hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロからミクロまでを同一評価可能とする心室粘性測定法の開発

心室局所に微小振動を加え、局所における運動方程式を解くことにより、解析的に心室粘性項を求める方法の開発を行った。局所心室粘性項は心室弾性項と同様に心周期とともに変化する時変であることがわかった。また、心筋虚血時には虚血直後から増加傾向が認められ、心室弾性項よりも鋭敏である事がわかった。次にこれらの結果をモデル化したコンピュータ・シミュレーションを用いて心室粘性項について検討を行った。粘性項の存在は有効循環血液量の増大をもたらすことがわかった。また、右室は左室よりも相対的に最大弾性率が小さいため、右室機能が正常な場合においても粘性項を無視することができない可能性が示唆された。心機能評価として主に収縮機能(弾性項)からの評価が行われているが、心室或いは心筋特性としては弾性項(e)に加えて粘性項(r)が存在する。本研究では、心室局所を線形粘弾性でモデル化し、局所に正弦波微小振動(X)を加え発生する応力(F)を計測し、その関心領域における運動方程式「F = m(d2X/dt2)+r(dX/dt)+eX」(mは質量)を、伝達関数法を用いて解くことから、粘性値rの評価を試みるものである。平成28年度はイヌ摘出交叉血液灌流心による等容収縮心標本を用いて、左室自由壁に小型加振器により±0.2mm以下の微小振動を加え、心室壁接触部に装着したフォースセンサーから得られた応力を測定し、関心領域内における変位ー応力関係(伝達関数:F/X)を求めた。入力する微小振動には60-120Hz間の複数の正弦波振動を用いた。既報の通り伝達関数の実数部は角速度の二乗と比例関係に有り、それから求められる関心領域の質量は約2gであり十分に狭い範囲での心室特性を求めているものと推測された。また、eは左室圧容積関係から求められる左室時変エラスタンスと比例関係にあり拡張末期に最小、収縮末期に最大となる現象が観察された。次に、伝達関数の虚数部と角速度の関係を求めたところ、両者の関係は正の線形関係にあり、その傾きは拡張末期で小さく、収縮末期に向かって経時的に増大する現象が観察された。すなわち心室粘性項も心周期に同期して増加する「時変」である事がわかった。また、冠動脈短時間閉塞により局所心筋に虚血を誘発したところ、虚血中、拡張末期弾性値の変化は大きなものでは無かったが、一方、拡張末期粘性値は虚血直後より増加し、再灌流後15分でも虚血前値に比べて増加しており、粘性値が虚血に鋭敏に反応することがわかった。平成28年度は本研究計画の初年度であり、時変粘性項を観察できた点からも、進捗状況は十分達成しており、おおむね順調に進展していると判断する。また、虚血モデルにおいて、収縮項に先行して粘性項が増大する現象が観察され、次年度以降、この現象について重点的に検証を行う事で今後の展開も期待される。本年度は、昨年度の実験結果をもとに、コンピュータ・シミュレーションモデルを作製し、心筋粘性が心機能・血行動態に及ぼす影響を検討した。昨年度の研究結果から、心筋粘性は、心筋弾性と同様に、収縮末期に最大となる「時変」であることが判明しており、本シミュレーションでは、心房・心室モデルにVoigtの粘弾性モデルに基いた時変粘弾性モデルを採用した。また、血管系には3要素Windkesselモデルに基いたモデルを採用し、全身循環のシミュレータを作製した。心房・心室に時変粘弾性モデルを採用した場合には、時変弾性モデルを用いた場合と比べ、心拍出量や左室ejection fractionは低下し、両心房圧は上昇することが判明した。また、同じ平均血圧を保つために必要な有効循環血液量は増加することも判明した。心房・心室に同じ最大粘性(Vmax)を適応した場合には、心房>右心室>左心室の順で、粘性の影響が大きくなることが判明した。このことから、相対的に最大弾性(Emax)が大きい左心室においては、左心機能が正常である場合(Emaxが保たれている場合)には、粘性の影響は比較的に小さくなるものと考えられた。一方で、心筋虚血などにより左心室のEmaxが低下した状態においては、心機能への粘性の影響が相対的に大きくなることが予測された。また、昨年度の研究結果から心筋虚血が心筋局所の粘性を増加させることが分かっており、虚血時の心機能への粘性の影響は、本シミュレーションよりも大きくなることが推察された。さらに、もともとEmaxが左心室に比べて相対的に小さい右心室においては、右心機能が正常な場合においても、粘性の影響は無視できない可能性が示唆された。今後は、心筋虚血などの病態における心筋粘性の変化をシミュレータに組み込むことにより、より詳細に心筋粘性が心機能・血行動態に及ぼす影響を検討していく予定である。

次にこれらの結果をモデル化したコンピュータ・シミュレーションを用いて心室粘性項について検討を行った。粘性項の存在は有効循環血液量の増大をもたらすことがわかった。また、右室は左室よりも相対的に最大弾性率が小さいため、右室機能が正常な場合においても粘性項を無視することができない可能性が示唆された。平成29年度は当初計画では疾患動物モデルを用いた計画が主体となっていたが、虚血モデルによる実験を更に追加実施する必要性があることがわかったので、モデル統合に必要な情報をそちらの実験系で収集する。また、時変粘性項の時変成分は、収縮要素の変化に伴った、心筋の内部抵抗の経時的な増大に伴うものであることが予想されるので、その点についてはシミュレーション等も用いて検証する。心臓力学次年度使用額が生じた大きな要因は、予定していた国際学会への参加を行わなかったことと、一部の実験(疾患動物モデル作成等)を次年度に繰り越したことによる。統合モデル作成のためのシミュレーション構築に使用することと、成果を学会等で発表するための旅費および論文投稿にかかる費用を計上する。今後とも、研究進捗を勘案しながら、無駄な支出をせず効率よく運用する予定です。
テスラ級強磁化プラズマ中における左旋円偏波の電子サイクロトロン共鳴減衰

1、伝導冷凍型超電導マグネット(最大磁場強度4T,開口44cm,長さ25cm)の内側に直線型真空容器(直径20cm,長さ160cm)を設置し,装置の一方の端で熱陰極型直流放電プラズマ発生源を用いてアルゴンプラズマ流(電子温度12eV,プラズマ密度10^910^<12>cm^<-3>)を生成し,真空容器内に導入した.この時,磁場強度が最大である装置中央にマイクロ波入射用のアンテナを設置し,そこからプラズマ中にマイクロ波信号発振器により発生させたマイクロ波(周波数60及び6GHz,出力150mW)を入射した.2、昨年度の研究成果から,マイクロ波が磁力線に対して斜め方向に伝搬する,すなわち有限の半径方向(磁力線垂直方向)波数を有することが左旋円偏波から右旋円偏波への偏波方向反転の原因である可能性が示唆されているので,本年度はまずプラズマ直径を変化させることで半径方向波数を変化させ,その偏波方向反転への効果を調べた.その結果,プラズマ直径が細くなるに従って,すなわち半径方向波数が大きくなるに従って偏波方向反転が電子サイクロトロン共鳴点(ECR点)に近い位置で起こることが明らかになった.3、次に,電子密度,電子温度を変化させで偏波方向反転の特性を調べたどころ,電子密度が高いほど,また電子温度が低いほど偏波方向反転が起こりやすいことが分かった.4、これまでの結果を考察するために,有限境界および不均一磁場配位の効果を導入したプラズマ中電磁波の分散関係および偏波方向の度合いを理論的に求めたところ,半径方向の境界条件に起因する左旋円偏波と右旋円偏波の分散関係の結合,および同軸状プラズマ円柱の導波管としての効果によって偏波方向反転が引き起こされていることが明らかになった.5、この理論的に得られた分散関係を実験結果と比較したところ,半径方向波数への依存性なども含め非常に良く一致し,左旋円偏波のECR点での減衰を右旋偏波への偏波方向反転によって説明できることを明らかにした.(1)伝導冷凍型超電導マグネット(最大磁場強度4T,開口44cm,長さ25cm)の内側に直線型真空容器(直径20cm,長さ160cm)を設置し,装置の一方の端で熱陰極型直流放電プラズマ発生源を用いてアルゴンプラズマ流(電子温度12eV,プラズマ密度10^910^<12>cm^<-3>)を生成し,真空容器内に導入した.この時,超電導マグネットにより発生する磁場は,装置中心で最大値を示し装置両端に離れるに従い単調に減少する不均一磁場配位を有している.(2)磁場強度が最大である装置中央にマイクロ波入射用のアンテナを設置し,そこからプラズマ中にマイクロ波信号発振器により発生させたマイクロ波(周波数60及び6GHz,出力150mW)を入射した.(3)軸方向に可動の微小アンテナを用いて,プラズマ中を伝搬するマイクロ波を干渉法により観測した結果,左旋円偏波を励起した場合においても,マイクロ波が強磁場領域から弱磁場領域に向かって伝搬し,電子サイクロトロン共鳴点(磁場強度2及び0.2テスラ)近傍において共鳴吸収され,マイクロ波電場強度が急激に減少することが明らかになった.(4)この時,ある特定の磁場強度の位置で左旋円偏波から右旋円偏波への偏波方向反転が起こっていることを実験的に観測することに成功し,この偏波方向反転によって左旋円偏波が共鳴点近傍で減衰することを実証することができた.(5)さらに,得られた波形を空間的フーリエ変換することにより波長を算出し,分散関係を求めた結果,偏波方向反転の前後で,磁力線に対して異なった角度を持って伝搬する左旋及び右旋円偏波の分散関係にそれぞれ一致することが分かった.このことから,上述の偏波方向反転が斜め伝搬に伴うプラズマと真空領域の境界上での屈折によって生じている可能性が明らかになった.1、伝導冷凍型超電導マグネット(最大磁場強度4T,開口44cm,長さ25cm)の内側に直線型真空容器(直径20cm,長さ160cm)を設置し,装置の一方の端で熱陰極型直流放電プラズマ発生源を用いてアルゴンプラズマ流(電子温度12eV,プラズマ密度10^910^<12>cm^<-3>)を生成し,真空容器内に導入した.この時,磁場強度が最大である装置中央にマイクロ波入射用のアンテナを設置し,そこからプラズマ中にマイクロ波信号発振器により発生させたマイクロ波(周波数60及び6GHz,出力150mW)を入射した.2、昨年度の研究成果から,マイクロ波が磁力線に対して斜め方向に伝搬する,すなわち有限の半径方向(磁力線垂直方向)波数を有することが左旋円偏波から右旋円偏波への偏波方向反転の原因である可能性が示唆されているので,本年度はまずプラズマ直径を変化させることで半径方向波数を変化させ,その偏波方向反転への効果を調べた.その結果,プラズマ直径が細くなるに従って,すなわち半径方向波数が大きくなるに従って偏波方向反転が電子サイクロトロン共鳴点(ECR点)に近い位置で起こることが明らかになった.3、次に,電子密度,電子温度を変化させで偏波方向反転の特性を調べたどころ,電子密度が高いほど,また電子温度が低いほど偏波方向反転が起こりやすいことが分かった.

4、これまでの結果を考察するために,有限境界および不均一磁場配位の効果を導入したプラズマ中電磁波の分散関係および偏波方向の度合いを理論的に求めたところ,半径方向の境界条件に起因する左旋円偏波と右旋円偏波の分散関係の結合,および同軸状プラズマ円柱の導波管としての効果によって偏波方向反転が引き起こされていることが明らかになった.5、この理論的に得られた分散関係を実験結果と比較したところ,半径方向波数への依存性なども含め非常に良く一致し,左旋円偏波のECR点での減衰を右旋偏波への偏波方向反転によって説明できることを明らかにした.
固定化チトクロームc-微水反応系による芳香環水酸化反応

本研究課題では、固定化チトクロームcを酸化剤存在下(H_2O_2,mCPBA等)微水反応系に用いて芳香環水酸化など従来のP-450Mimicsでは効率の低い反応を検討し以下の成果が得られた。(1)固定化チトクロームc/微水反応系における水の効果。mCPBAを酸化剤として水の添加量を種々変化させたところ、0.2%で触媒効率が最も高かった。水は酵素に水和し酵素のフレキシビリティを維持するのに必要であるが、多量の水は基質兼溶媒であるベンゼンと酵素の接触を妨げると考えられる。(2)^<18>Oラベル酸化剤を用いた反応機構の解析。^<18>OラベルmCPBAを酸化剤としベンゼンの酸化を行なったところ生成物フェノールへの^<18>O導入率は約7割であった。またH_2^<18>Oを添加した反応系から得られるフェノールには^<18>Oはまったく入らないが、^<18>O_2存在化の反応ではフェノールに約3割の^<18>Oが導入されていた。以上の結果より、本反応系では約7割がP450と同様の反応機構で進行し活性種上の酸素がベンゼンに導入されることが判明した。他の3割に関しては分子状酸素から導入されるが、中間体としてベンゼンラジカルが生成している可能性が示唆された。(3)ESRを用いた固定化チトクロームc活性部位ヘム環境の検討。固定化以前のチトクロームcは第5配位座にヒスチジンイミダゾール、第6配位座にメチオニンスルフィドが存在し、低スピン状態にある。固定化チトクロームcのESRを測定したところ、低スピンヘムは全く存在せず高スピンヘムに変換されていることが判明した。配位が弱いメチオニンスルフィドがはずれているものと推測され、ここに酸化剤が入り活性種が生成すると考えられる。以上当初計画していた研究はほぼ終了し、ベンゼン水酸化効率が高いP450Mimics系が確立した。
オルガネラ膜特異的脂質環境の細胞内情報発信プラットフォームとしての新機能の解明

[リサイクリングエンドソーム膜PSによるHippo/YAP経路の制御]本年度において1.YAPおよび関連分子のREへのリクルート機構の解明、2.RE膜上PSの濃縮・分散機構の解明、3.小胞体からREへのPS輸送の分子機構の解明、4.YAP依存性がん細胞の増殖抑制法の解明を行った。特に4に関して、YAP依存的に増殖する乳がん細胞であるMDA-MB-231細胞において、PSの下流でYAPの脱リン酸化を担う酵素を同定し、その脱リン酸化酵素の発現抑制でMDA-MB-231細胞の細胞増殖を抑制できることを見出した。[細胞質DNA応答分子STINGのオルガネラ膜脂質による制御]本年度では1.STINGパルミトイル化酵素の同定、2.STINGのゴルジ体ラフトでの活性化機構の解明、3.活性化STINGの分解機構の解明、4.ゴルジ体→RE膜輸送系の解明を行った。1に関してゴルジ体に局在するパルミトイル化酵素DHHC3/7/15を過剰発現すると酵素活性依存的にSTINGのパルミトイル化が増強した。2に関して下流キナーゼTBK1のリン酸化体と脂質ラフト構成資質の一つであるスフィンゴミエリンがゴルジ体の一部の領域で共局在することを見出した。3,4に関してSTINGの分解に必要な遺伝子をゲノムワイドスクリーニングし、約200遺伝子同定した。また、当初の予想に反し、ウイルス応答タンパク質がゴルジ体膜上で活性化する前に小胞体膜上でも制御を受けることが明らかとなった。研究遂行上、この現象の本質を見極めることが不可欠であることから、小胞体膜でのウイルス応答制御機構の解析し、STINGを小胞体に止めるために必要な因子を同定した。研究実績の概要に記したように、PSの下流でYAPの脱リン酸化を担う酵素の同定、STINGパルミトイル化酵素の同定、STINGの分解に必要な遺伝子の同定に成功し、おおむね当初の計画通りの研究成果が得られている。当初の計画通り、近傍蛋白質ビオチン化法(BirA*法)と特異的脂質認識プローブを駆使し、細胞内オルガネラ膜における局在分子、相互作用分子の網羅的な同定を進めるとともに、リサイクリングエンドソーム膜PSによるHippo/YAP経路の制御、細胞質DNA応答分子STINGのオルガネラ膜脂質による制御に関して、さらに詳細な解析を進める。
小児がんの子どもへの病名病状説明に対して親が抱く不確かさへの看護介入

看護介入の標準化を図る目的でDVD「小児がんの子どもへの病名病状説明(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、小児科医から子どもへの説明の様子を収録」を制作した。その後、制作したDVDが、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がんの子どもをもつ親に有効であるか検討するために、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)に協力を求め調査を行った。平成27年4月に研究代表者の所属が変更(鹿児島県鹿児島市から埼玉県所沢市」になったため調査が進まず現在評価検討中であるが、概ね良い評価が得られている。小児がんの子どもへの病名病状説明について、悩んでいる親への看護介入の方法として、標準化が確保できるDVD「小児がんの子どもへの病名病状説明(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」(35分)を制作した。DVDに含めた内容は、先行研究「小児がんの子どもへの病名病状説明に対して親が抱く不確かさ」結果に基づき、小児がんの子どもに病名病状説明を行う必要性、説明の方法、説明後の子どもの反応とその対応などを重点化した。原案監修は山下早苗(研究代表者)が行い、制作はテレビコマーシャル撮影等を行っている撮影編集専門の会社である制作会社MIL BOARD(鹿児島市)に依頼した。出演者は、既に子どもへの説明を経験した親2名(公益財団法人小児がんの子どもを守る会)と、説明を受けた経験がある当事者(NPO法人にこスマ九州)、鹿児島大学小児科医(血液腫瘍専門医として20年の経験がある小児科医)から協力を得た。DVD制作にあたっては、出演者全員にDVDを観て頂き編集内容に間違いがないか、出演者それぞれに確認してもらった。また、著作権や編集および複製の権限は山下早苗(研究代表者)と制作会社MILBOARDにあることについて、出演者全員より承諾を得た。今後、今回制作したDVDを用いて調査を行う予定であるため、調査用として10個複写制作した。平成25年度に、看護介入の標準化が図れるDVD「小児がんの子どもへの病名病状説明(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」を制作した。平成26年度は、平成25年度に制作したDVDが、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がん子どもをもつ親に対して、効果があるか調査するためのプレテストを行っている段階である。プレテストの実際としては、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)に協力を求め、制作したDVDを数枚移譲し、子どもへの病名病状説明に悩んでいる親がいれば、DVDの視聴を観たいときに観て欲しいと促すように説明している。プレテストにより、看護介入の時期(DVDの視聴のさせ方)と看護介入の評価方法(DVD視聴後の反応を評価する方法)について、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)と小児がん専門医(鹿児島大学医学部歯学部病院)、医療ソーシャルワーカー(鹿児島大学医学部歯学部病院)と共に検討を行っている。平成25年度は、看護介入の標準化が図れるDVD「小児がんの子どもへの病名病状説(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」を制作した。平成26年度は、平成25年度に制作したDVDが、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がんの子どもをもつ親に有効であるか検討するためにプレテストを行った。プレテストは、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)に協力を求め、制作したDVDを数枚委譲し、子どもへの説明に悩んでいる親がいれば、DVDを観たい時に観て欲しいと促すように依頼した。プレテストを行ったところ、DVD視聴を望む対象者が少なかったため、介入(DVD視聴)時期や評価方法の検討が難しかった。平成27年度は、研究代表者(山下早苗)の所属機関が、4月に鹿児島大学医学部保健学科(鹿児島県鹿児島市)から防衛医科大学校医学教育部看護学科(埼玉県所沢市)に、職位が講師職から教授職に異動になった。異動に伴い、新しい所属場所における教育体制の整備にエフォート率が高くなり、研究実施場所を変更する必要も生じ、研究を進めていくことが難しかった。そのため、事業期間を1年延長申請し、承認を得た。看護介入の標準化が図れることを目的に制作したDVD「小児がんの子どもへの病名病状説(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」が、子どもへの病名病状説明に悩んでいる親に有効であるか検討するために、調査対象者を小児がんの子どもへの説明に悩んでおりDVD視聴を望む親としていることに研究の限界があった。また、研究代表者(山下早苗)の所属機関の異動(4月に鹿児島大学医学部保健学科から防衛医科大学校医学教育部看護学科、講師職から教授職)に伴い、平成27年度は新しい所属場所での教育体制の整備にエフォート率が高くなり、研究に従事する時間をとることが難しかった。また、研究実施場所を変更する必要も生じた。平成25年度は、看護介入の標準化が図れるDVD「小児がんの子どもへの病名病状説明(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、小児科医から子どもへの説明の様子」を制作した。平成26年度は、平成25年度に制作したDVDが、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がんの子どもをもつ親に有効であるか、検討をするためにプレテストを行った。プレテストは、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)に協力を求め、制作したDVDを委譲し、子どもへの説明に悩んでいる親がいれば、DVDを観たい時に観て欲しいと促すように依頼した。

プレテストを行ったところ、DVD視聴を望む対象者が少なく、介入(DVD視聴)時期や評価方法を検討することが難しかった。平成27年度は、研究代表者(山下早苗)の所属機関が、4月に鹿児島大学医学部保健学科(鹿児島県鹿児島市)から防衛医科大学校医学教育部看護学科(埼玉県所沢市)に異動し、職位も講師職から教授職に変わった。それに伴い、新しい所属場所における教育体制と整えることにエフォート率が高くなり、研究実施場所を変更する必要性も生じ、研究を進めていくことが困難となった。そのため、事業期間を1年延長申請し、承認を得た。平成28年度は、防衛医科大学校病院看護部に協力を依頼し、小児科病棟で勤務する看護師(小児がん看護の経験者)を対象に、介入方法について、質的調査およびアンケート調査を行った。現在、データ分析を進めているところである。看護介入の標準化を図る目的でDVD「小児がんの子どもへの病名病状説明(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、小児科医から子どもへの説明の様子を収録」を制作した。その後、制作したDVDが、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がんの子どもをもつ親に有効であるか検討するために、小児がんの子どもをもつ親の会(鹿児島県)に協力を求め調査を行った。平成27年4月に研究代表者の所属が変更(鹿児島県鹿児島市から埼玉県所沢市」になったため調査が進まず現在評価検討中であるが、概ね良い評価が得られている。研究対象者は、子どもへの病名病状説明に悩んでいる小児がんの子どもをもつ親であり、看護介入(DVD視聴とその評価)の時期を、親がDVDの視聴を望む時としているため、調査対象者数が少なく、看護介入とその評価(調査:プレテスト)の検討がかなり厳しい現状である。看護介入の標準化が図れることを目的に制作したDVD「小児がんの子どもへの病名病状説(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」が、子どもへの病名病状説明に悩んでいる親に有効であるか検討するために、調査対象者を「小児がんの子どもへの説明に悩んでおりDVD視聴を望む親」としていることに、研究の限界があることがプレテストを行ってわかった。今後は、調査対象者を「小児がん看護を行っている看護師」に変更して研究を進めていくことに研究計画を修正する。小児看護平成27年度は研究フイールドを開拓し拡げる必要があり、看護介入とその評価について調査を進めていく予定である。25年度の交付申請書に記載した内容は、看護介入の標準化を図ることができるDVD制作であった。そのDVDを計画通り制作することが出来た。看護介入の標準化が図れることを目的に制作したDVD「小児がんの子どもへの病名病状説(親の体験談、子どもの体験談、小児科医の考え方、子どもへの説明の様子)」が、子どもへの病名病状説明に悩んでいる親に有効であるか検討するために、調査対象者を小児がんの子どもへの説明に悩んでおりDVD視聴を望む親としていることに研究の限界があった。また、研究代表者(山下早苗)の所属機関の異動(4月に鹿児島大学医学部保健学科から防衛医科大学校医学教育部看護学科、講師職から教授職)に伴い、平成27年度は新しい所属場所での教育体制の整備にエフォート率が高くなり、研究に従事する時間をとることが難しかった。研究実施場所を変更する必要も生じた。以上の理由により、1年の事業延長申請を行い承認を得た。
認知機能低下に伴う転倒リスクの評価指標「地域版二重課題歩行」の開発

地域在住高齢者208名を対象に、認知課題に対応しながら歩行する能力を評価する方法として地域版二重課題歩行を作成し、試行した。センサーマット2.4mを含む計5mを自由速度で歩行し、その際、認知課題なし、無作為な2連の数字の逆唱、3連の数字の逆唱の課題を強制した。これらの結果から、二重課題歩行は基準尺度と中等度から強い相関が見られた。しかし転倒の有無など判別妥当性に乏しいという課題が残された。(1)背景人は日頃歩くときに様々な環境の変化を解釈し、姿勢や歩き方を調整している。近年、立位姿勢の制御や歩行に影響を及ぼす要因として、遂行機能のひとつである二重課題が注目されている。二重課題とは複数の課題を同時にこなすことで、たとえば「静止立位姿勢を維持する」という主課題と同時に計算などの注意要求課題(副課題)を課し、主課題のパフォーマンスを評価するものである。歩行中の認知症高齢者に話しかけると、無視して歩き続けるか立ち止まって会話に答える場面が見られるが、それは会話しながら話すという二重課題の遂行が難しくなったことを示す。二重課題を評価することで遂行機能が低下し始めた高齢者の転倒リスクを早期に発見する可能性が見出されたが、従来の二重課題検査は重心動揺計、床反力計、足底圧分布計などの大型測定機器・設備を要するもので、限られた施設でしか評価を受けることができない。そこで、本研究は、公民館など高齢者向けの保健事業が行われる場で二重課題を測定する方法「地域版二重課題歩行」を作成することとした。(2)研究目的地域高齢者の認知機能・歩行機能に応じた二重課題と評価基準を検討し、「地域版二重課題歩行」を開発する地域版二重課題歩行と転倒の関連を明らかにする(2)方法疫学調査を中心に、下記の研究を積み重ねて検討する。(1)先行研究やこれまでの既存データの再分析に基づき、地域版二重課題歩行のプロトコールを作成(2)長野県中信地域に暮らす成人を対象に、並行して用いる注意配分機能の評価指標の改訂(短縮版ストループテスト)、および信頼性、妥当性の検討(3)長野県中信地域に暮らす65歳以上の在宅高齢者を対象に、地域版二重課題歩行の基準妥当性の検討、および、転倒リスクとの関連の検討(4)長野県中信地域に暮らす65歳以上の在宅高齢者を対象に、地域版二重課題歩行の予測妥当性の検討(5)地域版二重課題歩行の普及・啓発地域在住高齢者208名を対象に、認知課題に対応しながら歩行する能力を評価する方法として地域版二重課題歩行を作成し、試行した。初年度の活動として、(1)文献検討、(2)先行研究の結果を用いて、本研究の目的に焦点をあわせた二次分析、研究計画の具体的立案((3)認知課題・運動課題の検討、(4)評価指標の改変と信頼性・妥当性の検討)を行った。認知症棟に入院・入所する歩行可能な認知症高齢者59名の二重課題歩行を評価した。二重課題の両立群が38名、両立不可群が21名で、両群の年齢やMMSEに有意な違いはなかった。また性別、認知症の種類、転倒経験の有無等に有意な偏りはなかった。両立群に比べて両立不可群に該当者の割合が有意に多かった項目は、歩行障害、立ち上がり不安定、トイレ動作の要介助、移乗の要介助等であった(p<0.05)。二重課題歩行が両立できるか否かは認知症の種類、認知機能よりも身体機能に左右された。ADLが自立した高齢者は、たとえ認知機能の低下により注意資源の量が小さくなっても、歩行は習熟した自動的処理としてわずかな注意の配分で済むために二重課題を両立できたが、ADLに介助を要する高齢者は、歩行に多くの注意を要するために認知課題を処理しきれなくなったと推察される。注意配分の評価指標としてカラーストループテスの短縮版を作成し、大学生から特定高齢者まで多様な人々144名を対象に試行した。その結果、短縮版ストループテストと基準尺度である上中下検査は強い相関関係があった。また認知機能の低下を有する対象者、60歳以上の対象者はそれ以外にくらべて短縮版ストループテストの所要時間が長く、この結果は上中下検査と同様の傾向であった。短縮版ストループテストが従来のカラーストループテストに比べて簡便であり、身近な前頭葉機能障害検査として臨床の場で使用が可能であることが示唆され、本研究の指標として用いることにした。20年度後期に地域高齢者296名を対象に行った地域版二重課題歩行の測定結果を分析した。「地域版二重課題歩行」は三種の副課題(課題無し、二桁の数字の逆唱、三桁または四桁の数字の逆唱)を行いながら、主課題として2.5mのセンサーシート(アニマ社製Walk way)を含む直線5mの距離をそれぞれ3回歩いた。

この他、同副課題を行いながら主課題として立位の保持(重心動揺計にて測定)、30秒片脚立位保持時時間、認知症スクリーニング検査日本語版(RDST-J)、短縮版ストループテスト、生活機能、視聴覚障害の有無等を測定した。所属機関の倫理審査・承認を得て、また対象者に研究主旨の説明及び同意を得て実施した。なお、当初は四桁の数字の逆唱を地域版二重課題の副課題としたが、難しすぎたため三桁に修正した。結果、参加者は75.5±6.0歳であった。地域版二重課題歩行の測定値のうち左右の重複歩距離・歩幅・歩行速度・ケイデンスは、課題無し・二桁逆唱・三桁逆唱の副課題の順に低下し、左歩幅の変動係数は増加する傾向にあった。片脚立位保持時が30秒完遂者を姿勢安定群、それ以外を姿勢不安定群とした2群で、二桁と三桁逆唱時の重複歩距離・歩幅・歩行速度・歩幅の変動係数の差を認めた。75歳を元に年齢群別に解析しても同じ傾向であった。視覚低下の有無で分けた2群では、一歩幅の変動係数のみ差を認めた。聴覚低下の有無で分けた2群では、一歩幅、ケイデンス、一歩幅の変動係数の差を認めた。転倒の既往の有無では歩行指標の差を認めなかった。RDST-Jの7点以下と8点以上の2群では、通常歩行速度・二重課題条件下の歩行速度に差を認めた。しかし通常重心動揺軌跡長・二重課題条件下重心動揺軌跡長は2群間で有意な違いはみられなかった。現在、21年度後期に同対象に実施した過去1年間の転倒発生に関する聞き取り調査の結果を入力、解析中である。昨年度、長野県中信地域の在宅高齢者216名(75.5±6.0歳)を対象に、地域版二重課題歩行(平均歩行速度、平均一歩幅(左右)、歩行ケイデンス)、認知機能(認知症スクリーニング検査日本語版RDST-J)、注意配分機能(短縮版ストループテスト)、平衡機能(重心動揺および30秒片脚起立時間)、老研式活動能力指標等を測定した。その調査協力者216名を対象に、その後1年間の転倒回数、転倒に伴う外傷の有無、1年間の健康や体調の変化について、面接または電話インタビューを行った。面接または電話によって連絡がとれた者は195名(90.3%)で、2名が死亡、電話の不通が9名であった。地域版二重課題歩行の測定から1年間の転倒者は20名(10.3%)で、転倒回数別の内訳は、1回が14名、2回が4名、3回以上が2名であった。転倒に伴う骨折は0名であった。躓く・よろけるなどして「転びそうになった」と感じた回数は、0回の回答が85名(43.6%)、13回が69名(35.4%)、49回が19名(9.7%)、10回以上が17名(8.7%)いた。1回以上の転倒者を転倒群、0回を非転倒群として、年齢、地域版二重課題歩行、RDST-J得点、短縮版ストループテスト所要時間、重心動揺軌跡長および30秒片脚起立時間、老研式活動能力指標得点を、Mann-WhitneyのU検定で比較したが、いずれも有意な差は認められなかった。この他、二重課題の普及啓発活動として、保健医療従事者の研修会等で、講演活動を行った。本研究の目的は、おおむね自立した生活を送っている地域在住高齢者を対象とする、認知課題に対応しながら歩行する能力を評価する方法の一つとして、二重課題歩行指標を開発し普及することであった。地域版二重課題歩行は、センサーマット2.4mを含む計5mを自由速度で歩行し、その際、認知課題なし、無作為な2連の数字の逆唱という認知課題を強制した歩行、3連の数字の逆唱を強制した歩行をそれぞれ3回行う。平成22年度までに、長野県内の地域在住高齢者208名を対象に、地域版二重課題歩行を試行した。
近現代日本における性・身体・権力―差別と性的倒錯の起源についての文学的研究

本研究では、身体と性を起点に近現代日本思想史を再構築することを目指し、三度のシンポジウムを開催し、また研究発表や論文執筆を行なった。円地文子や中上健次、折口信夫といった、近代にあって「前近代的なるもの」の息吹を体現した作家・研究者たちのテキストを通し、これまで注目されなかった「被差別と性」、「仮面と性」の地平を発見した。円地が能面への解釈から生み出した「女の家」の物語、中上の「兄妹心中」への固執ともうひとつの路地・泉州南王子村、折口が描いた翁と女猿楽の造形ー。日本の古層文化との緊密な触れ合いのなかで生まれた作品群が、近代日本のセクシュアリティの特質を鋭く照射していることを明らかにした。今年度は仮面を用いた民俗芸能・田遊びや寺院の祭礼へ足を運び、被差別部落に生まれ育った方への聞き取り調査、及び被差別部落の口誦文学・伝承や民俗仮面研究の第一人者・乾武俊氏の最新の研究・創作動向を視野に、研究会・シンポジウム・フォーラムの開催などを行った。文学研究と在地の口誦文学・伝承、また民俗芸能や民俗仮面研究、さらに芸能創作の現場など多岐に亙る領野を横断しながら、被差別部落/伝承/呪術的言語/身体における倒錯と転覆という研究テーマを深めていった。研究調査・フォーラム等/1月20日21日:平泉・毛越寺「二十日夜祭」見学、2月13日:赤塚・諏訪神社「田遊び」見学、3月25日27日:山陰フィールドワーク、4月29日:安来・清水寺「本堂修復落慶法要」列席、5月3日7日:土佐・物部フィールドワーク、5月19日20日:高石市・「乾武俊卆寿出版記念イベント」参加・乾氏宅訪問、6月3日:「うたげの会」詩人・入沢康夫氏招聘「詩のうまれる場所ー死者たちの群がる風景」、6月24日:土曜会「民間の仮面を考えるー乾武俊卆寿記念イベント報告・山内登貴夫氏を迎えて」、8月5日:土曜会「<黒い翁>と芸能/中上健次の彼方へ」報告、12月1日2日:大阪・高石フィールドワーク・乾武俊氏訪問、12月15日:東京外国語大学・「甦る中上健次熊野、差別、そして<もうひとつの路地の物語>へ」公演、3月2日3日:和歌山市・「和歌浦◎仮面フォーラム」開催身体と性を起点に近現代日本思想史の再構築を目指した本研究の試みの中で、仮面と芸能、特に折口信夫における「翁」や「芸能者」の様態というテーマが競り上がってきた。折口は国文学、民俗学、芸能論の先駆者で歌人・詩人としても活躍したが、同性愛者でもあり、その交遊の実態とセクシュアリティをめぐって様々に議論されている。しかし、それがどのように彼の知性と結ぼれ、学問を形成してきたかについては充分に解明されていない。本研究ではこの問題をめぐり「翁」や「芸能者」という境界的な身体、また仮面の原型と変容に着目して探求を行なった。本年度は、昨年度に開催した「和歌浦・仮面フォーラムー芸能と仮面の向こうがわへ」の続編となるフォーラムを七月と一月に展開。いずれも折口信夫や乾武俊が取り組んだ「翁」論、境界論の先を見据える内容で、最新鋭の研究者たちと翁猿楽の成立をめぐる議論を交わし、共同研究の土壌を固めた。また、これまでまったく論じられたことのない折口の演劇台本『花の松』を詳細に分析し、論文「作劇の構想力ー『花の松』を読む」に結実させた。劇『花の松』は、旅の女・千引の前(漂泊芸能者の面影を持つ)が、生き別れの稚児を前に女三番叟(翁)を舞い、ふたたび別れ行く場面を白眉とする。そこには折口学の基底をなす「翁」観はもとより、折口自身がさまざまな形態で表現してきたセクシュアリティー性の合一と反転、<聖>と<賎>のドラマツルギーが表現されていることを明らかにした。2013年度は以上の研究活動を通して、これまで看過されてきた「被差別と性」、「仮面と性」という地平をひらいた。その問題は、2012年度の仮面フォーラムで発表した円地文子『女面』論や、中上健次と被差別部落・南王子村の文化とを出会わせるかたちで執筆した「『紀州』の向こうへーキンジニヤニヤと「兄妹心中」、そして南方的想像力」とも根柢において連動する。

本研究では、性と身体において「倒錯」として創り出され排除されることが「差別」の構造にどう組み込まれかつ機能しているかを、近世の文化と近現代文学を中心にして分析し、性的倒錯と差別の関係の構造を明らかにすることをテーマとし、旧来の権力分析とは異なる視点から、身体と性を基点にした近現代日本の思想・文化史の新たな書き直しを目指している。西欧の影響を受ける以前の、前近代日本における倒錯と差別の問題に迫る為に、被差別部落の伝承と芸能、また寺院の法会における呪術的身体とエロス、身体における倒錯と転覆のダイナミズムに焦点を絞り、23年度は奈良・大阪でのフィールドワークにおいて、多武峰の常行堂を見学し、堂衆たちの秘神であった摩多羅神や翁の芸能などについて考えた。大阪では、『黒い翁』の著者で、長年被差別部落の伝承文化や能楽以前の面を研究されてきた乾武俊氏に聞き取りを行った。また被差別部落の伝承を主題とした小説家・中上健次に関して、新宮での研究会に参加し調査を行った。さらに長野では諏訪祭政体の儀礼をフィールドワークし、輪王寺(栃木県日光市)、毛越寺(岩手県平泉町)、多武峰(奈良県桜井市)、清水寺(島根県安来市)など天台寺院の法会と芸能に関する調査研究を行い、10月には共著『日光ーその歴史と宗教』(春秋社)を刊行した。そのほか学外研究者を招いて翁や被差別部落の伝承に関する研究会を開催し、秋元松世の戯曲も継続的に講読し分析を行ってきた。フィールド調査に重点を置き、精力的に各地へ調査に出掛け、同時にさまざまな規模での研究会を数度開催し、研究テーマを深めることが出来た。とりわけ乾武俊氏をゲストに、3月に和歌浦で開催した「和歌浦◎仮面フォーラムー芸能と仮面のむこうがわへ」は中間報告的な位置づけの会となり、今後はそこで得た問題提起をもとに、仮面フォーラム(仮)の第2、第3弾を企画し、最終年度にむけて問題の整理、深化を計りたい。民俗芸能や寺院の法会および関連する資料群は、前近代日本について考えてゆくための豊富な素材である。研究者はそれらのフィールド及び史料に精通している。また中上健次や秋元松代など近現代文学を辺境から捉えなおす為に欠くことの出来ない、〈熊野〉や〈土佐〉といった`文学的トポス'へのフィールドワークを蓄積があるため。専門領域を異にする研究者が一同に介する研究会を開催し、研究テーマの深化を図る。また祭の場や劇場に足を運び、身体・呪術・性・文学といった問題を、文学-芸能-差別の生成する現場に於いて捉える。具体的には、昨年度開催した「仮面フォーラム」の流れを汲み、「仮面フォーラム(仮)」第2弾を7月の和光大学で、さらに12月1月には和歌山で開催し、被差別部落の伝承、芸能、文学をめぐって、芸能史研究家、仮面研究家、文学者、芸能者、文芸評論家などを招聘して、テーマを多角的な視点から捉えなおし、研究成果としてまとめてゆく。同時に高知県吉良川の御田見学、さらに大阪和泉市の盆踊りの現地調査、能・狂言の鑑賞、研究を通じて、身体の呪的表現・倒錯する性などについても考察を重ねてゆく。最終的には論文や著述として研究成果をまとめ、図像・データ等の記録の公開を行う。引き続き大阪府和泉市、和歌山県新宮市、高知県高知市・香南市・香美市等へのフィールドワークを行い、被差別部落の伝承、芸能、芸術に関する資料を収集分析する。特に平成24年は幕末の絵師金蔵の生誕200年にもあたり赤岡でも様々なイベントが企画されている。現地・赤岡町での研究調査やシンポジウムへの参加に加え、猪々野、馬路村など、現代の劇作家・秋元松代の作品に因む土地への調査も行う。さらに今年没後20年を迎える中上健次に関しては、昨年に続いて熊野大学への参加、地元での調査も予定している。また各自研究を続行し、研究会とシンポジウムを開催する。外からも研究者を招き、研究テーマをさらに深化させる。現地フィールド調査の為の費用のほか、インフォーマントへの謝金、研究会の開催の為の準備や報告書作成、さらにデータ整理等としての使用を予定。
気相分子クラスター反応中間体の光励起による反応経路解析・新奇反応制御法の開拓

超音速分子線発生装置で生成した気相クラスターをイオン化すると、種々の新奇イオン種を効率よく発生させることができる。その際、質量分析法と赤外分光法とを結合して新開発した物質構造解析手法を活用して、反応中間体イオンに相当する新奇イオン種の非古典的結合構造を分光解析し、量子化学理論計算手法改良に資する実験的指針を提供する。また、その反応中間体イオン種の特異構造に関係する振動励起・電子励起を利用した新しい光誘起反応制御法を開拓する。本年度の主な成果は以下の通りである。1.ジエチルエーテル(DEE)正イオンの赤外分光とCH結合極性の内部回転依存化学反応の立体特異性を化合物の幾何構造に基づいて分子レベルで理解することは、反応制御・反応機構を解明するための重要な視点である。その一つとして、飽和結合を有する化学物質の単結合まわりの内部回転による構造異性体による物性や反応性の違いは、反応機構や反応速度の分子論的理解にとって重要な情報である♂本研究では、ジエチルエーテル(DEE)単量体正イオンの赤外スペクトルの観測を行い、DEE正イオンのエチル基について酸性度変化に基づく特異な現象を観測した。その現象を量子化学理論計算解析して、DEE正イオン状態におけるCH基のプロトン供与性(酸性度に相当)がCH基内部回転の影響を著しく受けることを初めて明らかにした。2.硫化ジエチルエーテル正イオンの赤外分光解析上記の結果と比較するため、ジエチルエーテルの酸素を硫黄で置換した硫化ジエチル(DES)正イオンの赤外分光解析を行って、量子化学理論解析を行った。その結果、DEEとは異なってメチル基回転によるプロトン供与性変化は小さいことが判明した。その結果をDEEとDESの非共有電子軌道とシグマ軌道との相互作用の相違に基づいて解析した。上記成果は平成24年9月に開催された第6回分子科学討論会で発表した。超音速分子線と各種イオン化法を用いて発生させた化学反応中間体イオン種について、それらを光励起して発生する生成物出現閾値の観測や生成物分岐比の光励起エネルギー依存性を観測することにより、反応経路・反応機構・反応障壁などに関する新規研究手法を確立し、量子化学計算による反応理論解析に対する指針を提供することを目標としている。特に、新奇構造を持っている反応中間体の特異結合に関わる分子振動励起・電子遷移励起によって発生する生成物収率分岐変化閾値スペクトルの観測から反応障壁に関する情報を得て、量子化学計算を併用して反応解析することが最大の目標である。平成23年度の研究計画では、フロロベンゼンを中心とする反応中間体を捕捉して、特定の分子振動励起や電子遷移励起を行って、生成物分岐変化のエネルギー依存(分岐・閾値スペクトル)を観測することに特化することとしていたが、H23年3月11日の震災によって研究環境に支障が発生したため、当初の目標達成は達成していない。そのため、各方面への研究調査に多くの時間を費やした。その間に行ったことは、以下のとおりである。(1)過去に計測していたベンゼン・メタノール系の分光結果を再解析して、新たな事実を見出すなどの探索を行った。(2)研究協力者との共同で、アセトンおよびその2量体を真空紫外光イオン化して発生するイオン種構造を分光解析し、理論解析と合わせて、異性化反応に関する探索を行い、学術論文として公表した。(3)同様にジエチルクラスターの真空紫外光イオン化後の異性化反応を分光解析し、学術討論会において発表した。

1昨年度末に発生した東日本大震災の影響により、実験装置等の復旧・復帰に多くの時間が必要となり、期待する十分な成果を得るには至っていない。そのため、他の研究グループの研究進捗状況調査を主体とすることに多くの時間をかけた。昨年度の遅れを回復するため、反応中間体構造の分光計測および計算解析を再開・強化する。対象は、主としてこれまでの研究で構造解明した系である[C6F6・Ln]+ (L=H2O, CH3OH, CH3COOH, NH3, ND3)について、特に、C...L間の特性振動励起に重点を置いて生成物出現閾値エネルギーを観測し、量子化学計算では容易には得られない反応ポテンシャル面鞍部エネルギー(特定反応経路に沿った障壁)に関わるデータを獲得することに努める。一方、生成物分布には明らかな相違があり、質量スペクトルには、前者では求核置換反応の最終生成物アニリンイオンC6H5-NH2+がほとんど出現しないが、最終置換反応生成物C6F5-NH2+が出現すると同時に未反応物フラグメントC6F6+も現れるケースも存在する。これらは反応、C6F6-NH3+ →C6F5NH2++ HFでは生成エンタルピーが大きなHF脱離過程を含むので、置換反応障壁が低いことに起因すると解釈される。その際、C6F5-NH2+とC6F6+の生成収率比が光励起エネルギー変化することは検証済みである。一方、C6H6-NH3+では障壁が高いので生成物に至らず、中間体に留まることを表している。このような反応進行過程の差異の原因を解明することに力を注ぐこととする。今年度前半には実験環境の障害が除去されるので、後半には試料調整用の器具などを購入予定である。それまでは研究調査を継続するための国内旅費、また後半にはインドでの国際会議出張のための海外出張旅費を予定している。
ラットC6グリオーマ移植モデルにおける腫瘍血管新生に対する経口サリドマイドの効果

8週齢のウイスター系ラット(雄)を100匹用いた.ラットを脳腫瘍移植群と非移植群に分けた.移植は抱水クロラール麻酔後に定位脳的に培養ラットC6グリオーマ細胞を大脳基底核部に1.5×10_5 cells注入して行った.さらにそれぞれの群についてサリドマイド投与群と非投与群を設けた.サリドマイド投与群に対してはサリドマイドを移植後2日目、1週後、2週後に経口投与し、投与量として50,100,200mg/kgの3群を設定した.移植後3ならび4週後にCarbon-Black灌流後ホルマリン固定後、脳を摘出し、腫瘍塊体積と腫瘍内血管床の面積を計算し単位腫瘍面積あたりの血管床の割合を算出して各群と比較した.非移植+サリドマイド投与群においては脳内血管は正常コントロールと比較して、変化はなかった.移植群ではサリドマイド投与群でも非投与群でも腫瘍は増大し、移植後4週間後には約半数が腫瘍死した.移植群でのサリドマイド投与群と非投与群を比較したところ移植腫瘍塊の体積については両群間で有意差は認められなかった.腫瘍内血管床の面積においても両群間で有意差はなかったが、サリドマイド投与群ではグリオーマに特徴的な異常な血管内皮細胞増殖は非投与群よりも少ない傾向が認められた.以上より、経口投与サリドマイドは正常脳血管には変化を及ぼさず、移植腫瘍内血管の増殖をある程度抑制する作用があることが示唆された.しかしながら、本実験系ではその血管増殖抑制作用が腫瘍塊の増大を抑制させるまでには至っていないことが判明した.8週齢のウイスター系ラット(雄)を100匹用いた.ラットを脳腫瘍移植群と非移植群に分けた.移植は抱水クロラール麻酔後に定位脳的に培養ラットC6グリオーマ細胞を大脳基底核部に1.5×10_5 cells注入して行った.さらにそれぞれの群についてサリドマイド投与群と非投与群を設けた.サリドマイド投与群に対してはサリドマイドを移植後2日目、1週後、2週後に経口投与し、投与量として50,100,200mg/kgの3群を設定した.移植後3ならび4週後にCarbon-Black灌流後ホルマリン固定後、脳を摘出し、腫瘍塊体積と腫瘍内血管床の面積を計算し単位腫瘍面積あたりの血管床の割合を算出して各群と比較した.非移植+サリドマイド投与群においては脳内血管は正常コントロールと比較して、変化はなかった.移植群ではサリドマイド投与群でも非投与群でも腫瘍は増大し、移植後4週間後には約半数が腫瘍死した.移植群でのサリドマイド投与群と非投与群を比較したところ移植腫瘍塊の体積については両群間で有意差は認められなかった.腫瘍内血管床の面積においても両群間で有意差はなかったが、サリドマイド投与群ではグリオーマに特徴的な異常な血管内皮細胞増殖は非投与群よりも少ない傾向が認められた.以上より、経口投与サリドマイドは正常脳血管には変化を及ぼさず、移植腫瘍内血管の増殖をある程度抑制する作用があることが示唆された.しかしながら、本実験系ではその血管増殖抑制作用が腫瘍塊の増大を抑制させるまでには至っていないことが判明した.
果樹・林木を食害するヒメボクトウ幼虫の集合を引き起こすフェロモンの解明

ヒメボクトウは日本に生息するボクトウガ科の昆虫で、幼虫がリンゴ、ナシ等の果樹に穿入し、材部を集団で摂食する。幼虫の集合性に化学成分が関与している可能性が示唆されており、本研究ではこの集合性に関する化学成分の特定を目的とした。幼虫由来の揮発性物質から粗試料の作成、粗試料の分画、生物検定、ガスクロマトグラフィー質量分析を行った結果、集合を引き起こす物質が極性物質である可能性が示唆された。また、この物質とは別に幼虫を集団に定着させる機能を持つ物質の存在が示唆された。ヒメボクトウ幼虫の集合を引き起こすフェロモンの化学構造を明らかにすべく、26年度はヒメボクトウ幼虫を誘引する成分の生物検定および精製・分離を行った。ヒメボクトウ幼虫をn-ヘキサンにて抽出し、粗抽出物を得た。粗抽出物をヘキサン・ジチルエーテル溶媒系を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより分画した。分画した各フラクションについてY字型オルファクトメーターを用いた生物検定を行った結果、ヘキサン95%:ジエチルエーテル5%のフラクションに誘引活性が現れた。このフラクションをGC-MSにより分析した結果、複数の成分が含まれていることが明らかになった。そこで、今後このフラクションについてさらなる分離・精製および生物検定を繰り返し、誘引活性成分を特定する。ヒメボクトウ幼虫の集合を引き起こすフェロモンの化学構造を明らかにすべく、27年度はヒメボクトウを誘引する成分の生物検定および精製・分離を行った。これまで生物検定に用いていたY字管オルファクトメーターは実験の再現性に問題があるため、ガラス棒を一定間隔にて平行に置き、そこに試料を塗布して、幼虫の反応を解析する生物検定法に変えた結果、実験の再現性が高くなった。今後はこのガラス棒生物検定法にて集合活性を示す物質の追跡を行う。また、幼虫のn-ヘキサン粗抽出物中には、色々な成分が含まれるため、夾雑物が多かった。そこで、幼虫が放出する揮発成分を吸着剤に吸着させ、有機溶媒にて洗い出して試料を作成した。この試料は明確な集合活性を示すことが生物検定によって示された。今後は、揮発成分の分離・分画とガラス棒生物検定の組み合わせにて、集合活性を示す物質の特定・同定を目指す。従来用いていたY字型オルファクトメーターによる生物検定法は実験毎の振れが大きいため、あらたにガラス棒生物検定法を考案し、その結果再現性が増した。また、活性物質の取り出しも、従来の虫体抽出から揮発成分の捕集に変えることにより、夾雑物を減らすことができた。安定した生物検定法、活性物質を得る方法の確定に時間を要した。ヒメボクトウは日本に生息するボクトウガ科のチョウ目昆虫であり、幼虫がリンゴ、ナシ等の果樹やヤナギ等の林木に穿入し、材部を集団で摂食する。材内に穿孔する昆虫には珍しく孵化幼虫から羽化にいたるまで集団で生息する。本研究では、本種の集合に化学物質が関与している可能性を検証すると共に、その化学物質の特定および構造決定に取り組んだ。ヒメボクトウの集合を引き起こす化学物質として、個体同士が互いに誘引しあう(以下、誘引活性)揮発性の化学成分と、誘引された後に幼虫の集団を維持する(以下、集合活性)揮発性の低い化学成分の存在が想定される。そこで、まず幼虫由来の揮発性物質をヘッドスペース法により捕集し、粗試料を作成した。粗試料の生物検定を行ったところ、粗試料は幼虫の誘引活性と集合活性の双方を示した。さらに、粗試料をカラムクロマトグラフィーによって分画し、得られた複数の画分についてそれぞれ生物検定を行った結果、誘引活性、集合活性とも極性を示す画分にあらわれた。分画によって得られた画分それぞれについてガスクロマトグラフィー質量分析を行った結果、トータルイオンクロマトグラムにおいて誘引活性・集合活性が見られた画分のみにいくつかの特徴的なピークが検出された。その中でもっとも大きなピークは、マススペクトルの特徴からアルデヒド化合物である可能性が示唆されたが、最終的な化学構造の決定にはさらなら化学分析が必要である。ヒメボクトウ幼虫に対して誘引活性を示すフラクションを特定できたので、研究はおおむね順調に進展していると考える。今後高速液体クロマトグラフィーを併用して、さらなる精製・分離を行う。単離したヒメボクトウ幼虫由来揮発成分を、n-ヘキサンとジエチルエーテルの混合比を変えた溶出液を用いたカラムクロマトグラフィーにより非極性から極性まで5段階ほどに分画する。その後、分画したそれぞれの試料についてガラス棒生物検定を行い、集合活性を示す画分を特定する。この分画ー生物検定を繰り返し、活性画分の絞り込みを行う。最終的には活性画分のGC/MS分析により、集合活性を示す物質の特定・同定を目指す。

化学生態学ヒメボクトウ幼虫に対して誘引活性を示すフラクションについてさらなる分離・精製および生物検定を繰り返し、誘引活性成分の特定、化学構造の決定を行う。加えてヒメボクトウ幼虫の集合を維持する成分の生物検定、精製・分離に着手し、その化学構造決定を目指す。供試するヒメボクトウ幼虫を本種が発生する地域の研究機関に所属する研究者に採集・送付してもらったため、採集のための旅費を一部使用しなかった。供試するヒメボクトウ幼虫を本種が発生する地域の研究機関に所属する研究者に採集して送付してもらったため、採集のための旅費を使用しなかった。最終年度に当たり、研究効率を上げるため供試虫の飼育に必要に応じて研究補助員を雇用する。また、GC/SM分析に必要な物品の購入にあてる。27年度は供試虫を増やすべく自ら採集に出かける予定であり、そのための旅費として使用する。