hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子発現量が有意に変化するゲノム領域を抽出する効率的アルゴリズムについて

実験技術の発達により遺伝子の発現量の変化とヒストンの修飾やDNAのメチル化といったエピジェネティックなデータがゲノムワイドに得られるようになってきた。エピジェネティックな変化と遺伝子発現の関連を明らかにしていくためには、これらの実験データから小さな変化をも見出すことのできる検出力の高い解析手法が求められている。また、データのサイズが増大していることから、これらの計算は高速に行われる必要がある。今年度は前年度に引き続き、バイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に注目し、検出力の向上と高速化に取り組んだ。この研究によりバイサルファイトシークエンシングによって得られる様々な生物、組織、発生のステージ間でのメチル化の状態の詳細な比較、解析を大規模に行うことが可能となりDNAメチル化の果たしている役割についてより深い理解が得られることが期待される。サンプル間でシトシンのメチル化率の差の有無を検定する際には、シトシン一つ一つについて検定をおこなっていた。しかし、この方法ではサンプル間でのメチル化率の変化が小さいときや、シトシンをカバーするリードの数が少ないときには検出力が低下してしまうという問題があった。このような問題を解決するために、Wilcoxon検定などを用いて、いくつかのシトシンをまとめて領域ごとに検定を行うことによってより高い検出力を実現する手法が用いられることが多かった。しかし、この手法にはサンプル間のカバレージ数に大きな差がある場合に偽陽性が増えてしまうという問題があった。我々は、Poisson-Binomial distributionを用いた検定手法を用いることで、この問題を回避する方法を開発した。また、片側検定だけでなく両側検定に拡張し結果の比較を行った。今年度は、mRNAの5'端シークエンシングによる発現量データの解析手法とバイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法について研究を行った。mRNAの5'端シークエンシングによる発現量データ解析手法に関する研究累積和プロットを用いた発現量の変化している領域を抽出するアルゴリズムの改良に取り組み、エラーや閾値の定義を変更することによって結果の精度や計算時間を改善することができないか検討を行った。バイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に関する研究実験技術の発達により遺伝子の発現量の変化とヒストンの修飾やDNAのメチル化といったエピジェネティックな変化との関連を示す多くのデータが得られるようになってきた。今年度はバイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に注目し研究を行った。この研究によりバイサルファイトシークエンシングによって得られる様々な組織、発生のステージ間でのメチル化の状態の詳細な比較、解析を可能にすることによってDNAメチル化の果たしている役割についてより深い理解が得られることが期待される。従来、サンプル間でシトシンのメチル化の度合いの変化を調べる際には、シトシン一つ一つについて変化の有無の判定をおこなっていた。しかし、この方法では変化が小さいときや、リードの数が少ないときには変化を検出できないという問題があった。そこで我々はいくつかのシトシンをまとめて領域ごとに判定を行うことによってより高い検出力を実現する手法を開発した。この手法をArabidopsis thalianaのメチル化データに適用し、以前の方法では検出することのできなかった小さなメチル化の変化を検出できることを確認した。バイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に関する研究実験技術の発達により遺伝子の発現量の変化とヒストンの修飾やDNAのメチル化といったエピジェネティックなデータがゲノムワイドに得られるようになってきた。今年度はバイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に注目し、検出力の向上と高速化に取り組んだ。この研究によりバイサルファイトシークエンシングによって得られる様々な生物、組織、発生のステージ間でのルチル化の状態の詳細な比較、解析を大規模に行うことが可能となりDNAメチル化の果たしている役割についてより深い理解が得られることが期待される。しかし、この方法ではサンプル間でのメチル化率の変化が小さいときや、シトシンをカバーするリードの数が少ないときには検出力が低下してしまつという問題があった。そこで我々はいくつかのシトシンをまとめて領域ごとに検定を行うことによってより高い検出力を実現する手法を開発した。また、poisson-binomial distributionのclosed-formを利用し、計算時間をウィンドウ幅の二乗のオーダーからウィンドウ幅に線形なオーダーに下げることに成功し、実際に高速に計算できることを確認した。

今年度は前年度に引き続き、バイサルファイトシークエンシングによるDNAメチル化のデータの解析手法に注目し、検出力の向上と高速化に取り組んだ。この研究によりバイサルファイトシークエンシングによって得られる様々な生物、組織、発生のステージ間でのメチル化の状態の詳細な比較、解析を大規模に行うことが可能となりDNAメチル化の果たしている役割についてより深い理解が得られることが期待される。サンプル間でシトシンのメチル化率の差の有無を検定する際には、シトシン一つ一つについて検定をおこなっていた。しかし、この方法ではサンプル間でのメチル化率の変化が小さいときや、シトシンをカバーするリードの数が少ないときには検出力が低下してしまうという問題があった。このような問題を解決するために、Wilcoxon検定などを用いて、いくつかのシトシンをまとめて領域ごとに検定を行うことによってより高い検出力を実現する手法が用いられることが多かった。しかし、この手法にはサンプル間のカバレージ数に大きな差がある場合に偽陽性が増えてしまうという問題があった。我々は、Poisson-Binomial distributionを用いた検定手法を用いることで、この問題を回避する方法を開発した。また、片側検定だけでなく両側検定に拡張し結果の比較を行った。
患者iPS細胞より分化したドーパミンニューロンの純化と機能の解析

ヒトiPS細胞から分化させたドーパミンニューロンの表面にはアンギオテンシン受容体様タンパク1(Agtrl1)やインターロイキン1受容体1(IL1R1)が発現していることが確認された。それぞれのリガンドであるApelinやインターロイキン(IL-1β)をヒトiPS細胞からの分化系へ投与するとドーパミンニューロンが増加することがわかった。また、これらのニューロンはドーパミンニューロンの神経毒である1-methyl-4-phenylpyridinium (MPP+)の刺激にも耐性を示した。本研究では、健常iPS細胞から誘導したニューロン群より表面マーカーを用いてドーパミンニューロンを選択的に取り出すこと、およびパーキンソン病iPS細胞も健常対象と同様にドーパミンニューロンへ分化できるかどうか検討することを目的とする。現在、健常iPS細胞からドーパミンニューロンを誘導し、誘導された細胞群にAgtrl1(アンギオテンシン様受容体1)およびIL1R1(IL-1受容体1)が発現していることを確認したところである。今後の目標としては、まず、分化させたiPS細胞から得られたドーパミンニューロンを蛍光フローサイトメトリー装置にて分取できるかどうか、検討することになる。まずは、その前段階としてマウス胎児のドーパミンニューロンに対するAgtrl1やIL1R1の発現量を調べることにより、蛍光フローサイトメトリー装置でのドーパミンニューロン分画の決定を行うこととする。次に健常および疾患iPS細胞から得られたドーパミンニューロンの特性について検討する目的に、蛍光フローサイトメトリー装置を用いて分析する。最終的には、得られたドーパミンニューロンの分画を、6水酸化ドーパを用いて作成したパーキンソン病モデルラソトに移植する。パーキンソン病モデルラットの行動分析を通して、ドーパミンニューロンの機能を測定するとともに、組織切片を作成することによりドーパミンニューロンの生着およびシナプスの形成について評価する。ヒトiPS細胞から分化したドーパミンニューロンにAgtrl1(アンギオテンシン受容体様タンパク1)やIL1R1(インターロイキン1受容体1)などの表面抗原が発現していることを本研究では確認した。しかし、ヒトES細胞群からの誘導と異なり、得られたドーパミンニューロンは全細胞数のうち3-5%程度しかなく、表面抗原を用いての分取が困難な状態であった。そのため、分化効率を上げるべく、Shh(ソニックヘッジホッグ)やFgf(線維芽細胞成長因子)8などの誘導因子の添加タイミングなどを検討することとした。濃度の変更より、胚様体から神経幹細胞培養を始めるときに使用することが有効であることが分かった。それにより7-8%程度までの上昇が見られた。一方で、得られたドーパミンニューロンの機能について検討した。神経毒であるMPP+の添加によりドーパミンニューロンが減少するのだが、Agtrl1やIL1R1のリガンドであるApelinやIL-1βを投与したドーパミンニューロンは、このMPP+の刺激による減少が抑制されることが確認できた。これらの知見を用いてパーキンソン病患者より得られたiPS細胞についてもドーパミンニューロンへ分化させることができたが、APelinやIL-1βを用いるとMPP+に対する耐性が獲得できた。今後は表面抗原を用いて、ドーパミンニューロンを分取し、6ヒドロシキドーパミンにより片側性にパーキンソニズムを来すマウスモデルに移植し、機能を解析する予定である。
骨髄移植による膵β細胞容積増加のメカニズム

骨髄移植により、膵β細胞容積が増加する現象が認められている。本研究においては、このメカニズムを解明せんとした。骨髄移植をさまざまな条件下で検討した結果、全身へ放射線照射すれば、骨髄液注入を行わなくとも膵β細胞容積増加が認められることが明らかになった。一方で、骨髄のみ、あるいは、膵のみに放射線照射を行った群では、膵β細胞容積増加が認められなかったことから、全身の放射線照射が膵β細胞容積増加に必須でかつ十分であることが明らかになった。また、VEGF-Aノックアウトマウスでは、骨髄移植を行っても、膵β細胞容積の増加は認められないことが明らかになった。以上より、骨髄移植による膵β細胞容積増加のためには、骨髄液の注入ではなく、全身の放射線照射が必須でかつ、十分であり、さらに、この現象には膵β細胞に発現するVEGF-Aが必須と考えられた。(目的)骨髄移植により、膵β細胞容積が増加する現象が認められている。このメカニズムを解明する。(方法)C57BL6マウスにいろいろな条件下で骨髄液注入や放射線照射を行い、どのような手技が膵β細胞容積増加に必須であるかを検討した。また、我々の観察では、膵β細胞容積増加が認められる際には必ず、膵ラ氏島内の血管内皮細胞数の増加も認められていた。従って、膵ラ氏島の血管内皮細胞数の規定因子である膵β細胞におけるVEGF-Aの発現がこの現象に関わっている可能性がある。そのため、膵β細胞特異的VEGF-Aノックアウトマウスに骨髄移植を行ない膵β細胞容積が増加するか否かに関して検討した。(結果)骨髄移植のさまざまな条件を検討した結果、全身へ放射線照射すれば、骨髄液注入を行わなくとも膵β細胞容積増加が認められることが明らかになった。(結論)骨髄移植による膵β細胞容積増加のためには、全身の放射線照射が必須でかつ、十分であることが明らかとなった。さらに、この現象には膵β細胞に発現するVEGF-Aが必須と考えられた。(目的)我々は以前より、骨髄移植により膵β細胞容積が増加する現象を確認している。そして、本研究にて、骨髄移植による膵β細胞容積増加のためには、膵β細胞に発現するVEGF-Aが必須であるという結果が得られた。この事実を基に、本年度は、VEGF-Aがより、一般的な膵β細胞容積増加の刺激因子であるインスリン抵抗性の代償機構としての膵β細胞容積増加にも必須であるか否かを検討する。(方法)高脂肪食負荷で、インスリン抵抗性を誘導することにより、膵β細胞容積が増加することが知られている。この反応にVEGF-Aが必須であるか否かを解明する目的で、まず8週齢の膵β細胞特異的VEGF-AノックアウトマウスおよびコントロールのVEGF-A^<flox/flox>マウスに60%高脂肪食を負荷し、負荷後のマウスの耐糖能を調べるとともに、免疫組織染色を用いて膵島領域のCD31(血管内皮細胞マーカー)陽性領域の面積を定量し、さらに、膵β細胞容積を定量評価した。(結果)コントロールマウスでは高脂肪食により、膵ラ氏島内の血管内皮細胞数が増加し、膵ラ氏島容積が増加した。一方、VEGF-Aノックアウトマウスでは高脂肪食により、膵ラ氏島内の血管内皮細胞数の増加は不良であったが、膵ラ氏島容積は増加した。(結論)骨髄移植刺激とは異なり、一般的に認められるインスリン抵抗性誘導性の膵β細胞容積増加現象には、VEGF-Aはではないと考えられた。我々は以前より、骨髄移植により膵β細胞容積が増加する現象を確認している。そして、骨髄移植による膵β細胞容積増加のためには、膵β細胞に発現するVEGF-Aが必須であるという結果も得られている。一方、より一般的な、インスリン抵抗性による膵β細胞容積増加反応には、VEGF-Aは必須ではないことも明らかにした。そこで、本年度はこれらの実験結果を受け、なぜ、インスリン抵抗性による膵β細胞容積増加反応には、VEGF-Aは必須ではないのか、そのメカニズムの解明を目指して、実験を計画した。

具体的には、高脂肪食負荷VEGF-Aノックアウトマウスと高脂肪食負荷のコントロールマウスの膵ラ氏島を単離し、マイクロアレイにて、発現量の違う遺伝子を同定し、VEGF-A非発現時に代償的に膵ラ氏島容積増加を調節している因子を同定せんと試みた。現在、多くの候補遺伝子が同定されたが、それらに関して、さらに詳細な検討を行っている。
ペルム紀末からジュラ紀の還元的海洋環境下における海底鉱物資源形成過程の解明

本研究は,日本列島のジュラ紀付加体中に産する海底鉱物資源である層状マンガン鉱床を対象に,その形成過程を明らかにすることを目的に研究を進めている.これまでマンガン鉱床の形成過程解読の研究のために,複数のジュラ紀付加体の層状チャート中に産する層状マンガン鉱床を対象として地質調査を行ってきた.平成30年度の野外調査では,岐阜県谷汲地域(神崎鉱床)にてマンガン鉱床の観察および産状と岩相層序に関する記載を行い,岩石試料(約40試料)の採取を行った.採取した層状チャートおよび昨年度採取した層状チャートから時代決定に有効な放散虫化石とコノドント化石を抽出し,大分県佐伯地域・京都府四ツ谷地域・岐阜県谷汲地域に産する層状マンガン鉱床は三畳紀後期のカーニアン前期および後期の時代境界付近の堆積年代を持つことを明らかにした.また,これらの層状マンガン鉱床と同時期に堆積したとされる,岐阜県犬山市坂祝地域において層状チャート試料(約200試料)を採取した.平成30年度に採取した約240試料の層状チャートおよびマンガン鉱石に対しては,蛍光X線分析装置を用いた主要・微量元素分析を行い,本年度までに採取した4地域のマンガン鉱床の135試料に対して誘導結合プラズマ質量分析装置(ICPーMS)を用いた酸化還元環境に鋭敏な元素であるバナジウム・ニッケル・モリブデン・ウランなどの元素に着目した定量分析を行っている.また,層状マンガン鉱床堆積時の同時の海洋環境をより詳細に解読するために,層状マンガン鉱石および層状チャートに対して,マルチコレクター誘導結合プラズマ質量分析装置を用いたオスミウム同位体分析を進めている.今年度の結果は,三畳紀後期のカーニアン前期後期境界付近の時代のパンサラサ海遠洋域において,比較的広範囲にわたって複数の層状マンガン鉱床が同時期に形成したことを明らかとした.これらの結果は学会にて発表した.平成30年度は以下の3つを予定していた.1野外調査および微化石による年代決定2蛍光X線分析装置による定量分析3誘導結合プラズマ質量分析装置による定量分析今年度は,1については岐阜県の犬山氏坂祝地域・山県市神崎地域,および大分県佐伯地域において追加調査を行い,約100試料の岩石試料を採取した.また1で採取した層状チャートおよび既存の層状チャート試料から,放散虫化石およびコノドント化石を抽出した.これらの微化石については同定も進み,堆積年代の決定を行なっている.2については,平成29年度および今年度に採取した坂祝地域・神崎鉱床の層状チャート(約240試料)に対して主要・微量分析を行なっている.3については,昨年度および今年度の2の研究で得られた結果をもとに,岩手・京都・岐阜・大分において採取した試料に対して微量・希土類元素の定量分析を行なっており,2,3で予定していた研究内容を補うことができた.さらに同様の試料に対して,マルチコレクター誘導結合プラズマ質量分析装置を用いたオスミウム同位体分析を進める事ができた.以上の研究進捗状況から,おおむね順調に進展していると言える.平成30年度の結果を踏まえ,最終年度では以下の3つの研究を行う.1.微化石年代による詳細な堆積年代の決定:層状マンガン鉱床の堆積年代の精度を向上させるため,平成29年度および平成30年度に採取したマンガン鉱石の上下の層状チャートの層準から微化石の抽出を行う.これまで本研究で扱ってきた放散虫化石層序に加えて,世界中で広く研究されているコノドント化石層序を用いる.さらに,本研究で扱っている化石層序の模式地である岐阜県犬山地域の層状チャートに対して,これまでの研究で明らかとした化石年代の対比を行うことで,より詳細な層状マンガン鉱床の堆積年代の制約を進める.2.鉱物・化学組成に関する研究:本年度までに分析した層状チャートおよびマンガン鉱石試料に対して薄片試料を作成し,薄片観察およびEPMA分析を行い,岩石試料中に含まれるマンガン粒子の鉱物・化学組成に関する研究を行うことによって,当時の酸化還元環境状態に応答してどのようなマンガン堆積物が形成されたのか明らかにする.3.地球化学データの解析:これまでの研究で得られた地球化学データを用いて,大陸地殻の化学風化度,風成塵,熱水起源物質などの地球化学的プロキシを用いた検討から,鉄・マンガンの起源物質の海水への流入経路を明らかにする.またマンガン鉱床相当層を挟んだ層状チャートの化学組成変化に着目し,酸化還元環境に鋭敏な元素であるV, Mo, Ce, Uなどをプロキシとして当時の海洋の酸化還元状態の復元を試みる.必要に応じ,追加の化学分析を行う予定である.4.研究成果発表:本年度までに得られた研究成果を国際学会および国際誌にて発表する.本研究は,ペルム紀末からジュラ紀の付加体中に産する海洋鉱物資源の層状マンガン鉱床を対象にその形成過程を明らかにすることを目的としている.これまで主に大分県佐伯地域で調査を行ってきたが,平成29年度では研究対象地域を広げ,マンガン鉱床の形成過程解読の研究に適した調査地を見つけるために,他地域のジュラ紀付加体の層状チャート中に産する層状マンガン鉱床を対象とした地質調査を行った.

野外調査では,先行研究より層状チャート中の層状マンガン鉱床の報告がある,岐阜県舟伏山南方地域(神崎川南付近),京都府京北地域(足谷),京都府四ッ谷地域(玉岩),岩手県宮古市南西部地域(大谷山)において,マンガン鉱床の観察及び産状と岩相層序に関する記載を行い,岩石試料の採取を行った.また,採取した層状チャート試料から時代決定に有効な放散虫化石を抽出し,その堆積年代は,岐阜県舟伏山南方地域,京都府四ッ谷地域が三畳紀後期,京都府京北地域はまだ詳細な時代は決定できていないが,少なくともジュラ紀であることを明らかにした.平成29年度に採取した約200の層状チャートおよびマンガン鉱石試料については,粉砕機(マルチビーズショッカー)を用いて粉末試料を作成した.粉末試料はバインダー(セルロース)と混合したのち,プレス機によってペレットを作成した.蛍光X線分析装置を用いてその化学組成についての分析を行い,特に鉄マンガンに加えて酸化還元環境に鋭敏なクロム,亜鉛,ニッケルなどの元素に着目した定量分析を進めている.今年度の成果は,他地域のジュラ紀付加体で報告されているマンガン鉱床の胚胎層準の年代と調和的であり,ジュラ紀や三畳紀後期の時代のパンサラサ海遠洋域において比較的広範囲にわたって層状マンガン鉱床が同時期に形成した可能性を示唆するものとなった.これらの結果は学会にて発表した.平成29年度は,以下の4つの研究を予定していた.1他地域のジュラ紀付加体での野外調査2マンガン鉱床の形成年代の推定3X線分析顕微鏡による主要分析,粉末X線回折,蛍光X線分析今年度は,1については岩手,京都,岐阜において野外調査に加えてイタリアでの調査も行い約300試料の岩石試料を採取した.2については,1で採取したマンガン鉱床に付随する層状チャート(約50試料)から放散虫化石を抽出し,化石の同定も進み,堆積年代の決定を行なっている.3については,X線分析顕微鏡が機械トラブルにより今年度使用不可能であったが,1で採取した岩石試料の分析用粉末試料の作成及び蛍光X線分析による主要・微量分析を進めており,3で予定していた研究内容を補うことができた.以上の研究進歩状況から,おおむね順調に進展していると言える.本研究は,日本列島のジュラ紀付加体中に産する海底鉱物資源である層状マンガン鉱床を対象に,その形成過程を明らかにすることを目的に研究を進めている.これまでマンガン鉱床の形成過程解読の研究のために,複数のジュラ紀付加体の層状チャート中に産する層状マンガン鉱床を対象として地質調査を行ってきた.平成30年度の野外調査では,岐阜県谷汲地域(神崎鉱床)にてマンガン鉱床の観察および産状と岩相層序に関する記載を行い,岩石試料(約40試料)の採取を行った.採取した層状チャートおよび昨年度採取した層状チャートから時代決定に有効な放散虫化石とコノドント化石を抽出し,大分県佐伯地域・京都府四ツ谷地域・岐阜県谷汲地域に産する層状マンガン鉱床は三畳紀後期のカーニアン前期および後期の時代境界付近の堆積年代を持つことを明らかにした.また,これらの層状マンガン鉱床と同時期に堆積したとされる,岐阜県犬山市坂祝地域において層状チャート試料(約200試料)を採取した.平成30年度に採取した約240試料の層状チャートおよびマンガン鉱石に対しては,蛍光X線分析装置を用いた主要・微量元素分析を行い,本年度までに採取した4地域のマンガン鉱床の135試料に対して誘導結合プラズマ質量分析装置(ICPーMS)を用いた酸化還元環境に鋭敏な元素であるバナジウム・ニッケル・モリブデン・ウランなどの元素に着目した定量分析を行っている.
脳神経活動に対するフードテクスチャーによる口腔内刺激の意義

異なるフードテクスチャーの食事摂取による脳活動への影響の違いを調査し、テクスチャーの意義を明らかにするとともに、喫食者が個々に有する口腔機能と脳活動への影響との関連を明らかにすることを目的に、本研究を立案した。若年の健常成人においては、常食の摂取により短期記憶力や注意機能の向上がみられたが、口腔内への圧刺激が減弱された嚥下調整食の摂取によるそれらの向上は確認できなかった。また、常食において、咬合力や舌圧が高い者ほど、摂取による注意機能の向上がみられ、口腔機能と摂取する食品のテクスチャーとのバランスが、脳活動の活性化に影響を及ぼす可能性が示唆された。先行研究を元に、試料(テクスチャー・サンプル)および取得データの検討を予備実験も含めて行い、研究プロトコールを確定した。試料として、舌で押しつぶす刺激、臼歯部で咀嚼する刺激の有無から、1コップから飲むタイプ、2舌でつぶすタイプ、3咀嚼を要するタイプ(対照)の3種を検討した。いずれも、摂取時のストレスを回避するため主食・主菜・副菜・デザートを揃えた食事形式(500±50kcal)とした。調整時に発生する試料間の状態のばらつきを最小限にするため、市販の一般食品や介護食品のレトルトパウチや缶詰タイプを利用し、加温は一定条件を保つことができる湯煎を採用した。脳活動の評価方法については、計画に挙げていた3方法:前頭葉機能の評価として「かなひろいテスト」、ストレス(前頭前野)の評価として「心理的ストレス反応測定尺度(Stress Response Scale-18;SRS-18)、短期記憶(海馬機能)の評価として「ベントン視覚記銘検査」について、予備実験も含め検討を行った。「かなひろいテスト」は学習効果がみられること、「SRS-18」や「ベントン視覚記銘検査」は検査の特性から短時間の変化(口腔内刺激の前後の変化)は捉えられないことがわかり、いずれも本研究に適切ではないと判断した。その代わりとして、口腔内刺激の前後の変化に関する先行研究で利用されている「短期記憶力判定テスト」および注意機能を反映する検査である「Trail makingtest;TMT」を採用することとした。「短期記憶力判定テスト」は標準化されたツールではないため、文献に基づき、試作し検討した。学習効果の懸念から、データ取得各回において異なる内容とすることとし、その作成および評価を次年度行うこととした。脳活動の評価法として採用している「短期記憶力テスト」は、標準化されたテストではないため、文献に基づき作成した。プロトコール上必要となる6セット分を作成し、それらを今後のデータ取得の対象とならない者8名を対象にランダム順に実施して、それぞれの難易度が同等であることを確認した。これをもって、データ取得の準備が整った。健常成人の対象者を募り、3種の試料(テクスチャー・サンプル)として1飲む、2舌で押しつぶす、3咀嚼する食事を、日を替えて摂取させ、食事前後の短期記憶力テストおよび注意機能を反映する検査であるTrail makingtest;TMTの結果の差異を調べた。参考として、JMS舌圧測定器により最大舌圧を、オクルーザルフォースメータGM10により最大咬合力を併せて測定した。また、食事前後の自覚するストレス度(6段階)および食事に対する評価(5段階)の回答も得た。9名分のデータ取得を終了した。次年度も継続してデータ取得を行っているが、平成26年度末の段階で、研究計画の評価を行う目的で解析を行った。その結果、13の試料以外に、1と2の間に当たるテクスチャーの食事や、2の中に3を1品含めた食事についても、検討する必要があることがわかった。次年度はこれらについてもデータ取得を行うこととした。健常成人18名を対象に、3種の試料(テクスチャー・サンプル)として1飲む、2舌で押しつぶす、3咀嚼する食事を、日を変えて摂取させ、食事前後の短期記憶力テストおよび注意機能を評価するTrail Making Test; TMTの結果の差異を調べた。参考として、JMS舌圧測定器により最大舌圧を、オクルーザルフォースメータGM10により、最大咬合力を併せて測定した。これらの結果より、舌で押しつぶす摂食行為は、咀嚼運動と同様に、短期記憶力の向上が認められ、記憶を司る海馬などを活性化する可能性があることが示唆された。一方で、飲む行為では短期記憶力および注意機能の向上は認められず、脳神経活動は十分に活性化されなかったと考えられた。しかしながら、舌で押しつぶす試料2のうち主菜としていた1品が、舌で押しつぶすにはやや硬かったとの感想が多かった。そのため、刺激が強く、短期記憶力の向上が認められた可能性も考えられた。そこで、試料23について、一般の嚥下調整食程度に口腔内刺激を弱めた試料、すなわちより軟らかい試料(試料45)を用意し、同様のデータを健常成人18名から取得した。試料4は歯で簡単に噛む食事(ユニバーサルデザインフード;UDF1)、試料5は舌で押しつぶす食事(UDF3)とした。種々の理由があるが、最大の理由は、当初予定していた研究の成果を受け、試料(テクスチャーサンプル)追加が必要と判断したことによる。追加した試料についてのデータ取得および解析が遅れの原因となった。平成27年度に取得したデータを解析した。

データは、健康成人18名を対象者に,1:常食,2:簡単に咀嚼できる食事(ユニバーサルデザインフード(以下UDF)1相当),3:舌で押しつぶす食事(UDF 3相当)を日を替えて摂取させ,食事前後の注意・遂行機能の差異を調査したものである。いずれの食事も、主食、主菜、副菜、デザートの4品を揃えたものであり、市販品のレトルトタイプ、缶詰、ブリックパックなどを組み合わせた。注意・遂行機能はTrail Making TestのパートBからパートAの遂行時間を差し引いた値[TMT B-A]で評価した.摂取による注意・遂行機能への影響を解析した。さらに、個々が有する最大咬合力や舌圧との関係を調べた.解析結果は学会にて報告した。また、食事に対する味、見た目などの評価が、脳神経活動の活性化に影響を及ぼす可能性が考えられ、それらのバイアスを除外するため、食事ではなく、テクスチャーサンプルによるデータも取得した。テクスチャーサンプルは、スポーツドリンク粉末から調整した1:噛む寒天ゼリー(UDF 1相当),2:舌でつぶすゼラチンゼリー(UDF 3相当),3:ドリンク(とろみなし)である。健常成人女性6名を対象に,3種を日を替えて15分間で摂取させ,摂取前後の注意機能の差異を調べた.注意機能はDーCAT(Digital Cancellation Test)を用い,作業量,見落とし率で評価した.異なるフードテクスチャーの食事摂取による脳活動への影響の違いを調査し、テクスチャーの意義を明らかにするとともに、喫食者が個々に有する口腔機能と脳活動への影響との関連を明らかにすることを目的に、本研究を立案した。若年の健常成人においては、常食の摂取により短期記憶力や注意機能の向上がみられたが、口腔内への圧刺激が減弱された嚥下調整食の摂取によるそれらの向上は確認できなかった。また、常食において、咬合力や舌圧が高い者ほど、摂取による注意機能の向上がみられ、口腔機能と摂取する食品のテクスチャーとのバランスが、脳活動の活性化に影響を及ぼす可能性が示唆された。データ取得までの準備に期間を要したが、データ取得を開始できたことから、ほぼ計画通りの進行であると考える。追加取得したデータの解析を行い、学会発表や論文執筆・投稿の準備を行う。摂食嚥下リハビリテーション今年度中に得たデータを、研究計画を評価する目的で解析したところ、3種のテクスチャー・サンプルの他に、2種のデータがあるとより良い結果が得られることが推測された。そのため、次年度はこれらについてもデータ取得を行うこととした。それらのテクスチャー・サンプルは市販品から選択する予定だが、官能評価だけでなく、物性測定を合わせて行い、検討したい。概ね計画通りではあるが、次年度の計画に影響を及ぼす程の遅れではない。脳活動評価方法を計画時から変更したこと、さらに変更した方法が標準化された方法ではなく、自作の必要があったことから、その部分のみ遅れている。研究遂行に遅れが生じているため。昨年度記載したとおり、当初の研究プロトコールで使用を予定していた脳神経活動を評価する市販テストの利用を取りやめたこと、試料を市販品でまかなうこととしたことによる。また、当該年度に予定していた国際学会への参加が、調整がつかず、見送りとなったことなどが、大きな理由である。
生態的種分化の完了過程:環境異質性が二次的接触した近縁種の共存・交雑に与える影響

西日本で二次的接触している純淡水魚カマツカ種群2グループの,水系内での分布・交雑パターンおよび環境選好性の違いを明らかにするため,三重県鈴鹿川水系の各調査地点でランダムに採集したカマツカ種群の遺伝子型と,河川環境(河川勾配および集水面積)との関連を調べた.その結果,各グループの出現は河川勾配の大きさと有意に関連し,交雑個体は集水面積が小さい地点ほど有意に出現率が高いことが分かった.集水面積の大きさは河川規模や流量に関連すると考えられるので,それらが小さくなることで両者のニッチが重複し交雑が起きやすくなる,もしくは何らかの要因で交雑由来の個体の適応度が高くなり生き残りやすくなる可能性が考えられた.これらの結果は,カマツカ種群2グループがそれぞれ異なる環境に適応しており(生態的分化),環境異質性の程度の違い(例えば,河川規模)が両グループの共存や交雑,置換といった相互作用の様式の違いに影響を与えるという本研究の主たる仮説を支持している.生態的分化は2グループ間の形態分化と関連している可能性が高い.2グループ間の外部形態の違いを明らかにするため,交雑個体ではない標本を用いて計20の形態形質を計測し判別分析を行なった.その結果,両者は95%以上の高い判別率で判別可能であることが分かった.次のステップでは,交雑個体も含めた詳しい解析を行ない,交雑個体の形態的特徴を明らかにするとともに,共存地点と単独分布地点で2グループの形態分化の程度を比較することで,2グループ間で形質置換が起こっていないかを検証する.今後,他の複数水系でも同様な調査・解析を行ない,データ量を増やしたうえで各地点レベル,各水系レベルで環境異質性の程度の違いを定量的に評価する,そして,得られた環境異質性の指標に基づき,カマツカ2グループの共存可能性や交雑の程度が説明できるか否かを検討する.西日本で二次的接触している純淡水魚カマツカ種群2グループの,水系内での分布・交雑パターンおよび環境選好性の違いを明らかにするため,三重県鈴鹿川水系の各調査地点でランダムに採集したカマツカ種群の遺伝子型と,河川環境(河川勾配および集水面積)との関連を調べた.その結果,各グループの出現は河川勾配の大きさと有意に関連し,交雑個体は集水面積が小さい地点ほど有意に出現率が高いことが分かった.集水面積の大きさは河川規模や流量に関連すると考えられるので,それらが小さくなることで両者のニッチが重複し交雑が起きやすくなる,もしくは何らかの要因で交雑由来の個体の適応度が高くなり生き残りやすくなる可能性が考えられた.これらの結果は,カマツカ種群2グループがそれぞれ異なる環境に適応しており(生態的分化),環境異質性の程度の違い(例えば,河川規模)が両グループの共存や交雑,置換といった相互作用の様式の違いに影響を与えるという本研究の主たる仮説を支持している.生態的分化は2グループ間の形態分化と関連している可能性が高い.2グループ間の外部形態の違いを明らかにするため,交雑個体ではない標本を用いて計20の形態形質を計測し判別分析を行なった.その結果,両者は95%以上の高い判別率で判別可能であることが分かった.次のステップでは,交雑個体も含めた詳しい解析を行ない,交雑個体の形態的特徴を明らかにするとともに,共存地点と単独分布地点で2グループの形態分化の程度を比較することで,2グループ間で形質置換が起こっていないかを検証する.今後,他の複数水系でも同様な調査・解析を行ない,データ量を増やしたうえで各地点レベル,各水系レベルで環境異質性の程度の違いを定量的に評価する,そして,得られた環境異質性の指標に基づき,カマツカ2グループの共存可能性や交雑の程度が説明できるか否かを検討する.
コンパクト連星からの重力波

最近重力波検出計画が米、仏、伊などで進行しており、今世紀末には検出器が可動になることが期待されている。重力波の最も期待される放出源としては、中性子星やブラックホールからなる連星系の合体が挙げられる。このような連星が放出する重力波が地球に到達するとき、その信号の大きさは検出器のノイズに対して典型的にはたかだか十倍程度と見積もられている。それ故、重力波の検出を確信し、更にそこから情報を引き出すには、これらの現象によって生じる重力波の波形及び振幅の理論的予想が必要とされている。本研究は、このような合体する連星からの重力波の特徴を、詳細に調べることを目的としたものである。重力波検出器では、連星の合体直前数分前に放出される周期的な重力波が主なターゲットになる。これを理論的に解析する手法としては(a)ポストニュートン近似(v/c展開)やあるいは、(b)ブラックホール周りを摂動理論(m<<M)が用いられているが、本研究においては、(b)を用いた解析を押し進め、重力波放出の反作用が連星系の進化に及ぼす影響やその結果放出される重力波についての定量的な解析を行った。今年度の具体的な成果としては、摂動理論を拡張したことが挙げられる。これまでの摂動理論においては、質量M、自転角運動量Maのブラックホールの回りを公転する質量m(<<M)の粒子を考え、重力波の評価を行ってきた。このとき、粒子の自転角運動量についてはゼロの場合だけしか取り扱えなかった。本研究に於いては、粒子の自転の効果までを取り入れられるように拡張し、そして更に、定量的な解析を行った。そしてその結果、以下のような結果をえた。(1)粒子のスピンはそれ自体が、エネルギー運動量テンソルに寄与するため、重力波の放出率に寄与する。(2)粒子のスピンの向きとブラックホールのスピンの向きのなす角は、重力波の放出率に大きな影響を及ぼす。
非線形微分方程式の解の多重性とダイナミクスの研究

(1)Singularな項を持った楕円型の境界値問題については,従来の変分法の枠組みでは扱えないのだが,近年発達を遂げてきたnonsmooth analysisの手法を用いて複数の解をもつための十分条件を示した.すでにピサ大学のC.Sacconとの共同研究で論文がでているが、その改良に成功した.(2)楕円型方程式のDirichelt問題で非斉次な項をもつ方程式の解の存在と多重性についてて,変分法を用いた手法により正値解、非正値解、および正負が変わる解の3つの解を導くことに成功した。この結果は、ピサ大学のAnnaMaria Michelettiおよびローマ大学のAngela Pistoiaとの共同研究である。本年度は、二階のハミルトニアンシステムと非線形の楕円型境界値問題に主眼をおいて、解の多重性、それぞれの解の特性、および解のダイナミクスを探ることをした。具体的には、非線形の項をもつVan del Vol型の二階の自励系の方程式の周期解の存在、および非線形楕円型問題においては、Diriclet型の半線形楕円型方程式で、superlinearなgrowth conditionを満たす非線形項をもつものについて、それぞれ解の存在と、多重性を考察した。そのための方法として,位相的な方法(特に、ホモロジー論、ホモトピー論、デグリー理論>.を用いることにも成功している。すなわち、近年見つかりつつある、これらの位相的な方法を微分方程式の解の解析に結びつける手法を用いるという当初の計画を実行に移すことができた。このような試みは,古くはSmale等によって試みられ、近年も国内外の何人かの研究者によって進められつつあるが,本研究ではそのような方法が極めて効果的に用いられている。具体的には、二階のハミルト-アンシステムにおいては、与えられた外力の周期に対して、それに共鳴する解の存在を、Morse Indexを評価することによって、求めている。また、自励系においては、S^1 degreeを評価することによって解の存在を示している。これは従来の結果の拡張になっている。非線形の楕円型の境界値問題においては、おもにディクレ境界値を考えて、非線形項がいわゆるcritical soborevに対応するgrowth conditionを満たす場合について、定義域の幾何学的、あるいは位相的な性質が解の多重性に及ぼす効果を調べている。すなわち、定義域が十分に複雑な位相構造をもては、解の多重性が見込まれるという予想のもとに、いくつかのケースについて、解の多重性を示している。これらの結果は従来知られていないもので、本研究の成果である。本年度は、二階の非線形楕円型方程式と、数理生態系などに現れる常微分方程式のシステムに主眼をおいて、解の多重性、それぞれの解の特性、および解のダイナミクスを探ることをした。具体的には、昨年度と同様に、非線形楕円型問題においては、Dirichet型の半線形楕円型方程式で、superlinearなgrowth conditionを満たす非線形項をもつものについて、解の存在と特性を,位相的な方法(特に、ホモロジー論、ホモトピー論、デグリー理論)を用いることによって示すことに成果をあげている。特に、方程式の解の存在および多重性が、領域の幾何学的性質および、位相的な性質と結びついていることを解明し、解の存在および、多重性をもつための領域の幾何学的、および位相的な十分条件を示すことに成功している。昨年度、定義域が十分に複雑な位相構造をもては、解の多重性が見込まれるという予想のもとに、いくつかのケースについて、解の多重性を示したが、これをさらに多くの場合についてさまざまな形の領域について示すことに成功している。特に、いわゆるsupercriticalな場合については、これまでまったく知られていなかった解の存在のための幾何学的十分条件を見つけている。一方、昨年度、常微分方程式のシステムとして、ファン・テル・ポール型の問題を、S-1degreeを用いてとくことを試みたが、本年度はそれに成功し、論文として出版されるにいたった。これらが、本年度の成果である。(2)楕円型方程式のシステムについてて,一本の楕円型の方程式について知られていた,無限個の解の存在について,coupled elliptic systemに対しても同様の結果が成り立つことを,homotopy群の議論を用いて証明した.(3)Singularな項を持った楕円型の境界値問題については,従来の変分法の枠組みでは扱えないのだが,近年発達を遂げてきたnonsmooth analysisの手法を用いて複数の解をもつための十分条件を示した.この結果は,ピサ大学のC.Sacconとの共同研究である.(4)常微分方程式のシステムの周期解については,S^1degreeの手法を用いて,van del Pol方程式のシステムに応用し,非自明な解が存在することを示した.

これは従来,2次元空間においてのみ適用可能であったポワンカレ-ベンディクソンなどの結果を用いずに新しい手法によって解の存在を示したものである.また,同じく常微分方程式の周期解の存在について,Lotoka-Volterra型のsystemについても,遅れのある項を含む場合に非自明な解の存在をLelay-Shauder degreeを用いて示すことに成功した.(1)Singularな項を持った楕円型の境界値問題については,従来の変分法の枠組みでは扱えないのだが,近年発達を遂げてきたnonsmooth analysisの手法を用いて複数の解をもつための十分条件を示した.すでにピサ大学のC.Sacconとの共同研究で論文がでているが、その改良に成功した.(2)楕円型方程式のDirichelt問題で非斉次な項をもつ方程式の解の存在と多重性についてて,変分法を用いた手法により正値解、非正値解、および正負が変わる解の3つの解を導くことに成功した。この結果は、ピサ大学のAnnaMaria Michelettiおよびローマ大学のAngela Pistoiaとの共同研究である。(3)常微分方程式のシステムの周期解については,S^1degreeの手法を用いて,van del Pol方程式のシステムに応用し,非自明な解が存在することを示した.さらに常微分方程式の周期解の存在について,Lotoka-Volterra型のsystemについても,遅れのある項を含む場合に非自明な解の存在をLelay-Shauder degreeを用いて示すことを前年度に試みたが、その結果を精密化したものを完成させ、論文を投稿した。
自然物を素材とした児童の制作、構成活動のもつ人間形成的意味の授業論的研究

本研究は、自然物(主として、土、粘土、水、砂、等)を素材とした児童の制作・構成活動がどのように人間形成的意味を有するかを明らかにすること目的にしている。上に述べた児童の制作・構成活動を含む授業に内在している授業諸要因の関連構造を分析し、その性格を考察する。そして、その性格からすでにいくつかの授業から抽出された授業諸要因にもとづいて構成された授業の理論的構造の性格と比較し、両性格を関系づけることによって、人間形成的意味を考察するという研究方法をとっている。この段階で、明らかになった諸点を挙げると次のようである。1・授業記録から子どもの発言や活動に含まれる諸要因を直接に抽出するのは困難である。そこで、本研究では、授業記録を整理して、子どもの発言を中間項に構成しなおすこによって、子どもの思考過程に介在する諸要因を顕在化できるという見通しを得た。また、中間項を設定することで、授業記録をより事実に即して解釈できるようになった。このような中間項を記述する記号を40余り開発した。2・授業諸要因の関連構造に占める主要な要因の1つとして「見通し」の要因を中心に、他の要因と見通しの要因の関連構造を明らかにしてきたが、イメージ、構成・展開に関する技法、デザイン観、類似性に関係把握、などの要因が関連していることが分かった。3・授業のいくつかの場面における教師と子どもの発言を中間項に構成しなおし、それにもとづいて子どもの思考過程の諸相を顕在化し、それら相互の関係を統合することを通して構成活動の人間形成的意味を考察してきたが、授業場面によって関連構造の主要な中核を占める要因に変化が見られることが明らかになった。本研究は,自然物(主として,土,粘土,水,砂,等)を素材とした児童の制作・構成などの活動がどのように人間形成的意味を有するか明らかにすること目的としている。上に述べた児童の制作・構成活動を含む授業に内在,あるいは介在している授業諸要因の関連構造を分析し,その性格を考察する。そして,その性格からすでにいくつかの授業から抽出された授業諸要因にもとづいて構成された授業の理論的構造の性格と比較し,両性格を関係づけることによって,人間形成的意味を考察するという方法をとっている。その段階で次の点が明らかになった。1・子どもの発言に含まれる諸要因を直接,その場面から抽出するのは困難なので,授業記録と要因の間に,発言内容を捨象しないように事実や動作,考えを示す中間項を設定した。そのことによって,授業記録に含まれる子どもの考えに関する,事実に即した解釈が容易になった。2・授業諸要因の関連構造に占める主要な要因の一つとしての「見通し」の要因を中心に,他の要因と見通しという要因の関連構造を明らかにしてきたが,イメ-ジ,構成・展開する手法,制作過程の振り返り,発見,予想される表現の困難さの自覚,デザイン観,類似の関係把握,評価などの要因が関連していることが分かった。その成果は,「中間項の設定による授業諸要因の顕在化と関連構造の抽出」『名古屋大学教育学部紀要ー教育学科ー』(第38巻,1991年度)として発表した。3・授業諸要因は,猫・葉・てんとう虫などの事物のレベル,含む・同じ形・延ばすなどの概念のレベル,比較する・推察するなどの精神活動のレベルに階層化できる。本研究は、自然物(主として、土、粘土、水、砂、等)を素材とした児童の制作・構成活動がどのように人間形成的意味を有するかを明らかにすることを目的としている。

そして、その性格からすでにいくつかの授業から抽出された授業諸要因にもとづいて構成された授業の理論的構造の性格と比較し、両性格を関係づけることによって、人間形成的意味を考察するという研究方法をとっている。この段階で、明らかになった諸点を挙げると次のようである。1.授業記録から子どもの発言や活動に含まれる諸要因を直接に抽出するのは困難である。そこで、本研究では、子どもの思考過程に介在する諸要因を顕在化するためには、授業記録を整理して、子どもの発言を中間項に構成しなおすという方法が有効であることを明らかにした。現在、このような中間項を記述する記号を40余り開発した。2.本研究では、授業のいくつかの場面における子どもの発言を中間項に構成しなおし、それにもとづいて子どもの思考過程の諸相を顕在化し、それら相互の関係を統合することを通して構成活動の人間形成的意味を考察した。この考察の過程で、授業場面によって、関連構造の主要な中核を占める要因に変化が見られることが明らかになった。即ち、作品を構想する場面では、「わからない」など困難さの自覚という要因が、また作品を子ども相互に評価する場面では、「よかった」「うまい」など対象に対する感情の要因と「立体感がある」「引き立つ」など対象への観点の要因が集中して表れていることが分かった。
家計を中心とした経済リテラシーに関する生涯発達的研究

ファイナンス・リテラシーに関する先行研究のレヴューから,ファイナンス・リテラシー概念が拡大・展開している一方,測定尺度は,「合理的経済人」という概念にとどまっていることから,批判的思考を取り入れた概念としてとらえ,測定する必要性が指摘された。また,ファイナンス知識とともに,パーソナル・ファイナンス効力感やファイナンス行動などの関連概念の成人期発達の検討では,概ね,20代から60代にかけて得点が上昇すること,ファイナンス行動を除き,男性は女性よりも得点が高いこと,夫婦では,夫のファイナンス知識の夫婦双方の結婚満足度に関連することが明らかとなった。昨年度に引き続き,経済リテラシーに関する先行研究ついてさらに広範に資料を収集し,検討したところ,Huston(2010)やRobb(2012)が指摘するように,経済リテラシーを測定することは,ある意味「知能」を測定することに類似するほど多元的,多面的で複雑・困難なものであることが示唆された。さらに,家計の収入・管理の基礎的事項を明らかにするために行った若者自立支援における消費者教育に関する支援者の意識に関するインタヴュー調査を行ったが,そこでも「金銭教育」,「消費者教育」そのものは特別視されておらず,包括的なキャリア展望の中に位置づけられるものであることが明らかとなった。夫婦関係に関する事項としては,昨年度に引き続き,立命館大学の宇都宮先生とのワークショップを開催したほか(「結婚生活の継続のなかで配偶者との関係性はいかに育まれるか(6)ー死別への適応からー」日本心理学会第76回大会),投稿していた論文が採択された。また,これまでの研究の成果を,日本赤ちゃん学会第12回学術集会シンポジウム,日本家族心理学会第29回大会自主シンポジウムに招聘された際に発表した。現時点において,経済リテラシーの複雑さ,困難さが明らかになりつつあるため,今後はこれまでの夫婦研究の成果を踏まえつつ,家計に特化した経済リテラシーのあり方,ならびに関連する概念を整理する中で,新たな尺度構成について検討する必要があろう。昨年度までに明らかとなった,経済リテラシーの複雑さ,困難さを踏まえつつ,家計に特化した経済リテラシーのあり方,ならびに関連する概念を整理することを進めた結果,関連する概念として,ファイナンスに対する態度や行動,ファイナンスに対する自信や効力感,ファイナンスについての満足感や幸福感などの多くの概念が扱われていることが明らかとなった。それらについて,レヴュー論文を執筆し,現在,第1稿がまとめられ,さらなる改稿をし,投稿論文として準備を進めている。また,先の家計研究のデータを基にした研究を日本発達心理学会第25回大会において発表し,専業主婦家庭における夫の金銭重視の態度が夫婦双方の結婚満足度に関連していることが明らかとされた。このことは,夫婦間の家計収入・管理にかかわる意識の問題が共働きであるか否かによって大きく影響を受けることを示唆するものであると考えられる。夫婦関係に関する事項としては,これまでの研究の成果の発表として,「育児期夫婦のペア・データによる家庭内役割観タイプの検討:役割観の異同の類型化と夫婦の関係性の視点から」が発達心理学研究に掲載され,夫婦間の関係調整の不備が直接的に夫婦の調和的な関係を壊すのではなく,夫婦間,特に夫から妻に対する共感的なコミュニケーションによって補償する働きがある可能性があることが明らかにされた。このことから,夫婦間の経済リテラシーのペアについて検討する際にも,あわせて夫婦間のコミュニケーションの様相について検討する必要があることが示された。経済リテラシーを中心とした先行研究の収集,整理を行ったところ,これまでの研究では青年期におけるリテラシに着目した研究が多く,家計との関連を検討したものは少ないこと,また,夫婦関係研究においても家計について深く言及している研究はあまり見られないことが明らかとなった。また,日本心理学会のワークショップで「結婚生活の継続のなかで配偶者との関係性はいかに育まれるか(4) 中年期の心理社会的問題との関連からー」を,日本発達心理学会のラウンドテーブルで「結婚生活の継続のなかで配偶者との関係性はいかに育まれるか(5) 老年期の喪失体験と人生の統合をめぐる問題についてー」を立命館大学の宇都宮先生と企画・開催し,その中で,中年期から高齢期にわたる夫婦関係に関する示唆を得た。すなわち,これらの時期においても夫婦関係は非常に変化しやすく,またその変化は夫と妻各々の社会生活状況によって大きく影響を受けるものであることが示された。これらの結果を踏まえ,経済リテラシーの概念について目下検討中である。また,予定していた探索的調査についても現在,計画中であり,2012年度早期に実施の予定である。昨年度までに投稿準備が進められていた,ファイナンシャル・リテラシーに関するレヴュー論文について,ファイナンスの専門家である北海学園大学経営学部の赤石篤紀教授に事前査読をいただくとともに,パーソナル・ファイナンスにおけるリテラシー概念について有益なコメントを頂戴した。それらを踏まえ,同論文を改稿し,現在,投稿中である。その成果として,ファイナンシャル・リテラシーそのものの尺度ではなく,関連する尺度を開発する方がより夫婦研究に寄与できる可能性が示唆された。その他,本調査に備え,先行研究におけるファイナンシャル・リテラシーに関する尺度の使用許諾を得た。また,先の家計研究のデータを基にした「育児期夫婦における家計意識・金銭感覚と子育ての協同性との関連」研究を日本発達心理学会第26回大会において発表した。