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中間小説誌の研究―昭和期メディア編成史の構築に向けて

本研究事業は、中間小説誌という存在を史的に捉え直す作業を主として行った。結果、中間小説誌は、以下のような三段変容を遂げていたことがわかった。それは、出版不況と淘汰が起こり、中間小説誌市場の自立化が顕著に進んだ昭和二四年、倶楽部系雑誌が退場し、中間小説誌がその役割をも含むかたちで大衆化した昭和二九年、そして、社会派推理小説の隆盛と風俗作家のフェイドアウトが起きた昭和三六年、というように三つの年が象徴的に示す変容であった。個々の中間小説誌を検証していくことで、読者層と雑誌メディアが段階を経て相互干渉していき、昭和期のメディア編成そのものが大きく展開していた様が明らかになったといえる。平成25年度は、国立国会図書館、日本近代文学館、神奈川近代文学館等における昭和20年代、昭和30年代の中間小説誌及び隣接領域の雑誌メディアとの境界線上にある雑誌群の調査を終了させた。そして当該雑誌における目次・奥付・編集後記などを複写し、解析を行った。その成果として、調査により中間小説誌として捉え直すべきと判明した「小説朝日」の総目次をまとめ、「「小説朝日」-中間小説誌総目次」(「千葉大学人文社会科学研究」2013・9」)を発表した。また、中間小説誌の市場形成に伴い、次第に中間小説誌的性格を取り入れ、独自の地位を獲得するに至った「別册文藝春秋」の昭和20年代の目次を翻刻したのが、「昭和二〇年代の「別册文藝春秋」ー中間小説誌総目次附「文藝春秋別册」総目次」(「千葉大学人文社会科学研究」2014・3)である。これら総目次の概要は4名での定期研究会をもとに作成された。また平成25年度は、「境界線上にある」雑誌群の挿絵、読者の声欄及び各雑誌の文学賞に関する調査を進めた。本年度は特に、読者の声欄、文学賞に特徴のある「小説新潮」の分析を行った。同時に代表的な作家の小説作品を精読する作業も行った。大佛次郎、今日出海、小山いと子、獅子文六、川崎長太郎、舟橋聖一、水上勉、橘外男である。これらの問題に関しては引き続き、研究会等を開き、考察を進める予定である(平成25年度は計9回開催した)。また、東北・北陸地方、山梨県にある文学館の調査を行った。特に青森県及び秋田県の文学館への調査は時間をかけて行った。平成24年度の近畿・中国地方の調査に続くものである。青森県立近代文学館、弘前市立郷土文学館などに赴き、学芸員から教示を受けつつ、展示物、所蔵資料の調査を行った。現地に赴かねば入手困難な資料の収集も、研究費を用いて行った。昨年度に引き続き、当研究事業の題を冠するHPの運営を行っている。平成24年度は昭和20年代の中間小説誌についての調査を進めた。国立国会図書館・日本近代文学館などに赴き、目次・奥付・編集後記を複写、解析を進めた。その成果として、戦後の占領期に相次いで創刊され、消えていった最初期の中間小説誌の典型といえる「小説と讀物」・「苦楽」・「小説界」の総目次をまとめた「「小説と讀物」「苦楽」「小説界」ー中間小説総目次」(「千葉大学人文社会科学研究」2013・3)を4名連名で発表した。この総目次の凡例、概要は4名での定期研究会を元に作成された。また調査の過程で、戦後メディア史の布置を概観する上で、中間小説誌とその隣接領域の雑誌メディアとの境界線上にある雑誌群の調査を進める必要が生じ、同時進行で調査を行った。倶楽部系雑誌との境界にある「読物と講談」や、総合誌との境界にある「モダン日本」「につぽん」などであるが、なかでも「小説朝日」は、中間小説誌として捉え直すべき雑誌であることが判明した。これらの雑誌については引き続き、研究会、公開ワークショップなどを開き、考察を進める予定である(平成24年度は計4回開催した)。また近畿・中国地方にある文学館調査を行った。吉備路文学館・姫路文学館・神戸文学館・山田風太郎記念館・司馬遼太郎記念館に赴き、学芸員から教示を受けつつ、展示物、所蔵資料等の調査を行った。現地に赴かなければ手に入らない文学館発行の印刷物についても、研究費を用い、収集した。さらに当研究事業の題を冠するHPを作成、運営している。本HPでは、収集した目次奥付を漸次UPしてゆく予定である。そして本事業の前身であった第13回松本清張研究奨励事業の研究報告書『松本清張と昭和30年代「中間小説誌」』が、1月31日に北九州市立松本清張記念館より発行された。

報告書には4名それぞれが論文を執筆、さらに清張が関わった昭和30年代中間小説誌の分布図を作成した。平成二六年度は、残された昭和四〇年代中間小説誌の史料収集とその後継雑誌群の調査、史料収集を国立国会図書館・日本近代文学館・神奈川近代文学館などを中心に行った。だが、中間小説誌という存在が次第にその特色を失ってゆく昭和四〇年代の考察は今後の継続作業として、中間小説誌が中間小説誌足り得た時代のとりまとめが平成二六年度の主たる作業となった。そのとりまとめ作業の第一にあげられるのが、中間小説誌という存在を史的に捉え直す作業である。結果、中間小説誌は、以下のような三段変容を遂げていたことがわかった。それは、出版不況と淘汰が起こり、中間小説誌市場の自立化が顕著に進んだ昭和二四年、倶楽部系雑誌が退場し、中間小説誌がその役割をも含むかたちで大衆化した昭和二九年、そして、社会派推理小説の隆盛と風俗作家のフェイドアウトが起きた昭和三六年、というように三つの年が象徴的に示す変容であった。個々の中間小説誌を検証していくことで、読者層と雑誌メディアが段階を経て相互干渉していき、昭和期のメディア編成そのものが大きく展開していた様が明らかになったといえる。そして研究代表者及び分担者それぞれの関心に基づく調査、考察も平成二六年度の大きな作業となった。以下、それらを箇条書きで列挙する。「中間小説という不分明なジャンルを定義づけるものとも成り得た文学賞の存在に着目し、資料を収集、考察するもの」、「中間小説誌を代表する作家である舟橋聖一と、「小説新潮」を中間小説誌の盟主たらしめた『雪婦人絵図』の問題を考察するもの」、「戦後時代小説というジャンルの変遷のなかでの中間小説の役割を考察するもの」、「「小説新潮」の人気企画「小説新潮サロン」「読者の声」欄の分析」、の四点である。以上の作業は各研究者で必要とされるものが異なるため、研究費を分配し、研究を進めた。その成果として、最終報告書が刊行された。最終年度2014年に『「中間小説誌の研究ー昭和期メディア編成史の構築に向けてー」研究報告書』を刊行した。論文として高橋孝次「大衆雑誌懇話会の文学賞たちー「中間小説」の三段階変容説」、西田一豊「舟橋聖一『雪夫人絵図』と中間小説誌」、牧野悠「「チャンバラ中間小説」の徴候ー戦前期大衆文学論からの要請」、小嶋洋輔「中間小説誌における「読者の声」欄の位置ー『小説新潮』昭和二八年昭和三九年」を載せた。日本文学平成25年度の目的であった昭和20年代中間小説誌の分析は、隣接領域の雑誌メディアとの境界線上にある雑誌群まで視野に入れ、目次、挿絵、読者の声欄の調査等にまで及んでおり、順調に推移しているといえる。とくに「小説朝日」を、本事業の述べる中間小説誌的な雑誌として、改めて布置し直し、目次を公開できたことは大きい。また昭和30年代の中間小説誌の調査も、「オール読物」、「別册文藝春秋」、「小説新潮」「小説公園」といった昭和20年代から中間小説誌を牽引してきた雑誌はもちろん、「小説現代」、「小説中央公論」といった昭和30年代の雰囲気を色濃く持つ雑誌や、境界線上にある雑誌群といえる週刊誌の別冊及び「小説春秋」、「オール小説」まで複写を完了することができた。平成24年度の近畿・中国地方の文学館調査に続いて、中間小説誌に作品を掲載した作家を顕彰する、東北・北陸地方の文学館の調査を行い、中間小説誌に関する資料の所在を確認、発見することができた。資料管理の現状や展示を実際に手がける学芸員と面識を得、本研究事業の意義を説明した。今後の課題遂行はさらに円滑化するものと考えられる。
癌遺伝子発現の変化による放射線照射後、極早期の照射効果の検討

腫瘍の放射線感受性を予測するため、従来の分裂死を指標としたものではなく、アポトーシスとそれに関連する癌遺伝子の発現の変化に注目して、照射後極早期の照射効果について検討した。今年度はp53と細胞周期の開始に関与する癌遺伝子c-myc, c-fosについて検討し、照射後早期に出現するアポトーシスと癌遺伝子との関連について検討したので報告する。細胞は当科で樹立した放射線感受性株であるNMT-1とこの細胞より得られた放射線抵抗性株のNMT-1Rを使用し、実験はin vitroで施行した。照射6、24時間後のアポトーシスの出現頻度とp53, c-myc, c-fosの発現頻度をNMT-1とNMT-1Rで比較検討した。照射24時間でNMT-1にDNAラダーの出現が認められたのに対し、NMT-1R(抵抗性株)では認められなかった。DNA fragmentation assayでも両者に明らかな差異が認められ、NMT-1(感受性株)でアポトーシスの出現が確認された。p53発現はNMT-1で照射後6時間で増加が認められた。early responding geneであるc-fosは照射前がいずれの細胞においても約30%程度の発現であり、照射後においても有意な変化は認められなかった。c-mycは照射前はNMT-1,NMT-1Rいずれにおいても約30%の発現であったが、照射後24時間でNMT-1のみに発現の増加(54%)が認められた。以上から放射線感受性株と抵抗性株の照射後、早期の変化はp53とc-mycで認められ、感受性株(NMT-1)で照射後、発現の増加が認められた。またこの変化は放射線誘導性のアポトーシスと強い相関があることが示唆された。従来、分裂死では非常に困難であった放射線治療後早期の照射効果の予測に、癌遺伝子の変化が有用である可能性が本年度の研究で示唆された。
日本の国政選挙における地元志向関す実証的研究

本課題では、日本の国政選挙での有権者と候補者のそれぞれの過程における地元志向(選挙においてその地域の代表であることなどを重視する傾向)について研究を行っている。かつての衆院の中選挙区制では、強い地元志向が自民党の一党優位体制を生みだしていたが、参院選挙でもSNTVの理論予測であるM+1ルールを阻害することで自民党を利していた。また、新制度下では同一政党の公認候補同士の争いがなくなったことから選挙における地元志向は消えると考えられたが、政党の公認過程に地元志向の反映の場面が移動したという仮説を立てて分析を行っている。今年度は主に選挙制度改革以降の選挙について、自民党を中心に分析を行った。以下、論文と図書の知見を要約する。元来、自民党は、衆院中選挙区制の農村部を中心として候補者間競争により地域割拠型の集票競争を行うことで多くの得票を得ており、また定数不均衡によって大きな議席アドバンテージを得ていたが、小選挙区制の導入によりこの選挙上のアドバンテージを失った。自民党が支持基盤としている農村の産業は高齢化の進展等もあり衰退しており、後援会の基盤の弱化もみられた。ただし、選挙制度改革直後は野党に大きな政党が存在せず、00年以降は都市部で強い公明党との協力、03年以降は小泉政権による構造改革路線により自民党は政権を維持することに成功していたため、この農村偏重、地元割拠型の政党組織が時代遅れとなっていたことは00年代後半になるまではっきりしなかった。これが明確化したのは安倍政権に入り小泉以前の自民党の路線が台頭し始めてからであり、小泉構造改革路線を否定する勢力が目立つにつれ、小泉政権時に自民党を支持した有権者層を手放し、2007年参院選では野党協力の前に敗れる結果となった。しかし、選挙の敗因分析に失敗した自民党は地域の支持基盤への予算配分を伴ういわゆるバラマキ型の政策を目立たせることになり、福田政権、麻生政権と世論の支持を失い続け、2009年総選挙で民主党に政権の座を明け渡すこととなった。この研究では、従来指摘されていた小泉構造改革による自民党の地方の支持基盤の弱化という仮説を棄却し、もともと弱化していた支持基盤が小泉路線等によってしばらく隠されており、小泉後これが顕在化したということを指摘した点が特に意義深いと思われる。まず本年度では、同時期に行われた参院選挙に合わせ研究を行っている。参院中選挙区における政党の公認候補者擁立戦略、候補者間競争について、衆院中選挙区との比較を行った。SNTV(単記非移譲式投票)における候補者間競争の状況を把握する各種指標(SF比等)の分析からは、SNTVに関する先行研究の知見とは異なり、参院中選挙区ではM+1均衡(有力な補者数が定数+1人に集約される傾向)が見られず、競争的な状況が一貫して続いてきたことを示すなど、日本の参院選挙の特色を明らかにした。この点は、日本の衆院中選挙区を検証対象として確立されたSNTV研究に大きく修正をもとめるものである。一方、前記知見と政権交代後の政党政治の変動も踏まえながら、2010年参院選に関する分析も進めた。国政の議会制度と選挙制度は見た目上の二大政党化を促進する一方で新党のトライアルを許容する制度であること、その具体例であるみんなの党の当時の支持状況について分析し、それぞれ商業誌で報告している。またネット調査を行い、投票や支持と地域の関連について分析を行っている。ここでは特に、東日本大震災の発生を受け、公共政策に対する地域性の影響について分析し、被災県での増税忌避傾向や原発立地県での原発維持志向の高さなどを明らかにし、報告した。また、本研究の作業で得た情報、知見をもとに、選挙区制が政党の凝集性を低下させ、首相のリーダーシップイメージや内閣支持率を低下させていることを示し、報告した。
アデノシン誘導アポトーシスにおける細胞内情報伝達経路の同定、治療法確立への試み

HuH-7肝ガン細胞にアデノシン誘導アポトーシス(細胞死)を引き起こすとミトコンドリアの膜電位の低下がおこる。ミトコンドリア膜電位の低下は、アデノシンが細胞内に取り込まれ、AMPに変換された後、AMPKが活性化されることにより引き起こされることを明らかにした。さらにはミトコンドリアの膜電位保持に関わるBclファミリーの一つであるBcl-XLがAMPKの標的となっていることが示唆された。肝癌細胞HuH-7細胞をアデノシン処理するとアポトーシスを誘導する。アデノシン単独処理とAMPKの活性化剤AICAR処理とアデノシン同時処理との間の細胞死に変化がないことより、アデノシンはAMPKの活性化を介してアポトーシスを誘導していることが判明した。アデノシンがAMPに変換されてAMPKを活性化しているのかについて考察した。その結果、アデノシンはAMPに変換され、AMPKのリン酸化レベルを高めることで、ミトコンドリアの膜電位の低下に関与していることが明らかとなった。AMPKのドミナントネガティブ体を過剰発現させた後、アデノシン処理をしてもミトコンドリア膜電位が低下しないことから、ミトコンドリアの膜電位低下にはAMPKの活性化が必要であることもわかった。膜電位を制御しているBclファミリーの発現変化に着目したところ、Bcl-XLの発現が著しく低下していた。Bcl-XLを過剰発現することで、アデノシンによるミトコンドリア膜電位の低下が抑制された。また、ミトコンドリア内からDIABLOがミトコンドリア内から細胞死へ漏出していることも明らかとなった。漏出したDIABLOがカスパーゼ3の活性化を抑制しているc-IAP2を抑制することより、c-IAP2を過剰発現させたところ、アデノシンの効果が抑制された。結果、アデノシンはAMPKの活性化/Bcl-XLの発現低下/DIABLO漏出/c-IAP2抑制/カスパーゼ3活性化/アポトーシスの経路が示唆された。現在までにアデノシンがc-FLIP発現減少を促し、Caspase-8/caspase-3の活性化を介してアポトーシスを誘導することを明らかにしてきた。本研究では、AMPKを介した経路について考察する。アデノシンはAMPに変換された後、AMPKの活性化を介して、ミトコンドリアの膜電位の低下を誘導していることが明らかとなった。AMPKのドミナントネガティブ体を過剰発現させた後、アデノシン処理をしてもミトコンドリア膜電位が低下しないことから、ミトコンドリアの膜電位低下にはAMPKの活性化が必要である。またミトコンドリア膜電位の保持に重要な役割を果たすBcl-2ファミリーの一つであるBcl-XLの発現に着目してみると、アデノシン処理により発現減少が認められた。そこで、Bcl-XLがAMPKによって直接リン酸化をうけるのかについて検討を行った。現在は、4カ所あるといわれるリン酸化部位それぞれにポイントミューテーションを入れたBcl-XLを作製し、HuH-7細胞に過剰発現させたときのミトコンドリア膜電位低下についての考察を行う。アデノシン誘導アポトーシスの際の細胞内情報伝達経路が同定できれば、今後の癌治療法の確立が加速するものと思われる。
翼手類の実験動物化に関する研究

本研究は翼手類の実験動物化の基礎デ-タ-として、飼育条件の確立およびこれらの遺伝学的特性を明らかにすることを目的としておこなわれた。各地で採用調査をおこない、飼育実験用サンプルおよび遺伝学的分析のためのサンプルを採取した。飼育実験に使用したコウモリ類はモモジロコウモリ、シナノホオヒゲコウモリ,テングコウモリ,コテングコウモリおよびユビナガコウモリの5種である。飼育飼料は市販のミルワ-ムを一部あたえ,人工飼料として蛹粉(2),バナナ(1),チ-ズ(1),および卵黄(1)を練り合わせたものを凍結保存しておき、これを毎日与えた。コウモリはすぐにこの人工飼料に慣れ、餌入れにいれておくだけでよく食べた。飼育条件として、ユビナガコウモリが一番空中湿度が必要と考えられ飼育が困難であった。また死亡の原因は給水器の事故など飼育ケ-ジにさらに工夫が必要と考えられた。モモジロコウモリとテングコウモリは現在も飼育中である。今後、繁殖実験へ研究を発展させていきたい。遺伝学的基礎デ-タ-として、特に細胞遺伝学的、タンパク多型、ミトコンドリアDNAの解析および各種の培養細胞の収集を目的とした。採取した個体から培養用サンプル,プラズマ、血球および臓器を採取しー80°Cに保存した。また,培養した細胞は液化窒素ー180°Cで保存している。タンパク多型およびミトコンドリアDNAの分析を来年度からおこなう計画であるが,本研究員が本年のみしか支給されないのは残念なことである。
バーチャル配線を用いた高速・高効率FPGAコア

1.バーチャル配線の開発マルチコンテクスト型動的再構成FPGAにおいて、異なるコンテクスト上に配置され、時間的に多重化した回路間を結ぶ配線のことをバーチャル配線と呼ぶ。バーチャル配線を実現するハードウェアとして、シフトレジスタ型TCM(Temporal Communication Module)を開発した。バーチャル信号の読出書込に約10サイクル必要な従来のSRAM型TCMに対し、シフトレジスタ型TCMはこれを1サイクルで実行できる。2.バーチャル配線アルゴリズムの開発時間方向のバーチャル配線と実配線を融合した時空間配線ネットワーク上に回路を配置配線するアルゴリズムを新たに開発した。クリティカルパス優先FDS(Force-Directed Scheduling)アルゴリズムを用いて回路を複数のコンテクストに分割後、コンテクスト毎に空間分割アルゴリズム(KL-FM法)を適用してPE(Processing Element)アレイ上に配置する。配線アルゴリズムは、NN(Nearest Neighbor)に対応するFDSベースのアルゴリズムを開発した。3.バーチャル配線の評価90nm 6層配線プロセスを用いて動的再構成FPGAを設計・試作し、LSIテスタで評価した。FPGA上に30 PEは規模のベンチマーク回路を配置配線し、最大動作周波数を測定した結果、バーチャル配線を用いることにより約30%動作速度が向上することを明らかにし、その有効性を確認することができた。バーチャル配線を実現するハードウェアとして、シフトレジスタ型TCM (Temporal Communication Module)を開発した。バーチャル信号の読出書込に約10サイクル必要な従来のTCMに対し、シフトレジスタ型TCMはこれを1サイクルで実行できる。クリティカルパス優先FDS (Force-Directed Scheduling)アルゴリズムを用いて回路を複数のコンテクストに分割後、コンテクスト毎に空間分割アルゴリズム(KL-FM法)を適用してPE (Processing Element)上に配置する。配線アルゴリズムは、NN (Nearest Neighbor)に対応するFDSベースのアルゴリズムを開発した。3.バーチャル配線の評価0.35um 3層配線プロセスを用いて動的再構成FPGAを設計、試作し、VLSIテスタで評価した。FPGA上に30PE規模のベンチマーク回路を配置配線し、最大動作周波数を測定した結果、バーチャル配線を用いることにより約30%動作速度が向上することを明らかにした。
フォアグラを廃鶏につくらせる-ニワトリにおける肝臓中脂質代謝改変-

ニワトリで偶発的に発生する脂肪肝(白肝)は珍重されている。廃鶏に対する栄養制御による脂肪肝生産を検討した。メチオニン・コリン制限は肝臓中脂肪含量および血漿中メチオニン・コリン濃度に影響しなかったことから、廃鶏のメチオニン・コリン要求量は低く、制限飼料ではメチオニン・コリンは不足しないことが示唆された。高フルクトース飼料は肝臓中脂肪含量に影響を及ぼさなかった。一方、肝臓中マンニトール濃度が上昇したことから、消化管細菌によってフルクトースから産生されたマンニトールが肝臓で蓄積したことが示唆された。廃鶏の肝臓では著しい炎症が認められたので、ビタミンE添加を行ったが炎症は改善されなかった。本課題では、成長抑制を考慮する必要がない廃鶏において、メチオニンならびにコリン摂取制限を介したリポタンパク質産生抑制により、肝臓で産生されたトリアシルグリセロールを肝臓内に封じ込めることで増加させ、効率的に短期間でフォアグラに匹敵する高度脂肪肝を生産させる技術開発を目的とした。24羽の白色レグホン種の廃鶏を3区(n=8)に割り当て、メチオニン含量とコリン含量(mg/100g)がそれぞれ0.18%と16.5mg/100g、0.22%と18.7mg/100gまたは0.28%と21.0mg/100gの飼料を5週間にわたり給与した。どの区においても試験期間中に体重は減少したが、体重変化に用量反応は認められなかった。したがって、この体重減少はメチオニンならびにコリン不足によるものではないと考えられた。血漿中遊離コリン濃度は、すべての区間で有意な差は認められなかったことから、要求量を下回ると考えられるメチオニンとコリン摂取にもかかわらず、充分量のコリンが産生されていたことが示唆された。肝臓重量、肝臓中総脂質量、コレステロールならびにトリアシルグリセロール含量は各区間で差が認められなかった。腹腔内脂肪重量にも各区間で差は認められなかった。血漿中遊離脂肪酸濃度、トリアシルグリセロール濃度、コレステロール濃度にも差は認められなかった。また、どの区の個体の肝臓でも脂肪滴など脂肪肝を示す組織像は認められなかった。これらの結果から、本試験で用いたメチオニンおよびコリン制限では、トリアシルグリセロールを肝臓内に封じ込め、肝臓中トリアシルグリセロール含量を増加させることができないことが明らかになった。一方、各区で肝臓の門脈域や実質域に散在性の巣状壊死がある個体も見受けられた。この炎症は、ヒトなどで認められる脂肪性肝炎とは異なる機作で生じていると考えられた。計画に沿って、「メチオニンおよびコリン制限により、廃鶏の肝臓で過剰の脂質が蓄積する」ことを実証する試験を遂行した。しかし、本試験で用いたメチオニンおよびコリン制限では、トリアシルグリセロールを肝臓内に封じ込め、肝臓中トリアシルグリセロール含量を増加させることができないことが明らかになった。メチオニンの充足性を検討するため、血漿中遊離メチオニン濃度を測定することを計画していたが、分析機器の不調のため行えなかった。また、当初は、平成28年度にフルクトース多給試験を開始することを予定していたが、肝臓での炎症が一部の個体で認められたことから、この問題を解消するために計画の修正が必要となり、フルクトース多給試験を平成29年度当初に行うこととした。廃鶏の肝臓中脂肪含量を高め脂肪肝(白肝)を生産することを目的とし、昨年度に実施できなかったメチオニン・コリン制限時の血漿中遊離メチオニン濃度を測定した。メチオニン・コリン制限は血漿中遊離メチオニン濃度に影響を及ぼさなかったことから、廃鶏のメチオニン及びコリンの要求量は著しく低く、本試験で用いた飼料のメチオニンおよびコリン含量では、コリン欠乏は生じなかったことが示された。また、0、10、20%のフルクトースを配合した飼料の3週間給与が肝臓の脂質含量に及ぼす影響を検討するとともに、フルクトース摂取が廃鶏の肝臓における代謝に及ぼす影響を検討した。併せて、昨年度の試験で、廃鶏の肝臓には多くの炎症像が認められたため、飼料にビタミンEを要求量の2倍の60 mg/kg添加する試験も行った。フルクトース給与量の増加に伴い体重増加量は減少した。一方、フルクトース給与は飼料摂取量および肝臓中脂肪含量に影響を及ぼさなかった。ガスクロマトグラフ-質量分析計を用いた網羅的半定量分析によって、肝臓中で79種の代謝産物が同定され、その中でフルクトース給与量の増加に伴い増加した代謝産物はβ-アラニン、ガラクチノール、マンニトールであり、減少した代謝産物は尿酸であった。マンニトール代謝は動物では生じないと考えられているが、乳酸菌などの細菌はフルクトースからマンニトールを産生することが知られている。したがって、フルクトースを摂取したニワトリの腸管内で産生されたマンニトールが吸収され肝臓に蓄積した可能性が示唆された。ビタミンE添加は、肝逸脱酵素の血清中活性に影響を及ぼさず、また、肝臓では壊死巣を含む炎症像の発生に影響を及ぼさなかった。この結果から、廃鶏の肝臓を食品として用いる際には、ビタミンE以外の補給によって、炎症反応を改善させる必要があることが示唆された。

メチオニン・コリン制限は肝臓中脂肪含量および血漿中メチオニン・コリン濃度に影響しなかったことから、廃鶏のメチオニン・コリン要求量は低く、制限飼料ではメチオニン・コリンは不足しないことが示唆された。高フルクトース飼料は肝臓中脂肪含量に影響を及ぼさなかった。一方、肝臓中マンニトール濃度が上昇したことから、消化管細菌によってフルクトースから産生されたマンニトールが肝臓で蓄積したことが示唆された。廃鶏の肝臓では著しい炎症が認められたので、ビタミンE添加を行ったが炎症は改善されなかった。肝臓中の脂質含量を増加させるため、(1)メチオニンおよびコリン制限によりトリアシルグリセロールを肝臓内に封じ込めること、(2)フルクトース多給により肝臓でのトリアシルグリセロール産生を増加させること、が当初から計画されている。平成29年度はフルクトース多給試験を行う。この2つの肝臓中の脂質含量増加機作はまったく異なるので、(2)によって肝臓中の脂質含量を増加させることは可能であると考える。一方、肝臓での炎症が一部の個体で認められたことから、この問題を解消するために、肝臓での炎症を抑えることが報告されているビタミンE(α-トコフェロール)補給もあわせて行う。動物栄養学メチオニンの充足性を検討するため、血漿中遊離メチオニン濃度を測定することを計画していたが、分析機器の不調のため行えなかった。フルクトース多給試験を開始することを予定していたが、肝臓での炎症が一部の個体で認められたことから、この問題を解消するために、計画の修正が必要となりフルクトース多給試験を開始できなかった。平成28年度の試験で得た保存中の血漿における遊離メチオニン濃度を測定する。高フルクトース飼料を廃鶏に給与する試験を行う。また、各飼料に30 mg/kgのビタミンEを添加した区を設ける。当初の計画とおり、高フルクトース飼料給与試験において採取したサンプルの分析を行う。
刺激伝導系におけるphosphodiesterase活性の測定

今年度行った研究により得られた成果は大きく次の3つである。一つは、前年度に既に確立したcyclicAMPの測定技術を房室結節のアデニル酸シクラーゼ活性の測定へ応用したことである。組織化学的手法を応用することにより刺激伝導系の組織を単離し、それぞれの部位におけるアデニル酸シクラーゼ活性を定量評価した。房室結節における活性は、薬理学的刺激が無い状態では一般心筋の約2倍であったが、NaFを用いて最大活性を比較した場合には一般心筋の約7割にすぎなかった。二つめは、高感度測定技術を応用して、解剖学的に複雑な構造を有する毛様体上皮細胞中のアデニル酸シクラーゼ活性を定量評価したことである。交感神経系の伝達物質であるノルエピネフリンにより用量依存的に活性は上昇したが、副交感神経系の伝達物質であるアセチルコリンの影響はほとんど受けなかった。開放隅角緑内障の治療におけるβ遮断薬の有用性を裏付ける結果であった。三つめは最終的な目的である房室結節中のphosphodiesterase活性の測定である。房室結節におけるphosphodiesterase活性は、一般心筋の約2倍であった。したがって、房室結節においてはアデニル酸シクラーゼ活性とphosphodiesterase活性がともに一般心筋とは異なる様式で細胞内情報伝達機構を制御していると考えられた。また、phosphodiesteraseIII阻害薬のcyclicAMPの増加作用は房室結節により選択的であった。今年度行った研究による得られた成果は大きく2つに分けられる。一つはcyclicAMPの測定技術の改良である。特殊心筋および一般心筋においてphosphodiesterase活性の分布密度にいかなる差異が存在するかを明らかにするために、まず酵素蛍光法によるcyclicAMPの測定技術を改良し、心筋局所の微量検体中のcyclicAMP分解速度としてのphosphodiesterase活性を測定できるレベルまで感度を向上させた。この作業に必要な蛍光分光光度計などの設備は既に当研究室に設置されていたので、必要な消耗品を今年度の科学研究費により購入した。もう一つは、組織化学的手法を応用することにより刺激伝導系の組織を単離したことである。イヌの心臓を摘出し、ただちにドライアイスで-80度に保ったchlorodifluoromethane内で瞬間凍結した。厚さ20ミクロンの薄層切片を作製し、刺激伝導系を同定するために10枚おきに1枚に対しacetylcholineesterase染色を行なった。残りの9枚は真空凍結乾燥し、染色標本を指標にして、洞房結節、右心房、房室結節、ヒス束、左心室を実体顕微鏡下で切り出し心筋膜標本を作製した。真空凍結乾燥に必要な機材を今年度の科学研究費により購入した。来年度以降、この膜標本を用いて房室結節中のphosphodiesterase活性を測定する予定である。また、最近臨床応用された心不全治療薬であるphosphodiesteraseIII阻害薬の薬効評価および作用の部位選択性も検討する予定である。
近視野光学回路設計のための新しい境界要素法

近視野光学の基本物理過程は,エバネッセント光の散乱問題+光波ファイバの結合問題と位置付けることができる.したがって,これまで誘電体光導波路不連続部散乱問題として開発された光導波路設計論を近視野光学に適用できる可能性がある.研究代表者らは,以前に誘電体光導波回路の設計基礎理論として,新しい形式の積分方程式(導波モード分離型積分方程式: Guided-Mode Extracted Integral Equations (略してGMEIE)と呼んでいる)に基づく境界要素法を提案した.本研究では,新しい形式の積分方程式に基づく境界要素法を,2次元構造をした光走査型トンネル顕微鏡,光マニピュレータに適用し、以下のような成果を得た.(1)光ファイバの先端部に生じるエバネッセント光を利用した光マニュピレータについて、厳密な方程式である導波モード分離型積分方程式(Guided-Mode Extracted Integral Equations)を導出した。この方程式に基づく境界要素法を用いてシミュレータを作製し、光マニュピレータの精密な解析を行った。その結果、光マニュピレータについて、これまで全く知られていない様々な興味ある性質を明らかにし、光マニュピレータの物理的性質を直感的な理解に基づいて考えることはきわめて困難であることを示した。(2)光走査型トンネル顕微鏡(Photon Scanning Tunneling Microscope)に対する導波モード分離型積分方程式を導出し、この方程式に基づく境界要素法を利用したシミュレータを作製した。さらに、作製したシシュレータを利用して、光走査型トンネル顕微鏡の物理的性質について詳しく調べ、光走査型トンネル顕微鏡についてのこれまでの直感的な理解が正確ではないことを明らかにした。新しい境界要素法の妥当性,計算精度を確認するため,エネルギー保存則,光学定理,相反定理等の物理法則を数値的に評価し、他の手法に比べ,本手法は高精度で解析可能であることを確認した.近視野光学の基本物理過程は,エバネッセント光の散乱問題+光波ファイバの結合問題と位置付けることができる.したがって,これまで誘電体光導波路不連続部散乱問題として開発された光導波路設計論を近視野光学に適用できる可能性がある.研究代表者らは,以前に誘電体光導波回路の設計基礎理論として,新しい形式の積分方程式(導波モード分離型積分方程式: Guided-Mode Extracted Integral Equations (略してGMEIE)と呼んでいる)に基づく境界要素法を提案した.本研究では,新しい形式の積分方程式に基づく境界要素法を,2次元構造をした光走査型トンネル顕微鏡,光マニピュレータに適用し、以下のような成果を得た.(1)光ファイバの先端部に生じるエバネッセント光を利用した光マニュピレータについて、厳密な方程式である導波モード分離型積分方程式(Guided-Mode Extracted Integral Equations)を導出した。新しい境界要素法の妥当性,計算精度を確認するため,エネルギー保存則,光学定理,相反定理等の物理法則を数値的に評価し、他の手法に比べ,本手法は高精度で解析可能であることを確認した.本年度は、近視野光学に関する基本となる積分方程式(導波モード分離型積分方程式)を導出、その詳しい内容に関する論文発表をした。これは、1996年の電子情報通信学会論文誌に掲載が決定している。新しい積分方程式に基づいた境界要素法コードを製作し、2次元微小粒子光マニュピレータのシュミレーションを行った。その結果、使用する光の波長、偏光方向を変化させることにより、微小粒子が受ける力をコントロールできる可能性がある、等多くの興味ある結果を見つけることが出来た。上記シミュレーションを走査型近視野顕微鏡のような、より複雑な装置に応用するためには、少なくとも10000x10000の複素数密行列が取扱える専用システムの構築が不可欠であるが、DECのアルファチップを利用した高速専用システムの開発のためのソフトウエアを製作した。このシステムを使って二次元走査型近視野顕微鏡のシュミレーションを行ったが、シミュレータとしてはあまりに速度が遅く、意味のある結果を得ることはまで出来ていない。今後、このシステムの並列化、およびハードディスクの高速化を図る必要があるものと考えている。以上の結果は、電子情報通信学会全国大会、電子情報通信学会光エレクトロニクス研究会、電子情報通信学会電磁界理論研究会、光学連合シンポジウム、近接場光学研究グループ研究討論会、バーチャルシステムとマルチメディア国際会議で口頭発表を行った。先端を尖らせた光ファイバあるいは金属の細線(チップ)を,光で照らされた物体に波長以下まで近付け,被写体の周辺を走査すると,光波の回折限界を超えた波長以下の空間分解能により被写体を観察することができる.また,先端を尖らせた光ファイバに光を入射すると先端近傍にエバネッセント光が生じ,この光を利用して近傍の微小粒子に力を及ぼすことができる.

このような従来の光とは大きく異なる性質をもつエバネッセント光を利用した,光走査型トンネル顕微鏡(NSOM/PSTM),超高密度光ディスク,光マニピュレータ(光ピンセット)等の開発が行われている.この技術分野は,光散乱現象の近傍界を利用するため近視野光学あるいは近接場光学(Near Field Optics)と呼ばれている.近視野光学の基本物理過程は,エバネッセント光の散乱問題+光波と光ファイバの結合問題と位置付けることができる.したがって,これまで誘電体光導波路不連続部散乱問題として開発された光導波路設計理論を近視野光学に適用できる可能性がある.本研究では,新しい形式の積分方程式に基づく境界要素法を,2次元構造をした光走査型トンネル顕微鏡,光マニピュレータに適用し,シミュレータの作成を行った.作成したシミュレータにより光走査型トンネル顕微鏡,光マニピュレータの性質,物理現象等を調べた.研究代表者らが提案する新しい境界要素法の妥当性,計算精度を確認するため,エネルギー保存則,光学定理,相反定理等の物理法則を数値的に評価した.他の手法に比べ,本手法は高精度で解析可能であることを確認した.
膜タンパク質の構造と機能の予測・解析

本研究では、ゲノム全体から得られるアミノ酸配列すべてを解析し、未知配列も含め膜タンパク質に関する情報を得ることと、膜タンパク質の機能のメカニズムを解明するためのシミュレーションを行った。前半の問題に関しては、アミノ酸配列の持っ特徴を物理化学的な知識と照らし合わせ、旨高精度予測につなげるのだが、これによって未知配列の解析、高速予測計算が可能となる。用いた特徴としては、電荷、疎水性、両親媒性、またポリペプチドの柔らかさ(グリシンやプロリンの密度)などである。それらの特徴を用いてこれまで行った予測は、(1)より詳細な疎水性、両親女性の分布を検討し、膜タンパク質予測の精度を向上させた。(2)シグナルペプチドに特異的なアミノ酸インデックスを開発した。(3)タンパク質のミトコンドリアへのターゲッティングを予測する方法を開発した。それを用いたゲノム情報の解析を行った結果、全タンパク質の中での膜タンパク質の割合がほぼ一定であるということが分かった。さらに、生物毎の全膜タンパク質中の膜貫通ヘリックス本数分布の特徴などについて進化的な意味合いを考察した。一方、後者の研究に関しては、光受容膜蛋白質の機能発現機構を明らかにするために、量子化学計算と分子動力学シミュレーションを組み合わせて計算を行った。また、もう一つの機能シミュレーションとして、大腸菌膜ポリンチャネルについて計算機シミュレーションを行い、開閉機構について調べた。アミノ酸からタンパク質の構造や機能の情報を抽出するという問題は、ゲノム解析の進展によって様変わりしてきた。これらの全ゲノムから得られるアミノ酸配列の情報処理に対する要求に、すべてのタンパク質について均質の情報が得なければならないということがある。しかし、ホモロジーに依存する方法の場合、類似度によって結果の信頼性が極端に異なることと、膜タンパク質については既知の構造が非常に少ないので経験的な方法の利点が生かせないことから、私達は物理化学的な考え方によって問題を解決することを目標とした。実際、膜タンパク質の場合は以下のようにその構造予測の問題をはっきりしたいくつかの段階に分けることができるという利点がある。(1)シグナルペプチドの予測、(2)膜タンパク質か水溶性タンパク質の判別、(3)膜貫通へリックス領域予測、(4)膜タンパク質のトポロジー予測、(5)ターゲッティング予測、(6)膜貫通ヘリックス配置予測、(7)リガンド結合シミュレーションなど。ゲノム情報から膜タンパク質への構造・機能予測の問題は、二次構造までの段階と立体構造の問題に大きく分けることができる。本研究では前半の問題を解く鍵は注目する構造的特徴を支配する物理化学的パラメータをつかむことである。膜タンパク質の判別の問題では従来から指摘されてきた疎水性以外に2つのパラメータが重要であることを見出し、99%の精度で膜タンパク質と水溶性タンパク質が判別できることを示した。また、膜貫通ヘリックスも96%の精度で予測できるシステムができた。また、ゲノム情報の解析を行った結果、膜タンパク質がすべてのタンパク質の約4分の1にのぼること、膜貫通ヘリックスの本数分布が生物種によって異なっていることなどが分かった。膜タンパク質は、ゲノムから得られる全タンパク質の中で非常に重要な位置を占めている。第1に、細胞内外の情報伝達、エネルギー変換、物質の輸送を行うタンパク質はほとんど膜タンパク質であり、生理的に非常に重要な生物の部品となっている。第2に、薬のターゲットの多くは受容体(細胞膜内にある膜タンパク質)と考えられており、膜タンパク質に関する情報は製薬関係を中心に産業的にも重要である。第3に、ゲノム情報から得られるアミノ酸配列の中には多くの未知配列があるが、そのかなりの割合が膜タンパク質と予測されている。そこで本研究では、アミノ酸配列から膜タンパク質の構造・機能を推定するための基礎研究と解析ツールの開発を目的とし、以下のことを行うこととした。(1)各生物種の持つすべてのアミノ酸配列情報が与えられるゲノム時代に入ったことから、大量のアミノ酸配列を高速かつ高精度に解析できるようにする。(2)受容体タンパク質を中心とした膜タンパク質と基質のドッキングの問題が解けると、コンピュータ内で自由に薬のデザインが可能になると考えられる。そうした(製薬)産業からの期待にも答えられるような研究を行う。

美宅は本研究グループのとりまとめを行うと同時に、大量のアミノ酸配列からできるだけ多くの構造・機能情報(シグナルペプチドの予測、膜タンパク質の判別、膜貫通セグメントの予測、その配置予測など)を自動的に与えるような解析ツールを開発した。園山は、膜タンパク質解析ツールを用いて、次々と得られつつある全ゲノム解析が完了した生物に対して情報処理を行い、膜タンパク質の分布や生物ごとのタンパク質の構成について検討した。倭は、特にイオンポンプであるバクテリオロドプシンや受容体として初めて立体構造が明らかになったロドプシンなどについて、機能発現機構を分子動力学シミュレーションを用いて明らかにした。山登は、チャネルタンパク質のイオン認識・透過機構を、計算機シミュレーションを用いて原子レベルで解明するために、計算機シミュレーションによって基質の結合・透過など機能の全過程の追跡を試みた。膜タンパク質に関するゲノム規模のアミノ酸配列解析の条件が整い、膜タンパク質を中心としたバイオインフォマティクスを加速させることが可能となってきた。そこで、本研究ではアミノ酸配列から膜タンパク質の構造・機能を推定するための基礎研究と解析ツールの開発を目的としている。各生物の持つすべてのアミノ酸配列情報が与えられる大量のアミノ酸配列を高速かつ高精度に解析する技術の開発と実際の解析、および基質認識機能や動態の原子レベルの理解を目的とした分子シミュレーションを行った。まず、アミノ酸配列の持つ特徴を物理化学的な知識と照らし合わせ、新しいアミノ酸のインデックスを作り、高精度かつ高速の予測法を開発した。本年度は、膜タンパク質予測をさらに向上させるために、細胞内でのタンパク質のターゲッティングの問題に取り組んだ。そして、ゲノム解析によるアミノ酸に対する膜タンパク質予測を行い、膜タンパク質の割合が一定だという結果を得たが、これについて膜貫通ヘリックスの生成消滅を前提としたモデルを提出した。ポリン四重変異体を取得し、膜電位依存の開閉挙動を測定した。これら変異体は、野性型とは異なる膜電位依存性を示した。シミュレーションより得られた予測が部分的に妥当であることが示された。また、これらは長時間シミュレーションのため、モンテカルロ法では構造変形法として平行移動法を導入した。また新たにブラウン動力学法を開発し、生体高分子の安定なシミュレーションが可能であることを示した。光受容膜蛋白質の光反応に対するアミノ酸残基の影響を調べた。光反応を駆動する力を様々な寄与に分割する方法を開発した。タンパク質が光反応に対して大きな寄与をしていることがわかった。また、蛋白質のどの部分が光反応を駆動しているのかをコンピュータグラフィクスで可視化する方法を開発した。タンパク質の構造機能相関を調べる良い手法ができた。本研究ではアミノ酸配列から膜タンパク質の構造・機能を推定するための基礎研究と解析ツールの開発を目的としている。
溶湯含浸in situ合成法によるセラミックス基複合材料の製造とその強靱化

NiOおよびTiB_2粒子からなる混合粉末層中へ、温度1473K、窒素雰囲気下にて溶融Alを自発的に浸透させるとともに、反応:3NiO+2Al→Al_2O_3+3Niを通してAl_2O_3をin situ生成し、またこの中に金属Niを分散させた複合材料を創製することができた。ただし、in situ生成物としては、この他Al_3Niも見られた。なお、Alの浸透には、濡れ性を向上させるために18vol%以上のTiB_2粒子混合を必要とした。さらに、粉末層にAl_2O_3骨材を混合した結果、溶融Alの浸透には影響がなく、また組織も健全であった。なお、骨材を含むもの、およびこれを含まない複合材料について耐熱衝撃特性を測定した結果、いずれの材料もAl_2O_3単体に比べて強靱化され、優れた耐熱衝撃特性を示した。一方、溶融AlをMg_3N_2粒子圧粉体内に自発的に浸透させ、反応:2Al+Mg_3N_2→2AlN+3Mgを通して、in situ生成AlN基複合材料の創製を試みた。その結果、温度1473K、窒素雰囲気下にて溶融Alは完全にMg_3N_2圧粉体内に浸透し、58vol%AlNおよび42vol%Mg-Al合金からなる複合材料を得ることができた。まず、Al_2O_3粒子(平均粒子径25μm)およびCuO粒子(平均粒子径45μm)を重量比Al_2O_3/CuOで10/1、5/1、3/1、1/1、1/3、1/10となるように秤量し、これをV型混合機にて45rpm、12時間の混合を行なった。次に,これら混合粉末3gを高純度アルミナ製タンマン管内に装入し、さらにこの上に6gのAl-10wt%Mg合金を静置後、窒素あるいはアルゴン雰囲気下にて加熱し、10731273Kに3060分間保持した。その結果、粉末層内へのAl合金の自発的浸透は1073および1173Kでは生じなかったが、1273Kでは自発的浸透が部分的ではあるが見られた。しかも、アルゴンよりも窒素雰囲気下のほうが浸透状況は良好であった。また、窒素雰囲気下とはいえ、Al_2O_3粒子の含有量が大きい混合粉末内(Al_2O_3/CuO=10/1)を使用した場合には、混合粉末層内へのAl合金の自発的浸透をまったく見られず、その他の場合には部分的に浸透した。また、生成組織をSEM観察した結果、Al_2O_3粒子を囲む形でin situ生成したセラミックが見られた。この生成物をEDX(X線強度をパーソナルコンピュータによって各元素濃度に定量化している。)によって分析した結果、この生成物は次の反応を通してin situ生成したMgAl_2O_4であるとみなすことができた。さらに、MgAl_2O_4粒子の隙間にはAl-Mg-Cu合金も存在することを確認できた。NiOおよびTiB_2粒子からなる混合粉末をアルミナ坩堝に装入し、この上にAlインゴットを置いたのち、温度1473K、窒素雰囲気下にて加熱して溶融Alを混合粉末中に浸透させた。このとき、反応:3NiO+2Al→Al_2O_3+3Niを通してin situ生成したAl_2O_3がマトリックスとなり、これにNiおよびAl_3Niが分散した複合材料を創製できた。また、NiO+Al混合粉末を圧粉試料について示差熱分析を行なった結果、Alの融解した後、上記の反応を示す発熱ピークが見られた。さらに、コスト低減を目的にして混合粉末層にAl_2O_3骨材を混合した結果、溶融Alの浸透には影響がなかった。

なお、温度を893Kから293Kへ、および1293Kから293Kへと急冷して耐熱衝撃特性を測定した結果、複合材料では、この急冷による割れの発生は見られないが、Al_2O_3単体材料では多くの割れが観察され、本プロセスによって作製した複合材料は強靱であり、優れた耐熱衝撃特性を示した。一方、溶融AlをMg_3N_2粒子圧粉体内に自発的に浸透させ、反応:2Al+Mg_3N_2→2AlN+3Mgを通して、in situ生成AiN基複合材料の創製を試みた。その結果、温度1473K、窒素雰囲気下にて溶融Alは完全Mg_3N_2圧粉体内に浸透し、58vol%AlNおよび42vol%Mg-Al合金からなる複合材料を得ることができた。
自己認知と情動の神経基盤に関する脳機能画像解析研究

うつ病患者には自己の認知に関する認知と情動の相互作用に関する前頭前野と前帯状回の機能障害があり、それが自己に対する否定的な認知を生じさせているという仮説を立て、健常者を対象として情動価を持つ言語を用いた自己関連づけ課題実施中の脳活動をfMRIにより測定した。その結果、自己関連付け課題遂行中に内側前頭前野や楔前部の活動が認められ、ネガティブ語の自己関連付けでは、加えて腹側前帯状回の活動が認められた。このことから、ネガティブ語の自己関連付けに内側前頭前野や楔前部、腹側前帯状回を含む脳内ネットワークが関わることが示唆された。うつ病患者には自己の認知に関する認知と情動の相互作用に関する前頭前野と前帯状回の機能障害があり、それが自己に対する否定的な認知を生じさせているという仮説を立てた。この仮説を検証するために、本研究では、1)情動価を持つ言語を用いたSRE課題をうつ病患者に実施し機能的核磁気共鳴画像法(functional magnetic resonance imaging; fMRI)を用いて測定する、2)構造的な認知行動療法セッションを行い、その前後でのSRE課題遂行中の脳機能の変化をfMRIを用いて測定することにより、自己に関する否定的な認知の神経基盤を検討した。本年度は、1)についての検討を行い、以下のような結果を得た。自己関連付け課題遂行中に健常者群では内側前頭前野や楔前部の活動が認められ、ネガティブ語の自己関連付けでは、加えて腹側前帯状回の活動が認められた。また、うつ病患者群では、健常者群と比較してネガティブ語の自己関連付け時に内側前頭前野と腹側前帯状回の活動上昇がみられた。この仮説を検証するために、本研究では情動価を持つ言語を用いたSRE課題を健常者に実施しfMRIを用いて測定することにより、自己に関する否定的な認知の神経基盤を検討した。Anderson人格目録(1968)の邦訳から、ポジティブ語80語とネガティブ語80語をSRE課題の刺激として選択し、S既課題で用いる刺激語以外のポジティブ語24語とネガティブ語24語をSRE課題後の再認課題の妨害語として選択した。課題は以下の条件を行った。自己関連付けポジティブ条件、自己関連付けネガティブ条件、他者関連付けポジティブ条件、他者関連付けネガティブ条件、また、関連付け条件(自己・他者)と視覚的・運動的要素を統制したコントロール条件として、意味定義ポジティブ条件、意味定義ネガティブ条件の6条件であった。自己関連付け条件は、それが自分に当てはまっているかを、「はい」もしくは「いいえ」で判断し、ボタン押しによって反応させた。他者関連付け条件は、小泉首相に当てはまっているかを判断させた。意味定義条件では、形容詞が定義するのが難しいかどうかを、判断させた。各条件は教示文呈示(4s)と5試行と4sのブランクを1ブロックとして、それぞれ4ブロックずつ行った。この課題遂行中の脳活動をfMRIで測定した。その結果、自己関連付け課題遂行中に健常者では内側前頭前野や楔前部の活動が認められ、ネガティブ語の自己関連付けでは、加えて腹側前帯状回の活動が認められた。
ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法の構築

1目的ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法構築の一環として、(1)吃音幼児1例を対象とした事例研究、(2)調査研究として、高等教育機関における吃音のある学生に対する配慮・支援の要望、について検討を行った。2事例研究(1)方法:1)対象児:発吃2歳0ヵ月の3歳5ヵ月の女児。発話困難の意識あり。工夫、情緒性反応あり。アイオワ式吃音重症度評定尺度による初診時重症度4。2)言語指導:遊戯的要素をとり入れて実施(平成17・18年度研究実績報告書)。(1)ゆっくりとした発話、(2)柔らかな起声・発話。3)児童中心遊戯療法を言語指導の前後に実施。さらに、親面接を通して環境調整を実施。(2)経過:本指導は3週間に1回程度の頻度で実施。本指導を通して工夫、情緒性反応は消失、重症度21に軽快した。(3)考察:言語指導に焦点を当て、環境調整、遊戯療法を併用した本指導の効果が示唆された。3調査研究(1)対象者:上記調査について、大学、短期大学に在籍経験のある2030歳代の吃音者31人より主に複数回答方式で選択回答を得た。(2)結果:学校側に望まれる配慮・支援事項については、吃音の理解(58%)・情報提供(48%)、就職活動(45%)等で高かった。授業等に関連する項目では、発言・発表(32%)、音読(32%)、集団討論(23%)等で高かった。周囲の人との関係では、セルフヘルプグループ(52%)、吃音の専門家(36%)、心理の専門家(29%)、希望職種の人(26%)等で高かった。施設・設備については、学生相談室(29%)、就職支援室(26%)等で高かった。(3)考察:吃音および近接領域の専門家のいる学部・学科、学生相談室等が中心となり、具体的な配慮・支援方法の提示、情報提供や啓発、そのための環塊整備が求められる。1.目的:ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法構築の一環として、(1)吃音の進展した幼児、(2)不登校を呈する重度吃音学童、の2例を対象とし、言語指導に焦点を当て、環境調整とともに心理療法(遊戯療法、カウンセリング的対応)も併用して支援を試み、その効果について検討した。2.方法:(1)対象児:事例A:発吃2歳8ヵ月の3歳0ヵ月の女児(未就園)。事例B:発吃7歳0ヵ月の11歳7ヵ月の女児(小学6年)。軽度知的障害(通常の学級に在籍)。10歳8ヵ月頃より不登校。2例共に吃音の意識・回避反応があり、アイオワ式吃音重症度評定尺度による初診時重症度は3(事例A)と7(事例B)。(2)言語指導:遊戯的要素をとり入れて実施。事例Bについては家庭訪問により実施。(1)メトロノームを用いたリズム効果法。(2)カメ(ゆっくり)、蛙〔玩具を弾ませながら1モーラ(音節)ずつ発話〕などの動きにたとえて発話。(3)柔らかな起声:軟起声でゆっくり、ひき伸ばし気味に発話。吃音が頻出し工夫や回避反応に繋がっている語音に焦点を当てて実施。(4)劇遊び(事例Bのみ):斉唱・復唱等、吃音が抑制されやすい条件を適宜とり入れ、台本音読により実施。指導場面には親も同席、随時指導に参加。(3)カウンセリング的対応(事例B):本児主導での会話、本児の好む調理やゲームを実施。(4)遊戯療法(事例A):言語指導終了後に実施。(5)環境調整:親面接を通して実施。在籍校と適宜連携をとった(事例B)。3.経過:支援はおおよそ月1回(事例A)、週1回(事例E)のペースで実施。本支援を通して、事例Aは治癒。事例Bは重症度43の範囲に軽快、登校可能となった(中学校入学後は情緒障害特殊学級に在籍)。4.考察:吃音の進展した幼児、不登校を呈する重度吃音学童に対して、言語指導に焦点を当て、環境調整とともに心理療法も併用して支援を行うことの効果が示唆された。I目的ライフステージを通しての吃音児者の実態に即した支援法構築の一環として、(1)吃音児4例を対象とした事例研究、(2)調査研究として、(1)女性吃音者のライフステージからみた吃音に対する意識、(2)吃音者の学校教育期における吃音の変動と通常の学級の教師に対する配慮・支援の要望、について検討を行った。II事例研究1.方法:(1)対象児:事例A:発吃3歳3ヵ月の5歳1ヵ月の男児。事例B:発吃4歳0ヵ月の4歳1ヵ月の男児。事例C:発吃2歳4ヵ月の2歳4ヵ月の男児(事例Bの弟)。事例D:発吃1歳10ヵ月の8歳1ヵ月の男児.高機能自閉症.事例Cを除いて発話困難の意識あり.事例A・Dに回避反応あり。