hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Pentosan polysulfateの血液脳関門保護効果:抗痴呆薬の可能性

以上、Pentosan polysulfatcは、低酸素負荷によるBBBの機能的破綻を防御することが明らかになった。血液脳関門(BBB)in vitro再構築系を用いたpentosan polysulfate(PPS)のBBB保護効果を検証した昨年度の成果を受けて、今年度は、in vivoでの遅発性海馬CA1神経細胞死阻止効果の実験治療学的検討を行った。高血圧期(14-16週令)の脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)の両側頚動脈を10分間結紮して一過性前脳虚血を負荷し、再潅流7日後に断頭して海馬CA1錐体神経細胞死発症を組織学的に検索して、虚血性神経細胞死を評価した。この虚血性神経細胞死に対するPPS(0.25mg、1mg、生理的食塩水に溶解して腹腔内投与された)の治療効果を検討した。同時に、神経細胞死にいたるまでの7日間のin vivo BBB機能を、脳各部位でi)sodium fluorescence法(大分子のparacellular transport)、ii)Evan's blue-albumin法(小分子のtransendothelial transport)で評価した。sodium fluorescence法では、いずれの部位でも変化を認めなかったが、Evan's, blue-albumin法では、虚血再潅流後6時間と24時間の早期に、側頭葉、海馬、視床、被殻尾状核および小脳で著名なEvan's blue-albuminの漏洩が認められ、BBBの機能的破綻が観察された。5日後および7日後では、変化は認められなかった。PPSを、10分間結紮の前脳虚血の30分前および直後に投与すると、側頭葉、海馬、視床でEvan's blue-albuminの漏洩が抑制される傾向があった。PPSの腹腔内投与は、虚血再潅流7日後の海馬CA1錐体神経細胞死を完全には阻止できなかったが、我々の神経細胞死スコアでは有意に神経細胞死を軽症化していた。PPSのin vivoでの遅発性海馬CA1神経細胞死抑制効果が明になった。BBB保護効果によるものと思われる。
鉄筋コンクリ-ト構造における不規則遷移振動発生KB領域の存在性に関する研究

鉄筋コンクリ-ト構造物が大きな強度Bの周期的外力を受けると、往々、その復元力特性が激しく劣化して、内部的なせん断すべりのため、逆S字型のスリップモデルといわれる、復元力特性を示すに至る。また、このような周期的外力に起因して振動が生じる場合、鉄筋コンクリ-ト構造物が示す減衰ky;たかだか5%程度である。このような鉄筋コンクリ-ト構造物の振動系に関する、微分方程式の非線型バネおよび減衰kにかかわる項の特性は、大きさBの強制周期外力を受けるDuFFing方程式に頓似する特性である。ところで、Duffing方程式のkおよびBの値がある特別の値をとる場合、確定パラメ-タ-の微分方程式の解が一義的に定まら時間の経過とともに不規則な遷移振動が支配的となるが、これはカオスが原因と考えられている。本研究では、カオスを生じるようなDuffing方程式と周期的外力を受ける鉄筋コンクリ-ト構造物の振動方程式との、外見類似性に着目して、かなり劣化した復元力特性をもつ鉄筋コンクリ-ト構造物の場合、カオス的な不規則振動を生じるかどうか、その可能性をパラメ-タ-kおよびBの値をwide scanningして数値解析によって調べた。この結果、1)コンクリ-トの応力ー歪関係を劣化ヒステリシス型、鉄筋のそれをRambergーosgood型として、断面の曲げ解析を対象とした、復元力特性を有する、一質点振動系について応答解析を行った。この条件下ではDuffing方程式の非線型バネ項に相当する状態に系の特性を近づけることは難しく、カオスの発生を観測することはできなかった。2)コンクリ-トおよび鉄筋の材料非線型性ばかりでなく、コンクリ-トに対する鉄筋の滑りを復元力特性モデルに入れることにより、Duffing方程式の非線型バネ項の特性を広範囲に調整することが可能である。これにもとづいた解析は現在実施中であり、未だ結論を得ていない。
広域避難者への支援を契機とした地域の関係性の再構築

本研究は、新潟県を主な対象地として、原発事故による広域避難者の受け入れと支援のプロセスが地域の関係性の対自化・再構築へと結びついていることを明らかにした。具体的には、過去の災害経験を振り返ってそこで築かれた関係性や知見のストックを活用する、被災者と支援者の関係性が依存と独立の中間にある「インターディペンデンス」という特徴をもつ、等である。避難者の再生に着目すると、時間や空間を考慮しながら社会への回路を結び直すことが必要であることも分かった。1.新潟県柏崎市と新潟市、胎内市において、福島県の警戒区域等からの広域避難者およびその支援者を対象に聞き取り調査と資料収集を実施した。震災・原発事故以来、時間の経過とともに複雑化・多様化している避難者の問題と、それに対応した支援者の活動や課題を明らかにし、論文にまとめ公表した。2.警戒区域である福島県富岡町からの避難者グループの活動を対象として収集したデータをもとに、分析と検討を行った。その成果は共著書等で発表した。3.研究テーマに関する空間的な比較対照を目的として、北九州市で広域避難者支援を実施してきた団体にヒアリングを行った。支援の枠組み等に関して重要な知見を得ることができた。また、研究テーマに関する時間的な比較対照を目的として、中越地震被災地の長岡市山古志地区、および熊本県水俣市で被災者と支援者を対象に聞き取り調査を行った。今回の原発事故による広域避難問題のゆくえを考える上で、重要な知見を得ることができた。4.上記の聞き取り記録や調査データの整理を、学生アルバイトを雇用することにより実施した。5.各地で広域避難の問題と取り組んでいる研究者と、研究会等の場において議論・意見交換を行った。避難先の地域により避難者の属性や志向が異なることが分かり、本研究の対象の特性を位置づけることができた。1.新潟県柏崎市と新潟市において、福島県の警戒区域内外からの広域避難者およびその支援者を対象に聞き取り調査と資料収集を実施した。震災・原発事故以来、時間の経過とともに複雑化・多様化している避難者の問題と、それに対応した支援者の活動や課題を明らかにした。2.警戒区域である福島県富岡町からの避難者グループの活動を対象に、聞き取り調査と参与観察を行った。避難者が多い地域で実施されるタウンミーティングなどに参加し、広域避難者の生活の実態や将来展望などを聞き取るとともに、避難元自治体との関係づくりや避難先での住民同士のコミュニティづくり、避難当事者の自治に向けた活動の可能性を探った。3.上記の聞き取り記録や調査データの整理を、学生アルバイトを雇用することにより実施した。また、本年度の調査研究により得た知見については、すでに共著書、学会報告、講演などの機会に発表した。4.各地で広域避難の問題と取り組んでいる研究者と、研究会等の場において議論・意見交換を行った。避難先の地域により避難者の属性や志向が異なることが分かり、本研究対象の特性を位置づけることができた。5.収集したデータと文献・資料、および関連分野の研究者との議論をもとに、次年度以降の調査・研究の理論的枠組みを検討した。避難を起点とした時間軸、および避難者の属性(警戒区域内/区域外、世代、性別など)等を重視する必要があることが分かった。1.新潟県柏崎市と新潟市において、福島県の警戒区域等からの広域避難者およびその支援者を対象に聞き取り調査と資料収集を実施した。震災・原発事故以来、時間の経過とともに複雑化・多様化している避難者の問題と、それに対応した支援者の活動や課題を明らかにし、シンポジウム等で公表した。2.研究テーマに関する時間的な比較対照を目的として、中越地震被災地の長岡市山古志地区で被災者と支援者を対象に聞き取り調査を行った。調査結果については、学会報告等で公表した。新潟県柏崎市と新潟市において、福島県の警戒区域等からの広域避難者およびその支援者、行政担当者を対象に聞き取り調査と資料収集を継続して実施した。震災・原発事故以来、時間の経過とともに複雑化・多様化している避難者の問題と、それに対応した支援者の活動や課題を明らかにし、学会等で公表した。また、科学研究費補助金の最終年度にあたるので、4年間の研究成果を取りまとめ、共著書や論文として公刊した。「災害からの集落の再生と変容ー新潟県山古志地域の事例」(『災害と村落(年報村落社会研究51)』2015)、「広域避難調査と「個別性」の問題」(『社会と調査』16,2016)、「柏崎市の広域避難者支援と「あまやどり」の5年間」(『人文科学研究』138,2016)「「仲間」としての広域避難者支援ー柏崎市・サロン「むげん」の5年間」(『災後の社会学』4,2016)「中越・中越沖から引き継がれた経験知」(『原発避難と創発的支援』2016)、などである。上記の取りまとめにより、以下の諸点が明らかになった。1新潟県中越地震・中越地震等の過去の災害経験が、今回の広域避難者支援に活かされている。

2広域避難者が多い地域では、避難者のコミュニティを形成し、支えるための模索が続いている。3避難が長期化するにつれて、避難者の分断や不安が深まっている。4避難者の再生のためには、時間や空間を考慮しながら社会への回路を結び直すことが必要である。避難者への支援を一つの契機として、地域の関係性の対自化・再構築への動きが現れつつある。この点を、原発避難計画の策定と関係づけてさらに明らかにすることが次の課題である。本研究は、新潟県を主な対象地として、原発事故による広域避難者の受け入れと支援のプロセスが地域の関係性の対自化・再構築へと結びついていることを明らかにした。具体的には、過去の災害経験を振り返ってそこで築かれた関係性や知見のストックを活用する、被災者と支援者の関係性が依存と独立の中間にある「インターディペンデンス」という特徴をもつ、等である。避難者の再生に着目すると、時間や空間を考慮しながら社会への回路を結び直すことが必要であることも分かった。1.主要な対象地の一つである新潟県柏崎市において、広域避難者と支援者の双方からインテンシヴな聞き取りを継続的に実施し、広域避難者の受け入れについておおむね研究目的に沿った知見を得ている。2.とりわけ、柏崎市が被災した新潟県中越沖地震の経験が、今回の広域避難者への支援に活きていることがわかった。被災経験を活かした避難者支援のあり方を記録しておくことは、今後予想される災害に備える上でも重要な知見になり得る。3.また、中越地震被災地の長岡市山古志地区で被災者と支援者を対象に実施した聞き取り調査からは、長期避難後のコミュニティ再生について、当初の研究目的を超えた重要な知見を得ることができた。その一方で、予算減額への対応もあって、研究目的に掲げた調査対象地のすべてを取り上げることはできなかった。4.本年度の調査研究により得た知見については、すでに学会報告、講演などの機会で発表し、さらなる研究の進展を目指して意見交換を続けている。5.聞き取り調査で得られたデータについては、学生アルバイトによりテキスト化を実施し、最終年度の活用にも備えている。社会科学1.前年度に引き続き、新潟県柏崎市と新潟市において、福島県の警戒区域等からの広域避難者およびその支援者を対象に聞き取り調査と資料収集を行う。27年度はさらに、新潟県新発田市等を調査対象地に加え、支援のあり方の地域間比較を行うことにしたい。2.最終年度なので、収集したデータおよび文献・資料の検討と、関連研究者との意見交換を進めることにより、理論化や分析枠組みの構築を目指す。3.研究成果については、引き続き著書や論文、学会報告、講演等を通じて積極的に発信し、成果全体の取りまとめも図りたい。
プラズマ対向材料中のバブルの動的挙動と粒界偏析

プラズマ対向材料としての適合性、特性を調べる目的で、低エネルギーヘリウムイオン照射による損傷の発達過程、特にスエリングの素過程であるバブルの動的挙動を結晶粒内、結晶粒界にわたって電子顕微鏡その場観察により調べた。さらに、STEM-EELSにより、合金元素の照射誘起偏析の様子も調べた。1.格子間原子型転位ループの核形成についてNi,Fe,Al中の格子間原子型転位ループの核形成がヘリウムや水素によって促進されることが判った。これは、ヘリウムまたは水素と原子空孔が格子間原子の有効な捕獲サイトになるためと考えられることを種々の実験結果と計算機モデル計算により明らかにした。2.オーステナイト、フェライト鋼、Fe,Al中のヘリウムバブルの動的挙動(1)いずれの材料においても、バブルかブラウン運動しながら粗大化することを初めて見出した。また、このことからランダムウオーク理論に従ってバブルの拡散係数を求めた。さらに、そのサイズ依存、温度依存、合金依存性が求まった。(2)粒界に沿ってのバブルの偏析と素早い移動合体の様子が明らかになった。(3)STEM-EELS分析の結果、オーステナイト鋼では、Crの枯渇とNiの偏析、フェライト鋼では、Crの偏析が明らかになった。これらは、バブルの移動を制御しているものと考えられる。SiCやAl_2O_3は耐熱定放射化プラズマ対向材料としての利用が検討されているが、バブルの動的挙動について調べられた例は無かったが、本研究により次の点が明らかになった。ヘリウムバブルは、微小なものでも1100Kくらいまで安定であるが、これ以上では次第に合体をはじめる。一方、結晶粒界では1000K以下でも容易に移動合体が起こる。このことは、、燒結材の利用においては注意すべき点である。4.米国Argonne国立研究所において、高エネルギーイオン照射下でのバブルの移動挙動を調べ、新しい知見を得た。プラズマ対向材料では、比較的低エネルギーのヘリウムや水素同位体による衝撃を受けることから、耐放射線特性の研究が重要な課題である。本研究では特に、材料のスエリングの素過程であるヘリウムバブルの動的挙動と偏析の電子顕微鏡その場観察による研究を目的としている。オーステナイト鋼系核融合炉材料のモデル合金Fe-16Cr-17Niを試料として、これに10-15keVのヘリウムイオンを電子顕微鏡観察しながら照射し、バブルの形成を調べた。さらに照射後、1250°Cまで段階的に温度を上げ、熱平行状態でのバブルの熱的移動を観察しビデオに記録した。画像の解析からバブルの移動を定量的に抽出した。バブル密度、サイズの温度依存性が測定できた。例えば、450-550°C付近の照射では、直径1-3nmのバブルがイオン飛程付近(30-50nm)に形成された。8x10^<19>ions/m^2照射したときピーク付近の密度は4x10^<23>/m^3程度であった。より高温の照射ではサイズの増加と密度の減少が見られた。直径1-3nm程度のバブルは、約900°C付近から移動し始め、移動しながら、合体したり、試料表面に消滅したり、粒界に偏析する様子が観察された。移動挙動の解析から、移動したバブルの平均二乗距離〈R^2〉が、移動に要した時間に比例することを初めて見い出した。このことは、バブルがブラウン運動していることを示している証拠と考えられる。これらの結果から、ランダムウォーク理論にしたがってバブルの拡散係数を評価することができた。

例えば、1100°Cで1x10^<-19>-3x10^<-18>m^2/sの値がサイズに依存して得られた。ヘリウムの照射条件によっては、バブルの移動挙動に異常な点が現れることも分かった。このことは、バブル周りに照射誘起偏析した合金元素の効果によるものと考えて、現在その分析を進めている。プラズマ対向材料としての特性を理解するために、電子顕微鏡その場照射同時観察法による研究を行った。I.Fe-16Cr-17Niオーステナイトモデル合金中のヘリウムバブルの形成、移動挙動の研究。主要な結果は次のようである。(1)この合金系においてもバブルの移動がブラウン運動であることを初めて定量的に証明した。(2)バブルの拡散係数、バブルサイズ依存性が求まった。1185°Cでは、その値は、バブル直径1-3nmに対応して10^<-18>-10^<-20>m^2/sの範囲であった。(4)バブルの核形成は400°C以下で顕著であり、600°C以上では成長が主要な過程と考えられる。バブルの深さ分布の温度依存性と考え合わせると、この要因の一つとして、空孔-ヘリウム対やバブルの移動がバブルの形成・成長を支配していることが挙げられる。(1)微小なバブル(1nm)は、カスケード熱スパイク効果により、熱的に移動できないような温度においても、短範囲の移動が可能である。(2)高温では、空孔の吸収により、大部分のバブルの移動度がむしろ抑制される。しかし、直接的衝撃により、促進されるバブルも存在する、等のことが明らかになった。プラズマ対向材料としての適合性、特性を調べる目的で、低エネルギーヘリウムイオン照射による損傷の発達過程、特にスエリングの素過程であるバブルの動的挙動を結晶粒内、結晶粒界にわたって電子顕微鏡その場観察により調べた。さらに、STEM-EELSにより、合金元素の照射誘起偏析の様子も調べた。I.FeおよびFe-9Cr鋼についてFe-9CrにW等を添加した合金は、低放射化構造材料として有力な候補材料である。バブルの基礎過程を調べるために、FeとFe-9Crフェライト鋼を比較した。主要な結果は以下のようにまとめられる。(1)直径が数nmの微小なバブル表面に、照射により、Crが偏析していることが、STEM-EELSの測定より判った。Crは、高温での焼鈍だけでも、試料表面や、粒界に容易に偏析することがわかった。(2)この試料系においても、バブルの移動距離の二乗平均が移動に要した時間に比例することから、バブルがブラウン運動することが定量的に示された。(3)バブルの拡散係数がランダムウオーク理論より求められた。(4)Fe中のバブルとFe-Cr中のバブルの拡散係数を比較すると、Crを添加した方が、拡散係数はやや大きい。SiCやAl_2O_3は耐熱定放射化プラズマ対向材料としての利用が検討されているが、バブルの動的挙動について調べられた例は無いが、本研究により以下の点が明らかになった。(1)β-SiC多結晶中に形成された直径1数nmのバブルでも、粒内では、1000°C付近まで安定で、顕著な移動は見られなっかたが、1000°Cでは、近接したバブル同士が連結した筋状のバブルがみられた。
口腔癌組織におけるレーザーキャプチャー法(LCM)を用いた各種腫瘍マーカーの解析

外科的に採取された口腔癌組織46例から、LCMを用いて癌細胞のみを採取した。採取した癌細胞よりDNAおよびtotal RNAを抽出し、PCR・Rt-PCR法で、各種遺伝子異常について検索した。また、組織切片を用いた免疫組織化学染色も行った。口腔癌組織52例中21例(40%)においてPTENの発現消失が観察された。また、3例でmutationが確認された。mutationのあった症例は、他の症例と比較して極端に予後が悪く、リンパ節転移もあった。また、口腔癌組織46例中25例(54%)において、p16の発現減弱が認められた。発現が減弱していた25例については、そのうち18例(72%)が進行例であり、癌のリンパ節転移および予後と、p16の発現減弱との間には相関関係が見出された。また、p16発現減弱が認められた症例では、免疫組織化学にて増殖活性の上昇も確認された。以上の結果より、PTENおよびp16の発現減弱は、口腔扁平上皮癌に高い頻度で認められ、さらにリンパ節転移やその予後に関与していることが明らかとなった。さらに、この結果から、PTENおよびp16は、口腔扁平上皮癌における良いマーカーであり、臨床病理診断に応用できることが示唆された。外科的に切除された14例の口腔扁平上皮癌組織を用いて、Lasor capture microdissection(LCM)を行った。組織を凍結し、5μmの薄切標本を作成、そこから癌細胞・正常上皮細胞および正常リンパ球を採取した。採取した細胞からtotal RNAを抽出し、Rt-PCTにて各種腫瘍マーカーについて検索することを一連の流れとした。この作業をルーチン化し、組織採取からRt-PCRまで一日以内で行う事を可能にした。これまでの検索では、全ての症例において正常上皮細胞・正常リンパ球でPTEN/MMAC1遺伝子を検出したのに対して、14例中5例(35.7%)の癌細胞では明らかな発現は認められなかった。PTEN/MMAC1遺伝子の発現が認められなかった5例全てに関しては、癌の浸潤の程度やリンパ節転移が高度に認められた。これらの結果より、PTEN/MMAC1遺伝子の発現は口腔扁平上皮癌にて癌の進展や予後に関与し、悪性度の指標になる可能性が示唆された。
特異点とFrobenius写像

標数p>0の可換環論においてFrobenius写像は大変強力で,イデアルのtight closureの概念や,Frobenius写像の分解を用いて,様々な概念が定義され,とても多彩な数学の世界を形作っている.一方,標数0の特異点においても,正標数への還元を通じて,Frobenius写像は強力な武器になっている.本研究はそのようなFrobenius写像の種々の応用を可換環論,特異点論において研究し,次のような成果を得た.1.F-threshoId;その可換環論への応用と重複度予想F-thresholdの概念は標数p>0の環Aの2つのイデアルの組(I,a)に対して定義される.今まではこの概念は正則局所環のみに対して研究されたが,一般の環においても重要な意味をもち,整閉包,tight closureと深い関系をもつ重要な概念であるごとがわかって来た.また,重複度とF-thresholdとの間に興味深い不等式が発見されて,いろいろの場合に証明された.2.多重次数付き環とF-有理性多重次数付き環とその対角次数の部分環の性質は興味深い新しい研究対象である.渡辺・蔵野はA.Singh,佐藤栄一との共著の論文で,そのような環の有理性,F-有理性の判定を行った.また,ブロー・アップの座標環を対角次数付き環と見なすことによって,ブローアップの空間のコホモロジー群の計算法を与え,更に離散因子類群の新しい例を提示した.3.Totally reflexiveな加群の幾何的構成.渡辺は高橋亮との共著の論文で曲線の幾何を用いて,自明でないTotally reflexiveな加群の例を大量に与えた標数p>0の可換環論においてFrobenius写像は大変強力で,イデアルのtight closureの概念や,Frobenius写像の分解を用いて,様々な概念が定義され,とても多彩な数学の世界を形作っている.一方,標数0の特異点においても,正標数への還元を通じて,Frobenius写像は強力な武器になっている.本研究はそのようなFrobenius写像の種々の応用を可換環論,特異点論において研究し,次のような成果を得た.1.F-threshoId;その可換環論への応用と重複度予想F-thresholdの概念は標数p>0の環Aの2つのイデアルの組(I,a)に対して定義される.今まではこの概念は正則局所環のみに対して研究されたが,一般の環においても重要な意味をもち,整閉包,tight closureと深い関系をもつ重要な概念であるごとがわかって来た.また,重複度とF-thresholdとの間に興味深い不等式が発見されて,いろいろの場合に証明された.2.多重次数付き環とF-有理性多重次数付き環とその対角次数の部分環の性質は興味深い新しい研究対象である.渡辺・蔵野はA.Singh,佐藤栄一との共著の論文で,そのような環の有理性,F-有理性の判定を行った.また,ブロー・アップの座標環を対角次数付き環と見なすことによって,ブローアップの空間のコホモロジー群の計算法を与え,更に離散因子類群の新しい例を提示した.3.Totally reflexiveな加群の幾何的構成.渡辺は高橋亮との共著の論文で曲線の幾何を用いて,自明でないTotally reflexiveな加群の例を大量に与えた本研究は標数pのFrobenius写像を用いて特に標数0の代数多様体の特異点の性質を記述することをテーマとしている.本年度の第1の研究テーマは,lc threshold, multiplier idealおよびそのjumping numberなどを標数pの手法を用いて記述することである.lc thresholdの標数pへの「翻訳」はF-pure thresholdとなる.この性質を一般化したものとして2つのイデアルの組(I, J)に対して定義されるF-threshold c(I,J)の研究を行い,この概念がF有理環を特徴付けることを示した.また,正則局所環のイデアルに関する重複度の不等式の一般化の予想を提示し,正則局所環の単項式で生成されたイデアルに関して成立することを示した.また,3次元多項式環の単項式で生成された整閉イデアルに関する重複度とcolengthとの不等式とmultiplier idealとの関連を示した.高木は高次元代数幾何学の極小モデルプログラム理論に現れるklt特異点,plt特異点の概念と強F-正則対,因子的F-正則対の対応を示し(kltならばplt,強F-正則ならば因子的F-正則である).これにより可換環論的手法を用いてklt, plt特異点を研究することが可能になった.原は正標数の非特異曲面とその上の有効因子Dの組に対して定義されるF-pure thresholdについて研究し,とくに,因子Dが斉次多項式f(x,y)で定義されている場合に,F-純閾値のとり得る値の精密な評価を与え,特に有限体上定義される場合の値が有理数であることを示した.また,M.Mustataとの共同研究により,佐藤-Bernstein多項式の一部の根がF-thresholdを用いて記述されることがわかり,この事実の精密化もこれからの課題となっている.渡辺はS.Nohとの共同研究で,2次元正則局所環におけるsimple idealがadjacent over idealをただ1つ持つという性質の同値性を示したが,この事実を2次元有理特異点へ一般化することも次年度への研究課題である.

標数0の特異点の性質を標数p>0の代数的方法を用いて解析するのが目的である.今年度は次のような研究の進展があった,・標数p>0の概念を用いて定義されるイデアルの組(1,J)に関する不変量F-threshold c^J(I)に関して,整閉包および密着閉包への新たな応用が発見された.に関しても2次元次数付き環の場合などに大きな進展があった.・高木はmultiplier idealに関する新しい公式を標数p>0の手法を用いて示した.以上のようにさまざまな分野で新しい結果が得られ,研究が大変順調に進展した,本研究は特異点の性質をFrobenius写像を用いて可換環論的手法で解析しようとするものである.2007年度においては以下のような成果が挙げられた.・F-thresholdの概念を渡辺と高木がMichigan大学のMustata,Kansas大学のHuneke両氏と研究し,密着閉包,重複度との関連やF-thresholdを用いた重複度の不等式を次数付き環の場合に証明した.・渡辺と蔵野は九州大学の佐藤氏,Utah大学のSingh氏との共同研究で,ブローアップ代数の局所コホモロジーをdiagonal subalgebraの方法を用いて計算する手法を開発し,これを用いて因子群に関する新しい興味深い例を提示した.・渡辺は信州大学の高橋亮氏と共同で,代数曲線の理論を用いてtotally reflexive加群の新しい例を構築した.この結果はtotally reflexive加群の理論に代数幾何学的手法が導入された最初の例である.・福田はBanach centerのS.Janeczkoと共同で写像の特異点理論を用いて,Diracにより提唱された一般化されたハミルトン力学系に解があるための必要十分条件を得た.さらに、解を持つハミルトン力学系の集合はリー環になることを発見した.・高木はp1t特異点に対応する概念をFrobenius写像を用いた手法で定義し,今までの手法で証明できなかったいくつかの結果を正標数の手法によって得た.以上のように本研究は様々な意義深い研究成果を得た.
がん関連遺伝子の発現制御に関わるmicroRNAの影響

近年,蛋白質をコードしない遺伝子(non-coding RNA ; ncRNA)が機能的RNAとして振る舞うことが注目されている.特にmiRNAは,全蛋白質の10-30%程度を制御下にしているとの試算もなされている. miRNAはgenetic/epigenetic以外の第三の遺伝子制御機構として,細胞特異的な遺伝子発現に関与している可能性がある.本研究では,複数の癌腫において,生物学的特性の形成に重要なmiRNAの発現異常を解析した.甲状腺癌では,末分化癌におけるmiR-138の極端な発現低下が確認された. miR-138の発現低下はhTERT遺伝子産物の発現を誘導し,甲状腺末分化癌のアグレッシブな生物学的特性を反映するものと考えられた.また,約半数の骨肉腫で, miR-127の発現低下が認められた. miR-127の発現低下はBCL6の過剰発現を誘導した. miR-127はエピジェネティックな発現の制御を受けており, miR-127の発現低下により誘導されたBCL6陽性骨肉腫では,予後不良の傾向にあった.悪性黒色腫ではmiR-211の発現低下が認められ,これはcancer-testis antigenであるPRAMEの発現を誘導していた.PRAME遺伝子産物は白血病では免疫療法の標的遺伝子ともなっており,治療戦略への応用も考えられた.また当所目的で掲げたmaspin遺伝子のaberrantは発現に関与するmiRNAの特定には至らなかった.悪性腫瘍には組織型毎に特徴的なmiRNAのプロファイルを示し個々の癌腫の生物学的特性の形成に役立っている.本研究で特定されたmiRNAsは今後個々の癌腫の治療戦略を考える上に重要な情報を供与するもと考えられた.近年,蛋白質をコードしない遺伝子(non-coding RNA ; ncRNA)が機能的RNAとして振る舞うことが注目されている.特にmiRNAは,全蛋白質の10-30%程度を制御下にしているとの試算もなされている. miRNAはgenetic/epigenetic以外の第三の遺伝子制御機構として,細胞特異的な遺伝子発現に関与している可能性がある.本研究では,複数の癌腫において,生物学的特性の形成に重要なmiRNAの発現異常を解析した.甲状腺癌では,末分化癌におけるmiR-138の極端な発現低下が確認された. miR-138の発現低下はhTERT遺伝子産物の発現を誘導し,甲状腺末分化癌のアグレッシブな生物学的特性を反映するものと考えられた.また,約半数の骨肉腫で, miR-127の発現低下が認められた. miR-127の発現低下はBCL6の過剰発現を誘導した. miR-127はエピジェネティックな発現の制御を受けており, miR-127の発現低下により誘導されたBCL6陽性骨肉腫では,予後不良の傾向にあった.悪性黒色腫ではmiR-211の発現低下が認められ,これはcancer-testis antigenであるPRAMEの発現を誘導していた.PRAME遺伝子産物は白血病では免疫療法の標的遺伝子ともなっており,治療戦略への応用も考えられた.また当所目的で掲げたmaspin遺伝子のaberrantは発現に関与するmiRNAの特定には至らなかった.悪性腫瘍には組織型毎に特徴的なmiRNAのプロファイルを示し個々の癌腫の生物学的特性の形成に役立っている.本研究で特定されたmiRNAsは今後個々の癌腫の治療戦略を考える上に重要な情報を供与するもと考えられた.【目的】:本研究課題では、甲状腺がんおよび消化器癌で特異的に生じているmicroRNA(miRNA)の異常を網羅的に解析し、個々のがん細胞において,生物学的特性にどのような影響を与えているのか明らかにする.さらにmiRNAの制御によって、増殖、浸潤・転移などの形質が抑制可能か検証し、治療応用への基礎的検討を開始する。【本年度の計画】miRNA microarrayを用いた、培養細胞株での網羅的miRNAの発現解析を行い、がん細胞で特異的に発現しているmiRNAを同定する。さらにその中から興味あるmiRNAについて、標的遺伝子の同定を行う。平成19年は、hTERT遺伝子の発現制御に関わるmiRNAに係る解析を行う。【結果】(1)甲状腺末分化癌では、乳頭癌に比較してmiR-138の発現低下をみとめた,(2)miR-138はhTERTの3'-UTRに結合し蛋白質の翻訳抑制を引き起こした。(3)hTERTを標的としたmiRNAをデータベースで予測し定量を行ったところ、11種類のmiRNAで正常甲状腺に比較して甲状腺末分化癌で発現低下が認められた。(4)miR-138の導入実験ではhTERTの発現低下が抑制でき、reporter assayによるbinding siteの確認も可能であった。【意義・重要性】miRNAの発現低下はがん細胞の不死化に強く関与するhTERTの翻訳抑制に関与しており、がんの老化誘導療法の開発において重要な分子と考えられた。【目的】本研究課題では,甲状腺がんおよび消化器癌で特異的に生じているmicroRNA(miRNA)の異常を網羅的に解析し,個々のがん細胞において,生物学的特性にどのような影響を与えているのか明らかにする.さらにmiRNAの制御によって,増殖,浸潤・転移などの形質が抑制可能か検証し,治療応用への基礎的検討を開始する.【本年度の計画】miRNA microarrayを用いた,培養細胞株での網羅的miRNAの発現解析を行い,がん細胞で特異的に発現しているmiRNAを同定する.さらにその中から興味あるmiRNAについて,標的遺伝子の同定を行う.

平成19年は,hTERT遺伝子の発現制御に関わるmiRNAに係る解析を行う.【意義・重要性】miRNAの発現低下はがん細胞の不死化に強く関与する種々のがん関連遺伝子の発現に影響を与えていた.特にBCL6を標的としたmiRNAの発現に関しては興味深く,次の研究展開としてBCL6とヘテロダイマーを形成するNACC1の研究展開につながった.
神経活動の光学的イメージングによる皮質・脳幹の機能発生/機能破綻過程の相違の解析

老化をはじめとする神経系の変性では、脳皮質領域が侵されることが多く、植物状態にはなり得ても、脳幹領域が障害をうけて個体死に至ることはない。これは、脳幹と皮質との間で、神経栄養因子への依存性など機能的・器質的な特性に何らかの違いがあるためと考えられる。本研究では、この仮説を検証するために、脳幹領域と皮質領域との機能発生/機能破綻過程を比較検討し、両者の間にどのような相違が見られるのかを明らかにすることを目的とするものである。我々は、まず機能発生過程に焦点を当て、膜電位感受性色素と神経活動の光学的イメージング法を発生初期胚に適用し、個体発生に伴う神経回路網の機能的システム構築と、それに関わる受容体の機能的発現過程について解析を行った。本年度の大きな成果は、脳神経・脊髄神経を介した外来性入力、あるいは中枢神経系内に内在する自発興奮活動によって、脳幹、脊髄、中脳、小脳、間脳、大脳など、中枢神経系のほぼ全領域にわたって広範に伝播するdepolarization waveが誘発され、それに引き続き、中枢神経系全体に広がるCa waveが引き起こされることを見いだしたことにある。このdepolarization waveは、発生の一時期に特異的に出現し、個体発生における重要なシグナルとして機能しているものと考えられるが、脊髄から大脳までと非常に広範囲に伝播することや、上位中枢から脊髄へ、逆に脊髄から上位中枢へといった非固定的な伝播パターンを示すこと、またchemical synapseとgap junctionの両方が関与したdual networkを介することなど、これまでに報告がない新しい特性を有することが分かった。さらに、このdepolarization waveは、当初鶏胚で見いだされたが、哺乳類でも発現していることが明らかとなり、種を越えた普遍的な発生制御システムとして機能していると推察された。
アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルの構築

地区活動としてのアウトリーチ活動は、主に個別の対象者への生活支援を目的としたものと、地区把握を目的としたものに分けることができる。1)支援的なアウトリーチ活動は、潜在的リスクをもっている人・支援を求めない人・ニーズを自覚していない人・脆弱な人を主な対象としている。保健師は関係機関と連携協働し、地域の持つ力を活かし、積極的能動的な姿勢と、行政で公衆衛生看護を担う専門職としての責任をもって、介入を行う。2)地区把握のためのアウトリーチ活動は、日常的な保健活動や実態把握活動を通して、保健師が担当地区の特性や課題、人的資源など地域の潜在的な力を把握し、地域の健康課題の解決に活かす活動である。研究の目的は、保健師のアウトリーチ活動を明らかにし、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを構築することである。平成23年度は、文献を活用して、アウトリーチ活動と地区活動について、その概念を検討し、保健師の実践活動における活用について検討した。平成24年度は、関連する学会へ参加して、保健師のアウトリーチ活動を基盤とした地区活動の現状と課題について、情報を収集し検討した。保健師の現状として、地域を受け持ち、そこで生活する人の健康な生活に責任を持って活動する保健師活動のコアとなる「地区活動」を行う体制やそれを担う保健師の力量が弱体化している現状が明確になった。そして、「地区活動」を実施する力量を高めるためには、公衆衛生看護の使命である一人一人の住民の健康で豊かな生活を衛ることを目指して、積極的に地域に出向き、人々の生活体験を感じ取り、ニーズに添いながら支援するアウトリーチ活動を明らかにし、地区活動に組み込んだ実践をすることが必要であると考えられた。平成24年度の研究費は、25年度に移行し、交付される研究費とともに効果的に活用して、計画していた研究目的を達成することとしたい。すなわち、1実践現場の保健師と共にモデル地区を選定して、定期的にモニタリングしながらアウトリーチ活動を実施し、地区の実情にあわせたアウトリーチ活動を基盤とする地区活動のあり方について検討する、2アウトリーチ活動を基盤とした地区活動が、保健師・関係職種・住民・地域に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにし、効果的な活動について検討する、3アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを作成する、ことを目標として研究活動を実施していくこととする。本研究の目的は、保健師のアウトリーチ活動を明らかにし、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを構築することである。平成25年度は、1現場の保健師と共にモデル地区を選定して、定期的にモニタリングしながらアウトリーチ活動を実施し、地区の実情にあわせたアウトリーチ活動を基盤とする地区活動のあり方について検討する、2アウトリーチ活動を基盤とした地区活動が保健師・関係者・住民・地域に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにし、効果的な活動について検討する、3アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを作成する、ことが目標であった。しかしながら、今年度は、1についてはモデル地区を選定することができたが、23を達成できなかった。今年度の主な成果は、関連学会へ参加して公衆衛生看護やアウトリーチに関する情報収集を行うと共に、アクションリサーチのためのモデル地区を選定し、研究を推進するための基盤整備を行ったことである。関連学会においては、母子保健に関する研究報告(小児の生活習慣病予防(台湾)、性産業で働く女性の経験(フィリピン)、学童期の子どもの虐待スクリーニング(日本)、産後の母親に対する看護ケア(フィリピン)等)について情報収集を行った。人々の生活のなかで起こる課題を、看護活動や看護の視点を持って捉えることで、健康課題として拾い上げ、社会へ発信する役割を看護職者が持っていると考えられた。また、それを解決していくためには、看護職者のみでケアを提供するのではなく、他の専門職や社会資源と協働して、支援の必要な人々を発見し、その人々の生活の場でケアを提供する仕組みを作ることが必要であり、地域特性やそのほかのサービスとの組み合わせを考慮した活動が求められると考えられた。"アウトリーチ"の概念は「コミュニティにいる人々、特に病院などに来ることができない、またはあまりこない人に対して、ある機関がサービスやアドバイスを提供する活動」「援助を必要とする人の表明されないニーズ把握の手法として開発されたもので、支援者がクライアントの生活現場や職場、関係している地域の機関などに出向いて課題を解決すること」であり、病気への無理解・貧しさ・忙しさ・周囲の偏見などのために医療にアクセスできない人々に対して、いつでもどこでも保健医療福祉サービスを利用できることを目指した包括的な地域保健活動である。支援方法は、「地域生活を守る支援」「予防的支援」「個人と家族への支援」「地域関係者と連携した支援」であり、住民の命を衛り、そこに住む住民の生活を衛り、生きる権利を衛っている。"地区活動

"は「地域の健康格差を縮小させながら、健康水準の向上をもたらすために、一人ひとりの健康問題を地域社会の健康問題と切り離さずに捉え、個人や環境、地域全体に働きかけ、個別はもちろん、地域の動きを作り出す活動である。孤立・偏見・差別などの社会的脆弱性が影響する健康問題、生活の中に入り込んだ複雑な健康問題に対して、保健師が、地区の全体状況を捉えて統合的に支援活動を行うことであり、一人一人の住民の健康で豊かな生活を衛るために、積極的に地域に出向き、人々の生活体験を感じ取り、ニーズに添いながら支援する活動である。"アウトリーチ活動を基盤とした地区活動"とは、【本人からの要請がなくても必要性を判断した対象者へ支援する】【潜在的な問題を抱えている対象者に対して支援する】活動であり、効果的に実践するための方策として、<情報を集約するネットワークの構築><関係性を築く技術の向上><生活を支える包括的な支援の提供>が必要であると考えられた。研究の目的は、保健師のアウトリーチ活動を明らかにし、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを構築することである。文献を活用して、アウトリーチ活動と地区活動について、その概念を検討し、保健師の実践活動における活用について検討した。さらに、実践現場の保健師と共にモデル地区を選定して、地区の実情にあわせたアウトリーチ活動を基盤とする地区活動のあり方について検討し、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動が、保健師・関係職種・住民・地域に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにし、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動モデルを検討した。地域看護平成24年度は、文献で検討した枠組みを活用して、実践現場の保健師と共に、アウトリーチ活動を基盤とした地区活動を実施しながら、実践をふまえた活動の枠組みの試案を作成する計画であったが、目標を達成するために研究費を使用して研究活動を計画的に推進できす、関連する学会へ参加して、情報を収集することにとどまった研究活動であった。大学の状況の変化に応じた教育活動・管理活動とのマネジメントが不十分であったために、フィールドとの交渉、協働的な研究活動の推進を実施することができなかった。平成25年度は、目標を達成するために計画的に研究を推進することができなかった。3つの目標のうち、1については、やや達成できたが、23は達成できていない。大学の教育活動、管理運営活動、研究推進活動を自らマネジメントすることができず、充分研究を推進することができなかった。文献を検討して保健師のアウトリーチ活動を抽出し全体像について検討したが、保健師が実践しているアウトリーチ活動について面接法を用いてデータ収集することが遅れている。今年度は、現在大きく流動している保健師活動の現状を把握し、実践現場の活動の実際状況を把握すると共に今後のあり方を展望し、研究の示唆を得ることと研究基盤を整えることを中心に活動したため、保健師へのインタビューと結果分析が遅れている。平成24年度の研究費を25年度に移行し、交付される研究費とともに効果的に活用して、研究目的を達成する。
海洋性カロテノイドの抗炎症作用をターゲットとした生活習慣病予防機能の解明

アスタキサンチンが、潰瘍性大腸炎や大腸発癌に対して予防効果を示すことを見出した。その作用機構として、アスタキサンチンが大腸組織においてNF-κBの活性化抑制を介して炎症性サイトカインの遺伝子発現を制御することが推察された。一方、褐藻に含まれるフコキサンチンは、内臓脂肪の増加抑制と血糖値改善効果を示す。フコキサンチンは脂肪組織における炎症性アディポサイトカインの遺伝子発現を抑制するとともに、炎症に関わるマクロファージの浸潤を抑制し脂肪細胞とマクロファージの相互作用を調節することを見出した。本研究は、海洋性カロテノイドの新規機能性として抗炎症作用に着目し、それに基づく生活習慣病予防効果の解明を目的とする。本年度は、抗炎症作用を示すカロテノイドの探索と潰瘍性大腸炎及び大腸発がんに対する予防効果を調べた。1.抗炎症性カロテノイドの探索(1)アスタキサンチンは、LPSにより炎症を惹起させたマクロファージ様細胞RAW264.7より産生される炎症性サイトカインのIL-6及びIL-1βを抑制した。(2)これまでマボヤ中に見出したアロキサンチン、ディアトキサンチンに加え、ホタテ卵巣に含まれるペクテノロンが、LPSで刺激したRAW264.7のIL-6及びIL-1β産生を抑制することを見出した。これらのカロテノイドは、COX-2のmRNA発現も抑制した。(3)アロキサンチンとディアトキサンチンは、TNF-αで誘導される大腸癌HT-29細胞のIL-1βmRNA発現を抑制した。以上より、海洋生物に特徴的なアスタキサンチン、アロキサンチン、ディアトキサンチン、ペクテノロンの抗炎症作用が示唆された。2.アスタキサンチンによる潰瘍性大腸炎及び大腸がん抑制能(1) ICRマウスに予め4週間アスタキサンチン含有飼料を与えた後、1.5%DSSを飲水投与し、潰瘍性大腸炎の発症への影響を調べた。その結果、アスタキサンチン200ppm群では炎症スコアーがコントロール群と比較して低い値であり予防効果が示された。更に、IL-6、IL-1βのmRNA発現量に低下傾向がみられたことから、アスタキサンチンの抗炎症作用を介した予防効果が示唆された。(2) ICRマウスにAOMを腹腔内単回投与し、1週間の休薬後、1.5%DSSを1週間飲水投与することで炎症を背景とする大腸がんを誘発し、アスタキサンチンをDSS投与終了1週後より17週間混餌投与した。その結果、アスタキサンチン200ppm群において大腸の腺がんと異型陰窩の発生頻度に低下がみられた。更に、腫瘍組織部におけるPCNAの低下とアポトーシス細胞の増加がみられたことから、炎症後の大腸発がんに対するアスタキサンチンの予防効果が明らかとなった。1.フコキサンチン(FX)の脂肪組織における抗炎症作用これまでにFXが、白色脂肪組織における炎症性サイトカインの産生を抑制し、更に血糖値改善効果を示すことを見出している。その分子機構として、FXの代謝物が脂肪細胞とマクロファージのそれぞれに作用して炎症性サイトカインの産生を抑制するとともに、脂肪組織へのマクロファージの浸潤を抑制していることが明らかとなった。2.アスタキサンチン(AX)による大腸がん抑制効果前年度、AXの潰瘍性大腸炎および炎症を背景とした発癌モデルにおける抑制効果を報告した。本年度はその抑制能に関して詳細に解析したところ、AX投与群においてTNF-α、IL-1βに加えNF-κB発現量の有意な減少がみられた。よって、NF-κBの活性化を抑制することで炎症性サイトカインの遺伝子発現を抑制する分子機構が推察された。3.FXおよびマボヤカロテノイド抽出物による潰瘍性大腸炎及び大腸がん抑制効果(1)マウスに予め2週間FX含有飼料を与えた後DSSを1週間飲水投与し、潰瘍性大腸炎の発症への影響を調べた。その結果、FX群では大腸組織の炎症スコアーがコントロール群と比較して低い値であり予防効果が示された。更に、IL-6、IL-1βのmRNA発現量に低下傾向がみられたことから、FXの抗炎症作用を介した潰瘍性大腸炎に対する予防効果が示唆された。また、アロキサンチンなどを含むマボヤカロテノイド抽出物も、AXやFXと同様に潰瘍性大腸炎に対して予防効果を示すことを見出した。(2)マウスにAOMを腹腔内単回投与し、1週間の休薬後、DSSを1週間飲水投与することで炎症を背景とする大腸がんを誘発し、FXをDSS投与終了1週後より15週間混餌投与した。その結果、FX群において大腸の潰瘍の発生に低下がみられた。また、大腸腺がんの発生個数にも低下がみられた。更に、腫瘍組織部におけるPCNA(細胞増殖)の低下とアポトーシスの誘導がみられたことから、炎症後の大腸発がんに対するFXの予防効果が明らかとなった。

1.フコキサンチン(FX)による大腸がん抑制機構:前年度、FXの潰瘍性大腸炎および炎症を背景とした発癌モデルにおける抑制効果を報告した。本年度はその抑制能に関して詳細に解析したところ、FX投与群においてTNF-α、IL-1βに加え、NF-κB発現量の有意な減少がみられた。これらの結果から、FXはNF-κBの活性化を阻害することで炎症性サイトカインのmRNA発現を抑制し、細胞増殖やアポトーシス誘導を介して大腸がんを抑制することが推察される。2.FXによる脂肪細胞とマクロファージの相互作用への調節機能:肥満の脂肪組織では、脂肪細胞とマクロファージのそれぞれから分泌されるTNF-αや遊離脂肪酸を介した相互作用により慢性炎症が引き起こされる。FXの生体内代謝物であるフコキサンチノールは、それぞれの細胞の炎症因子産生を抑制することで細胞間相互作用を抑制することが分かった。また、肥満の進展に伴い見られる脂肪組織へのマクロファージの浸潤も抑制された。3.マボヤ由来粗カロテノイド(MC)による潰瘍性大腸炎抑制機構:昨年度、MCがDSSによって誘導されるマウス潰瘍性大腸炎の発症を抑制することを見出した。本年度の研究により、MCが大腸粘膜組織でのDSSによるIL-6、IL-1βおよびCOX-2のmRNA発現誘導を抑制する傾向がみられたことから、炎症性サイトカインの産生制御機能が示唆された。更に、MCは抗酸化因子の転写制御を担うNrf-2のDSSによる発現低下を抑制するとともに、HO-1mRNAの発現低下に対しても抑制効果を示した。よって、新たな分子機構として、酸化ストレス防御機構の低下抑制を介した潰瘍性大腸炎の予防機構が示唆された。4.ホタテガイ由来ペクテノロンの炎症性サイトカイン産生制御機能:ホタテガイの卵巣より分離したアセチレンカロテノイドのペクテノロンは、LPSにより誘導されるマクロファージでのIL-6やIL-1βの過剰産生を抑制した。その作用経路として、NF-κBの活性化抑制機構に加え、AP-1の活性化を抑制する機構が推察された。
専門家が用いるジェンダ-センシティブコミュニケーションに関する臨床心理学的研究

本研究の成果は主に二つにまとめられる。一つ目は、臨床心理士を対象にしたインタビュー調査より、心理臨床家が現在直面している性差やジェンダーをめぐる問題を明確にし、その問題解決について協働関係の構築と面接構造の側面から提案した。二つ目は、大学生を対象にした質問紙調査より、非専門家の立場から専門家が用いる有効なコミュニケーションについて、専門家とクライアントの性、及びクライアントのジェンダーによって、コミュニケーション効果が異なることが示唆された。心理療法や医療などの臨床場面で、専門家がクライアントを支援する際に、性差やジェンダーの影響を考慮せずに解決を図ることは難しいことが指摘されている。しかし、専門家とクライアント間の性差やジェンダーがどのように影響し、専門家はどう対応すべきかについての研究は圧倒的に不足している。本研究では、専門家がクライアントを効果的に支援するために、性差やジェンダーを踏まえた専門家が用いる有効なコミュニケーションを検討する。当該年度の研究では、心理臨床面接において性差やジェンダーに関する問題とその解決について、専門家として臨床心理士が用いるジェンダー・センシティブ・コミュニケーションのあり方に焦点を当てた。臨床心理士が面接場面でクライアントを支援する際のコミュニケーションに対し質的な検討を行うことを目的とした。本研究では、5年以上の臨床経験のある臨床心理士8名(男性4名、女性4名)を対象に、半構造化面接法でインタビューを実施した。逐語化したインタビューデータをグラウンデッド・セオリー・アプローチの手続きに従って分析した。その結果、臨床心理士が面接のなかで直面する性差やジェンダーの問題に関して、「セラピューティックな関係の形成と維持に関する問題」(ラポール形成の困難・ライバル的関係・転移感情の扱い方)と「女性・男性特有のトピックを扱う問題」(性に関するトピック・女性特有のトピック)があり、その問題解決では「協働関係の構築」(男性的コミュニケーション・ニュートラルな立場・ThとClの距離感)と「面接構造」(面接構造の提示・面接構造の変化)というカテゴリーが生成された。()内はその下位に生成された概念を示す。尚、今年度はさらに精緻化するためにデータ数を増やして追加インタビューを行い、質問紙調査も実施する。本研究の目的は、専門家が用いるコミュニケーションにおいて性差やジェンダーを配慮した効果的な対応を明らかにすることである。臨床場面において専門家が患者やクライアントを支援する際に、性差やジェンダーの影響を考慮せずに解決を図ることは難しいことが指摘されてはいるが、それらに関する研究は少なく、さらにコミュニケーションに関する視点も不足している。そこで、本研究では、ジェンダーを生育歴で形成される固定的なものではなく、今ここに展開するコミュニケーションの中に表出されるものとして捉え、専門家が用いるジェンダー・センシティブ・コミュニケーションのあり方に焦点を当てる。当該年度では、専門家として5年以上の臨床経験を有する臨床心理士9名を対象に半構造化面接法でインタビュー調査を行った。前年度を含めて計17名のインタビューデータから臨床現場において直面する性差やジェンダーに関する問題を明らかにし、その問題解決に対する効果的な対応に関して質的検討を行った。グランデッド・セオリー・アプローチを用いた分析の結果、ジェンダーの問題には「セラピューティックな関係性」の側面と「話すトピック」の側面が存在し、それらの解決に関しては「会話内容」「セラピストとクライアントの関係性」「面接構造」のような、専門家と非専門家が形成するシステムにおけるミクロからマクロの各水準について具体的介入があることが示唆された。また、このようなジェンダーに関する問題への介入には、専門家が自らのジェンダー表現を活用して行うことになるといえる。専門家と非専門家が形成するシステムの各水準間で専門家によるジェンダー表現を変化あるいは逆転させることが効果的なコミュニケーションであることが帰納された。本研究では、ジェンダーの所有的側面と行動的側面の両側面を捉え、専門家が用いるジェンダー・センシティブ・コミュニケーションのあり方に焦点を当てる。当該年度では、非専門家の立場から専門家が用いる有効なコミュニケーションの効果を検討した。専門家が合意を得る目的で行うコミュニケーションについて、非専門家の性とジェンダーが及ぼす影響を検討する目的で、青年期の男性女性を対象に質問紙調査を実施した。その結果、女子青年にとっては女性の専門家は対人距離を近くして和やかでリラックスした雰囲気で、男性の専門家は対人距離をやや遠くして真剣でやや緊張した雰囲気で会話を行うことが効果的であることが示唆された。また、女性性が高い女子青年には女性、男性の専門家は両者ともアクティブに、男性性が高い女子青年にはパッシブに関わることが効果的であることが示唆された。一方、男子青年にとっては男性より女性の専門家のほうが和やかな雰囲気で会話を行い、同意確認を多く用いることが効果的であることが示唆された。また、女性性が高い男子青年に対し、女性の専門家は真剣な雰囲気で相槌を多く用い、男性の専門家は真剣かつ和やかな雰囲気で会話に言切り表現を用いることが効果的である傾向が示唆された。