hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児1型糖尿病の発症前および発症早期における免疫療法に関する研究-新しい免疫抑制剤を用いた膵β細胞破壊の抑制-

(2)膵の病理組織像(FTY720の膵島炎に及ぼす効果):4週齢と10週齢からFTY720あるいは水を経口投与し観察終了時まで糖尿病を発症しなかったマウスについて、その膵を摘出し病理組織学的検討を行った。FTY720投与群では4週齢および10週齢で開始した実験ともにすべてのマウスが糖尿病を発症しなかったが、それぞれ89%と94%に膵島炎の所見が得られた。これらの膵島炎の程度は対照群と比較して軽い傾向があったが、有意差はなかった。(3)糖尿病発症後の生存期間延長効果:糖尿病を発症したNODマウスに対しインスリン治療を行わずFTY720のみを投与し、その生存期間を対照群と比較した。投与量、回数は先に述べた方法と同じである。糖尿病発症直後からFTY720を投与した群の生存期間は対照群に比し有意に長く、82%(9/11)が発症後100日以上生存し、36%(4/11)が150日以上生存した。一方、糖尿病発症対照群では100日以上生存したマウスは一匹もおらず(最高75日)、64%(7/11)が糖尿病発症後2カ月以内に死亡した。(4)免疫学的検討:FTY720を投与した15週齢と40週齢のNODマウスおよびそれぞれの対照群のNODマウスの末梢血の白血球数、リンパ球数、脾細胞数および末梢血、脾、腹腔リンパ節のリンパ球サブセットを調べた。FTY720投与群の末梢血の白血球数、リンパ球数、脾細胞数は対照群に比し有意に低下しており、これらの現象はflowcytometryによるリンパ球表面マーカーの解析からTリンパ球の著しい減少に基づくものであることがわかった。腹腔リンパ節のリンパ球においてもTリンパ球の比率が有意に低下していた。(まとめ)FTY720はNODマウスの糖尿病発症を完全に防止した。さらに、顕性糖尿病発症後に投与しても生存期間を延長することが示された。NODマウスの膵島炎出現後あるいは糖尿病発症後から投与を開始した実験で、明かな膵β細胞破壊抑制効果が得られたinterventionの報告はこれまでにない。FTY720はヒトの1型糖尿病においてもTリンパ球の減少を介して発症予防あるいは発症後の内因性インスリン分泌能を保護する作用を示す可能性がある。平成12年度の研究で、新しい免疫抑制剤FTY720が1型糖尿病の動物モデルであるNODマウスの糖尿病発症を抑制することを明らかにした。興味ある点は、FTY720の投与を膵島炎出現後の10週齢で開始しても、NODマウスの顕性糖尿病発症が完全に抑えられたことであった。これまでNODマウスの糖尿病発症を抑制する治療手段は数多く報告されてきたが、ほとんどが膵島炎出現前にinterventionを開始しないとその効果は得られなかった。上記成績に加えて、FTY720を糖尿病発症直後から投与すると、糖尿病マウスの生存期間(インスリン治療なし)が有意に延長した。これらの事実は、FTY720に強力な膵β細胞破壊抑制効果があることを示すとともに、その作用発現が極めて早い(速効性)ことを証明するものであった。本年度(平成13年度)は、平成12年度から始めた膵の病理組織学的検討(膵島炎の重症度の評価)と免疫学的検討(末梢血、脾、腹腔リンパ節のリンパ球サブセットの検査)をさらに進めた。その結果は昨年度のpreliminaryな成績と大きく変わるところはなかったが、例数を増やして評価したことで信頼度が高まったと考える。結論としては、FTY720投与群ではコントロール群に比し末梢血、脾、腹腔リンパ節のTリンパ球が著しく減少していたが、膵島炎の頻度、程度については有意な差は見られなかった。
対数型スケール変換が拓く関数不等式の新展開と偏微分方程式への応用

球上でスケール不変性を持つSobolev型不等式と,非線形項が指数増大度を持つ場合の半線型放物型について研究し,以下の成果を得た.通常のSobolev不等式は有界領域上では伸縮不変性の破綻に起因して最良定数はエネルギークラスでは達成されない.本研究では,球上で非線形スケール不変性を持つSobolev型不等式を導出し,その最良定数に関連する変分問題の解を明示的に求めた.証明の核心を担う非線形スケール不変性はq-対数関数を用いて記述される.また,得られた結果を一般化し,可積分性と微分項の両方に重み関数を持つ,非線形スケール不変なCaffarelli-Kohn-Nirenbergの不等式へと拡張した.これはSobolevの不等式,Hardyの不等式,Sobolev-Hardyの不等式を含む.得られた拡張から,可積分指数を空間次元に近づける極限によって,Alvinoの不等式(またはRadial Lemma)が得られることを証明した.また,Talenti関数からMoser列が直接極限によって得られることがわかった.非線形項が指数増大度を持つ場合の半線型放物型方程式について,特異定常解を境にして次の3状態が現れることを証明した:1.滑らかな解の一意存在,2.滑らかな解と特異解の存在(非一意性),3.解の非存在.特に2の非一意性は,3次元以上で得られていたNi-Sacksの結果の2次元版とみなせる結果である.ツァリス統計力学とボルツマン統計力学の関連から着想を得て,対数型特異性を伴う臨界Sobolevの不等式(Alvinoの不等式)を直接極限として持つ形のスケール不変Sobolev不等式を導出した.これは当初の研究計画の第一弾を証明したものである.さらに,関連する臨界問題の一つである指数型非線形項を持つ2次元半線型熱方程式について,高次元の場合に得られていた結果と同等のものを証明した.以上の理由から,計画は順調に進展していると言える.当初の研究計画が順当に進行しているため,今後も当初計画に沿って研究を推進していく.具体的には,スケール臨界の問題を劣臨界問題の連続極限として記述して解析する手法を確立する.Alvinoの不等式を連続極限として記述することに成功したため,今後はAlvinoの不等式と類似性を持つTrudingerの不等式について研究する.球上でスケール不変性を持つSobolev型不等式と,非線形項が指数増大度を持つ場合の半線型放物型について研究し,以下の成果を得た.通常のSobolev不等式は有界領域上では伸縮不変性の破綻に起因して最良定数はエネルギークラスでは達成されない.本研究では,球上で非線形スケール不変性を持つSobolev型不等式を導出し,その最良定数に関連する変分問題の解を明示的に求めた.証明の核心を担う非線形スケール不変性はq-対数関数を用いて記述される.また,得られた結果を一般化し,可積分性と微分項の両方に重み関数を持つ,非線形スケール不変なCaffarelli-Kohn-Nirenbergの不等式へと拡張した.これはSobolevの不等式,Hardyの不等式,Sobolev-Hardyの不等式を含む.得られた拡張から,可積分指数を空間次元に近づける極限によって,Alvinoの不等式(またはRadial Lemma)が得られることを証明した.また,Talenti関数からMoser列が直接極限によって得られることがわかった.非線形項が指数増大度を持つ場合の半線型放物型方程式について,特異定常解を境にして次の3状態が現れることを証明した:1.滑らかな解の一意存在,2.滑らかな解と特異解の存在(非一意性),3.解の非存在.特に2の非一意性は,3次元以上で得られていたNi-Sacksの結果の2次元版とみなせる結果である.ツァリス統計力学とボルツマン統計力学の関連から着想を得て,対数型特異性を伴う臨界Sobolevの不等式(Alvinoの不等式)を直接極限として持つ形のスケール不変Sobolev不等式を導出した.これは当初の研究計画の第一弾を証明したものである.さらに,関連する臨界問題の一つである指数型非線形項を持つ2次元半線型熱方程式について,高次元の場合に得られていた結果と同等のものを証明した.以上の理由から,計画は順調に進展していると言える.当初の研究計画が順当に進行しているため,今後も当初計画に沿って研究を推進していく.具体的には,スケール臨界の問題を劣臨界問題の連続極限として記述して解析する手法を確立する.Alvinoの不等式を連続極限として記述することに成功したため,今後はAlvinoの不等式と類似性を持つTrudingerの不等式について研究する.概ね予定通りの支出を行なったが,物品費として若干の差額が生じた.繰り越した13423円は翌年度の図書代として有効に活用する.
長期データとフィールド調査によるインドネシア地域持続型生存基盤の研究

インドネシアの民主化と地方分権化、さらにその後の経済成長はジャワ島農村を大きく変化させ、土地を持たない世帯が80%を占めるに至り、1904年の32%、1990年の56%を大きく上回った。この変化は、世帯規模の縮小と世帯数の増加、農村内非農業部門の展開と、ジャカルタなどへの出稼ぎ労働力の結果であり、人口増加はこの間、少なかった。19世紀後半、森林や灌漑排水の国家による整備管理が進んだ。しかし、民主化・分権化の結果、それまのでサトウキビの栽培強制が2世紀ぶりになくなり、土地利用の自由化が進んだ。今日、住民の創意が生かされ、集約農業(赤玉ねぎ等)や非農業(煉瓦つくり)、私有地植林が展開している。本年度は、本3年プロジェクトの最初の年であり、研究プロジェクト計画に関する参加者の合意、特に2年目に集中的に実施するインドネシア中ジャワ州プマラン県チョマル地方における農家調査の実施細目について議論と準備を実施した。研究参加者間の議論を行い、認識と計画を共有するため、2011年4月に東京、6月アムステルダム、7月東京および京都、8月ジョクジャカルタ、11月ジャカルタ、11月末ポゴール、12月京都における会議を実施した。その結果、日本側参加者に加えて、インドネシアからはガジャマダ大学人類学科のプジョ・スメディ氏ら、オランダからはアムステルダム大学大学院社会科学学科のフルバン・ノートボーム氏らによる研究体制が確立した。これらの参加者の間で、2012年のチョマル郡におけるセンサスおよび農家経済調査、チョマル地区における歴史的な華人社会の研究、中ジャワ北海岸地方における土地利用変化と森林減少に関する過去30年の調査と、同テーマの過去2世紀の調査、人口、疫病、農業生産などに関する過去2世紀の調査、1904年と1990年および2012年の間の村内名望家系譜調査の分担の確定、各々研究のための予備調査を行った。この過程で、中ジャワ北海岸および山間部地方の衛星画像および、航空写真を、インドネシア国土地理機構などからシステマティックに購入した。2011年8月には、チョマル地方北海岸および中ジャワ州の山間部における予備調査を実施した。それから、スハルト期まで存在した、補助金付きで村落ユニット協同組合(KUD)がサポートした砂糖キビ栽培制度は姿を消し、その栽培は大幅に減少したこと、水田利用の規制が大幅に関与したため1990年にはなかった水田の年度を用いた煉瓦作りが始まったこと、農村内非農業部門の活動がますます活発化していること、その結果、水利の悪い棚田などは耕作されるよりもセンゴンジャワなどの早生の樹木が栽培されていること、この結果、この地域の木の数が大幅に増加し、森林面積の拡大がみられることなどが明らかになった。インドネシアにおける民主化・地方分権化、その後の経済成長がジャワ農村にもたらした変化を明らかにし、19世紀以来のジャワ農村の変化のなかで位置づけた。本研究は、1904年の悉皆調査データが存在するチョマル地域で、1990年に本研究代表者らが500世帯の農家経済調査を実施したが、今回、2012年に1000世帯の農家経済調査を実施し比較研究した。今日のジャワ島農村では、農村内の土地なし世帯が急増している。1904年に32%、1990年に54%であった土地なし世帯の比率が、今日80%にまで増加している。この変化は、世帯構成員の減少による世帯数の増加、および農村内非農業部門経済活動と出稼ぎの増加がもたらした。1990年から2012年までの人口成長率は、1904年から1990年までの人口成長率を下回ったが、土地なし世帯の伸びは一層多かった。19世紀からの同地域の経済発展の中、19世紀に森林減少が激しく、のち多分に住民に敵対的な国有林増加による森林保護が進んだ。他方、19世紀終わりから20世紀初めに灌漑路排水路が整備されたが、企業の利益が優先され住民の利益はないがしろにされた。今日の民主化・地方分権化は、19世紀以来続いたサトウキビの栽培強制を終了させ、土地利用を自由化した。今日、住民の創意工夫やネットワークが生かされた農村の新たなビジネスが生まれている。土地利用が自由化された水田では、レンガ造りが展開し、また、赤玉ねぎなどの商品作物の集約的経営が進んでいる。住民は私有地に植林し、森林化が進んでいる。また、ある半ズボン製造・販売業者は、販路をインドネシア中に広げている。

さらに、ジャカルタなどにおける移動や出稼ぎも一層増加しているが、生活あるいは資産拠点を村に置いたうえでの都市における活動の活発化は、過疎化をもたらすことがなく農村経済はインドネシア経済の発展と一定歩調を合わせている。2012年の特に7月から10月初めまでの間に、インドネシア・中ジャワ州プカロンガン地方、プマラン県の植民地期の旧チョマル副県、今日のチョマル郡など3郡の6カ村において、1000世帯に対する農家経済調査を実施した。また、1000世帯の農家経済調査データのSPSS統計ソフトに入力を完了した。この2012年の1000世帯のデータは、1904年に同地域において、オランダ糖業シンジケートによって実施された2800世帯余りに対する悉皆調査結果、および1990年に本科研参加者(加納・水野ら)が、実施した500世帯に対する調査結果と比較することを意図した。2012年の調査は、京都大学東南アジア研究所、ガジャマダ大学およびアムステルダム大学と共同で実施し、植民地期以降続いたサトウキビの作付強制ともいうべき住民糖業制度(TRI)が1998年に廃止され、またこの間、地方分権化や近年の経済成長がどのように農村世帯経済に影響をもたらしているのかを検討した。調査の結果、人民糖業制度の廃止後、住民は水田における甘蔗栽培をほぼ中止し、その代り、稲、赤玉ねぎやトウガラシなどの野菜の栽培が拡大し、一方、サトウキビは畑作物として一部の地域で栽培されていることが明らかになった。稲作は、1990年時点と異なり種もみの選択は住民に任され、多様な稲が栽培されている。土地所有を見ると、調査1000世帯の85%近くがすでに耕地を所有していないことが明らかになった。しかし、土地利用はレンガつくりを含め多様化し、様々な農村内非農業部門が展開している。土地利用の多様化の一形態として、ジャワセンゴンやジャボンなどの早成樹種を栽培する世帯が多くみられた。これらの結果、1990年と比較すると所得の向上と消費ブームが見られ、その結果60%の世帯がオートバイを所有していること、携帯電話は75%の世帯が所有していることなどが明らかになった。これまでに、3カ国の参加者の間の問題意識の共有、研究体制の確立、予備調査の実施、2012年の本格的調査のための準備、衛星写真や高級写真の購入が進んだなど、おおむね予定通り研究が進んでいる25年度が最終年度であるため、記入しない。2012年度は予定していた、旧チョマル郡6カ村における農家経済調査を実行でき、また調査票データの入力を完了した。これは、予定通りの進捗度であるといえる。2012年1000世帯の調査は、ガジャマダ大学およひアムステルダム大学と共同で実施し、特に、ガジャマダ大学からは人類学科や歴史学科の学生が多数調査に参加して実施した。これらの農家経済は、調査世帯の構成、世帯員の教育や職業および土地所有、稲作経営、甘蔗作経営、その他の農業、農業賃金労働、工場労働、農村内非農業部門、労働力移動、さらにジャボンやジャワセンゴンなどの植樹のデータを含んでいる。6カ村における調査世帯サンプル数は、各調査村の人口数に比例させて決められまた、ランダムサンプリングによって調査世帯を選択した。この1000世帯に中には、1991年の調査で対象になった世帯も含まれるのでこれらは直接、1991年と2012年の間の土地所有や世帯所得などの比較を行うことができる。また一昨年度、中ジャワ州のプマラン県やプカロンガン県を中心とする北海岸地方から始まって南の地方について、航空写真と衛星画像を購入した。これらも、研究計画が予定どうり進んでいるということができる。さらに、調査村地方の森林減少について、19世紀以降フォローした。
アリールハイドロカーボン受容体を介したNASHの新たな進展機構の解明

非アルコール性脂肪肝炎(Nonalcoholic steatohepatitis;NASH)は、単純性脂肪肝から肝炎を発症し、肝硬変・肝がんにいたる進行性で予後不良な疾患である。動物実験レベルでは、環境汚染物質と脂質代謝障害・脂肪肝の発症との間に関係があると報告されており、NASHと環境汚染物質の関係を解明することは重要と考える。様々な環境汚染物質が細胞質内にあるアリールハイドロカーボン受容体(AHR)に結合し、種々の反応を惹起することが知られている。申請者はAHRの活性化、つまり環境汚染物質がNASHの進行に関わっているのではないかと考え、その関係を明らかにする。非アルコール性脂肪肝炎(Nonalcoholic steatohepatitis ; NASH)は、単純性脂肪肝から肝炎を発症し、肝硬変・肝がんにいたる進行性で予後不良な疾患である。申請者はAHRの活性化、つまり環境汚染物質がNASHの進行に関わっているのではないかと考え、その関係を明らかするため、研究を行った。今年度はマウスを使用し、AHRの活性化が肝臓に与える影響を検討した。AHRのリガンドである3メチルコラントレン(3MC)を腹腔内投与すると、8時間後には肝の脂肪化を認め、肝内の中性脂肪量と脂肪酸量の有意な増加を認めた。またAHR活性化による肝脂肪化には、肝細胞に脂肪酸を取り込むトランスポーターであるfatty acid translocase(FAT)の機能亢進が関与していうことを明らかにした。同時にperoxisome proliferator activated receptoralpha(PPARα)のmRNAも増加していることを確認しており、FATの機能亢進に関与していることが予想された。AHRとPPARαの関係をさらに解析することが今後の検討課題である。これらの結果は、AHRの活性化が肝脂肪化に深く関わっていることを示すものである。AHRの活性化による肝への影響を検討することにより、NASHの病態解明に迫ることができる可能性がある。またAHR活性化による肝脂肪化には、肝細胞に脂肪酸を取り込むトランスポーターであるfatty acid translocase (FAT)の機能亢進が関与していうことを明らかにした。同時にperoxisome proliferator activated receptoralpha (PPARα)のmRNAも増加していることを確認しており、FATの機能亢進に関与していた。AHR刺激によりPPARαが活性化していることを明らかにした。
体育授業において児童は自身の動作をどの程度認識できているか？

本研究では,児童の立ち幅跳びについて,正しく自己認識出来ているか,また自己認識の程度とパフォーマンスに関連性があるのかを明らかにすることを目的とした.対象者は10歳から12歳までの男女11名とした.被検者に立ち幅跳びのポイントを説明し,目標の動作とする手本の動画を見せた後,被検者の身体に12箇所マーカーを付け,一人一回ずつ跳躍を行わせその記録を測定した.手本に対する認識についてと自身の動作に対する認識について自己評価するアンケート調査を行った.その結果,児童の立ち幅跳びにおける目標の動作と目標に対するイメージの関係は,着地の角度を除いて有意差が認められ,実際よりもイメージの値が低かった.昨年度,小学生の児童を対象に,投球動作の動作分析と動作の認識について検討した。その結果,児童は自らの動作について,複数のポイント並行して正確に認識することはできなかった。しかしポイントを一つに絞れば,そのポイントのみは認識することができた。この結果を踏まえて,学校体育を想定した場合,学校体育では,1人の指導者に対して40人前後の生徒がいる。この場合,生徒が自分自身で過大に気づき,改善を試みることが必要である。そのための手段として自身の映像を見ることや手本を見ることで自己の認識を高め,動作を改善することは有効だと考えられる。しかし実際の映像を見せることや,手本を見せることが動作の認識を高めているかどうかは明らかでない。そこで,本年度は,投動作について,実際に行われている動作と,自己の認識のそれではどれほどの差異があるかを検討し,さらに学習者に動作のポイントを言葉で伝える指導を行う群,自身の映像を見せることにより指導を行う群とに分けて,動作の習得において有効な手段を明らかにすることを目的に研究を進めた。本研究では,投動作について,非利き手を用いて実施した。非利き手という経験も少なく困難な課題について,対象者は手首,肘など末端の動作は認識したが,身体全体の動作は認識できていなかった。また自らの映像を見ることによって認識が改善すると動作も改善することが明らかになった。ただし体のひねりに付いては,映像を見なくても認識が改善する者がいたため,他の動作に比べると改善しやすい動作であった。このことから,投動作のような一連の動作を改善する際,改善させるポイントにより有効な指導法があるように考えられた。本研究では,児童の立ち幅跳びについて,正しく自己認識出来ているか,また自己認識の程度とパフォーマンスに関連性があるのかを明らかにすることを目的とした.対象者は10歳から12歳までの男女11名とした.被検者に立ち幅跳びのポイントを説明し,目標の動作とする手本の動画を見せた後,被検者の身体に12箇所マーカーを付け,一人一回ずつ跳躍を行わせその記録を測定した.手本に対する認識についてと自身の動作に対する認識について自己評価するアンケート調査を行った.その結果,児童の立ち幅跳びにおける目標の動作と目標に対するイメージの関係は,着地の角度を除いて有意差が認められ,実際よりもイメージの値が低かった.本研究では,小学生の児童を対象に,投球動作の動作分析と児童による動作の自己認識を測定し,動きの自己認識と実際の動きの間の差異について検討することを目的とした.その結果,児童の動作は自己認識できたと答えた者の動作が必ずしも改善しなかった.逆に,できなかったと答えた者の動作が必ずしも悪化しているということもなかった.このように本研究の対象者は,必ずしも自分の動作を正しく認識できていないと考えられた.しかし,児童が最も注意したポイントからみた実際の動きを検討すると,1「肘を大きく使う」を最も注意して投げた者と,1「肘を大きく使う」以外を注意して投げた者との間には,肘の角度に有意な差が認められた.また,2「肘を肩よりも後ろに引く」を最も注意して投げた者と,2「肘を肩よりも後ろに引く」以外を注意して投げた者との間では,胸の角度に有意差が認められた.ただし,3「肘を肩のラインよりも上に上げる」と,4「腰をまわしたあとに,肩をまわす」では,最も注意した者と他を注意した者との間で,動作における有意な差異は認められなかった.このことは,自分の動作について,複数のポイントを並行して正確に認識することはできないが,注意するポイントを1つに限定すれば,自分の動作を正確に認識でき,指導に対して動作を改善することができると考えられた.こうした結果から,児童の動作を指導する際,一度に複数のポイントを指導するのではなく,ポイントを絞り,一つずつ定着させる必要があると考えられた.体育授業では、運動経験が少なく技能も低い児童の中に、自身の動作を正確に認識できていないのではと推測される例が見受けられる。それゆえ、これらの児童は、指導の意味を理解し、動作を修正することができない。児童自身が自分の身体がどのように動いているか、どのように身体を動かせば課題となる動作ができるかを認識できれば、指導者もよりポイントを射た指導ができ、質の高い授業が可能となる。本研究では、投動作および跳動作の基本動作を学ぶ児童を対象に、彼らが課題となる動作をどのように実施し、認識しているかをバイオメカニクス的見地(時間・空間・筋電等の分析)から横断的に検討した。対象者は小学校4年生6年生の児童とした。対象者は身体に12箇所マーカーを付け,課題となる動作を行わせた。

対象者の動作は100fpsのVENUS3D-100A(フォーアシスト・東京)カメラ5台を用いて撮影した。マーカーの位置は尺骨茎状突起と上腕骨内側上顆,肩峰,大転子,大腿骨外側上顆,外果のそれぞれ左右両側とした.手本に対する認識についてと自身の動作に対する認識について自己評価するアンケート調査を行った。投運動では、対象者は自身の動作について正しく認識ができておらず、ポイントを伝えるだけの指導では効果が薄かったこと、またポイントを1つに絞れば指導の効果があるかもしれないという2点が明らかになった。また跳運動では、目標を正しくイメージすることが難しいポイントと自分の動作を正しく評価することが難しいポイントがそれぞれ存在することが明らかになった.具体的に何が「わからない」のかを把握することで,児童の躓きにより適切に対処することができると考えられた.子ども学本研究では,走・跳・投動作の基本動作を学ぶ児童を対象に,彼らの課題となる動作をどのように実施し,認識しているかをバイオメカニクス的見地から検討することが目的であった。昨年度の結果を踏まえ,当初は実施する予定ではなかった非利き手による投動作の学習に関する検討を実施することになった。これは動作の認識が改善すれば動作自体も改善すると考えると,有効な指導は如何にすれば良いかという観点から,言葉による指導と,映像による指導を比較検討することによって実施した。当初予定ではなかったが,学習を念頭にいれた研究がより重要であり,それができたため。本研究では、走・跳・投の基本動作を学ぶ児童を対象に、彼らが課題となる動作をどのように実施し、認識しているかをバイオメカニクス的見地(時間・空間・筋電等の分析)から横断的に検討することが目的であった。今年度は児童の投球動作に限定して、研究を進めた。得られた結果は、指導者は、児童が躓きやすいポイントや指導のポイントを複数示すのではいけなくて、一つのポイントを明確にさせる必要があることが分かった。そのことが児童は自身の動作を科学的に思考する能力を向上させることにつながると考えられた。このように、今年度は児童の投球動作に限って、動作と動作認識の関係を明らかにすることができたため。今後,跳躍動作について,投動作と同様の検討を行っていきたい。つまり,跳躍動作について,児童はどのように動作を認識し,実際の動作はどうなっているのかを検討する。さらに,跳躍動作の学習には,どのような指導が有効であるかについても検討していきたい。昨年度は、児童の投球動作を対象に検討したが、学習という観点から更に課題が残された。児童では複数のポイントを認識することはできなかった。それは比較的身近な運動だからできなかったのか、そもそも学習するうえで複数のポイントは認識できないのか、さらには成人でも同様のことが言えるのかなど、更なる検討が必要となった。したがって、今後は走・跳の基本動作を学ぶ児童を対象に、彼らが課題となる動作をどのように実施し、認識しているかをバイオメカニクス的見地(時間・空間・筋電等の分析)を検討する。さもなくば、投球動作に限って、学習という観点から、投動作と動作認識はどのように発育発達するかについて、対象者の年齢幅を拡げて更に投動作の動作と動作認識の関係を検討する。該当なし
ヘテロ原子を活用した環系構造構築の為の新規反応設計

有機化合物の有用物質には環系構造を含むものが多く、本研究はその様な環系構造構築の為に、ヘテロ原子を多様に用いた(Siの特有な反応性の利用、Fの利用、環構成成分にN、S等を利用)の2つに大別されるアプローチを行った。(1)一般環系に対する環形成反応:[m+n]環化付加反応において、Si原子を活用した反応様式の開発を行った。m=4,n=2ではピロールの一辺と共役させたジエン成分を用いたインドール合成を開発した。m=4,n=3ではカルボニル基と共役したシリルエノールエーテルを用いたオキシアリルカチオン型で進行する7員環形成反応を開発した。F原子の活用として、CF_3置換ピロールの合成やF版Arndt-Eistert反応の開発を行った。(2)特異環に対する環反応性の検討:フラーレンを特異環系の1つに加えた。アダマンタンに対しては、架橋位や橋頭位での反応性中間体を生起させ付加反応性を検討した。架橋位ではニトロンを合成しその1,3-双極性環化付加反応を試み、特異付加配向性によるイソオキサゾリンの生成を明らかにした。橋頭位では隣接する炭素上にカルベンを発生させ骨格との優先的な相互作用によるANTI-BREDT-型の橋頭位オレフィンの生成を確認した。カルベン上の置換基に共役したフェニル基・エステル基を用いた為に、このオレフィンは室温付近でも安定に存在するという最初の例となった。結合性はイオン性とラジカル性の両方をあわせ持つ事が判明し、付加反応により3,4-ジ置換ホモアダマンタン誘導体の合成に利用された。スクアリン酸に対しては、従来法にはない親電子条件下での骨格上での炭素一炭素結合反応として不飽和シランとの反応を全般的に検討した。その結果、スクアリン酸及び不飽和シラン上の置換基の性質、ルイス酸、反応温度に依存し1,2-,1,4-付加が起こる事が明らかとなった。生成物は天然物合成に有用なブテノリド骨格に変換される事を見いだした。C_<60>に対しては、アゾ化合物や数種の1,3-ダイポール・ジエンに付加反応性のある事を確認した。有機化合物の有用物質の中には環系構造を含むものが多く、本研究はその様な環系構造構築の為に、ヘテロ原子を多様に用いた(Siの特有な反応性の利用;Fを含む環形成合成素子の利用;構成成分にN,S,O等のヘテロ類縁体の利用)2つに大別されるアプロ-チを行った。1一般環系に対する環形成反応の開発:〔m+n〕環化付加反応に基づく一般的合成ル-トの開発m=4,n=2に於いては、芳香族の一辺をジエン成分の一構成要素とするシリルエノ-ルエ-テルの環化付加反応を検討し、その中でピロ-ルシリルエノ-ルエ-テルとアセチレン系ジエノフィルとの酸素雰囲気下での多置換インド-ル誘導体の選択的合成法を確立した。

m=3,n=2に於いては、安価なCF_3CCl_3からCF_3置換オレフィンの誘導化に成功したので、この含F親双極子剤を活用した1,3ー双極性環化付加による従来法では困難な3ーCF_3置換ピロ-ル誘導体の合成法を確立した。2特異環系に対する環反応性の検討:三次元系アダマンタン及び二次元系スクアリン酸の高次利用アダマンタン架橋位・橋頭位に反応性に富む不飽和結合を生成させ、その反応性を利用した縮合多環系への合成的変換を検討した。その結果ホモアダマンタン架橋位ニトロンの合成に成功しそれを利用した数種の縮合多環複素環系を得る事ができた。また反応性橋頭位オレフィンの生成を目的とするアダマンチルカルベンの反応では、フェニル及びカルボメトキシ置換系での反応性の把握がある程度できた。一方スクアリン酸の利用法として、スクアリン酸クロリドと不飽和シランとの1,2ー及び1,4ー付加体の選択的合成に成功した(従来法には無い親電子条件下での反応)。この手法はジエステル・エステルクロリド・エステルアミドに拡張され、得られた付加体の他環系への変換は現在検討中である。一般的環合成法に対する反応様式の開発に関しては、7員環合成法に当たるm=4,n=3でのオキシアリルカチオンのアザ類縁体やm=5,n=2でのシクロプロピル共役シリルエノ-ルエ-テル体の環化付加反応は未だ着想の段階にあり、出来るだけ早くその可能性の有無の検討に入りたい。本研究においては、2つに大別されるアプローチから実験を行っている。即ち一般環系に対する環形成反応及び特異環に対する環反応性の検討である。今年度は特に後者に関して重点的に研究を行った。その中で新たに最近注目を集めているフラーレンを特異環系の1つに加えてその付加反応性を検討した。取り扱ったC_<60>、アダマンタン、スクアリン酸はそれぞれ芳香族や脂肪族として2次元及び3次元系環構造を有する興味ある骨格を持つ。アダマンタンに対しては、架橋位や橋頭位での反応性中間体を生起させ付加反応性を検討した。架橋位ではニトロンを合成しその1,3-双極性環化付加反応の特異付加配向性を前年度迄に明らかにしたので、今年度は橋頭位での反応性を検討した。橋頭位では隣接する炭素上にカルベンを発生させ骨格との優先的な相互作用によるANTI-BREDT-型の橋頭位オレフィンの生成を確認した。カルベン上の置換基に共役したフェニル基・エステル基を用いた為に、このオレフィンは室温付近でも安定に存在するという最初の例となった。結合性はイオン性とラジカル性の両方をあわせ持つ事が判明し、付加反応により3,4-ジ置換ホモアダマンタン誘導体の合成に利用された。スクアリン酸に対しては、従来法にはない親電子条件下での骨格上での炭素-炭素結合反応として不飽和シランとの反応を全般的に検討した。その結果、スクアリン酸及び不飽和シラン上の置換基の性質、ルイス酸、反応温度に依存し1,2-,1,4-付加が起こる事が明らかとなった。生成物は天然物合成に有用なブテノリド骨格に変換される事を見いだした。C_<60>に対しては、アゾ化合物や数種の1,3-ダイポール・ジエンに付加反応性のある事を確認した。最後にF原子の活用として、F版Arndt-Eistert反応を開発した。
長期放射線応答シグナル研究：細胞内被曝記憶分子の機能解明とその応用

RhoGDI(Rho GDP-dissociation inhibitor)は、細胞運動制御シグナルの分子スイッチとして機能しているRhoGTPaseファミリー分子群(RhoA、Rac1、Cdc42など)の阻害因子として知られる。RhoGDIにはα、β、γの3種類がある。その内、RhoGDIβは、細胞内では主に、Racの暴走を抑えるレオスタットの役割を持っており、がん転移抑制を担とされるが、促進効果についても報告があり、判然としない。RhoGDIβだけに3型カスパーゼ切断サイトが存在する。放射線などのDNA損傷によって、N末側欠失フラグメント(ΔN-RhoGDIβ)が生成されるが、その生理的意義は不明である。本研究プロジェクトでは、1)ΔN-RhoGDIβ機能解析、2)被曝検出への応用について研究を行なう。1)ΔN-RhoGDIβは、3型カスパーゼ依存的アポトーシスの実行後に生存している細胞において発現しており、3型カスパーゼ下流で働くアポトーシス実行因子では無い。アポトーシス後の臓器や組織内で、アポトーシスを免れた細胞による組織再生やがん再発(apoptosis-induced compensatory proliferation)において機能していると考えられる。上皮由来の癌腫細胞や血球系細胞では、ゲノム・ストレス後の生存細胞においてRhoGDIβの発現増加と持続的なΔN-RhoGDIβの発現が確認される。また、HeLa細胞を用いた実験において、細胞分裂軸方向性(スピンドル・オリエンテーション)にΔN-RhoGDIβは影響を与えていた。2)マウス末梢血を用いた実験から、ΔN-RhoGDIβの鋭敏な検出系を開発し、in vitroの照射においてΔN-RhoGDIβが放射線被曝の指標となることを見つけている。●機能解析について当初の知見では、RhoGDIβのN末側欠失フラグメント(ΔN-RhoGDIβ)は、その強制発現細胞の観察結果から、飽和密度に達した細胞におけるin vitro scratch assay of wound healingで、scratchされて細胞が再増殖する場所での細胞運動の方向性を乱す活性のあることがわかっていた。すなわち、飽和密度に達した細胞集団において、細胞が喪失してしまった方向に通常は細胞が遊走するのであるが、ΔN-RhoGDIβは、この遊走自体の能力を大きく下げるのではなくて、分裂の方向性を乱すことによって、遊走方向を制御していた。本研究プロジェクトで新たに開発したスピンドル・オリエンテーションの定量的な測定方法によって、ヒト癌腫(子宮頸部癌)由来HeLa細胞を用いて、放射線照射により細胞死を起こした後に細胞死を免れた生存細胞では、分裂軸が乱れていることを見つけた。また、この時、アポトーシス誘導性の補償増殖(apoptosis-induced compensatory proliferation)が見られた。この誘導は、ΔN-RhoGDIβにより促進され、その発現抑制によって抑制された。また、亜致死線量を照射した正常上皮細胞でΔN-RhoGDIβ依存的に分裂軸の乱れが生じていることを見つけており、これらの結果は、従来の考え方である放射線照射後に生き残った細胞におけるゲノム変異や染色体不安定性の招来に加えて、分裂軸の制御変更を通じた組織再構築への影響という「新しい放射線応答現象」を発見しており、この応答現象へのΔN-RhoGDIβの関与は、当初の計画以上の新しい知見をもたらしていると考える。●被曝検出についてマウス末梢血におけるΔN-RhoGDIβの簡便且つ鋭敏な検出方法を開発しており、計画は概ね遂行出来ていると考える。●機能解析について従来、細胞集団の放射線応答については、アポトーシスやネクローシスなどの細胞死、バイスタンダー効果やサイトカインの放出による影響、また、細胞周期チェックポイントとDNA損傷修復、そして、その後の突然変異と染色体架橋による分裂異常、更には、スピンドル・チェックポイントへの長期間の影響による染色体不安定性の誘導などが研究されて来たが、細胞極性を主眼とした放射線応答研究はほとんど無い。ゲノム障害を受けて損傷した組織で、その再生過程において、再増殖した細胞ではアポトーシス誘導性補償増殖(apoptosis-induced compensatory proliferation)が起こっている。この補償増殖シグナル経路には、細胞極性制御のマスター・スイッチであるCdc42が深くかかわっていることが知られる。すなわち、組織を補填するべく分裂する細胞では、ランダムな分裂軸方向性が優位になることが、幹細胞性増殖による組織補填のために必須であり、この過程でのCdc42阻害がマスター・キーとなっているらしい。本研究で提唱する仮説とは、「ΔN-RhoGDIβが上皮系や血球系の細胞における長期放射線応答シグナル分子のひとつであり、細胞内被曝記憶を担っている分子として、アポトーシス誘導性補償増殖をポジティブに制御している」というものである。この仮説の実証主義的証明が今後の大きな課題である。そして、ΔN-RhoGDIβ発現を左右する監視役としてのミトコンドリア機能についても、研究を進める必要がある。●被曝検出についてマウス個体での少量末梢血採取による被曝検査の実現を目指す。この成功は、ひいては、ヒトでの少量末梢血採取による被曝検査の実現に繋がる。

その内、RhoGDIβは、細胞内では主に、Racの暴走を抑えるレオスタットの役割を持っており、がん転移抑制を担とされるが、促進効果についても報告があり、判然としない。RhoGDIβだけに3型カスパーゼ切断サイトが存在する。放射線などのDNA損傷によって、血球系や上皮系の細胞では、N末側欠失フラグメント(ΔN-RhoGDIβ)が生成されるが、その生理的意義は未解明の部分が多い。本研究プロジェクトでは、1)ΔN-RhoGDIβ機能解析、2)被曝検出へのアプリケーションの可能性について研究を行なっている。1)について:ΔN-RhoGDIβは、3型カスパーゼ依存的アポトーシスの実行後に生存している細胞において発現しており、3型カスパーゼ下流で働くアポトーシス実行因子では無い。むしろ、アポトーシスが誘導されて細胞死が起こる損傷した臓器や組織内で、アポトーシスを免れた細胞による組織再生やがん再発にその機能が注目されるであろう。具体的には、細胞分裂軸を制御するスピンドル・オリエンテーションに影響を与えており、アポトーシス実行後に生存している細胞内で、分裂軸の乱れを誘導し、また、代償的な増殖も誘導する。組織のホメオスタシス維持過程においては、対称分裂と非対称分裂のバランスを変更し、組織の放射線応答に深くかかわる可能性がある。2)について:マウスを用いた放射線の全身照射実験から、胸腺組織の被曝指標となる。その解析方法について、免疫組織学的な検出が難しく、有効な免疫ブロット解析手法の開発に挑んでいる。●機能解析について当初の知見では、RhoGDIβのN末側欠失フラグメント(ΔN-RhoGDIβ)は、その強制発現細胞の観察結果から、飽和密度に達した細胞におけるin vitro scratch assay of wound healingで、scratchされて細胞が再増殖する場所での細胞運動の方向性を乱す活性のあることがわかっていた。すなわち、飽和密度に達した細胞集団において、細胞が喪失してしまった方向に通常は細胞が遊走するのであるが、ΔN-RhoGDIβは、この遊走自体の能力を大きく下げるのではなくて、分裂の方向性を乱すことによって、遊走方向を制御していた。一方において、ΔN-RhoGDIβは、アポトーシスで細胞が死滅して喪失している場面において、アポトーシス後の細胞増殖を誘導していることもわかっていた。しかしながら、この生理的意義についての答えがなかなか見つからない中、本研究プロジェクトで新たに開発したスピンドル・オリエンテーションの定量的な測定方法によって、放射線照射により細胞死を起こした後に細胞死を免れた生存細胞では、分裂軸が乱れていることを見つけた。この観察結果は、従来の考え方である放射線照射後に生き残った細胞におけるゲノム変異や染色体不安定性の招来に加えて、ゲノム障害を受けて損傷した組織における新しい放射線応答現象発見の契機となる可能性があり、この応答現象へのΔN-RhoGDIβの関与は当初の計画以上の新しい知見をもたらしていると考える。
有害・不快言論の規制の限界―ゼカライア・チェイフィーと低価値言論の規制根拠―

本研究では、ヘイト・スピーチや女性差別言論といった一定の「害悪(harm)」を生じる有害・不快言論の規制がわが国でも喫緊の課題となっていることを受け、ヘイト・スピーチ等の新規の有害・不快言論を低価値言論として規制することが可能なのか否かを明らかにすることを目的に遂行された。本年度は、低価値言論と内容規制の関係を明らかにするため、1970年代のアメリカの判例・学説の議論状況を調査した。その結果、アメリカの言論の自由法理にはその発展過程において、平等原則に関する理論を取り込んでおり、現在のアメリカの判例法理を分析するに際しては、言論の自由法理に混在する平等原則に関する理論を慎重に峻別する必要があることが明らかとなった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は低価値言論の規制根拠に関する文献をアメリカで調査・収集するための日本での事前調査としての資料分析を行った。その結果、当初の想定に反し、低価値言論の規制根拠を明らかにする上で、低価値言論と利益衡量の関係を整理する必要が生じたため、アメリカで広範囲にわたる文献収集が必要であることを明らかにした。そのため、研究方式を変更し、アメリカでの文献調査期間を延長し、新たに調査が必要になった所蔵先との交渉と、史料の分析を行った。本研究では、ハーヴァード大学ロー・スクール図書館並びにアメリカ議会図書館に所蔵されている、チェイフィーの著作・私的な書簡を収集し、かかるる作業で得られた史料によって、低価値言論類型が誕生した当初、当該類型の実質的な規制根拠として何が想定されていたのかを明らかにすることを予定していた。しかし、日本での事前調査の結果、当初の予定よりも広範囲にわたる文献調査をアメリカで行うことが必要だと判明し、計画を一部修正することになったので、(3)と判断した。本年度の研究成果を踏まえ、来年度は追加で調査が必要と判明した史料について、アメリカで収集し、日本に持ち帰って、分析を行う。さらに、こうして得られた分析結果については、来年度の早い段階で論文や報告といった形にまとめ、日本国内外で積極的に発表する予定である。
戦後教科書における海外認識の研究

1研究方法・まず小学校の国語・社会・音楽の教科書について,戦後から現在までの年度別発行・改訂状況を網羅する基礎資料を作成した。そうち戦後期にあたる昭和38年までを4期に区分し,各時期ごとに,発行部数や発行継続年数などの点から,その時期の代表と見なされる教科書を各教科数種類ずつ選定した。・これらの教科書の記載内容を精査して,児童の外国認識(及びそれと関連する自国認識)の形成に関与したと考えられる事項について対象地域・内容・年度などの要素を抽出し,それをパソコンで検索・整理した結果に基づいて,教科別に外国認識・自国認識に関する内容とその変遷について分析。考察を行った。この研究には坂本・駒込のほか,寺崎昌男(立教大)・吉村敏之(東京大)・奈須恵子(東京大)らが参加した。得られた知見の概要・昭和20年代前期には,おくれた日本と進んだアメリカ・イギリス等との対比から国際協調と平和が協調されたが、アジア等に対する認識や視点は戦前の域を大きく越えてはいなかった。・20年代後期になると国際理解の観点が後退して,おくれたアジア・沈滞のヨーロッパに対して豊かなアメリカが憧れの対象とされ,国家目標も前期の文化国家から工業国家への志向転換が見られるようになる。・昭和30年代の前期には,高い技術力と貿易による豊かさへの追求が意図されるが,範を西ドイツやイギリスに求めたり,日本の長所や国際社会における日本人の在り方に言及するなどの傾向が見られるようになる。・後期になると貿易や豊かさの追求が弱まり,各国を客観的に認識する志向が強まる。アジア軽視の姿勢は消え,人種・差別問題等が登場する。また,文部省唱歌の復活などで日本への愛情の喚起も意図され始めた。・来年度は中学校の国語・社会・英語について同様の研究を行い,今年度の成果と併せてまとめる計画である。考察を行った。
心理社会的ストレッサーが血糖コントロールに及ぼす影響に関する縦断的研究-糖尿病特有のストレッサーと一般的ストレッサーからの検討

本研究の目的は、糖尿病の患者教育にメンタルヘルスケアからアプローチするために、糖尿病患者の認知する心理社会的ストレッサーが6ヶ月後及び1年後の血糖コントロールに及ぼす影響について縦断的に調査することである。今年度は平成11年度に行ったベースライン調査の対象に、引き続いて6ヶ月目および1年目のフォローアップ調査を行った。ベースライン調査に参加した60人のうち入院した者などを除外した結果1年後フォローアップ調査で解析対象に残ったのは54人(平均年齢60.1±10.6歳)であった。心理社会的変数の各尺度(糖尿病特有の心理社会的ストレッサー・ライフイベント・Daily Hassles・コーピング尺度)・身体的要因(体重、罹病期間、合併症の有無)・個人的要因(年齢、性別)と、血糖コントロール(ベースライン調査とフォローアップ調査時のHbAlcの変化率)との関連を検討した。さらに面接調査の結果をHbAlcの変化率が+10%以上群と+10%未満群に分けて分析した。以下の結果を得た。(1)重回帰分析の結果、HbAlcの変化率に有意な関連があった要因は合併症の有無と罹病期間であり、心理社会的変数の各尺度との間に有意な関連はなかった。(2)HbAlcの変化率が+10%以上であったのは6人であった。そのうち3人は合併症がすすんでおり生活の制限と症状による苦痛を訴えていた。夫婦関係など人間関係の葛藤が血糖コントロールを悪化させていると感じている人は4人であった。悪化しているもののインスリンを拒否している者もいた。+10%未満群では、ストレスがあっても発散する方法を得ている者が多く、また負担を感じながらも厳しい自己管理をしている者がいた。HbAlcの変化率と心理社会的変数との間に関連は認められなかったものの、合併症による苦痛や人間関係の葛藤が血糖コントロールの悪化をもたらす可能性が示唆された。本研究の目的は、糖尿病の患者教育にメンタルヘルスケアからアプローチするために、糖尿病患者の認知する心理社会的ストレッサーが、6ヶ月後及び1年後の血糖コントロールに及ぼす影響について縦断的に調査することである。本年度は、ストレス認知に関する調査をインタビューと質問紙を用いて行うための調査項目の抽出を中心に行った。文献を検討し、ライフイベントとデイリーハッスルズからの一般的なストレッサーを測定するための項目を抽出した。それらに、コーピング尺度と、糖尿病の療養に関する困難に関する質問項目を加え調査用紙を作成した。作成した調査用紙を用いて、K病院の外来患者60人(平均年齢60.5±10.8歳)を対象に、ベースライン調査を行った。さらに、診療録を用いて血糖コントロールや合併症などの身体状態のアセスメントを行った。結果は以下である。(1)糖尿病の療養に関する困難は「食事療法に関すること」がもっとも多かった。(2)コーピングのプロフィールは一般成人と同じパターンを示した。(3)血糖コントロールと、ストレス認知の項目との間に有意な関連はなかった。今後の課題は、6ヶ月後、1年後の継続して調査を行い、縦断的に分析することである。以下の結果を得た。
非線形ディジタル信号処理による高品位ディジタルオーディオシステムの基礎研究

CD, MD, DVDに代表されるディジタルオーディオシステムは日進月歩の速度で開発が進められている.ディジタルオーディオ技術の発展により我々は歪みのない再生音を享受できるようになってきた.しかし,オーディオシステムのヒューマンインターフェースともいえるスピーカは電気信号を機械振動に変換するという複雑な構造を有するためさまざまな歪みを最終的に発生し,ディジタルオーディオシステムの性能向上のボトルネックとなっていた.特にスピーカシステムは非線形性を有するため,補正が困難な非線形歪みを大量に発生する.この非線形歪みはDVD-Audioに代表されるハイサンプリングオーディオでは特に聴感上に影響を与えるとして問題視されている.また,近年では携帯電話により音楽を受聴するというスタイルが定着してきたが,携帯電話の外部サウンダは形状の制約から通常のスピーカに比べ大量の非線形歪みを発生する.以上のようにオーディオのディジタル化は進んでいるものの肝心のヒューマンインターフェース部分で多大な問題を抱えている.そこで,本研究では非線形ディジタル信号処理(特にVolterra級数に基づく信号処理)を利用してディジタルオーディオシステムの高品質化を目指して3カ年間にわたる研究を推進してきた.今年度は携帯電話でのひずみ補正を実現するために低演算量で動作可能なひずみ補正方式を提案し,実システムにおいて検証した.その結果,従来法と同等の性能を維持しながら,演算量を約1/1000に低減することに成功した.これにより安価で高品質の音環境を携帯電話においても実現することが可能となった.また,ハイサンプリングオーディオ用スピーカのひずみ補正に関して,MINT法を導入した方法を提案した.その結果,従来法と同等の演算量を保ちながら,高いひずみ補正効果が達成されることを実システムにおいて実証することができた.以上の成果により,本研究の目的はおおよそ達成された断言できる.CD,MD,最近ではDVDとディジタルオーディオシステムが目白押しである.ディジタルオーディオが我々にもたらしたものは歪みの少ない再生音を提供するということであった.しかし,オーディオシステムのヒューマンインターフェースともいえるスピーカは複雑な構造を有するためさまざまな歪みを最終的に発生してしまう.特にスピーカシステムは非線形性を有するため,補正が困難な非線形歪みを大量に発生する.この非線形歪みはDVD-Audioに代表されるハイサンプリングオーディオでは特に聴感上に影響を与えるとして問題視されている.また,近年ではパソコンのマルチメディア化により卓上タイプの小型のアクティブスピーカが普及しているが,このような小型スピーカは形状の制約から通常のスピーカに比べ大量の非線形歪みを発生する.以上のようにオーディオのディジタル化は進んでいるものの肝心のヒューマンインターフェース部分で多大な問題を抱えている.そこで,本研究では非線形ディジタル信号処理(特にVolterra級数に基づく信号処理)を利用してデイジタルオーデイオシステムの高品質化を目指している.今年度はパソコンの演算能力を利用したソフトウェアによるスピーカの高品質化を実現した.その結果,一般ユーザが手軽に使える歪み補正用ソフトウェアを開発することにより安価で高品質の音環境を提供することができた.さらに,各種適応アルゴリズムの開発も行い高速で安定なアルゴリズムを実現することができた.CD,MD,最近ではDVDとディジタルオーディオシステムが目白押しである.ディジタルオーディオが我々にもたらしたものは歪みの少ない再生音を提供するということであった.しかし,オーディオシステムのヒューマンインターフェースともいえるスピーカは複雑な構造を有するためさまざまな歪みを最終的に発生してしまう.特にスピーカシステムは非線形性を有するため,補正が困難な非線形歪みを大量に発生する.この非線形歪みはDVD-Audioに代表されるハイサンプリングオーディオでは特に聴感上に影響を与えるとして問題視されている.また,近年ではパソコンのマルチメディア化により卓上タイプの小型のアクティブスピーカが普及しているが,このような小型スピーカは形状の制約から通常のスピーカに比べ大量の非線形歪みを発生する.以上のようにオーディオのディジタル化は進んでいるものの肝心のヒューマンインターフェース部分で多大な問題を抱えている.そこで,本研究では非線形ディジタル信号処理(特にVolterra級数に基づく信号処理)を利用してディジタルオーディオシステムの高品質化を目指している.今年度はパソコンの演算能力を利用したソフトウェアによるスピーカの高品質化を実現した.その結果,一般ユーザが手軽に使える歪み補正用ソフトウェアを開発することにより安価で高品質の音環境を提供することができた.さらに,各種適応アルゴリズムの開発も行い高速で安定なアルゴリズムを実現することができた.また,携帯電話用スピーカのひずみ補正,ハイサンプリングオーディオ用スピーカのひずみ補正を行い,その有効性を実証することができた.CD, MD, DVDに代表されるディジタルオーディオシステムは日進月歩の速度で開発が進められている.ディジタルオーディオ技術の発展により我々は歪みのない再生音を享受できるようになってきた.しかし,オーディオシステムのヒューマンインターフェースともいえるスピーカは電気信号を機械振動に変換するという複雑な構造を有するためさまざまな歪みを最終的に発生し,ディジタルオーディオシステムの性能向上のボトルネックとなっていた.特にスピーカシステムは非線形性を有するため,補正が困難な非線形歪みを大量に発生する.この非線形歪みはDVD-Audioに代表されるハイサンプリングオーディオでは特に聴感上に影響を与えるとして問題視されている.また,近年では携帯電話により音楽を受聴するというスタイルが定着してきたが,携帯電話の外部サウンダは形状の制約から通常のスピーカに比べ大量の非線形歪みを発生する.以上のようにオーディオのディジタル化は進んでいるものの肝心のヒューマンインターフェース部分で多大な問題を抱えている.

そこで,本研究では非線形ディジタル信号処理(特にVolterra級数に基づく信号処理)を利用してディジタルオーディオシステムの高品質化を目指して3カ年間にわたる研究を推進してきた.今年度は携帯電話でのひずみ補正を実現するために低演算量で動作可能なひずみ補正方式を提案し,実システムにおいて検証した.その結果,従来法と同等の性能を維持しながら,演算量を約1/1000に低減することに成功した.これにより安価で高品質の音環境を携帯電話においても実現することが可能となった.また,ハイサンプリングオーディオ用スピーカのひずみ補正に関して,MINT法を導入した方法を提案した.その結果,従来法と同等の演算量を保ちながら,高いひずみ補正効果が達成されることを実システムにおいて実証することができた.以上の成果により,本研究の目的はおおよそ達成された断言できる.