hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キリスト教思想における 「知識」 と 「信仰」 の研究

当該のギリシア語はグノーシス(動詞形ギノースコー)だが、これまた科学的・客観的認識の意味合いは薄いことが確認された。このような意味論的知見を踏まえて、「知識」の概念と密接な関連を持つと考えられる新約聖書(とりわけヨハネ福音書)の言語的分析を行った。3.土屋が前記の両「知識」概念の総合的把握を試みた。ここでは旧約・新約の「知識」の理解が現代の客観性一辺倒の科学的知識との比較においてどのような示唆を与えうるかを問うた。特に「愛」・「信仰」と重なり合った「知識」というものが、宗教的領域を離れていかなる意味を持ち、またいかにして可能かを考察した。また併せて、現代の科学的知識の実態について思想史的な基礎確認、また他宗教、特に知の立場を重んじる仏教の場合との現象学的比較を行なった。4.以上の研究を踏まえて、聖書以後現代に至るキリスト教思想家の「信仰」・「知識」理解をたどると共に、われわれ自身のこの問題への結論を呈示しようと試みた。研究分担者(関根)の転出などのため、予定していた討論等を十分行なうことができなかったが、個々の研究成果・論文を相互に詳細に批判検討することによって、問題点を明確にできた。さらに今までの研究の延長線上で、旧約・新約の各領域・各文書にわたるより立ち入った言語的・思想的・歴史的検討が必要であるとの知見をえた。
フランス啓蒙思想における「法」の諸問題:物語・理論・表象の批判的研究

本研究の目的は、フランス啓蒙思想における「法」の表象を学問横断的に研究することであった。二年間にわたる本研究を通じて、次の3つの点に関して重要な新しい視点を提起することができた。1)フランス啓蒙思想においては、法そのものと法の合法化過程の両方が危機にあったこと。2)この危機の進行は、フランス社会の全領域で進行していた合理化の強力な過程に匹敵するグローバルな危機であった。3)上の現象は、社会全般に国家による統制が波及し確立するメカニスムであると特徴づけることができるが、これは1970年代に故ミシェル・フーコーが特権化したテーマそのものである。本研究の共同研究者は、この視点を二度にわたって発表した。1)2007年7月にフランス・モンペリエ大学で行われた国際18世紀学会(本研究参加者は複数のラウンド・テーブルを企画司会し、また参加した)と、2008年3月に北海道大学でおこなわれたデリダ・レヴィナス・ルソーにおける法概念をめぐる研究集会である。本研究は、フランス啓蒙思想における「法」の表象を批判的に検討することを主な目的にしているが、今年度は、2007年7月に開催される国際18世紀学会フランス大会(モンペリエ大学)における研究発表を一つの目標としてその準備を進めることを主とした。研究代表者の佐藤は、18世紀の啓蒙思想のなかでこれまであまり顧みられなかった旅行記の分野での比較政治思想とでもいうべき研究の可能性を、「法」の検討のいわば歴史的コンテクストとして示した(「ラペルーズあるいは啓蒙の大航海者」岩波書店『太平洋周航記』訳者解説)。また、フランスで開催された日仏の比較文化論のシンポジウムで、日本における身体と政治との関係を中心に発表し、フランスの研究者と刺激的な意見交換をすることができた。研究分担者の増田は、ルソーの『ダランベールへの手紙』(これは数年来のわれわれが共同研究のテーマとしてしばしば取り上げてきた作品である)における「法と共同体」の関係を論じ(《Lois etspectacles dans lacommunaute》)、大きな成果をあげた。また、モンテスキュー(辻部)と18世紀の共同体思想(阿尾)の検討も進んでおり、2007年には国際的舞台などで続々と発表される予定である。以上の経過から、「法」という多義的な概念が、18世紀を境として古典的なものからモダンな存在仕方に変遷する諸局面を、文学や表象といった局面から明らかにしようという本研究の意義は確認されたといえよう。引き続き、具体的な「法」観念の研究を進め、国際学会での発表につなげたい。本研究は、フランス啓蒙思想における「法」の表象を多角的に二年間にわたり研究するプロジェクトであった。その成果は、2007年7月にフランス・モンプリエ大学で開催された第12回国際18世紀学会(XIIeme Congres International des Lumieres)において、研究代表者である佐藤淳二の司会のもと、阿尾・増田・辻部がそれぞれフランス語での発表を行い、会場参加者との活発な質疑応答によって、国際的な舞台で公表されるという成果を挙げた。このシンポジウムをもとにした論文集を科研報告書が近く提出公表される。さらに2008年には、北海道大学で「研究集会:法の過去と現在を問う」が開催され、研究代表者である佐藤淳二と関西学院大学の上田和彦准教授とによる、法の哲学的基盤を問うシンポジウムが開催された。この成果は上記の報告書によって公表される。私たちの研究は、18世紀の法とそれによって運営される国家の表象を、当時の思想や文学において探求するものであったが、フランス本国でもまだこのような研究は少なく、先鞭をつけることができた。18世紀においてすでに、法の本質がモンテスキューやルソーによって現代に通じるほどまでに先鋭に問い直されていたことは、この研究を通じて多角的に確認されたといえよう。
運動による認知機能改善効果の機序の解明

運動習慣が認知機能とバイオマーカーに与える影響を検討することを目的に、高齢軽度認知機能障害(MCI)患者を運動介入群と非介入群に無作為に割り付け観察期間(6か月)前後の神経心理テストと髄液中Aβ42、リン酸化tau蛋白の変化を検討した。期間中に計13名の参加者を登録、11名の結果を集計した。中間解析では運動習慣による認知機能低下抑制効果は認められていないが血中BDNF濃度は介入群において増加が認められ、観察期間中の髄液Aβ42とリン酸化tauの変化の間には強い相関が認められた。限られたサンプル数ではあるが観察されたバイオマーカーの変動は、運動介入の中枢神経機能への影響を示唆すると考えられた。本研究は、運動による認知機能改善が、アルツハイマー病関連の病理的変化の進行を抑制することで得られるものか否かを検討している。アルツハイマー病の発症メカニズムに迫ると共に、その予防法の開発につながり得る成果を挙げることを目的とする。これまで生活習慣病、特に糖尿病と認知症の関連性について着目し、IRと認知機能の関係について知見を重ね、IRの改善と記銘力の改善が相関することを報告してきた。IRは体循環では高インスリン状態を引き起こすが、脳内ではインスリン不足状態を引き起こし、結果的にアルツハイマー病の原因病理とされるアミロイドβ(Aβ)沈着を促進する可能性が指摘されている。脳内Aβ沈着の進行により髄液Aβは低下することが知られており、髄液中のAβは脳内Aβ沈着のマーカーである。今回アルツハイマー型認知症の前駆状態である軽度認知機能異常(MCI)と軽度アルツハイマー病変の患者を対象とし、運動介入の前後で、認知機能・IR・髄液Aβ・リン酸化タウを評価することで、運動による認知機能保護効果が、Aβ沈着の進行抑制によって得られるのか否かを検討する。従事者として心理士1名及びスポーツインストラクター1名を雇用し、試験開始している。現在の登録者は9名、今後の追加登録者として6名の内諾済み。登録者9名中4名については試験終了している。H26年度に分析及び論文化予定。本研究は、運動による認知機能改善が、IRの改善によってAlzheimer病関連の病理的変化の進行を抑制することによって得られるものか否かを検討するものである。本研究は、Alzheimer病の発症メカニズムに迫るとともに、その予防法の開発につながりうる成果をあげることを目的とする。我々は、これまで生活習慣病、特に糖尿病と認知症の関係について注目し、IRと認知機能の関係について知見を重ねてきており、IRの改善と記銘力が改善が相関することを報告してきた。IRは、体循環では高インスリン状態をひきおこすが、脳内ではインスリン不足状態を引き起こし、結果的にADの原因病理といわれるアミロイドベータ(Aβ)沈着を促進する可能性が指摘されている。脳内Aβ沈着の進行によって、髄液Aβは低下することが知られており、髄液のAβは脳内Aβの沈着のマーカーである。本研究では、アルツハイマー型認知症の前駆状態である軽度認知機能異常(MCI)の患者を対象とし、運動介入の前後で、認知機能、IR、髄液Aβなどを評価することによって、運動による認知機能保護効果が、IRの改善によるAβ沈着の進行抑制によって得られるものか否かを検討する。今年度は10月に名古屋大学医学部の臨床研究推進センターにおける倫理委員会に研究計画を提案し本研究は正式に認可をうけ、その後、臨床心理士一名、スポーツインストラクター一名を新たに雇用開始し、業務研修を開始している。また被検者となる可能性のある外来通院患者のピックアップと外来での試験参加へのよびかけを開始している。(現時点では正式登録ではないが内諾3名)登録者無作為化はWEB上で割付責任者安藤昌彦(名古屋大学医学部附属病院先端医療・臨床研究支援センター)により作成依頼済みである。本研究は、運動による認知症発症予防・認知機能改善効果が、インスリン抵抗性(IR)の改善によるAlzheimer病(AD)の病理的変化であるアミロイドβ(Aβ)沈着の抑制によって得られるものか否かを検討するものである。24年度より倫理委員会の認証をうけ、実質的には25年度より患者の登録を開始し順次、試験を開始しているが、厳密なMCI基準に合致し、髄液採取に同意する被験者が少なく、登録者確保に難渋している。当該研究は個々の患者の登録から完了まで6カ月を必要とし現在13名の登録者を確保し順次登録者については試験を開始し終了した。現在、登録内諾者が、それ以外に4名いる。試験としては無作為に2群(運動介入群またはコントロール群)に割り付け、エントリー後、6カ月にわたりA群には運動療法を行った。

B群はそれまでの食事運動法を継続した。なお試験開始時には以下のテストを施行した。・神経心理テスト所要60分・MRI、SPECT・髄液検査尿、血液検査1回目、その後、順次、運動介入を開始。運動介入としては6か月間、有酸素運動として歩行60分又は10000歩/day/週4日以上、又は自転車40分/day/週4日以上、レジスタンス運動として500gのダンベルを両手にもちながら反復体操を20回以上/1回/週4日以上を負荷した。随時スポーツトレーナーにより運動指導を行った。運動介入開始6カ月後尿、血液検査の2回目の検体採取を行い、分析した。しかしながら、登録者の伸び悩みから、試験継続を余儀なくされている。現時点までの髄液バイオマーカーからは明らかな有意差を2群において認めることができないが、検体数が少ないためなのか、運動によりバイオマーカーはMCIの時点では変化しないものなのか今後検討が必要である。この結果は今期認知症学会にて発表する予定である。アルツハイマー病該当患者で同意が得られた者を研究登録者とし、運動介入群・コントロール群に選別後、それぞれ介入前後に神経心理テスト、尿・血液・髄液の検体検査、MRI、SPECT、FMD検査を実施し解析するという行程は概ね順調に推移している。しかしながらスクリーニングでは基準を満たすものの、実際の試験用心理テストバッテリーではMCI基準を満たさなくなることもあり、登録に至らない研究参加承諾者が30%以上いる。登録基準が厳格でありすぎる可能性もあるが、米国の大規模試験に準じた基準設定をしており、スクリーニングから試験開始までの時間を当初設定より長期(3ヶ月以上)にとること、学習効果による修飾を防ぐことで対処をしている。中間解析では、介入前の髄液検査の結果から強くApoEの関与が示唆され、MCI診断は髄液検査結果からも極めて妥当性があるものと証明された。研究登録者数が少ない為、統計上の有意差を得られるよう引き続き該当患者に研究登録を呼びかけている。倫理委員会通過に臨床実験であるため時間を要したが、おおむね順調に推移している。臨床心理士やインストラクターの研修も終了し、患者への登録参加よびかけも開始している。統計上の母数拡大のため、研究登録者への神経心理テスト、尿・血液・髄液検査、MRI、SPECT、FMD検査を引き続き実施していく。当初より研究登録人数確保は難渋すると予測されたが、効果検証時の有意差を実証できるよう、より一層の登録参加呼びかけを強化していく。登録基準におけるMCI診断基準が緩和されたことに伴い、参加基準を満たす患者が若干増加する見込みである。また非運動介入群への選別者に対し試験終了後3回の運動教室開催を計画する等、研究登録者確保の対策も講じている。中間解析では有望なデータが少ないながらも取得できており、引き続き髄液採取を伴う試験への研究登録を呼びかけていく。検査結果を元に、髄液Αβ蛋白・インスリン抵抗性・認知機能の変化、尿中ホルムアルデヒド、イソプラスタン、FMDスコアの関連性について統計解析を行い、認知機能改善における運動効果について検証していく。特に中間解析において運動介入群における髄液変化が示唆されており、髄液変化解析を主体におき検証を進める。13年4月より本格的な患者登録開始となり順次、運動開始となる予定である。
レクチュテインメント：教室を劇場に見立てた大学講義のエンタテインメント化

本年度は,Lectutainmentにおける演出実行(教室空間制御)システムの開発・拡張を主に実施した.具体的には,1噛.視聴覚的な授業演出を実行する分散制御システムを設計・実装した.各クライアントには担当する演出が割り当てられており,演出設定に基づいてメッセージを送受信し演出を実行する.このシステムにより,複数の演出を同時に実行するなど演出の多様性が向上した.2.教室空間データ,及び,RFIDで認識した着席データに基づいてスポットライト演出を実行する機能を拡張した.この機能により,スポットライト演出の適用範囲が拡大した.3.指向性スピーカ制御による音声ヒント提供機能を実装した.スピーカは2つのモータに取り付けられ,モータを制御することでの方向を調整し,RFIDで認識した着席場所に向けて合成音声のヒントを再生する.この機能により,特定の学生にだけ秘密裏にヒントを提供したり,特定の学生を秘密裏に注意したりするなどの効果が期待される.4.指向性スピーカの聞こえ方に関する予備実験を実施した.この実験では,実験的教室空間において3×3の座席に対してスピーカを制御して音声を再生し,質問紙による主観評価を行った.特定の一人に対する演出実行は難しく,指向性スピーカによる演出の更なる改善が必要であることが分かった.5.様々な教室での演出実行を可能にするために,システムを設置する可搬性の高いフレームを整備した.6.教師支援としてAR技術による学生情報の重畳表示機能について検討し,一部を試作した.この機能は,スポットライト演出や指向性スピーカ演出等で効果的に学生を指名する際に必要なものである.7.Lectutainmentシステムと予備実験について国内及び国外で発表した.8.Lectutainmentにおける指向性スピーカの予備実験について国外で発表した.本年度は以下に示すように,講義のエンタテインメント化の構想,ニーズや要件を整理し,システムを設計・試作した.これにより,来年度における本格的なシステム開発に向けて基盤を整備した.1.大学生(約100名)に対して,大学講義のエンタテインメント化に関するアンケートを実施し,エンタテインメント化が概ね受け入れられることを確認した.特に,BGMによる演出に好意的であることが分かった.ただし,講義の理解度とエンタテインメント化の是非について相関は見られなかった.2.大学講義の学習意欲モデル,エンタテイメント化のモデルを考案した.3.考案したモデルに基づき,大学講義で実行可能な演出(エンタテインメント)を整理・設計した.4.実験用教室空間を構築し,BGMや映像投影,スポットライトによる演出の基礎実験を行い,演出が学習意欲の向上につながることを確認した.5.BGMや映像投影,スポットライトによる演出を実行する試作システムを設計・試作した.スポットライトはプロジェクタを用い,学生の着席位置をRFID(机に設置されたリーダでRFIDタグを読み取る)により把握し,対応位置に投光することで実現している.6.演出登録Webシステム,並びに,そのサブシステムである教室空間制御(教室空間情報入力)システムを設計,試作した7.エンタテインメント化の構想,モデル化,演出の整理・設計について,国内研究会並びに国際会議で発表した.8.教室空間情報入力システムの試作について,国内研究会で発表した.9.教師がアドリブ演出を実行できるようにするために,ジェスチャ等の入力デバイスを検討した.本年度は,Lectutainmentにおける演出実行(教室空間制御)システムの開発・拡張を主に実施した.具体的には,1噛.視聴覚的な授業演出を実行する分散制御システムを設計・実装した.各クライアントには担当する演出が割り当てられており,演出設定に基づいてメッセージを送受信し演出を実行する.このシステムにより,複数の演出を同時に実行するなど演出の多様性が向上した.2.教室空間データ,及び,RFIDで認識した着席データに基づいてスポットライト演出を実行する機能を拡張した.この機能により,スポットライト演出の適用範囲が拡大した.3.指向性スピーカ制御による音声ヒント提供機能を実装した.スピーカは2つのモータに取り付けられ,モータを制御することでの方向を調整し,RFIDで認識した着席場所に向けて合成音声のヒントを再生する.この機能により,特定の学生にだけ秘密裏にヒントを提供したり,特定の学生を秘密裏に注意したりするなどの効果が期待される.4.指向性スピーカの聞こえ方に関する予備実験を実施した.この実験では,実験的教室空間において3×3の座席に対してスピーカを制御して音声を再生し,質問紙による主観評価を行った.特定の一人に対する演出実行は難しく,指向性スピーカによる演出の更なる改善が必要であることが分かった.5.様々な教室での演出実行を可能にするために,システムを設置する可搬性の高いフレームを整備した.6.教師支援としてAR技術による学生情報の重畳表示機能について検討し,一部を試作した.この機能は,スポットライト演出や指向性スピーカ演出等で効果的に学生を指名する際に必要なものである.7.Lectutainmentシステムと予備実験について国内及び国外で発表した.8.Lectutainmentにおける指向性スピーカの予備実験について国外で発表した.
マネキンに装着した微小紫外線センサーによる水晶体局所被曝量の定量

1.気象条件の異なる三地域(北海道、石川、沖縄)での初発白内障症混濁局在部位は地域差を認めた.2.マネキン眼表面での紫外線線量計の試作:マネキンの眼周辺部に4×4mmの紫外線センサーを設置し,紫外線量測定の結果,眼部の被曝量は他の顔面に比して低かった.眼鏡装用による紫外線被曝軽減効果は約5%であった.3.角膜表面上の紫外線被曝量と分布:紫外線被曝で変色するPolysulphoneを素材にコンタクトレンズ型紫外線測定装置を試作し,角膜表面上の紫外線分布を測定した.紫外線被曝量は眼瞼近傍の約1/2で,その分布は鼻側下方の被曝量が多かった.4.紫外線吸収コンタクトレンズ装用による眼紫外線被曝軽減効果:家兎の片眼に紫外線吸収コンタクトレンズを装用し、67mJ/cm^2の紫外線を繰り返し照射した結果、コンタクトレンズ非装用眼では角膜上皮・内皮細胞障害、角膜浮腫が観察されたのに対して、コンタクトレンズ装用眼ではこの変化が抑制されていた。5.照度変化にともなう眼瞼・瞳孔径の測定装置の試作:眩しい光に対する縮瞳および眼瞼の狭窄と紫外線被曝量を検討するために,ゴールドマン視野径内部に100-35,000luxの範囲内で照明される装置を組み込み.OCDカメラで観察記録された眼瞼,瞳孔の動きを定量化する装置を自作した.6.健常者眼瞼.瞳孔径の変動:健常者瞳孔径は室内照明環境では3mm前後,屋外照明下では2mm前後を維持していた.健常人では曇天時でも屋外では瞳孔径は2mm前後で紫外線が水晶体に到達する光路は広くないことが明らかとなった.7.紫外線の白内障混濁進行作用:種々の実験白内障モデルに紫外線を負荷すると混濁進行が加速された.1.気象条件の異なる三地域(北海道、石川、沖縄)での初発白内障症混濁局在部位は地域差を認めた.2.マネキン眼表面での紫外線線量計の試作:マネキンの眼周辺部に4×4mmの紫外線センサーを設置し,紫外線量測定の結果,眼部の被曝量は他の顔面に比して低かった.眼鏡装用による紫外線被曝軽減効果は約5%であった.3.角膜表面上の紫外線被曝量と分布:紫外線被曝で変色するPolysulphoneを素材にコンタクトレンズ型紫外線測定装置を試作し,角膜表面上の紫外線分布を測定した.紫外線被曝量は眼瞼近傍の約1/2で,その分布は鼻側下方の被曝量が多かった.4.紫外線吸収コンタクトレンズ装用による眼紫外線被曝軽減効果:家兎の片眼に紫外線吸収コンタクトレンズを装用し、67mJ/cm^2の紫外線を繰り返し照射した結果、コンタクトレンズ非装用眼では角膜上皮・内皮細胞障害、角膜浮腫が観察されたのに対して、コンタクトレンズ装用眼ではこの変化が抑制されていた。5.照度変化にともなう眼瞼・瞳孔径の測定装置の試作:眩しい光に対する縮瞳および眼瞼の狭窄と紫外線被曝量を検討するために,ゴールドマン視野径内部に100-35,000luxの範囲内で照明される装置を組み込み.OCDカメラで観察記録された眼瞼,瞳孔の動きを定量化する装置を自作した.6.健常者眼瞼.瞳孔径の変動:健常者瞳孔径は室内照明環境では3mm前後,屋外照明下では2mm前後を維持していた.健常人では曇天時でも屋外では瞳孔径は2mm前後で紫外線が水晶体に到達する光路は広くないことが明らかとなった.7.紫外線の白内障混濁進行作用:種々の実験白内障モデルに紫外線を負荷すると混濁進行が加速された.1.白内障初発混濁部位の測定気象条件の異なる三地域(北海道、石川、沖縄)における白内障疫学検診データを基に初発白内障症例より、混濁部位の局在を検討した。本調査地域におけるUV-B照射量は北海道:11.2kJ/m^2、石川:14.8kJ/m^2、沖縄:21.9kJ/m^2の順であった。白内障初発混濁部位は地域差を認め、水晶体の上/下・耳側/鼻側の4象限で比較すると、沖縄は鼻側、石川では下方が他の象限に比較して有意に混濁出現頻度が高かった。一方、北海道では特に混濁発症の好発部位は認めなかった。2.マネキン眼表面に装着した紫外線線量測定装置の試作日本人の肌の色合いと骨格を有したマネキンに4×4mmの紫外線センサー(感度領域260-400nm)を頭部および眼部周辺(計18測定点)に設置し、頭部の傾き、方位を感受し、記録できるマネキン型紫外線センサーを試作した。本装置による眼局所での紫外線量測定の結果、鼻側角膜表面上の紫外線被曝は最も低く、反対に頭頂部、顔面中央、頬骨の頂点は最も紫外線被曝量が高かった。耳側の角膜表面上も比較的高い紫外線被曝量を示した。3.眼鏡装用による紫外線被曝軽減効果マネキン型紫外線センサーを用い、眼鏡装用による紫外線被曝軽減の有無を検討した。眼球中央から鼻側にかけて5%前後の紫外線被曝軽減効果が見られたが、耳側では、この軽減効果は殆ど見られなかった。

4.紫外線吸収コンタクトレンズ装用による眼紫外線被曝軽減効果家兎に紫外線吸収コンタクトレンズを片眼のみに装用し、67mJ/cm^2の紫外線を繰り返し照射した結果、コンタクトレンズ非装用眼では角膜上皮・内皮細胞障害、角膜浮腫が観察されたのに対して、コンタクトレンズ装用眼ではこの変化が抑制されていた。1.季節,天候が異なる条件における照度および紫外線B波量の測定照度,紫外線量は季節,時間,天候で大きくことなり,照度は晴天時:16,000-100,000lux以上,曇天時:12,000-22,000lux,雨天時:5,000-10,000luxであった.紫外線量は夏期(5月-8月)の紫外線量は冬期(11月-2月)の約二倍で午前10から午後1時までの時間帯の紫外線量が多かった.2.照度変化にともなう眼瞼・瞳孔径の測定装置の試作ゴールドマン視野径内部に100-35,000luxの範囲内で照明される装置を組み込み,OCDカメラで観察記録された眼瞼,瞳孔の動きを定量化する装置を自作した.3.健常者眼瞼,瞳孔径の変動健常者瞳孔径は室内照明環境では3mm前後,屋外照明下では2mm前後を維持していた.健常人では曇天時でも屋外では瞳孔径は2mm前後で紫外線が水晶体に到達する光路は広くないことが明らかとなった.4.種々のサングラス装用による眼瞼,瞳孔径の変化紫外線を吸収しない粗悪なサングラスは瞳孔・眼瞼の拡大を招き、有害な紫外線をより眼内に照射させ得る可能性も示唆された.市販サングラスの紫外線透過特性は今回検討したサングラスの内17/21(80%)は380nm以下の紫外線透過率は0%であったが,一部は紫外線を最大32%透過するものも見られ、商品の値段と紫外線透過率には相関はなかった。紫外線被曝予防には側方よりの光が除去されるサイドプロテクター付のものが有効であった.5.家兎眼角膜表面上での紫外線被曝分布家兎を太陽と正対させたときの角膜表面上での紫外線被曝量は眼瞼近傍の約1/2で,その分布は鼻側下方の被曝量が多かった.
感染性C型肝炎ウイルス粒子による肝細胞への遺伝子デリバリーシステムの構築

遺伝子治療をおこなうためには標的とする細胞に効率よく遺伝子を送り込む技術を開発する必要がある。このためにウイルスベクターを利用した遺伝子導入法が開発されてきた。また,ウイルス性,アルコール性,代謝性の進行性肝疾患に起因する非代償性肝硬変に対して有効な治療法は肝移植しかない。一方肝細胞癌のうち多発性進行肝癌に対する治療成績は依然として満足できる物ではなく,有効な治療法の開発が必要である。我々はC型肝炎ウイルスの研究において感染性cDNAクローンから培養細胞でのウイルス培養に成功した。この技術を基本にして,組み換え型C型肝炎ウイルス粒子を作成し,肝細胞に特異的に遺伝子をデリバリーする方法の開発を試みた。感染性非増殖性ウイルスの作成:サブジェノミックレプリコン細胞に構造領域遺伝子を導入するとウイルス粒子が培養液中に分泌されることが明らかとなった。ウイルス粒子分泌にはコアからp7までの領域が必要だが,感染性ウイルス粒子の分泌にはNS2領域の発現が必須であるった。感染性非増殖性ウイルスの解析:作製したウイルス粒子は感染性はあるが伝搬性は無く,フォーカスアッセイによい,感染フォーカスは単一または2個の感染細胞からなっていた。また,この感染はCD81およびウイルス表面蛋白に対する抗体で抑制することができることから,HCV特異的なレセプターを介して感染していると考えられた。レポーター遺伝子の導入:感染性非増殖性ウイルスにパッケージングされるウイルスゲノムにはネオマイシン耐性遺伝子がコードされている。このウイルス粒子を細胞に感染させた後にG418の選択培養を行うと感染細胞はネオマイシン耐性遺伝子発現により生存した。この結果は感染性非増殖性ウイルスによる遺伝子導入が可能であることを示した。進行性肝疾患に起因する非代償性肝硬変に有効な治療法は肝移植しかない。また、多発性進行肝癌に対する治療成績も不十分であり、有効な治療法の開発が必要である。本研究では、この技術により、組み換え型C型肝炎ウイルス粒子を作成し、肝細胞に特異的に遺伝子をデリバリーする方法の開発を試みている。1.レポーター遺伝子を組み込んだ感染性増殖性ウイルスの作成:C型肝炎ウイルスの全長遺伝子にGFPおよびルシフェラーゼなどのレポーター遺伝子を挿入した。試験管内で合成したウイルスRNAを培養細胞に導入した。トランスフェクション後培養液中にウイルス粒子が分泌された。このレポーター遺伝子を持つHCV粒子をレポーターウイルスと呼ぶ。2.レポーターウイルスの解析:培養液中のレポーターウイルスを回収、濃縮精製して培養細胞に感染した。レポーターウイルスは通常のHCV粒子と同様に肝癌細胞であるHuh7細胞に感染が可能であった。さらに、レポーターウイルスの感染はルシフェラーゼの場合は細胞抽出液中のルシフェラーゼ活性を測定することにより定量する事が可能であった。GFPを持つウイルスの場合は感染細胞をFACSにより同定することが可能であった。特にGFPレポーターウイルスの場合個々の感染細胞を解析することができ、他の細胞表面マーカーなどを同時に解析することにより、HCV感染による感染細胞の蛋白発現の変化を細胞レベルで検討することが可能となった。3.感染性非増殖性ウイルスの作成:C型肝炎ウイルスのゲノムよりウイルス粒子の形成に必要な構造領域遺伝子を取り除き、その部位に薬剤耐性遺伝子を挿入した。このサブゲノムを培養細胞に導入してサブゲノムが複製している細胞を作成した。サブゲノム複製細胞ではRNA複製はあるが、ウイルス粒子の産生は無い。この細胞に構造遺伝子を導入してウイルス粒子を作成した。
テラヘルツ分光分析による繊維識別法における試料加工法とスペクトル解析に関する研究

今年度は、テラヘルツ帯に特徴的なスペクトルを生じるシルク繊維とセルロース繊維である綿繊維に着目し、以下の現象を明らかにした。シルク繊維に特徴的な7.2 THz付近の吸収ピークとセルロース繊維に特徴的な5.2 THz付近の吸収ピークは、機械的損傷(ボールミルによる粉砕時間依存性)によってそれぞれ指数関数的にピーク強度が減少することから、テラヘルツ分光分析によって繊維種中の損傷の状況を精度良く定量化できることを実験によって初めて確認した。シルク中の7.2 THz付近の吸収ピークは、フィブロインフィルム(ランダムコイル型アモルファス薄膜構造)をメタノール浸漬させた場合に形成される逆平行βシート構造の吸収ピークを一致することから、フィブロインのβシート結晶構造に対応することを同定した。また、セルロースの5.2 THz付近の吸収ピークは、繊維を一方向に配列し直線偏光したテラヘルツ波の吸収特性を測定する偏光分光分析を行った結果、繊維軸方向に吸収ピークの偏光性がみられることから繊維のミクロフィブリル中に内在するセルロースI型結晶であることを同定した。シルクの場合にはβシート構造が、ミクロフィブリル構造をシート化したシルクナノファイバーシートでも観測されたことから、βシート構造もミクロフィブリル中で軸方向に結晶化していることが確認された。これらの結果は、繊維中に生じる損傷を同定するための新規な指標となり得ることを示唆している。テラヘルツ帯に特徴的な吸収スペクトルを持つ繊維種の定量分析を行い、一次微分スペクトルを定量化することで繊維中の結晶構造(シルク繊維ではミクロフィブリル中のフィブロインのβシート構造、綿繊維ではミクロフィブリル中のセルロースI型結晶の高精度の定量化が可能となり、この定量化によって繊維中の欠陥量を検出可能となった。この結果は新たな応用展開につながる重要な結果であると考えられる。繊維中の欠陥を生じさせる熱的刺激、機械的刺激、さらには電磁波照射などによる繊維欠陥の定量化が可能になり、繊維中の欠陥測定による新規な研究展開が期待されるものとなった。テラヘルツ帯に特徴的な吸収スペクトルを持つシルク繊維に内在するβシート結晶構造、および綿繊維に内在するセルロースI型結晶の高精度定量化が可能となり、これによって繊維中の欠陥量を検出可能となった。今後、繊維中の欠陥を生じさせる熱的刺激、機械的刺激、さらには電磁波照射などによる繊維欠陥の定量化を行うとともに、ヒトの頭髪や各種動物繊維種や合成繊維種における欠陥測定などに拡張し、新規な応用研究の展開を目論む。本研究はテラヘルツ分光法を用い、衣服等の原料となる繊維種に対してこれまで識別が困難であった同族繊維に関する識別方法を開発し、近年の偽装表示問題に対応可能な信頼性の高い品質表示の鑑別法を確立することを目的としている。今年度はセルロース系繊維と絹繊維中の結晶構造に代表される分子間結合を、いかに定量性を確保しつつ評価できるかを検討した。各種繊維の分子間結合に対応した吸収スペクトルが210 THzに現れることを実験により確認し、分光分析に必要な繊維の粉末化プロセスによる分子間結合の欠陥発生の状況を各試料の微分スペクトルを用いることで定量的に評価した。この結果、従来の凍結粉砕法による粉末化プロセスにおける欠陥発生の度合が定量化され、凍結粉砕に代わり繊維をミクロトームで裁断する方法で最も欠陥発生が少なくなることを定量的に示した。この方法を適用し、1分光分析における誤差関数を最小にできる透過率(約40%)になるよう試料濃度を調整し、2210 THzにおける電磁波の散乱の影響を除去するため平滑化微分スペクトルを用い、3多変量解析(主成分分析)により定量評価、を用いることによって信頼性の高い定量分析を初めて実現した。テラヘルツ帯に特徴的な吸収スペクトルを生じる繊維種を調べ、今年度は植物由来繊維各種と動物由来繊維種に分類されるシルクに着目し研究を進めた。動物由来繊維種のカシミヤ(山羊毛)やウール(羊毛)については、特徴的なスペクトルが顕著に観察されないことから来年度へ先送りした。ただし、植物由来繊維の中で同質のセルロース分子からなる繊維種のセルロース結晶の形態識別や、同質のフィブロイン分子から形成される家蚕糸と野蚕糸の定量識別に関しては予想を上回る成果が得られている。本研究はテラヘルツ分光法を用い、衣服等の原料となる繊維種に対して、これまで識別が困難であった同族繊維に関する識別方法を開発し、近年の偽装表示問題に対応可能な信頼性の高い品質表示の鑑別法を確立することを目的としている。今年度はセルロース系繊維と絹繊維中の結晶構造に特有の吸収スペクトルに着目し、特定の周波数帯域における微分スペクトル強度を多変量解析(主成分分析)することにより、以下の事項を新たに見出した。1セルロース系繊維中に生じさせた結晶欠陥密度を高精度に定量測定できることを明らかにした。このことは昨年度まで行ってきた、セルロース系繊維の識別手法を応用拡張したものである。繊維中の欠陥密度定量化は、繊維の劣化に関する新たな情報源としてその有効性が期待されるものである。2絹繊維を各種繭(9種:家蚕種4種、野蚕種5種)から採取し、216 THz帯の吸収スペクトルを主成分分析することによって、家蚕種と野蚕種で識別できることが分かった。原因として絹を構成するフィブロイン結晶の構造的違いの可能性があると考えている。

3各種繭によって糸繰り可能な品種と不可能な品種があることがわかり、糸繰り可能な家蚕種については、これまでの分析のように繊維を粉砕や切断することなく、一列に配列した糸の状態のままテラヘルツ偏光分光分析を行うことによって、まだ定量的ではないが絹特有のスペクトルが非破壊でも観測できることが分かった。セルロース系繊維に生じさせた結晶欠陥密度の定量分析に関しては、昨年度までに確立した定量分析を行う上での均質化プロセスの中から必然的に生じた事項であり、当初の計画にはなかったものの、繊維の劣化に関する情報源としてその有効性が今後も期待される。また絹繊維に関しては、信州大学の協力により予想以上に多品種の繭を入手できたことから、新たな研究の展開につながった。今年度は、テラヘルツ帯に特徴的なスペクトルを生じるシルク繊維とセルロース繊維である綿繊維に着目し、以下の現象を明らかにした。シルク繊維に特徴的な7.2 THz付近の吸収ピークとセルロース繊維に特徴的な5.2 THz付近の吸収ピークは、機械的損傷(ボールミルによる粉砕時間依存性)によってそれぞれ指数関数的にピーク強度が減少することから、テラヘルツ分光分析によって繊維種中の損傷の状況を精度良く定量化できることを実験によって初めて確認した。シルク中の7.2 THz付近の吸収ピークは、フィブロインフィルム(ランダムコイル型アモルファス薄膜構造)をメタノール浸漬させた場合に形成される逆平行βシート構造の吸収ピークを一致することから、フィブロインのβシート結晶構造に対応することを同定した。また、セルロースの5.2 THz付近の吸収ピークは、繊維を一方向に配列し直線偏光したテラヘルツ波の吸収特性を測定する偏光分光分析を行った結果、繊維軸方向に吸収ピークの偏光性がみられることから繊維のミクロフィブリル中に内在するセルロースI型結晶であることを同定した。シルクの場合にはβシート構造が、ミクロフィブリル構造をシート化したシルクナノファイバーシートでも観測されたことから、βシート構造もミクロフィブリル中で軸方向に結晶化していることが確認された。これらの結果は、繊維中に生じる損傷を同定するための新規な指標となり得ることを示唆している。テラヘルツ帯に特徴的な吸収スペクトルを持つ繊維種の定量分析を行い、一次微分スペクトルを定量化することで繊維中の結晶構造(シルク繊維ではミクロフィブリル中のフィブロインのβシート構造、綿繊維ではミクロフィブリル中のセルロースI型結晶の高精度の定量化が可能となり、この定量化によって繊維中の欠陥量を検出可能となった。この結果は新たな応用展開につながる重要な結果であると考えられる。繊維中の欠陥を生じさせる熱的刺激、機械的刺激、さらには電磁波照射などによる繊維欠陥の定量化が可能になり、繊維中の欠陥測定による新規な研究展開が期待されるものとなった。当初の予定では、繊維種として植物由来繊維、動物繊維、合成繊維の各種繊維において幅広く測定を行いデータベース化して分析・評価を進める予定であったが、各種繊維種における最適の均質化法(粉末化の手法)を見出すことが重要であることがわかり、繊維種の加工によって生じる分子間結合の欠陥を定量評価することが、本研究の本質であるという考えに至った。このため、本方法が有効な繊維種を23種に絞り、繊維試料の加工によって生じる欠陥の解明と、繊維種混合率の定量評価を各繊維種において見出す予定である。
コヒーレントX線と高輝度中性子の相補利用による電子自由度の秩序と揺らぎの研究

放射光と中性子を利用した装置・実験手法の開発・改良を行うことにより、遷移金属酸化物・希土類ホウ化物・スクッテルダイト化合物などの強相関電子系を対象として、その電荷・スピン・軌道自由度の秩序状態とその揺らぎを観測し、系が示す新奇物性発現機構の解明を行った。遷移金属や希土類金属化合物での電子自由度(スピン、軌道、電荷)の中性子と放射光X線による構造的研究、東北大学中性子散乱装置の高性能化(高輝度中性子を得るミラー集光機構や広立体角位置敏感検出器を導入)、放射光X線の時空相関を使ったスペックル散乱の基礎実験を行った。・KCu_xZn_<1-x>F_3でのCuの3d電子軌道秩序がZnの希釈効果によりx=0.6近傍で融解することを放射光による精密構造解析・共鳴X線散乱から明らかにした。軌道秩序温度が消失するxがパーコレーション臨界濃度x=0.3より著しく大きいことを、軌道の異方的相互作用を考慮した理論模型により説明した。また転移濃度直上の試料では軌道秩序のフラクタル構造が観測された。・軌道秩序を示すTiやVペロフスカイト型酸化物での軌道自由度の励起状態を観測できる非弾性中性子散乱過程を提唱し、スペクトルのエネルギーや中性子スピン偏極度依存性を計算した。・ストライプ秩序を示す酸化物超伝導体LBCO(x=1/8)の磁気励起分散関係を中性子散乱で明らかにした。類似した分散はYBCOにもあり、超伝導体に共通した磁気励起の可能性を指摘した。・電子ドープ型銅酸化物の超伝導試料に対して磁場中中性子散乱を行い、ホールドープ系では見られない、静的磁気相関の異常な磁場効果を見いだした。・f電子四極子秩序の典型物質DyB_2C_2の放射光X線共鳴散乱を行い、単に秩序状態の観測のみでなくd-fクーロン相互作用や四極子-歪み(Jahn-Teller)相互作用の実態まで明らかにした。・非弾性中性子散乱により、Yb系のヘビーフェルミオン新物質YbAgGeのスピンの揺らぎを反映した準弾性散乱と幅の広がった結晶場励起の観測に成功した。・金属-絶縁体転移により現れるPrRu_4P_<12>の超格子構造を放射光X線共鳴散乱で観測した。中性子散乱結果と符合してPrの結晶場スキームが超格子的に配列している効果によると言える。半導体的なCeOs_4Sb_<12>の中性子散乱実験から、Ce4f電子の予想外に強い遍歴性を見いだした。コヒーレントX線を利用したスペックル散乱実験の準備を進めた。コヒーレントX線の作成し、コヒーレント度の評価を行った。その結果、問題となった入射強度不足を解消するために、集光ミラーの導入を検討した。一方、高輝度中性子散乱実験を目指して、3台の中性子散乱装置(AKANE, HERMES, TOPAN)の高性能化を行った。また、中性子スーパーミラーを用いたビーム集光技術の開発を進め、実際にビームを用いた集光テストに成功した。平行してTOPANでは、位置敏感検出器を導入して、その低温・磁場環境装置との併用を試みた。その結果、これまでの数倍の散乱ピークをとらえることが可能になることを示した。軌道秩序系の希釈効果について放射光散乱実験を進め、様々な空間格子次元における軌道パーコレーションの構造を調べた。超交換相互作用と協力的ヤーンテラー効果に起因する軌道間相互作用を記述する理論模型を設定し、これをモンテカルロ法で解析することで軌道秩序温度の希釈濃度依存性を調べた。特異な軌道間相互作用の異方性に起因して、希釈濃度の増大に伴う軌道秩序温度の著しい減少が示された。これは最近の共鳴X線散乱によるKCu_<1-x>Zn_xF_3の実験結果を説明するものである。更にKCuF_3における共鳴非弾性X線散乱の解析を行い、実験で低ネルギーに見出されているピーク構造の起源を明らかにするための方法を指摘した。f電子系における電子軌道自由度の研究として、充填スクッテルダイトPrRu_4P_<12>の金属-非金属転移およびLa希釈系での相転移の抑制を中性子散乱と放射光X線散乱により調べた。転移温度以下での結晶場分裂の顕著な変化やそれらをもたらすPr 4f電子状態の超格子構造を明らかにし、理論模型との対応から金属-非金属転移が4f電子十六極子の長周期構造の形成に結合した電荷密度波としてとらえられることが見出された。(1)希釈軌道秩序系における量子効果について量子モンテカルロ法により調べた。希釈濃度の増大による軌道秩序温度の減少は、スピン系のそれに比べて著しいこと、他方古典軌道系に比べて緩やかであることを示した。これは量子揺らぎが希釈による軌道秩序の破壊を妨げていることを意味し、量子揺らぎが秩序を破壊するという通常の概念と異なる新規な現象である。これは軌道縮退系が本質的に内在するフラストレーションと方向性に起因することを明らかにした。

(2)電子強誘電体として多くの注目を集めている層状鉄酸化物RFe_2O_4(Rは希土類金属イオン)の軌道状態について理論的に調べた。二重縮退した軌道状態は蜂の巣格子上の軌道模型で記述されること、ならびに低温まで軌道秩序が生じずに絶対零度でマクロな数の軌道縮退が存在することを明らかにした。(3)高温超伝導体におけるホール局在効果を、中性子散乱とx線吸収分光により調査した。磁性Ni不純物をプローブとし、実効的ホール濃度の減少やNi-K吸収端の変化、更にはNi回りの局所構造や後方散乱因子の変化を見出した。これらの実験結果は、Niイオンが局所的にホールを強く閉じ込め、Ni不純物のスピン状態があたかも周囲のCuスピンと同じS=1/2に見なせるシナリオを創り出した。(4)充填スクッテルダイトPrRu_4Sb_<12>とPrOs_4Sb_<12>の中性子非弾性散乱実験により、Sbかご状格子中のPrイオン振動が強いソフト化を伴う低エネルギー光学モードを形成することを見いだした。さらに準弾性的なシグナルとして緩和モードも観測し、Prイオンのラットリング振動が他の自由度と結合して極めて強い非調和性を伴うと考えられる。(5)近藤半導体とされるCeOs_4Sb_<12>が約1K以下で弱い反強磁気秩序を示すこと、さらに磁場中で電気伝導度が上がる領域ではこの反強磁気秩序は抑制されることを中性子回折により見いだした。これまで考えられていた磁場中金属状態での反強磁気転移の安定化とは異なる現象であることを指摘した。X線回折装置と中性子分光器の開発整備を進め,それを用いて下記のような強く乱れた構造の中に出現する電子自由度秩序を捉えた.1.X線回折・中性子分光装置の開発・整備として,(A)コヒーレントX線のためのミラー調整(B)パルス強磁場中での中性子回折実験装置の開発整備(C)中性子散乱用検出器のバックグラウンド除去(D)中性子信号検出のための大面積位置敏感検出器の導入を行った.2.電子自由度秩序における不純物効果として,下記の研究を行った.(A)KCuF3にZnをドープした系のZn吸収端での不純物共鳴散乱を初めて観測することに成功した.(B)層状Mn酸化物にCr,Fe,Gaをドープした系を調べ,その軌道秩序に及ぼす不純物種の違いを明らかにした.(C)希釈に伴う軌道秩序温度の減少が量子揺らぎによる次元性の実効的な増大に起因することを明らかにした.(D)銅酸化物においてNi不純物とホールが強く結合する電子状態を研究し、Niのスピン状態は実効的には銅のスピン状態と同じであると結論した.3.遷移金属酸化物に関する下記の研究を行った.(A)層状鉄酸化物RFe2O4において見られる得意な電気磁気効果の起源を理論的に解析し,電荷とスピンのフラストレーションに起因することを明らかにした.(B)ホール系の銅酸化物で反強磁性境界に近い超伝導相の磁気励起ギャップを銅-酸素面の平坦度を高めた結晶を作成し中性子散乱で調べ、従来平坦度の低い結晶では観測されなかったスピンギャップを初めて観測した.(C)ホールをドープしたコバルト酸化物に生じる特徴的な磁気構造や電荷整列を研究した。Coの2価と3価の状態が混在する系ついて,中間スピン状態の安定性について議論した。(D)PrR4P12での金属一非金属転移に代表される高次多極子秩序をもたらすf電子間相互作用の起源を磁気励起の研究により明らかにした.放射光・中性子実験の手法・装置開発により,以下のような強相関電子物性の発現機構を解明した.
「ニュー・エコノミー」の比較ジェンダー分析-高齢社会のサービス化、情報化と格差問題

本研究は、経済グローバル化のもとで、「ニュー・エコノミー」として生じているとされる産業構造や労働組織など変化について、英、独、米および日本について、ジェンダー関係との関連を比較分析するもの。たとえば、産業や労働の組織の「フラット化」や「柔軟化」が語られながら、じつは社会的格差の拡大が懸念されること、また、近年の規制改革や福祉国家改革のベクトルでも、規制緩和や民営化ばかりではなく、再規制化やセーフティネット強化の要素が見逃せないこと、これらの事象のいずれもジェンダー関係と交差していること、が指摘される。対象4国は、今日の世界経済で大きな比重をもち、かつ相互に意味ある好対照をなしている。なにより4つの国は、異なる性格のジェンダー・レジームを持っている。アメリカは女性の就業を促進する方向に最も進んでおり、日本は女性の世帯内役割を最優先するジェンダー・レジームであるように見える。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明され発表されてきた。すなわち、2002年9月3日には東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析」を開催し、本研究のコンセプトについて研究グループの外部から意見等を得た。その内容は、雑誌『現代思想』31巻1号(2003年1月号)の特集「トランスナショナル・フェミニズム」として発表された。2003年9月末にはブレーメン大学、2004年3月初めには日本国内で、海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。研究の成果を広く社会に還元するべく、2004年3月4日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析II」を開催(第18回東大社研シンポジウム)。本研究では、2002年8月末に東京大学で海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。また、研究の中間的成果を広く社会に還元し、研究グループ外部からの意見等を反映するべく、9月3日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析」を開催した(第17回東大社研シンポジウムとして開催)。この論点は、雑誌『現代思想』31巻1号(2003年1月号)の特集「トランスナショナル・フェミニズム」として発表された。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明されつつある。国レベルの制度ばかりでなくミクロレベルでも、仕事と子育ての両立支援に関する公私の制度の利用実態、および家庭内ジェンダー関係について、詳細な聞き取り調査を行い、社会学的文化人類学的分析を進めている(796宇)。

本研究では、2003年4月と同6月にヨーロッパで主要メンバーによる打ち合わせ、中間成果報告をおこない、2003年9月末にブレーメン大学、2004年3月初めに日本国内で、海外共同研究者との研究会を集中的に開催した。また、研究の成果を広く社会に還元し、研究グループ外部からの意見等を反映するべく、2004年3月4日に東京大学において、公開シンポジウム「グローバル時代の「ニュー・エコノミー」-日米欧の比較ジェンダー分析II」を開催した(第18回東大社研シンポジウム)。本研究は、経済グローバル化のもとで、「ニュー・エコノミー」として生じているとされる産業構造や労働組織など変化について、英、独、米および日本について、ジェンダー関係との関連を比較分析するもの。たとえば、産業や労働の組織の「フラット化」や「柔軟化」が語られながら、じつは社会的格差の拡大が懸念されること、また、近年の規制改革や福祉国家改革のベクトルでも、規制緩和や民営化ばかりではなく、再規制化やセーフティネット強化の要素が見逃せないこと、これらの事象のいずれもジェンダー関係と交差していること、が指摘される。対象4国は、今日の世界経済で大きな比重をもち、かつ相互に意味ある好対照をなしている。なにより4つの国は、異なる性格のジェンダー・レジームを持っている。アメリカは女性の就業を促進する方向に最も進んでおり、日本は女性の世帯内役割を最優先するジェンダー・レジームであるように見える。福祉と産業労働、家庭を横断するジェンダー・レジームは、収斂しているのか、あるいは強い経路依存性のもとで分岐しているのかなどの論点が、本研究で解明されてきた。国レベルの制度ばかりでなくミクロレベルでも、仕事と子育ての両立支援に関する公私の制度の利用実態、および家庭内ジェンダー関係について、詳細な聞き取り調査を行い、社会学的文化人類学的分析を進めてきた。(798字)
小児1型糖尿病の発症前および発症早期における免疫療法に関する研究-新しい免疫抑制剤を用いた膵β細胞破壊の抑制-

今日、1型糖尿病は膵ランゲルハンス氏島(膵島)へのリンパ球の浸潤(膵島炎:insulitis)と膵島細胞成分に対する自己抗体の出現を主たる特徴とする自己免疫疾患と考えられている。これまで我々は1型糖尿病の動物モデルであるNODマウスやBBラットを用いて、(1)1型糖尿病における膵β細胞破壊のメカニズムの解明と(2)それを抑制するための有効な治療手段の開発をテーマに研究を行ってきた。近年、とくに(2)に関して、膵島炎出現後あるいは軽度耐糖能異常の出現後に開始しても膵β細胞破壊を抑制することができるinterventionの開発をめざしてきた。この理由は、ヒトの場合、何ら耐糖能に異常を認めずかつ膵島炎も起こしていない段階での確実な1型糖尿病の診断、予知は、現実間題として不可能であるからである。軽度の耐糖能異常が捉えられるか、免疫異常が起こり自己抗体が検出される時期に開始し、膵β細胞破壊を抑制できる治療法でなければ、事実上臨床応用は不可能である。今回我々が実験に用いたFTY720は、リンパ球のhomingを促進し、循環リンパ球を末梢リンパ節、腸間膜リンパ節、Peyer板に集めることで免疫抑制効果を現す新しいタイプの免疫抑制剤である。この薬剤を雌性NODマウスに投与してその効果を検討した。膵島炎出現前の4週齢で投与を開始した実験でも、膵島炎が進行した10週齢で投与を開始した実験でも、糖尿病の発症は完全に抑えられた。さらに、顕性糖尿病が発症した後にFTY720を単独投与した実験では、生存日数が顕著に延長するというデータを得た。本研究では、このFTY720の1型糖尿病発症予防効果および治療効果のメカニズムを探るため、膵の病理組織学的検討や末梢リンパ球、脾リンパ球、腹腔リンパ節リンパ球を採取し、リンパ球数、リンパ球表面マーカーの解析も行った。主として本薬剤のTリンパ球の抑制作用によって生じた効果と考えられた。本研究はまだ完了しておらず、FTY720の至適投与量の検討、さらに詳細なβ細胞破壊抑制効果の機序について今後検討していく必要があるが、臨床応用が期待できる治療法と考えている。1型糖尿病の動物モデルであるNODマウスを用いて、新しい免疫抑制剤FTY720の膵β細胞破壊抑制効果を調べた。(1)糖尿病発症抑制効果:膵島炎(insulitis)出現前の4週齢の雌性NODマウスおよび膵島炎出現後の10週齢の雌性NODマウスに、FTY720 1mg/kgを週2回経口投与し、40週齢まで観察した。対照群にはFTY720の溶解液である滅菌水を飲ませた。4週齢でFTY720投与を開始した群の糖尿病発症率は0%(0/19)であったのに対し、対照群では50%(10/20)が顕性糖尿病を発症した。また、10週齢でFTY720の投与を開始した群の発症率も0%(0/19)であったが、その対照群では83%(15/18)が糖尿病を発症した。なお、FTY720投与群、対照群ともに実験期間中に死亡したマウスはいなかった。