hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
場の違いによる胃プロトンポンプの機能変化メカニズムの解明

胃酸分泌細胞分泌膜における胃プロトンポンプ(H^+,K^+-ATPase)とK^+-Cl共輸送体(KCC4)との機能連関における脂質環境、特に脂質ラフト(コレステロールを豊富に含む膜マイクロドメイン)の役割について研究を行った。ブタ胃粘膜から密度勾配遠心により分泌膜を豊富に含むべシクル(stimulation-associated vesicles;SAV)を単離した。脂質ラフトは、界面活性剤(1%CHAPS)で処理した膜標品を不連続密度勾配遠心により分離し、CHAPS不溶性画分として単離した。SАVにおいてH^+,K^+-ATPaseは脂質ラフト画分と非ラフト画分に存在する一方で、KCC4は脂質ラフト画分にのみ存在していた。SAVのH^+,K^+-ATPase酵素活性およびプロトン分泌能は、methyl-β-cyclodextrin(MβCD)により脂質ラフトを破壊することで顕著に減少し、MβCD処理後の水溶性コレステロール添加による脂質ラフトの再構築で回復した。また、MβCD処理により、脂質ラフト画分に存在したH^+,K^+-ATPaseは非ラフト画分に分布したが、KCC4は非ラフト画分に移行しなかった。H^+,K^+-ATPaseとKCC4の共発現させたHEK293細胞においても、H^+,K^+-ATPaseは、脂質ラフトと非ラフトの両方に分布したが、KCC4は脂質ラフトに高分布していた。以上より、胃酸分泌細胞分泌膜において、H^+,K^+-ATPaseとKCC4は異なる脂質ラフトに存在するにも関らず互いに機能連関しており、KCC4がラフトに存在するH^+,K^+-ATPaseを正に調節していることがわかった。本研究では、場の違い(胃酸分泌細胞の分泌膜と細管小胞膜、胃腺頸部と深部)による胃プロトンポンプ(H^+,K^+-ATPase)の機能変化メカニズムに着目し、胃酸分泌機構の最終段階の分子メカニズムを解明することを目的とし研究を行った。K^+-Cl^-共輸送体KCC4は胃酸分泌細胞の分泌膜に高発現し、H^+,K^+-ATPaseと免疫共沈降することを見出した。興味深いことに、KCC4は酸分泌能の高い胃腺頸部に高発現していた。分泌膜にはKCC4以外のアイソフォーム(KCC1,2,3)の有意な発現は見られなかった。分泌膜ベシクルにおいて、H^+,K^+-ATPaseとカップルするKCC阻害薬DIOA感受性Cl^-輸送が存在することを見出した。DIOAは分泌膜ベシクルのH^+,K^+-ATPaseの酵素活性およびH^+輸送活性を有意に阻害した。分泌膜ベシクルを凍結乾燥処理しベシクル膜を破壊すると、DIOAによるH^+,K^+-ATPase活性阻害効果は消失した。分泌膜ベシクルにおけるH^+,K^+-ATPase活性に対するアニオン選択性は、KCC4のK^+輸送に対するアニオン選択性と一致した。分泌膜モデルとしてKCC4-H^+,K^+-ATPase共発現HEK293細胞を構築した。KCC4発現細胞の膜標品のH^+,K^+-ATPase活性は変化しなかった。しかしアンモニウムパルスによる細胞内酸性化からの回復速度を、H^+,K^+-ATPaseによるH^+分泌能として評価すると、KCC4発現細胞では、未発現細胞に比べてH^+分泌能が有意に上昇した。この上昇はDIOAによって未発現細胞と同レベルにまで抑制された。以上の結果より、胃腺頸部に位置する胃酸分泌細胞の分泌膜において、分泌膜を介するKCC4のK^+-Cl^-共輸送がH^+,K^+-ATPaseのイオン輸送活性とカップルしていることが明らかになった。

以上より、胃酸分泌細胞分泌膜において、H^+,K^+-ATPaseとKCC4は異なる脂質ラフトに存在するにも関らず互いに機能連関しており、KCC4がラフトに存在するH^+,K^+-ATPaseを正に調節していることがわかった。
パルス温度波を用いた交流通電加熱法による高分子の熱拡散率測定装置の開発

交流温度波ならびにパルス温度波を用いた新規温度波熱分析(Temperature Wave Analysis)システムによる熱拡散率測定法を構築し,交流温度波による周波数依存型熱分析の提案および実際の高分子の成形加工に応用する場合の速度-周波数の相関について検討した.本検討の遂行にあたり下記の測定技術を導入した.1)パルス温度波の高調波成分の微弱な信号を増幅するためロックインアンプに加えて入力トランスおよびプリアンプを導入した.2)赤外線加熱炉を導入し非接触高速昇降温,瞬間加熱冷却下の測定を可能とした.3)高精度多点温度計を導入し,より精密な温度計測下の測定を可能とした.得られた成果を下記に示す.1)IC封止材の硬化過程の熱拡散率変化を反応の初期段階から実測することに成功し反応時間と成形加工時間との関連を明らかにするとともに,熱拡散率の変化の過程が2段階にわたることを初めて見出した.2)高分子のガラス転移における熱拡散率の周波数分散を交流温度波により求めることに成功し複素熱拡散率の概念を提案するとともに走査速度と周波数の関係を数学的に明らかにした.3)パルス温度波の高調波成分の同時測定が可能であることをサファイアを用いて実証しかつまた高分子のガラス転移の解析に応用した.上記成果により,交流温度波またはパルス温度波により複数の周波数における温度波伝搬の同時測定が可能となり高分子およびその複合系の相転移あるいは硬化反応における熱拡散率の周波数分散について新たな知見を得ることが可能となった.交流温度波ならびにパルス温度波を用いた新規温度波熱分析(Temperature Wave Analysis)システムによる熱拡散率測定法を構築し,交流温度波による周波数依存型熱分析の提案および実際の高分子の成形加工に応用する場合の速度-周波数の相関について検討した.本検討の遂行にあたり下記の測定技術を導入した.1)パルス温度波の高調波成分の微弱な信号を増幅するためロックインアンプに加えて入力トランスおよびプリアンプを導入した.2)赤外線加熱炉を導入し非接触高速昇降温,瞬間加熱冷却下の測定を可能とした.3)高精度多点温度計を導入し,より精密な温度計測下の測定を可能とした.得られた成果を下記に示す.1)IC封止材の硬化過程の熱拡散率変化を反応の初期段階から実測することに成功し反応時間と成形加工時間との関連を明らかにするとともに,熱拡散率の変化の過程が2段階にわたることを初めて見出した.2)高分子のガラス転移における熱拡散率の周波数分散を交流温度波により求めることに成功し複素熱拡散率の概念を提案するとともに走査速度と周波数の関係を数学的に明らかにした.3)パルス温度波の高調波成分の同時測定が可能であることをサファイアを用いて実証しかつまた高分子のガラス転移の解析に応用した.上記成果により,交流温度波またはパルス温度波により複数の周波数における温度波伝搬の同時測定が可能となり高分子およびその複合系の相転移あるいは硬化反応における熱拡散率の周波数分散について新たな知見を得ることが可能となった.
藍藻バイオマスを用いた二酸化炭素からの高濃度エタノール生成法

本研究では、経済性が比較的高いCO_2固定法を確定することを意識し、光独立栄養増殖を行なう藍藻Anacystis nidulansおよび酵母Saccharomyces sakeを実験材料として用い、3段階の反応経路(1:A.nidulansの光合成によるCO_2からA.nidulansバイオマスへの生物変換、2:抽出法によるA.nidulansバイオマスからグルコースへの化学変換、3:S.sakeの発酵によるグルコースからエタノールへの生物変換)を統合することにより、CO_2からのエタノール生成法を考案しその可能性を実験的に検討した。まず光合成用外部循環エアリフト型バイオリアクター(矩形ライザー部:幅0.5m、奥行0.1m、高さ1.2m、円筒形ダウンカマー部:直径0.1m、高さ0.6m)を作成しCO_2物質移動容量係数の特性を検討した。光強度6klux、温度40°C、3%CO2通気(ガス空塔速度=11m/h)下でA.nidulansの培養を行なったところ120hで1dm^3カルチャー当たり約10gのCO_2を吸収し、そのうちの0.4gは細胞により0.7gの乾燥菌体へと変換されることがわかった。また、1gの乾燥菌体バイオマスは0.50gの貯蔵糖を含有することがわかった。次に、藍藻バイオマスからの貯蔵糖抽出剤の選定試験を行なった。その結果、3N HClが効率良くグルコースを抽出し得ることがわかった。抽出液に対し陽イオン交換樹脂および陰イオン交換樹脂による脱塩操作を2回繰り返すことにより抽出液の酵母増殖阻害効果を無くし抽出グルコースの獲得法を確立した。さらに、藍藻バイオマス抽出グルコースを用い酵母からのエタノール生成法を検討した。抽出グルコースを用いた場合、比増殖速度、エタノール生産物収率ともに市販グルコースを用いた場合よりも増加する結果が得られた。酵母の増殖を停止させるエタノール濃度(=エタノール耐性)は市販グルコースを用いた場合には80g/dm^3であるのに対し抽出グルコースを用いた場合には98g/dm^3へと向上する結果を得た。
3Ｄデータの断面線による図面解析と模刻実験からの古典木彫技法の検証　平安～鎌倉期

平成30年度は、昨年度の研究計画を踏まえ、平安鎌倉期の古典木彫像に用いられている木材(ヒノキ・カヤ)について、長野県上松の材木店を訪ね見識を広げた。その際、本研究に使用可能な木材の乾燥条件の検討を行った。特に伐採され表皮のついた状態のヒノキ材の原木は含水量が多く、そのままでは乾燥が困難である。さらに製材時から急激に乾燥の始まるヒノキ材は、干割れを防ぐため製材時に木芯を去って角材にすることが現在は一般的である。そのため彫刻に適した含水率まで乾燥させるには、必然的に用材の大きさが制限されてくる。しかしながら当該期に制作された木彫像の基準作例には、木芯を含んだヒノキ材の大経材を像の中心材に用いた例もあり、通例の自然乾燥や製材による乾燥とは異なる方法が考えられる。その中には一旦割り離して像内を内刳りし再接合することで、木芯を含みながらも干割れを抑制する方法、いわゆる割矧ぎ造りの作例(例:東京藝術大学蔵定慶作毘沙門天立像など)が散見される。この構造はヒノキ材の乾燥速度と製材過程など制作工程に密接な関係があることが考えられる。本研究の時期を同じくして本年度秋に所属研究室で開始した茨城県楽法寺金剛力士立像(阿形・吽形)解体修復では、同像が鎌倉期のヒノキ材による割矧ぎ造りで制作されたことが明らかとなった。同像は市指定文化財であるが、後世の修理塗膜によりその詳細は不明なままであった。しかし今回の解体修復で、当初の優れた造形とその構造が判明した。よって本研究課題である古典技法の材質・制作工程・図面の関係を検証する上で最適な研究対象であると判断し、同像の3D計測を実施した。また本年は、長さ約2m、直径90cm余りのカヤ材の割矧ぎ製材を行う現場に立ち会い、ヒノキ材との乾燥速度の違いから生じる内刳りの重要性の差異を確認することができた。本研究の課題である古典木彫技法の解明に最適な研究対象の条件とは、保存状態が良く、かつ解体修復の状況に関する資料が充実した当該期作例を調査・模造研究することである。この条件がすべて当てはまる茨城県楽法寺金剛力士立像が、前述のように30年9月から所属研究室で修復開始後、その構造が判明した。よって本研究対象を楽法寺金剛力士立像に絞り、研究計画の再検討を始めたため。研究計画当初は、図面における「断面線」を一つのキーワードとしていたが、平安末期から鎌倉期における表現の変化と技法を考慮すると、「断面線」の使用という観点に偏っていては、研究の進行が難しい側面も考えられた。また前年度の内刳りの速度に関する研究と、今年度の木材の乾燥に関する知見から、制作工程における図面の使用や内刳りのタイミングなど、これらの時系列の再検討が考えられた。よって研究計画を柔軟にとらえ、前述のように茨城県楽法寺金剛力士立像を主な研究対象とした。その制作技法である木芯を含んだヒノキ材による割矧ぎ造りが、おそらく図面を用いていたであろう鎌倉期に実際どのような制作工程を経たのか、模造制作を交えて検証していく。また作風の近似する周辺作例の調査も視野に入れていきたい。平成29年度は、本研究のテーマである模刻実験を行う前の予備研究として、木彫制作に用いる鑿の形状に関する検討を行った。その結果、これまで用いられてきた木彫鑿よりも軽い力で彫ることができ、かつ鎌倉時代の作例(比較対象:新薬師寺木造地蔵菩薩立像)の「内刳り」にみられる鑿痕とよく似た痕をつける鑿を制作することができた。内刳りとは、木材の乾燥に伴う干割れや狂いを防ぎ軽量化をするために木彫像の内側を空洞に刳り抜く構造のことである。平安時代初期以降の一木造りの木彫像では、内刳りを施しているものが多く、平安時代後期以降普及した寄木造りの木彫像でも同様である。寄木造りは頭体幹部に2材以上の同等な角材を寄せてつくる技法であり、木彫像の設計図である「図面」を必要とする。また内刳りは、一木造り・寄木造りともに、木材を内側から乾燥させ干割れや狂いを防ぐ作用を有効にする上で、迅速に施すことが重要となる。そして、図面を用いることで内刳りの深さを角材の状態から予測し、製材後の早い段階で内刳りすることも理論上は可能となる。しかし平安時代以降の木彫像では、ヒノキ材が多く用いられる。ヒノキ材は製材時から乾燥が急速に進み、干割れが発生しやすい。特に10世紀後半以降からは、もっとも干割れが起きやすい、木芯を含むヒノキ材が用いられた木彫像がしばしば見受けられる。そのため、迅速な内刳りが本研究の模刻実験を行う上でもひとつの課題であった。今回の改良された木彫鑿によって、内刳りがこれまでよりも迅速に行うことができることから、ヒノキ材の乾燥速度に勝る迅速な内刳りは、図面と合わせて使用することでより現実的となった。29年度は、前述の研究途上で必要となった木彫道具の検討に時間を要し、当初予定していた文化財調査等が小規模となった。

また模刻実験対象も、用いた材質や技法によって木材の乾燥速度が異なり、内刳りの作業速度などの制作工程も異なる。そのため本研究を遂行する上で再度模刻実験に関する研究方法を製材・乾燥の観点からも再検討する必要が生じたため。平成30年度は、昨年度の研究計画を踏まえ、平安鎌倉期の古典木彫像に用いられている木材(ヒノキ・カヤ)について、長野県上松の材木店を訪ね見識を広げた。その際、本研究に使用可能な木材の乾燥条件の検討を行った。特に伐採され表皮のついた状態のヒノキ材の原木は含水量が多く、そのままでは乾燥が困難である。さらに製材時から急激に乾燥の始まるヒノキ材は、干割れを防ぐため製材時に木芯を去って角材にすることが現在は一般的である。そのため彫刻に適した含水率まで乾燥させるには、必然的に用材の大きさが制限されてくる。しかしながら当該期に制作された木彫像の基準作例には、木芯を含んだヒノキ材の大経材を像の中心材に用いた例もあり、通例の自然乾燥や製材による乾燥とは異なる方法が考えられる。その中には一旦割り離して像内を内刳りし再接合することで、木芯を含みながらも干割れを抑制する方法、いわゆる割矧ぎ造りの作例(例:東京藝術大学蔵定慶作毘沙門天立像など)が散見される。この構造はヒノキ材の乾燥速度と製材過程など制作工程に密接な関係があることが考えられる。本研究の時期を同じくして本年度秋に所属研究室で開始した茨城県楽法寺金剛力士立像(阿形・吽形)解体修復では、同像が鎌倉期のヒノキ材による割矧ぎ造りで制作されたことが明らかとなった。同像は市指定文化財であるが、後世の修理塗膜によりその詳細は不明なままであった。しかし今回の解体修復で、当初の優れた造形とその構造が判明した。よって本研究課題である古典技法の材質・制作工程・図面の関係を検証する上で最適な研究対象であると判断し、同像の3D計測を実施した。また本年は、長さ約2m、直径90cm余りのカヤ材の割矧ぎ製材を行う現場に立ち会い、ヒノキ材との乾燥速度の違いから生じる内刳りの重要性の差異を確認することができた。本研究の課題である古典木彫技法の解明に最適な研究対象の条件とは、保存状態が良く、かつ解体修復の状況に関する資料が充実した当該期作例を調査・模造研究することである。この条件がすべて当てはまる茨城県楽法寺金剛力士立像が、前述のように30年9月から所属研究室で修復開始後、その構造が判明した。よって本研究対象を楽法寺金剛力士立像に絞り、研究計画の再検討を始めたため。30年度は模刻実験対象となる作例の選定、および調査準備などの調整を検討中である。また29年度で持ち越したその他の木彫道具の検討事項も逐次研究予定である。なお29年度の内刳りに関する予備研究の中で、木材の乾燥速度に関する調査も検討事項となった。そのため30年度は、木材の乾燥・製材に関する事項も加え、より充実した研究内容を目指す。研究計画当初は、図面における「断面線」を一つのキーワードとしていたが、平安末期から鎌倉期における表現の変化と技法を考慮すると、「断面線」の使用という観点に偏っていては、研究の進行が難しい側面も考えられた。また前年度の内刳りの速度に関する研究と、今年度の木材の乾燥に関する知見から、制作工程における図面の使用や内刳りのタイミングなど、これらの時系列の再検討が考えられた。よって研究計画を柔軟にとらえ、前述のように茨城県楽法寺金剛力士立像を主な研究対象とした。その制作技法である木芯を含んだヒノキ材による割矧ぎ造りが、おそらく図面を用いていたであろう鎌倉期に実際どのような制作工程を経たのか、模造制作を交えて検証していく。また作風の近似する周辺作例の調査も視野に入れていきたい。当初予定していた文化財調査の実施年を繰り越したため。
野菜の高圧冷凍に関する基礎的研究

【目的】通常の凍結は大気圧下で行われるため、食品中の水分が体積膨張し細胞破壊が起こる(氷I)。高圧下では0°Cでも凍らない不凍域(液相)や、密度が大きく水に沈む高圧氷(氷IIIX)の存在が確認されている。氷I、III、V、VIおよび固相と液相の境界域、およ液相にニンジン、白菜を保持したときの組織、物性、ペクチンの変化について検討を行った。【方法】ニンジンの円盤(φ15×H5mm)、白菜葉柄部(13×13mm)を真空包装後、神戸製鋼所製食品高圧処理装置、(A)プログラム式装置(圧力容器φ25×H80mm、能力400MPa,-30°C)、または、(B)Dr.Chef(φ60×H200mm、能力700MPa,-20°C)で高圧冷凍した。【結果】(1)組織学的変化:(A)50MPa、100MPa、-15°C(氷I)で高圧冷凍すると凍結膨張による損傷が大きかったが、100MPa、-10°C(液相、固相の境界)および200MPa、-20°C(液相)に保持した試料は液体窒素で急速凍結した後も組織的に良好であった。また、240MPa280MPa、-25°C(氷III)で高圧冷凍したものは比較的損傷が少なかった。(B)生、ブランチング試料を100700MPa、-18-20°Cで高圧冷凍後、光顕およびクライオSEM観察すると、100MPa(氷I)、700MPa(氷VI)での損傷は大であったが、200400MPaの組織は良好であった。500、600MPa(氷V)も比較的良好であった。(2)物性の変化(B):100MPa、-18°C(氷I)で高圧冷凍後自然解凍すると、ドリップが多く相当軟化し歪率が高く生の物性と相当異なった。200(液相)、340(氷III)、400MPa(氷V)ではドリップ量が少なく、生と同様の硬さを維持し、歪率の増加もわずかであった。700MPa(氷VI)-18°Cで高圧冷凍したものは硬さを維持しているがドリップ、歪率が増加した。(3)ペクチン質の変化(B):生を高圧処理すると圧力の上昇とともに低エステル化度のペクチンの割合が増加した。高圧冷凍すると-30°Cで通常の冷凍したものと比べ、ペクチン質の損失は少量であった。【結語】液相、液相・固相の境界、氷III、氷Vで高圧冷凍すると、組織的に良好で、ある程度軟化防止効果があった。氷Iは凍結膨張により、氷VIは超高圧により組織の損傷が大きく、ドリップの増加、物性の変化が著しかった。(3)ペクチン質の変化(B):

生を高圧処理すると圧力の上昇とともに低エステル化度のペクチンの割合が増加した。高圧冷凍すると-30°Cで通常の冷凍したものと比べ、ペクチン質の損失は少量であった。【結語】液相、液相・固相の境界、氷III、氷Vで高圧冷凍すると、組織的に良好で、ある程度軟化防止効果があった。氷Iは凍結膨張により、氷VIは超高圧により組織の損傷が大きく、ドリップの増加、物性の変化が著しかった。【目的】通常の凍結は大気圧下で行われるため、食品中の水分が体積膨張し細胞破壊が起こる(氷I)。高圧下では0°Cでも凍らない不凍域(液相)や、密度が大きく水に沈む高圧氷(氷IIIX)の存在が確認されている。氷I、III、V、VIおよび固相と液相の境界域、およ液相にニンジンを保持したときの組織、物性、ペクチンの変化について検討を行った。【方法】ニンジンの円盤(φ15×H5mm)を真空包装後、神戸製鋼所製食品高圧処理装置、(A)プログラム式装置(圧力容器φ25×H80mm、能力400MPa,-30°C)または(B)Dr.Chef(φ60×H200mm、能力700MPa,-20°C)で高圧冷凍した。【結果】(1)組織学的変化:(A)50MPa、100MPa、-15°C(氷I)で高圧冷凍すると凍結膨張による損傷が大きかったが、100MPa、-10°C(液相、固相の境界)および200MPa、-20°C(液相)に保持した試料は液体窒素で急速凍結した後も組織的に良好であった。また、240MPa280MPa、-25°C(氷III)で高圧冷凍したものは比較的損傷が少なかった。(B)生、ブランチング試料を100700MPa、-18-20°Cで高圧冷凍後、光顕およびクライオSEM観察すると、100MPa(氷I)、700MPa(氷VI)での損傷は大であったが、200400MPaの組織は良好であった。500、600MPa(氷V)も比較的良好であった。(2)物性の変化(B):100MPa、-18°C(氷I)で高圧冷凍後自然解凍すると、ドリップが多く相当軟化し歪率が高く生の物性と相当異なった。200(液相)、340(氷III)、400MPa(氷V)ではドリップ量が少なく、生と同様の硬さを維持し、歪率の増加もわずかであった。700MPa(氷VI)-18°Cで高圧冷凍したものは硬さを維持しているがドリップ、歪率が増加した。(3)ペクチン質の変化(B):生を高圧処理すると圧力の上昇とともに低エステル化度のペクチンの割合が増加した。【結語】液相、液相・固相の境界、氷III,氷Vで高圧冷凍すると、組織的に良好で、ある程度軟化防止効果があった。氷I、III、V、VIおよび固相と液相の境界域、およ液相に白菜を保持したときの組織、物性、ペクチンの変化について検討を行った。【方法】白菜葉柄部(13×13mm)を真空包装後、神戸製鋼所製食品高圧処理装置、(A)プログラム式装置(圧力容器φ25×H80mm、能力400MPa,-30°C)、または(B)Dr.Chef(φ60×H200mm、能力700MPa,-20°C)で高圧冷凍した。【結果】(1)組織学的変化:(A)光学顕微鏡観察の結果、50MPa、100MPa,-15°C(氷I)で高圧冷凍すると凍結膨張による損傷が大きかったが、100MPa、-10°C(液相、固相の境界)および200MPa、-20°C(液相)に保持した試料は液体窒素で急速凍結した後も組織的に良好であった。また、280MPa、-25°C(氷III)で高圧冷凍したものは比較的損傷が少なかった。
紀伊半島の漁業集落を対象とする社会・空間史アーカイブの構築

【現地調査】二次調査対象地に選定した漁業ー港湾集落のうち、本年度は太地・坂手・答志の計3ヶ所について現地調査を実施した。内容は集落の社会=空間構成に関わる複数の項目に関する悉皆及び事例調査である。現地調査は7月、9月、12月の3期にわたって実施した。各事例に共通する調査項目は、地形、土地の造成状況、街路及び街区の構成、地割、民家の構成(屋根伏、宅地内における建ち方、エントランス-サブエントランス、階数、構造、構法、意匠的特徴等の悉皆調査、及び事例的実測調査)、空き地の分布、特徴的な景観構成要素、土地所有形態とその変遷(明治戦後)、住民への聞き取り調査(生活史、民家の来歴等)などである。各回の調査は研究代表である松田が統括し、学部生及び大学院生計810名の体制で行った。また本年度の調査研究成果の一部については所属研究機関内で発表した。【データベース作成】二次調査対象地に選定した前記3集落に関する各調査項目は、データベースや図面などのデジタルデータに取りまとめ、調査写真も調査項目に準じて整理・選定した。更に、助成期間3ヶ年中の調査内容を今後デジタルアーカイブとして公開していくためのオフラインのデータベースを作成した。【現地協力体制の構築】和歌山県地域政策課、鳥羽市企画財政課、太地町総務課との連携関係を構築した。今後は研究成果の地域還元法等を検討していく。【現地調査】計4次にわたり漁業集落と集落内民家の現地調査を実施、和歌山市南部より鳥羽市北部および離島部まで、紀伊半島全沿岸域の調査対象地域踏査を全て完了した。また以上より、本研究で一次調査対象集落として扱う90箇所強の集落を選定した。あわせて、各地の公共図書館において郷土資料の調査・収集を実施した。郷土資料については、自治体史、地域史、漁業史、集落・建築史、民俗史、被災史、文書・記録、統計などにわたる計200点強の書籍を収集ないし確認し、書誌情報の整備や記述内容の仮分類などを行った。【データベース作成】(i)集落の現地調査所見、(ii)集落の歴史、(iii)過去の被災記録、(iv)資料状況、(v)各年代の空中写真などを掲載するデータベースのフォーマットを作成し、一次調査対象集落90箇所強について(i)・(v)の入力を完了した。続いて(ii)に着手中である。なお(v)については19402000年代の空中写真を比較検討できる状態が整ったため、港湾施設の整備状況、集落の拡張や周辺耕地の変化など対象集落に共通する検討事項も複数抽出された。【現地協力体制の構築】和歌山県立博物館、和歌山県庁などの関係部署と打ち合わせを行い、今後の現地調査推進に関連する情報交換等を実施した。平成28年度には4次程度の現地調査を計画していた。この計画が予定通り実行されたほか、更に文献調査やデータベース作成作業についても着手できた。【現地調査】二次調査対象地に選定した漁業-港湾集落のうち、本年度は塩津・三尾・太地の計3ヶ所について現地調査を実施した。内容はいくつかの項目に関する集落の悉皆調査である。現地調査は夏期に3期にわたって実施し、民家、地形(造成)、街路、建材、植生、空き家・空き地などの項目にわたってそれぞれ調査を行った。各回の現地調査は松田を筆頭に学生67名の体制で実施した。【データベース作成】二次調査対象地に選定した上記3集落のうち、塩津と太地について明治期から戦後までの土地関係史料を調査し、内容をデジタルデータ化した。また3集落の街区や民家調査の野帳もデジタルデータとして清書した。調査写真も項目に応じて取りまとめ、今後整備するデータベースの素材とするべく準備を進めている。【現地協力体制の構築】計3期の現地調査は和歌山県地域政策課及び各地の管轄行政機関に全面的なサポートを頂いた。各集落では自治会長等との連携関係を築き、今後の協力関係も構築した。平成29年度には4次程度の調査を見込んでいた。この点、対象地を3ヶ所に再選定して現地調査を進めた。

今後は研究成果の地域還元法等を検討していく。次年度も今年度同様、4次の現地調査を計画している。今年度の状況から鑑みておおむね問題なく進行できると見込まれるが、現地自治体や漁業組合関係者などとも連絡を取りながらより成果の上がる調査方法を検討したい。文献・資料調査及びデータベース作成作業も並行して進めていく。最終年度にあたる次年度は、3ヶ所程度の調査対象地について現地調査を進め、更にこれまでの調査成果のアウトプットの方法を検討する。また、予定している検討上の論点について考察を進める。加えて、研究期間終了後のデジタルアーカイブ化とその公開に向けて適切な形式のデータを製作する。学会への研究発表及び論文投稿は3ヶ年の研究期間終了後に行っていく予定のため、現時点では記載する項目がないが、研究期間中には所属研究機関内で以下の研究報告を行った。「和歌山県塩津における急傾斜地集落の空間と社会」「鳥羽市答志島答志における寝屋親と寝屋子の住宅に関する研究」「三重県鳥羽市坂手島坂手の景観とその形成過程に関する研究」「和歌山県太地町の旧市街地における町並景観の構造分析」ほか2本
古代マヤ文明における都市形成と階層化に関する動態的研究

カリフォルニア大学リバーサイド校人類学部のテニュアートラック助教授として採用されたために、特別研究員SPDおよび科研費を辞退する次第となった。そのため、以下の研究実施状況は、4月から7月までの4か月間の研究成果である。4月上旬は、メキシコ合衆国カンペチェ州にあるエル・パルマール遺跡において、北周縁部の建造物GZ3を全面発掘し、建造物の複合的機能を明らかにした。床面直上と床下からは、社会集団の活動を復元できる豊富な遺物が出土し、他の建造物も合わせると10基もの墓が出土した。先スペイン期と植民地時代の比較研究においては、饗宴の社会・政治的役割を比較し、その知見を基にイギリスで最も権威のある考古学論文雑誌Antiquityに論文を投稿した。現在、査読審査中である。研究成果の口頭発表においては、国内の日本ラテンアメリカ学会にて研究成果を発表した。国外では、アメリカ考古学会議の古代メソアメリカ文明における政治経済シンポジウムにおいて、考古調査の成果だけではなく、植民地時代の文献研究によって得た成果の一部を発表した。他の研究者たちの発表が政治と経済の密接な関係を強調する中で、古典期後期(後600900年)におけるマヤ貴族の政治的地位と経済状況の乖離、という異なった視点を提示し、研究者の間で一定の評価を得た。また、日本において受け入れ先である青山学院大学と、メキシコ国立人類学歴史学大学との研究協定を結ぶべく、昨年度より交渉を主体的に進め、5月18日に協定を締結させた。これは両大学の相互補完による研究体制を確立したばかりでなく、将来の日本ーメキシコ国家間における考古学研究の交流も促進するであろう。二年目の前半で就職が決まったために、本研究を中途で辞退する結果となったが、渡米後も上記の成果を加えて本研究を続け、雑誌論文や単著として発表する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。4月より青山学院大学にて研究を開始した。先スペイン期と植民地時代の比較研究では、16世紀に関する先住民の王族や中間貴族たちに関する文献を収集した。本年度はマヤ地域のみならず、メキシコ中央高原やオアハカ盆地などの文献を読解し、さらにスペインや日本などの事例なども参照することによって、初期国家における中間貴族の特徴や物質文化の理解に努めた。メキシコでの現地調査では、前年度にマヤ地域にあるエル・パルマール遺跡の発掘調査から出土した遺物の整理作業と肉眼分析を報告書にまとめ、発掘申請書とともにメキシコ政府へ提出した。とりわけ、北周縁部にある建造物GZ6の層位関係を復元した。これらの成果が認められて、メキシコ政府より発掘許可が下り、学術振興会に提出した研究計画書通り2016年1月25日4月6日にかけて、発掘調査を実施した。本年度における調査目的は、碑文階段の解読成果によって明らかになったラカム(旗手)の称号を持つ役人の広場における諸活動を精査することであった。その過程で、北周縁部の広場を囲む二基の建造物を全面発掘・修復した。発掘によって広場を囲む建造物の全容がわかり、部屋の内部から出土した6基の墓は、今後の形質人類学的分析により、古代マヤ文明におけるラカム役人の身体的特徴の復元を世界ではじめて可能にした。出版においては、人類史研究への貢献を視野に入れつつ、本年度はイデオロギーに着目した。先行研究を批判的にまとめてその問題点を提示し、独自に発展させたイデオロギー論を視座に古代マヤ文明の事例を検証した成果を論文として考古学研究会に投稿し、査読審査後、2016年3月に出版された。同様に、米国における中南米研究に関して最も権威ある論文雑誌のLatin American Antiquityにおいて査読論文を出版した。また、国内外の学会にて研究成果の一部を英語と日本語で発表した。初年度から、国内外において権威のある論文雑誌で、日本語と英語によって査読論文を出版できたのは大きな成果と考える。また、発掘において6基の墓などを中心に予想以上にデータを収集できたために、本年度においては、当初の計画以上に進展していると判断する。

これは両大学の相互補完による研究体制を確立したばかりでなく、将来の日本ーメキシコ国家間における考古学研究の交流も促進するであろう。二年目の前半で就職が決まったために、本研究を中途で辞退する結果となったが、渡米後も上記の成果を加えて本研究を続け、雑誌論文や単著として発表する予定である。来年度は、発掘調査を継続しつつ、比較研究のために植民地時代の一次史料をスペインのインディアス文書館などで収集する予定である。エル・パルマール遺跡の北周縁部における発掘調査では、広場の南地区と広場周辺の建造物を全面発掘する予定である。広場の内側だけでなく、外側を発掘することによって、ラカム役人たちの公的活動と私的活動を比較し、それらの実践活動が都市全体を変化させた過程を追う。同時に昨年度、収集した遺物の肉眼分析と理化学分析を同時に実施し、ラカム役人たちの物質文化を明らかにする。また、メキシコ政府と研究代表者の所属する青山学院大学との協定を結ぶために、現在スペイン語、日本語にて協定書を作成中である。協定内容について、同機関とも大幅な合意に達しているため、早ければ来年度の5月には、協定が締結される予定である。これらの研究成果を、雑誌論文や国際会議で発表しつつ、単著として出版するための準備を開始し、出版社の担当者と打ち合わせをする予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
バッテリーカーの誘導電動機駆動方式に関する研究

低公害車いわゆる電動移動車(電気自動車またはバッテリーカーと称す)の三相誘導電動機、駆動システム設計と試作を研究目的として、平成6年、7年度の研究実績は次の通りである。1.三相誘導電動機の適応について(1)定格電圧は、大・中型車200V,小型車24Vが妥当である.(2)運転効率の面から、励磁電流の減少対策が必要となる.このために、分割コアー形の電動機を試作し、良好な実験結果が得られた.(3)EV用の電動機(24V定格)開発が必要である.2.駆動システムについて(1)24Vドライブ用IPMインバータの試作を行い、良好な実績を得た.(2)ベクトル制御が最も適していることを明らかにした.(3)始動時にはS字トルク制御、走行時には位置決め制御あるいはバッテリ-への電力回生を考慮したシステム設計を実現した.(4)50%上り、下り走行に対して約35%の電力回生を実現した.3.試作と実用化(1)1000cc、1800ccクラスの普通車の試作により実用性を明らかにした.(2)三輪車(低速)の試作(3)バイクの試作(4)ワゴン車の試作(5)フォークリフトの試作(6)カートの試作(7)自転車(3種類)の試作(8)自動搬送車の試作.以上の内、自転車は実用化し、販売中である.低公害車いわゆる電動移動車(電気自動車またはバッテリーカーと称す)の三相誘導電動機、駆動システム設計と試作を研究目的として、平成6年、7年度の研究実績は次の通りである。1.三相誘導電動機の適応について(1)定格電圧は、大・中型車200V,小型車24Vが妥当である.(2)運転効率の面から、励磁電流の減少対策が必要となる.このために、分割コアー形の電動機を試作し、良好な実験結果が得られた.(3)EV用の電動機(24V定格)開発が必要である.2.駆動システムについて(1)24Vドライブ用IPMインバータの試作を行い、良好な実績を得た.(2)ベクトル制御が最も適していることを明らかにした.(3)始動時にはS字トルク制御、走行時には位置決め制御あるいはバッテリ-への電力回生を考慮したシステム設計を実現した.(4)50%上り、下り走行に対して約35%の電力回生を実現した.3.試作と実用化(1)1000cc、1800ccクラスの普通車の試作により実用性を明らかにした.(2)三輪車(低速)の試作(3)バイクの試作(4)ワゴン車の試作(5)フォークリフトの試作(6)カートの試作(7)自転車(3種類)の試作(8)自動搬送車の試作.以上の内、自転車は実用化し、販売中である.低公害車いわゆる電気自動車(バッテリーカーと称す)の交流機駆動システムの設計および試作を研究目的として,平成6年度の研究実績は次の通りである。1.誘導電動機の適用に当って,次の点を明らかにした。(1)三相誘導電動機の定格電圧は,中・大形車は200V,小形車に対しては24Vが妥当である。(2)小形車への適用に当って,24V定格の電動機設計・製作が進行中であり,励磁電流対策として巻線のスペースファクタについて検討中である。(3)24VドライブIGBTインバータ(コントローラー)の試作を行い,良好な成果を得た。(4)始動時のトルク制御,位置決め制御あるいはバッテリ-へのエネルギー回生を含め,駆動系としてベクトル制御システムが妥当であることを明らかにした。(5)50%上り,下り走行に対して,約35%の電力回生が可能であることを検証した。2.その他の検討事項(1)昇圧用DC-DCコンバータ方式は、システム効率の面から好ましくない。(2)肢体障害者に対しては,ニーズを十分に考慮する必要がある。(2)普通車,バイク,ワゴン自転車あるいは搬送車への適用に対し,本システムは十分に実用性があることを明らかにした。低公害車いわゆる電動移動車(電気自動車またはバッテリーカーと称す)の三相誘導電動機駆動システム設計と試作を研究目的として,平成6年,7年度の研究実績は次の通りである。1.三相誘導電動機の適応について(1)定格電圧は、大・中型車200V,小型車24Vが妥当である.(2)運転効率の面から,励磁電流の減少対策が必要となる。このために,分割コアー形の電動機を試作し,良好な実験結果が得られた。(3)EV用の電動機(24V定格)開発が必要である。2.駆動システムについて(1)24Vドライブ用IPMインバータの試作を行い,良好な実績を得た。(2)ベクトル制御が最も適していることを明らかにした。(3)指導時にはS字トルク制御,走行時には位置決め制御あるいはバッテリ-への電力回生を考慮したシステム設計を実現した。(4)50%上り,下り走行に対して約35%の電力回生を実現した。3.試作と実用化(1)1000cc,1800ccクラスの普通車の試作により実用性を明らかにした。(2)三輪車(低速)の試作(3)バイクの試作(4)ワゴン車の試作(5)フォークリフトの試作(6)カートの試作(7)自動車(3種類)の試作
3次元多様体の基本群の指標多様体と位相的構造との関連について

本研究は3次元多様体と呼ばれる局所的には3次元ユークリッド空間と同一視できる空間の幾何学的構造が、その上にどのような単純閉曲線がありうるかをみる、基本群と呼ばれる代数的な対象の2行2列の特殊線型群への線型表現の共役類全体の空間にあたる指標多様体と、どのように関連しているかを調べる研究である。直接的に指標多様体の構造がもとの多様体の構造にどのように反映されているかに加えて、その関数の振る舞いに関してどのようなことが言えるかについても研究を行う。
没入型ディスプレイ用非装着型ハプティックデバイスの開発

本研究では、昨年度開発したジャイロモーメントハプティックインタフェースの評価および応用システムの開発とともに、移動型ハプティックインタフェースの開発と評価を行った。ジャイロモーメントハプティックインタフェースは、高速回転するロータの回転軸を傾斜させることで発生するジャイロモーメントによってユーザの手元に反力を呈示する。装置の評価実験から、ユーザの知覚強度が力覚呈示方向によって12割ばらつきがあることがわかった。このばらつきに応じて強度を補正し方向認識精度を向上させた。さらに視覚呈示装置と組み合わせ円筒や壁などのバーチャル物体を触って認識できるシステムや、ジャイロモーメントを使って目的地までの方向をユーザに呈示するアプリケーションの開発を行った。移動型ハプティックインタフェースは、移動台車によってデスクトップ用ハプティックインタフェースをユーザの動きに合わせて動かすことで数ミリの大きさから数メートルの大きさまでのバーチャル物体を表現することができる。実装した装置はスライドレール上に移動部分を配置し、レールの両端にプーリを取り付け、この間をワイヤーで結ぶ。プーリを正、逆回転させることで移動台車を左右に移動させる。3自由度のパンタグラフ型ハプティックインタフェースを台車上に載せ、さまざまな大きさのバーチャル物体を呈示したところ、幅5mmから最大2mまでのバーチャル物体を表現することができることが確認できた。移動型ハプティックインタフェースを曲面型没入ディスプレイ内に設置し、CGとの同時呈示を行い、没入型ディスプレイにおける力覚呈示システムを実現した。以上の結果から、提案する手法により非装着で大きな可動範囲を持つハプティックインタフェースの構築手法の有効性が検証された。本研究では、没入型ディスプレイ用ハプティックデバイスとして、非装着型かつ非接地で力覚を呈示できる全く新しいフォースディスプレイを開発した。これは、高速回転するフライホイールの軸を回転させることで発生するジャイロモーメントを用いたものである。高速回転する円盤に外部から力を加え軸の向きを変えようとすると、加えた力の方向と垂直な回転軸方向のトルクが働くというジャイロ効果はよく知られている。これを利用して高速回転するフライホイールにモータによって角速度を与え任意のトルクをユーザに呈示する。本装置は、床や机などに接地して使用しなくてもトルクを発生させることができ、空間的な制約を受けない。また、ペンのように手で持って使用するので,体に固定させる必要がなく、着脱の手間がかからないという特徴をもっている。この装置の性能評価として出力トルクの測定、閾値、弁別閾の測定、経路探索実験を行った。特に3次元経路探索では,曲がりくねった幅5cm、長さ95cmのバーチャルな通路を呈示し,ハプティックデバイスが通路の壁にあたった瞬間にトルクを発生させ、あたかもペン先で壁をたたいているような感覚を呈示した。目隠しをした状態でこの経路を正確にたどることが可能であることが確認された。また、新たな力覚呈示手法として、ハプティックデバイスの位置に応じてあるポイントへ向かうようなトルクを発生させ,あたかも手がそのポイントへ導かれるような誘導手法を開発し、実際にそのポイントへ誘導することが可能であることを確認した。さらに、この装置は非接地で取り扱いが簡単なので、大空間内における力覚の呈示が可能で、大空間での危険領域呈示などへの応用が期待できる。そこで、赤外線強度計を距離センサとして用いた力覚を用いた領域呈示システムを開発し、実験により半径3mの見えない球形領域を呈示することが可能であることを確認した。
グローバル化の時代における市民社会論の展開-欧州・北米・日本の比較研究-

本研究は、「日本政治学会」の国際交流企画の一環として、政治思想史と政治理論の専門領域に携わるわれわれ6名の日本の研究者が、「ヨーロッパ政治学会」(ECPR/European Consortium for Political Research)との連携のもとに、進めてきた共同プロジェクトである。本研究プロジェクトでは、過去3年間にわたり、デンマーク、スウェーデン、京都、東京、箱根などで国際シンポジウムや国際セミナーを開催し、いわゆる「新しい市民社会論」に関して、東欧、西欧、北米、日本を視野に入れた共同研究を行ってきた。とりわけ、何故に20世紀末および21世紀初頭のグローバル化の時代に、「新しい市民社会論」が世界各地で展開されるようになったか、その歴史的事由を究めつつ、その意義と問題点について検討してきた。最終年度にあたる平成12年度には、まず8月初旬にカナダのケベックで開催された国際政治学会(IPSA)において、東洋と西洋の市民社会論とグローバル化のテーマでパネルを開くことができ、日本側からは研究分担者の杉田と飯田がペーパーを発表し、松本がコメンテーターをつとめた。さらに平成13年1月にはヨーロッパから5名の研究者が来日し8日間ほど滞在し、国際基督教大学、立命館大学、東京大学、箱根において、日本人研究者も数多く参加し、4度にわたり国際シンポジウムを開いた。これらの成果の一部は近く雑誌『思想』(2001年5月号刊行予定)やその他の刊行物(英文と邦文の著書)において出版される予定である。一つの重要な共通認識として共有できたものとしては、市民社会の概念の多義性ないし曖昧性がある。それゆえに今日、欧州、北米、日本において多種多様な市民社会論の展開がみられる。しかしながら、第二点として、グローバル化の時代における市民社会の重要性は、市民、NGO、NPOなどの国境を越えた連携によって、市民社会が地球市民の民主主義的参加と協働の場として機能するポテンシャルを包蔵していることである。第三に認識されたのは、市民社会が、それぞれ異なった歴史と文化を有する各国の独自の社会資本および文化資本の貯蔵所として作動する可能性である。こうして21世紀においても、市民社会の概念は、社会諸科学の世界においても枢要な鍵概念の一つであり続けることが確認された。本研究は、「日本政治学会」が、「ヨーロッパ政治学会」(ECPR)との国際交流企画との関連で、政治理論部会を設置し、そこでの共同研究(主題は「グローバル化の時代における市民社会論の展開ー欧州・北米・日本の比較研究ー)に基づいて展開された。第一年目にあたる本年は、われわれ日本側の6名のグループから3名の者が、平成10年9月末にデンマークで開催されたECPR研究会に参加し、それぞれペーパーを発表し、ヨーロッパ側の参加者のコメントを受け、幅広く討議を行った。大きな収穫があり、この時のペーパーを踏まえた中間報告が、近くヨーロッパの政治学関係のジャーナルに掲載される予定である。この共同研究は、4年目をめどに英文での共同出版を考えているが、善いスタートがきられたと考えている。国内でも、本年度は研究会を6回ほど開催し、そのつど主題を設定して議論や討議を重ね、また国内外から講師を招いて御報告をしていただき、討議を重ねてきた。本年度は、これらの共同研究を通じていくつかの確認や発見がなされたが、その三点のみを挙げておけば、以下の通りである。1最近の市民社会論には、さまざまな類型があり、たとえば10年前の東欧革命を彩った国家敵対型市民社会論と現在の北米でなされている「社会資本」の概念を中心にした国家親和型市民社会論とは大幅に異なる。2市民社会の概念自体、長大な概念史的背景を有しており、それもあって多義的で曖昧であり、一義的な定義を許さない側面がある。

3内田義彦や平田清明らによって主導された戦後日本の市民社会論は、「新しい市民社会論」とは重なる面と異なる面の双方を有している。戦後日本の状況に批判的に切り込もうとする点、またマルクス主義的な立場からの市民社会論を志向する点で、後者とも連動する面があり、もう一度、再評価していく必要がある。本研究は、「日本政治学会」(JPSA)が、「ヨーロッパ政治学会」(ECPR)との国際交流企画との関連で、政治理論部会を設置し、そこでの共同研究(主題は「グローバル化の時代における市民社会論の展開--欧州・北米・日本の比較研究--)に基づいて展開された。第一年度にあたっていた昨年度は、日本側の共同研究者がリードする形で日本の市民社会論やデモクラシー論の研究報告を行った。第二年度にあたる本年度は、平成11年5月末に行われた「日本政治思想学会」(京都大学)に、ヨーロッパ側からT・カーヴァー教授とB・ジェソップ教授の二人が参加し、今日の欧州の国家論、社会論、マルクス主義の諸潮流に関する重要な基調講演を行った。さらに平成12年3月22日から1週間の予定で、日本側から4名の共同研究者がスウェーデンのストックホルムに行き、欧州側の4名の共同研究者との共同研究セミナーを計画している。そこでも8本のペーパーの報告と質疑応答と討議がなされる予定である。さらに日本国内でも日本側の共同研究者のあいだで地道に研究会や報告会や交流会が持たれ、討議を重ねてきた。このプロジェクトは第四年度にあたる平成14年に共同研究の成果として英文での共同出版を考えているが、その目標にむかって大きく進展した一年でもあった。今後の課題としては、欧州・北米・日本の比較吟味の視野から、それぞれの市民社会論の歴史的個性や特徴、今日のそれぞれの市民社会論の特質や歴史的意味などを比較検討する仕事がある。第三年度(最終年度)にあたる平成12年度は、まず8月初旬にカナダのケベックで開催された国際政治学会(IPSA)において、東洋と西洋の市民社会論とグローバル化のテーマでパネルを開くことができ、日本側からは研究分担者の杉田と飯田がペーパーを発表し、松本がコメンテーターをつとめた。さらに平成13年1月にはヨーロッパから5名の研究者が来日し8日間ほど滞在し、国際基督教大学、立命館大学、東京大学、箱根において、日本人研究者も数多く参加し、4度にわたり国際シンポジウムを開いた。これらの成果の一部は近く雑誌『思想』やその他の刊行物において出版される予定である。本研究の最終的成果は、数年後に英文と邦文の両言語においてそれぞれ単行本として出版される予定である。とくにこの最終年度において、丸山眞男への関心が、共同研究の一つの焦点となったように思われる。丸山眞男はたしかに、1950年代および60年代の日本において展開をみた市民社会論者ではなかった。しかし丸山は、市民の政治的成熟を自分自身の政治学の課題とした形跡がある。さらに彼は、60年代には「市民の日常生活における術(アート)としての政治」について語り、自我の問題を基軸としつつ、自分の身の周りの「小政治」から「大政治」への参与を模索したことも事実である。
近現代ムスリム知識人におけるシャリーアの社会的意味機能の捉え方とその変遷

研究の目的は、ムスリム・マイノリティのためのイスラーム法理論「マイノリティ法学」に概念的考察を施し、その思想的特徴を抽出することである。24年度の研究では、「マイノリティ法学」を、古典的なイスラーム法学の形式と比較し、前者の思想的特徴を浮かび上がらせる作業を行うことを予定していた。予定通りの研究が行われ、具体的には以下の研究業績として公表された。2.一般書誌所収論文「マイノリティ法学の領界」塩崎悠輝編著『マイノリティ・ムスリムのイスラーム法学』日本サウディアラビア協会、2012年6月6日、17-78頁。3.博士論文「現代イスラーム法思想の概念的検討-ムスリム・マイノリティ法学がイスラーム法学に提起する問題を中心に-」東京外国語大学、2013年3月。これらの研究では、イスラーム法思想改革の最先端分野と言えるマイノリティ法学を本邦に紹介した上で、マイノリティ法学が古典的なイスラーム法学に与える影響を考察した。以上の研究は、共生の課題に対して、イスラームの宗教的知識の担い手であるウラマー層から提起された一つの回答であるマイノリティ法学の概念的特徴と今後の発展可能性を描出する意義を持っている。平成22年度は、(1)研究に必要な文献・資料収集、(2)これまでの研究成果のまとめ、(3)新たな研究成果の発表を行った。(1)に関しては、アラビア語文献の一次資料の収集を、シリアアラブ共和国における現地調達と、インターネット販売を通して行った。(2)については、修士課程における研究成果を、ひとつの論文にまとめ、『日本中東学会年報』26(2)に投稿、掲載された。この論文の内容は、研究テーマである「少数派フィクフ」の展開の過程と、その各論客の類型化を試みるものであり、博士論文を執筆するに当たっての背景的前提となる部分である。(3)については、(1)現代イスラーム思想の全体的傾向に関する研究、(2)現代においてイスラーム法学(フィクフ)のディスコースが直面する構造的な課題に関係する研究、(3)少数派フィクフの代表的論者であり、研究代表者が博士論文で取り上げる予定のターハー・アルワーニーの思想に関する研究を行った。この中の(1)については、現代イスラーム思想が、全体的な体系(システム)を失い「ミクロロギー化」していることを指摘した「現代イスラーム思想における諸概念のポストモダン化に関する一考察-「イジュティハード」を例に」を『言語・地域文化研究』17,東京外国語大学に投稿し、現在印刷中である。(2)については、イスラーム法学における世界観である圏域(ダール)論の今日的議論を、複数の論客を紹介し分類した「現代におけるイスラーム圏域論を巡る諸言論」を執筆した(松尾金蔵記念奨学基金編『明日へ翔ぶ-人文社会学の新視点-2』風間書房、2011年、387-404頁)。(3)については、アルワーニーの少数派フィクフ理論を基礎付ける氏のクルアーン解釈理論をまとめた「ターハー・アルワーニーのクルアーン解釈理論:現代イスラーム思想におけるポストモダン性」を執筆、現在印刷中である(『宗教研究』368号、2011年)。今年度の研究は、研究テーマであるマイノリティ法学(マイノリティ・ムスリムのためのイスラーム法学)に関する文献研究、および、そのイスラーム法学の古典との比較研究を通して行われた。研究の成果を内容的に分類すれば、第一に、マイノリティ法学の各論客の議論を考察することで得られた個別的な成果と、第二に、マイノリティ法学という現象全体の意味について考察した結果に分かれる。1.個別的な成果としては、以下の研究成果を発表した。(1)論文「ムスリム・マイノリティと「イスラーム法」-「意味」という豊かさを求めて」:マイノリティ法学が提唱される社会的背景として、一部のマイノリティ・ムスリムのあいだで、欧米市民としてのアイデンティティと、ムスリムとしてのアイデンティティのあいだを接収する新たな規範が求められ始めていることを指摘し、マイノリティ法学の展開などを概説した。(2)国際発表"Fiqh al-Aqalliyat: Islamic Jurisprudence for Co-existence":マイノリティ法学が提唱された背景として、欧米に居住するムスリムたちの間にみられるダブル・アイデンティティの高まっている点を説明した後に、マイノリティであるムスリムのためのイスラーム法を論じる論客を考察し、この問題が、特定のグループに限定されない現代ムスリムに広く共有される課題である事を指摘した。2.第二の視点の成果として、以下の結果を得た。マイノリティ法学の言論は、法体系の全体的整合性ではなく、各々の事案における局所的正当性を追求するミクロロギー的な性質を帯び、この法学の中で論じられる個々の問題では、他の分野との関連性が問われることがない。個別の問題にのみ目を向け、「全体性」を思考の枠外におくことがマイノリティ法学の議論に表出する共通の思想的パターンである。この研究成果は、論文の形で、2012年夏季に出版予定の塩崎悠輝編著『(題目未定)』(日本サウディアラビア協会)に、松山洋平「マイノリティ法学の領界」として収録される予定である。