析も順調に進み、有意な研究結果が得られたことから、これまでの研究結果を2017年8月の日本人間ドック学会総会に発表する予定である。平成21年10月13日から平成27年4月30日の期間に行われたA健診施設脳ドッグ10,812例のうち、複数回受診しているケース1,573例を対象として抽出し検討した。

初回受診時にDSWMHグレードが0であるものをDSWMH発生なし群、2回目受診時にDSWMHグレードが1以上になっている者をDSWMH発生あり群とし、2群間で年齢、性別、BMI、収縮期血圧、拡張期血圧、HbA1c、空腹時血糖、総コレステロール、LDLコレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、non HDLコレステロール、eGFR、尿酸、尿蛋白、喫煙歴・メタボリックシンドローム・糖尿病・慢性腎臓病・高血圧症・脂質異常症・高尿酸血症の有無との関連・影響を検討した。DSWMH発生なし群とDSWMH発生あり群における各因子を比較して、BMI、収縮期血圧、総コレステロール、LDLコレステロール、non HDLコレステロールに有意差が見られ、平均値はいずれもDSWMH出現群の方が高値であった。DSWMH発生に影響する因子を分析し、LDLコレステロールが選択された。一方、連続10,812例のうち連続4,611例を対象とし、1回目受診時にDSWMHグレード0の群、グレードが1-4である群の2群間でも検討した。DSWMH発生に影響する因子として、糖尿病、腎・尿路系疾患、高血圧症、脂質異常、non-HDLコレステロール、eGFRが選択され、eGFRが60mL/min/1.73m2未満のものは、60以上に比べてDSWMHの発生割合が高く、グレード2,3,4の割合も高かった。今回の経時的検討から、DSWMH発生にLDLコレステロール、腎機能の低下との関連が見られた。したがってLDLコレステロールおよびeGFRを適切に管理することは、DSWMH発生を予防する意味でも重要であることが示唆された。平成21年4月平成27年3月までの人間ドック時に脳ドックを受診した者10,812例のうち、参照できた8,097例までの画像解析が進んでいる。平成29年度は、特に脳ドックの複数回受診者の経時的な推移に着目し分析を進めた。これまでに結果において、受診者の年齢、血圧、既往歴、生活習慣が関連することを示唆するための十分なデータが得られている。この2年間の研究結果をまとめると、平成28年度には、白質病変の分類でグレード3,4という白質病変の癒合の始まりの検討で、年齢、高血圧の因子が極めて強いことが2項ロジスティックで明らかにされた。同時に、またメタボリック症候群の存在も病変に関係することが明らかにされた。平成29年度の研究では、グレードが病変なしの0から1,2,3,4と進展する過程を多項ロジスティック解析して、高血圧、脂質異常症という既往歴、LDLコレステロールが関与しており、またeGFRからみた腎機能低下の因子が関連していることが明らかになってきた。これらの研究結果は今年度の研究結果を2018年8月の日本人間ドック学会総会に発表する予定である。また、白質病変の出現を数値の面からも検討して、やはり高血圧の因子が強いことが明らかになった。また、白質病変の平均出現数から見て、年齢と共にどのように増加していくかを明らかにすると共に、この結果については今年3月の日本脳卒中学会総会で発表した。この2年間の研究を通し、研究代表者および共同研究者や連携研究者と話し合いながら研究を進められる環境も整ってきている。MRI画像分析には時間と判断力が必要であり、2年目までの研究の進捗状況としては順調である。データの解析も順調に進み、有意な研究結果が得られてきた。白質虚血性変化DSWMHを進展させる危険因子:Aドック施設で脳ドックを複数回受診した1,934人を対象とした。1)初回受診時と5年以上経過した最新受診時ともにDSWMHグレード0である「DSWMH発生なし群」、初回はDSWMHグレード0で最新受診時のグレードが1以上の「DSWMH発生あり群」の2群間、2)最新受診時とグレードが変わらない変化なし群、グレードが悪化している変化あり群の検討、3)年齢の影響を除外するため、60歳未満の集団の発生なし群、発生あり群の2群間で比較した。危険因子はドック受診時の既往、各種尿・血液検査データを用い、分析には2項ロジスティック分析を行った。
リーガルマインド・キャリア教育によるアジア基盤グローバル技術者育成プログラム開発

本研究は、アジア諸国のグローバル都市における工学系高等教育機関のキャリア教育を調査分析し、リーガルマインド育成のための国際私法的視点を踏まえた法教育も取り入れた海外協定校との共同キャリア教育を立ち上げ、アジア基盤の新たなグローバル・エンジニア育成プログラムを開発することを目的としている。初年度の平成30年度は、プログラムの下地作りのためアジア諸国のキャリア教育およびグローバル教育の状況を調査する計画であったことから、実際に香港およびシンガポールの高等教育機関を訪問し、インタビュー調査およびアンケート調査を行った。香港では、本校の海外協定校において、学生2名へのインタビュー、および協定事業等の窓口になっている教員へのインタビューおよびアンケートを行い、その他の教員や学生へのアンケートを依頼した。その後、教員および学生約100名近くのアンケート回答を受け取った。シンガポールでは、高専機構と学術交流協定を結んでいる高等教育機関において、教員数名へのインタビューおよびアンケート調査を行い、その他の教員や学生へのアンケートを依頼した。アンケート結果は現在分析中であり、今後はその結果から香港の海外協定校との共同教育プログラムに必要な「キャリア」「国際化」に関わる要素を抽出し、「国際私法教育」も含めたプログラムの実施方法と内容を検討・決定することになる。また、海外展開をしている建設業の日本企業を訪問し社員の海外派遣状況などを聴取したこと、香港とシンガポールにある「和僑会」を訪問し、各国での日本人のビジネスや労働状況、教育環境などを聴取したことで、研究を進める上での知識やヒントを得ることができた。その他、大学図書館等で文献リサーチ・閲覧も行った。平成30年7月に内定通知を受け取った後、共同研究者と改めて研究スケジュールや実施方法等に関わる確認打ち合わせを行った。その後は、文献リサーチ、閲覧、図書購入をしながら知識を広げ、12月上旬には、近隣にある海外展開をしている建設業の企業を訪問し、社員の海外派遣についての情報を得た。12月下旬に本校の海外協定校である香港の「香港高等科技教育学院(THEi)」を訪問し、学生および教員へのインタビューを行い、他の教員や学生へのアンケートを依頼した。その後、教員28名、学生68名のアンケート回答を受け取った。また、3月下旬にはシンガポールの「ニーアン・ポリテクニック」を訪問し、教員数名とのインタビューおよびアンケートを行い、その他の教員や学生へのアンケートを依頼した。教員8名からの回答を得たが、先方の新年度開始時期の関係もあり、学生からの回答がつい先日送られてきた(5月中旬)。以上のように、アンケート回収が少し遅れたことでアンケート結果の分析はやや遅れているが、プログラム試行実施に向けての下地作りとしての予定事項は概ね実施された。現在は、THEiおよび中国の日系企業とは連絡を取り、プログラム実施の準備を始めているところである。現在アンケート集計を始めているところで、それが終わり次第すぐに内容の分析を行い、海外協定校である香港THEiとの共同教育プログラムに必要な「キャリア」「国際化」に関する要素を抽出し、「国際私法教育」を含むプログラムの実施方法と内容の検討を行う。同時に、海外での企業就労体験を実施するため中国の日系企業とコンタクトを取り、そこでのプログラムについても方法と内容の検討を行う。THEiとの共同教育プログラムは、9月のTHEi研修派遣の際に試行実施予定である。実施にあたっての準備等については、研究代表者および分担者だけではなく、THEi派遣・受入に関わる本校の国際化担当部署との協力を得ながら進めていく予定である。9月のプログラム試行実施後は、改善点を検証し、THEi側とも協議しながらプログラムの見直しを図る。また、アンケート結果を踏まえた研究過程については、学会等で発表し論文としてまとめる。

12月下旬に本校の海外協定校である香港の「香港高等科技教育学院(THEi)」を訪問し、学生および教員へのインタビューを行い、他の教員や学生へのアンケートを依頼した。その後、教員28名、学生68名のアンケート回答を受け取った。また、3月下旬にはシンガポールの「ニーアン・ポリテクニック」を訪問し、教員数名とのインタビューおよびアンケートを行い、その他の教員や学生へのアンケートを依頼した。教員8名からの回答を得たが、先方の新年度開始時期の関係もあり、学生からの回答がつい先日送られてきた(5月中旬)。以上のように、アンケート回収が少し遅れたことでアンケート結果の分析はやや遅れているが、プログラム試行実施に向けての下地作りとしての予定事項は概ね実施された。現在は、THEiおよび中国の日系企業とは連絡を取り、プログラム実施の準備を始めているところである。現在アンケート集計を始めているところで、それが終わり次第すぐに内容の分析を行い、海外協定校である香港THEiとの共同教育プログラムに必要な「キャリア」「国際化」に関する要素を抽出し、「国際私法教育」を含むプログラムの実施方法と内容の検討を行う。同時に、海外での企業就労体験を実施するため中国の日系企業とコンタクトを取り、そこでのプログラムについても方法と内容の検討を行う。THEiとの共同教育プログラムは、9月のTHEi研修派遣の際に試行実施予定である。実施にあたっての準備等については、研究代表者および分担者だけではなく、THEi派遣・受入に関わる本校の国際化担当部署との協力を得ながら進めていく予定である。9月のプログラム試行実施後は、改善点を検証し、THEi側とも協議しながらプログラムの見直しを図る。また、アンケート結果を踏まえた研究過程については、学会等で発表し論文としてまとめる。次年度使用額が生じた理由としては、以下の2点が挙げられる。まず、香港およびシンガポールでのアンケート実施後に、アルバイトによる集計作業を念頭において人件費を見込んでいたが、アンケートの回収時期がまちまちになってしまい、研究代表者および分担者で行うことになったことである。また、予定していた学会参加が学内校務により参加できなくなったことで旅費等の使用がなくなったことも影響している。次年度の使用計画として、プログラムの試行実施にあたることから、当初の予定では研究代表者と分担者1名が渡航し実施する予定であったが、万全を期すためにもう一人の分担者も実施に参加することする。また、研究成果を発表する学会参加の旅費や論文投稿費、および海外での対応や学会発表等に使用するためのPC購入が主な使用項目となる。
歯周病原細菌の線毛構築機序の解明から浮かび上がる線毛構造モデルと未知なる機能

歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisの持つ付着因子であるMfa1線毛は、主要サブユニットMfa1が重合した繊維状構造物にmfa遺伝子クラスターより発現するアクセサリー分子Mfa3-Mfa5が結合していると考えられている。本研究では、本線毛因子の形成機序を解明し、未知なる機能を明らかにすることを目的とした。平成30年度ではDr. Karina Perssonらが明らかにしたMfa1、Mfa2およびMfa3の結晶構造をもとに、線毛タンパク質の重合に関係していると予想されるN末端およびC末端の領域の変異株を作製し、Mfa1線毛の重合と形態形成に及ぼす影響を検討した。その結果、mfa1のC末端変異株ではMfa1の重合は全く認められなかった。また、Mfa1のN末端変異株においてはMfa1重合の熱安定性が低下した。以上の結果から、Mfa1タンパク質の重合にはN末端とC末端のどちらも関与していることが考えられた。また、Dr. Richard Lamontとの共同研究により、Mfa3がMfa1、Mfa2、Mfa4およびMfa5との結合に関与していることを明らかにした。線毛の機能解析においては、線毛タンパク質がマンノースやガラクトースなどの糖鎖修飾を受けている可能性があり、種々のレクチンと反応性を有することが分かった。本研究にて得られた菌株を用いることにより、新しい線毛機能と構造の解明に繋げていきたい。歯周病原細菌のPorphyromonas gingivalisの持つ付着因子であるMfa1線毛は、主要サブユニットMfa1が重合した繊維状構造物にアクセサリー分子Mfa3-Mfa5が結合していると考えられている。平成28年度では、Mfa5のアミノ酸配列の一次構造から推定されるCTD領域(T9SSに認識される領域)あるいはvWF(タンパク質相互作用に関わる領域)の変異株を作製し、Mfa5の局在化とMfa3及びMfa4の組み込みに及ぼす影響を検討した。ΔCTD株では、Mfa5は細胞内に蓄積し、Mfa5のみならずMfa3及びMfa4も精製線毛に組み込まれなかった。T9SSの構成因子をコードするporU遺伝子の変異株(ΔporU株)についても同様の解析を行ったところ、Mfa5は菌体内に蓄積した。以上の結果から、Mfa3およびMfa4の線毛への組み込みには、T9SSによるMfa5のCTD領域依存的な分泌が必要であることが考えられた。一方、ΔvWF株では、精製線毛には、Mfa5は認められないものの、Mfa3およびMfa4は検出された。この知見から、Mfa5は線毛先端でvWFを介してMfa4と結合することが強く示唆された。変異株の菌体表面での線毛発現量をFiltration ELISAにて検討したところ、Δmfa5株、ΔCTD株、porU変異株では有意に減少した。この結果から、Mfa5が細胞表面に輸送されることが、Mfa1線毛の発現にとって重要であることが考えられた。Mfa1線毛因子の結晶構造が明らかになったので、それらの構造を基に、アミノ酸置換株を作製し、機能に及ぼす影響を検討する予定である。Porphyromonas gingivalisの変異株の作製が、やや遅れているが、それ以外は順調に進んでいると思われる。歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisの持つ付着因子であるMfa1線毛は、主要サブユニットであるMfa1が重合した繊維状構造物にアクセサリー分子Mfa3、Mfa4およびMfa5が結合していると考えられている。本研究では、本線毛の形成機序を解明し、未知なる機能を明らかにすることを目的とした。平成29年度では、Mfa1、Mfa2およびMfa3の結晶構造が明らかにされたため、主に、これらの立体構造を基にして線毛形成機序の解明に取り組んだ。P. gingivalis ΔfimA(もう一方の線毛の欠損株)を親株として、線毛タンパク質の重合に関係していると予想されるN末端の変異株およびC末端の削除株を作製し、線毛形成に及ぼす影響を検討した。Mfa1のC末端削除株ではMfa1の重合は全く認められなかった。一方、Mfa3のC末端削除株ではMfa3が線毛に組み込まれた。Mfa1のN末端変異株においてはMfa1重合の熱安定性が低下した。以上の結果から、少なくとも、Mfa1の重合にはN末端とC末端のどちらも関与していることが考えられた。レクチンブロットおよびLC-MSによる解析によるMfa1タンパク質の糖鎖修飾様式の検討においては、マンノースやガラクトーズといった単糖が線毛に含まれていることが考えられた。Porphyromonas gingivalisの変異株の作製と機能解析がやや遅れているが、それ以外は順調に進んでいる。

その結果、mfa1のC末端変異株ではMfa1の重合は全く認められなかった。また、Mfa1のN末端変異株においてはMfa1重合の熱安定性が低下した。以上の結果から、Mfa1タンパク質の重合にはN末端とC末端のどちらも関与していることが考えられた。また、Dr. Richard Lamontとの共同研究により、Mfa3がMfa1、Mfa2、Mfa4およびMfa5との結合に関与していることを明らかにした。線毛の機能解析においては、線毛タンパク質がマンノースやガラクトースなどの糖鎖修飾を受けている可能性があり、種々のレクチンと反応性を有することが分かった。本研究にて得られた菌株を用いることにより、新しい線毛機能と構造の解明に繋げていきたい。今後は平成28年度に予定していた変異株の作製を進めるとともに、遅れている部分の実験についても実験系の確立を目指す。また、計画以上に進んでいる点については、今後も実験を継続して研究成果を得るとともに、新たな展開について模索する。特に、Mfa5のCTDの欠失が、Mfa1線毛の発現量の低下にどのように結びつくかを解析することで、Mfa1線毛の形態形成機序が理解できるように努力したい。今後は平成29年度に予定していた変異株の作製を進めるとともに、遅れている部分の実験についても実験系の確立を目指す。特に、Mfa1の重合が十分でないN末端変異株およびC末端削除株を線毛の機能解析に用いることにより、Mfa1線毛の役割が明らかにできるように努力したい。次年度使用額が生じた理由として、変異株作製後の解析に用いる試薬の購入が若干遅れたことがあげられる。また、初年度ということもあり、研究成果が学会発表の水準にまでは達しなかった部分があり、学会などへの出張を行わなかったため、旅費が発生しなかったことがあげられる。(理由)次年度使用額が生じた理由として、変異株作製後の解析に用いる試薬の購入や糖鎖修飾解析の委託が遅れたことが挙げられる。また、学会発表をするための旅費が発生しなかったことが挙げられる。(使用計画)これらの金額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては、物品費、旅費、英文校正費等を含むその他の経費を増やすことなどを計画している。これらの金額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては、物品費を増やすこと、学会への参加のための旅費に使用すること、論文投稿料として使用すること、などを計画している。
精神科薬物療法におけるインフォームド・コンセントと看護者の役割に関する研究

前年度の調査結果を検討した結果、今年度は看護職者を中心とした服薬に関する心理教育プログラムを神奈川県下の私立精神病院急性期治療病棟において試験的に実践した。対象者は、精神分裂病と診断されすでに病名の告知を受けており、急性期の幻覚や妄想などの症状が激しくなく退院に向けての自立援助が中心で、あらかじめこのプログラムの趣旨を説明し賛同を得られた者とした。また、1セッションを約60分、計4回とし、第1回2回は主に疾患や薬物療法の理解を促進するための教育セッション、第3回4回を主にこれまでの病気や薬に対する認識や感情を表出し今後の生活に向けた希望や展望を語る対応セッションとした。参加者は4名(途中1名が病状悪化のため中止)であった。参加者の言動や反応を毎回フィールドノートに記録するとともに、第4回が終了した時点でアンケートを行い、プログラムの評価を行った。結果は、(1)従来の服薬指導や医師による病状説明とは異なり、参加者の不満や疑問などが表現されやすく、疾患や薬物療法の理解が促進する。(2)同じ障害を持つ者同士が感情や体験を共有することで、エンパワメントされやすく、自ら疾患をコントロールする意志を強化できる。(3)看護職者は、参加者の理解度や予測される問題を把握し、問題解決を援助しやすくなる。などの効果があることがわかった。また、今回のプログラムが精神分裂病患者のみを対象としたことから、他の精神疾患(特に躁鬱病)のプログラムや患者本人のみならず家族を対象としたプログラムを構築する、回数や技法(たとえば視覚教材の開発)・他職者との連携方法などを洗練する、プログラムを終了者の疾患再発や服薬行動の変化などの経過を調査することで効果を検証する、などの必要性が示唆された。北里大学病院精神神経科病棟に入院中の患者(精神分裂病と診断された患者で、退院が決定しているかあるいは退院の近い患者)11名にインタビューを実施し、過去の服薬開始から現在、および予測される退院後の生活において、服薬にまつわる状況やその時の感情、医療者の関わりなどを分析した。その結果、元来薬を服用することにためらいや抵抗感があると答えた患者でも、初めて向精神薬を処方されたとき、症状による判断力の低下や「この苦しさが少しでもやわらぐのであれば」という期待、周囲の強いすすめなどの理由から、薬を飲んでいた。しかし、薬の効果を体感し、薬物療法は自分にとって助けとなりうると感じたことのある患者の中にも、服薬を中断し症状の再燃や再入院に至ったケースもあり、必ずしも体験的な学習だけでは服薬継続の動機付けとして十分ではないことが示唆された。また、全11名が今後も薬を継続して服用すると答えているが、その理由には、「信頼している医師の出した薬だから」という医療者との関係性維持の条件として、あるいは「飲まないと逆に気持ち悪くなる」という不安から、「飲めといわれているから」などが多く、疾患と薬理に基づく根拠や主体的な意味付け、薬物療法への能動的な姿勢など、十分な説明や情報提供とそれに対して患者自身が意思決定を行い必要性を認識するというインフォームド・コンセントの過程は見つけることができなかった。実際には、処方された薬を与薬したり、効果や副作用の発現を観察する、訴えを聞くなど、入院環境で看護者が患者の服薬に関わることはかなり多いにも関わらず、服薬に関する状況で患者が看護者について語ることはほとんどなく、薬物療法に関する看護者の存在や役割は、患者にとってほとんど意識されていない現状が明らかになった。次年度は、これらの結果をふまえて看護者側の薬物療法における役割意識を調査分析する予定である。北里大学東病院精神神経科疾患治療センターの2つの病棟(閉鎖・開放)に勤務する10名の看護者に、精神科における薬物療法の位置づけ、患者にとっての意味付け、薬物療法に関するケアを行う時の困難、薬物療法における看護者の役割意識、今後の期待などについてのインタビューを行った。精神科勤務年数3年未満(新人は除く)3名、35年3名、5年以上(主任の役割をとる者)4名にインタビューを行った結果、いずれも薬物療法は精神科治療において主要な療法であると認識されていた。しかし、患者は必ずしも主体的にその療法に参加していないと看護者側は実感しており、ケアを行う際には「患者に薬のことを聞かれたとき」に自分の知識不足や返答の仕方に困難を感じることが多く、経験年数が上がるにつれ、医師主導の現行のシステム、インフォームドコンセントに問題を感じている傾向があった。役割については「確実に服薬させること」、「作用・副作用の観察」といった従来の診療補助的な内容も語られたが、「日常生活における服薬行動の確立」では、数名の看護者はもっとも身近にいて接する時間の長い看護者が、患者が入院中だけではなく退院後や社会において予測される問題や障害を把握し、能動的に服薬できるように援助することが看護者の専門性だと感じていることが語られた。今後の期待では、患者同士によるグループディスカッションや家族への心理教育、看護者自身の現任教育の必要性などが語られた。また、それらを実現するためには薬物療法のみならず精神科医療全般におけるインフォームドコンセントの推進が重要な要素であることが示唆された。次年度は、これらの得られた結果から同センターで実施可能なプログラムを考案し、トライアルとして実施し評価していく予定である。

対象者は、精神分裂病と診断されすでに病名の告知を受けており、急性期の幻覚や妄想などの症状が激しくなく退院に向けての自立援助が中心で、あらかじめこのプログラムの趣旨を説明し賛同を得られた者とした。また、1セッションを約60分、計4回とし、第1回2回は主に疾患や薬物療法の理解を促進するための教育セッション、第3回4回を主にこれまでの病気や薬に対する認識や感情を表出し今後の生活に向けた希望や展望を語る対応セッションとした。参加者は4名(途中1名が病状悪化のため中止)であった。参加者の言動や反応を毎回フィールドノートに記録するとともに、第4回が終了した時点でアンケートを行い、プログラムの評価を行った。結果は、(1)従来の服薬指導や医師による病状説明とは異なり、参加者の不満や疑問などが表現されやすく、疾患や薬物療法の理解が促進する。(2)同じ障害を持つ者同士が感情や体験を共有することで、エンパワメントされやすく、自ら疾患をコントロールする意志を強化できる。(3)看護職者は、参加者の理解度や予測される問題を把握し、問題解決を援助しやすくなる。などの効果があることがわかった。また、今回のプログラムが精神分裂病患者のみを対象としたことから、他の精神疾患(特に躁鬱病)のプログラムや患者本人のみならず家族を対象としたプログラムを構築する、回数や技法(たとえば視覚教材の開発)・他職者との連携方法などを洗練する、プログラムを終了者の疾患再発や服薬行動の変化などの経過を調査することで効果を検証する、などの必要性が示唆された。
世界へ開かれたものとしての戦後日本の文学・政治・思想の流れに関する総合的研究-中野重治を中心として-

ほぼ月一回のペースで在京メンバーを中心に集まり、未整理のまま残されている中野重治の戦後日記を、科研費交付以前の準備期間から合わせ、平成六年度には195357年分、平成七年度には6368年分、平成八年度には6971年分を解読し、電文化し、註を付した。また地方在住のメンバーとともに、数度にわたって合宿研究をおこなった。日記の残りあと7年分を解読し、打ち込むこと、これまで打ち込んだ分を整理し、註を増補し、印刷して発表する準備をすることが今後の仕事として残った。公刊のための準備として、1963年までの日記本文を収める「中野重治戦後日記」第一稿第一部および第二部を作成した。その分量は現在までA5判全444ページである。これは第五部まで作成の予定、総ページ数は1500ページに達すると予測される。それを何回か改稿して整備する。中野重治総合年表は、A5判を上下二段に割り、上段に入れた松下裕作成の年譜、および年譜補正を、日記、手紙、その他の資料で増補し、下段に作品年表と註を入れ、関連事項を入れるという形で進めているが、目下第四稿の途中にある。これも総合的に調整し、日記および下に述べる「書簡集」と照応させるのは、今後の課題である。中野重治宛諸家書簡を遺族から借り受け、コピーして整理した。これらを読み取って、日記・総合年表の中に取り入れていくのは今後の作業である。これも解読次第順次電文化してデーターベースとしたい。なお、それ以外の書簡の収集も引き続き行った。その一部は中野重治の会機関紙・『梨の花通信』に発表された。これまでに発表された書簡を上の中野重治宛諸家書簡と共に、「往復書簡集」としてまとめ、「日記」「総合年表」とともに三本の柱として、相互照応させること、が今後の課題となる。1五月の福井県坂井郡丸岡町での合宿研究会(一泊二日)、三月の東京での二回にわたる集中研究会(それぞれ二泊三日)、東京勢だけによる数度の研究会を持って、中野重治戦後日記の解読は(遺族から借り出した日記正本をコピーしたものによる)、一九六九年の十月まで進んだ。それを同時に打ち込み校正して、日記テキストのデーターベースを作成した。2昨年作成した一九五三年からの日記テキストをQuark Xpress上に割り付けて、更に校正し証を付して、印刷して『中野重治戦後日記第一稿第一部』(一九五三五五年の三年分、これはまだ内部資料である)を作成した。更に第一稿の続きを作成中である。3中野重治書簡蒐集もゆっくりではあるが進んでいる。その一部は『梨の花通信』(中野重治の會発光、季刊、その第十五、十六号(95年4月、7月)に黒田道宅宛が)に発表された。目下準備中の『中野重治研究』(不定期刊)にも杉山産七との往復書簡が発表される予定である。4遺族から借用した中野重治宛諸氏の書簡の整理、複写、一覧表作成はかなり進んだ。解読はこれからである。5同じく遺族から原稿、創作資料、切り抜きなどを借用して整理中である。6上の15の総合としての『中野重治総合年表』の第四稿(上段に年表、下段に著作年譜と註、まだ内部資料である)をかなりのところまで進めることが出来た。中野重治

戦後日記を、科研費交付以前の準備期間から合わせ、平成六、七年度に195357年、6368年の11年分解読し、打ち込んだが、今年度は、それを整理し、註をつけるとともに、続く6970年と71年の3年1/3ほど進めることができた。残りあと7年と少しを解読し、打ち込むこと、これまで打ち込んだ分を整理し、註をつけ、印刷して発表する準備をすることが今後の仕事として残った。なお、公刊のための前段階として、1963年までの日記本文を収める「中野重治前後日記」第一稿第一部および第二部を作成ずみ、A5判全444ページとなった。本稿は第五部まで作成の予定、総ページ数は1500ページに達すると予測される。中野重治総合年表は、A5判を上下二段に割り、上段に入れた松下裕作成の年譜、および年譜補正を、日記、手紙、その他の資料で増補し、下段に作品年表と註を入れ、関連事項を入れるという形で進めているが、目下第四稿の途中にある。これも凸凹を調整し、日記および下に述べる「書簡集」と対応させるのは、今後の課題である。遺族から借り受けた、中野重治宛諸家書簡を、整理して、コピーする仕事がやっと終った。これらを読み取って、日記・総合年表の中に取り入れていく準備ができた。これも順次打ち込んで、データーベース化したい。その他にも、未整理のまま遺族から借り受けた資料が沢山あり、そのほんの一部を整理することができた。書簡の収集もゆっくりではあるが続けられた。その一部は『梨の花通信』に発表された。これまでに発表された書簡を上の中野重治宛諸家簡と共に「往復書簡集」としてまとめ、「日記」「総合年表」とともに三本の柱として、相互照応させること、が今後の課題となる。
放射性抗がん剤ドラッグデリバリーシステムを用いた低侵襲化学粒子線治療技術の研究

本研究では、腫瘍への線量集中が可能な陽子線治療と、放射性抗がん剤を腫瘍組織に選択的に伝達するドラッグデリバリーシステム(DDS)を用いることにより、陽子線、抗がん剤、抗がん剤放射性化の3重の抗腫瘍効果によって、腫瘍細胞を効果的に殺傷する治療戦略を狙う。これにより難治癌に対して従来よりも低線量・低副作用・高治療効果をもたらす新規化学粒子線治療法の開発を目指す。
口腔-腸管連関を基盤としたペリオドンタルメディスン病因論の統合的解明

平成28年度に開始したコラーゲン誘導関節炎モデルに対する歯周病原細菌の影響解析の結果がまとまった。すなわち、Porphyromonas gingivalisは腸内細菌を変動させ、その結果腸管免疫においてTh17細胞の活性化を誘導し、全身的なIL-17レベルを上昇させることで関節炎を悪化させることが明らかになった。一方、Prevotella intermediaにはそのような作用は認められなかった。これらの違いはP. gingivalisとP. intermediaの耐酸性の違いによることが示唆された。結果は論文にまとめScientidic Reportsに掲載された。平成29年度に開始した非アルコール性脂肪肝疾患モデルについては予備実験で60%CFAHFD飼料の摂取を3週間と決定し、P. gingivalis、P. intermediaの投与実験を実施した。その結果、肝臓での線維化の程度では菌種による違いがわずかに見られたものの、生化学的検査、肝、腸管での遺伝子発現などは飼料の影響を上回る変化は明らかにならなかった60%CFAHFD飼料の投与期間の見直しを行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。我々は歯周病原細菌Porphyromonas gingivalisを複数回口腔投与することで、腸内細菌叢の変動、腸バリア機能の低下、脂肪組織、肝臓における炎症性変化を誘導することを示したが、平成27年度はP. gingivalisの影響をさらに詳細に検討するため、単回投与実験を行った。その結果、わずか1回の投与で複数回投与で見られた変化と極めて類似した変化を示す事が明らかになった。さらに、肝臓における16S rRNA遺伝子の量的・質的解析を行った結果、感染群で細菌遺伝子の有意な増加を示すとともに、腸管と類似の群集分布を示した。これらのことはわずか1回の投与が腸内細菌叢と腸のバリア機能に影響を与え、全身的な炎症の上昇を誘導することを示している。また、これらの応答がP. gingivalisに特有な性質かどうかを調べる目的で、Prevotella intermedia口腔投与による全身炎症の影響を解析したが、P.intemediaの作用はP. gingivalisと比較して極めて弱いことが明らかになった。このことはP. intemediaの耐酸性の弱さに関連することが示唆された。P. ginigvalis投与の代謝への影響を明らかにする目的でメタボローム解析を行った結果、糞便中ではLactobacillusが産生する脂肪酸に有意な変動が認められとともに、有意な上昇を示す短鎖脂肪酸があることが明らかになった。以上のことより、P. gingivalisは特異的に腸管内で細菌叢を変動させ、腸のバリア機能を低下させて軽度な菌血症を誘導するばかりでなく、代謝にも影響を与えることが明らかになった。平成27年度中に予定していたP. gingivalis投与による標的組織である脂肪組織、肝臓における網羅的遺伝子発現解析は実施できなかったが、P. gingivalis単回投与実験の結果が論文として出版されたこと、P. intermedia投与実験の結果が得られ、学会発表にいたったこと、メタボローム解析も実施できたことから、概ね順調に進捗していると判断した。平成28年度に行ったメタボローム解析により、歯周病原細菌Porphyromonas gingivalis投与で産生が低下する中鎖脂肪酸は腸管のバリア機能維持に重要な役割を演じていることが明らかになった。この結果をもとに歯周炎における当該中鎖脂肪酸の機能を明らかにするため、歯肉上皮細胞を用いてP. gingivalisによる影響について解析を行った。その結果、P. gingivalisによる歯肉上皮細胞のE-カドヘリンの分解、透過性の亢進を抑制することが明らかになった。引き続き臨床応用に向けて研究を継続している。また、DBA/1マウスを用いた実験的関節炎モデル実験において、P. gingivalis投与が関節炎の悪化を引き起こすことが明らかになった。一方、同じく歯周病原細菌であるPrevotella intermedia投与では陰性対照群と変わらないことが明らかになった。これらの違いを明らかにするため腸内細菌叢の解析を行うとともに、腸間膜リンパ節、脾臓のリンパ球について炎症反応をつかさどるIL-17産生T細胞(Th17)、過剰な免疫応答を抑制するT細胞(Treg)の解析をおこなった。その結果、P. gingivalis投与群では対症群と比較してBacteroides門に属する細菌の比率が有意に低下するとともにTH17の比率が増大することが明らかになった。また、血中IL-17量も有意な増加を示した。P. intermediaではこれらの変化が見られなかったことから、P. gingivalisは腸内細菌叢に影響し、その結果腸管免疫系を炎症性にシフトさせることによって関節炎の増悪に関与していることが明らかになった。新たな疾患モデル(関節リウマチ)を用いた研究において、歯周病原細菌P. gingivalisが腸内細菌叢を介して病態悪化に関与することを明らかにし、論文にまとめて投稿した。また、前年度に開始したメタボローム解析から歯周病予防に有用な物質を見出し、詳細な解析を行って学会発表を行ったことからおおむね順調に進展していると判断した。