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サル類のケンカと仲直り行動に関する比較発達研究

サル社会の中では、ケンカなどの敵対的行動をしながらも毛づくろいなどの親和的行動も行われる。これら2種の行動は、社会の中で他の個体と共存していくための不可欠な行動である。順位関係が比較的厳しいマカク属のサル類を対象として、この敵対的行動と親和的行動の関係が調べられた。野外で生息するニホンザル集団の場合には、生後4年間を通して、オスの子ザルが親しく付き合う同性の個体は一定であり、「仲間関係における恒常性」が認められた。敵対的行動に基づいて明らかとなったこれらの個体の間の順位は、その母ザルの順位関係とほとんど同じであった。親しく付き合う個体は互いに、順位が隣り合うか、近い個体であった。メスの子ザルの間でも、オスの子ザルと同様の傾向が確認できた。しかし、オスとメスの異性間における仲間関係の恒常性は認められなかった。ケージ内で飼育されている準成体、成体の親和的行動と敵対的行動の頻度を、ケージ内に止まり木が多数設置されて豊かな環境と止まり木の少ない乏しい環境で比較した。予想に反して、豊かな環境内では敵対的行動も親和的行動も生起頻度は少なかった。他方、乏しい環境ではどちらの行動の生起頻度も高くなった。この事実は、止まり木が少なく、互いに好ましい場所にサルが集まり、局所的に過密になり敵対的行動が多くなりやすいが、同時に、敵対的行動が生起した後の仲直り行動や、過密による心的緊張を低下させるための親和的行動が比較的頻繁に生起したためと考えられる。これらの事実は、環境条件に即して、サルが社会的緊張を軽減する行動を行っていることを意味している。ケンカの後に「仲直り」することは、社会の中で他の個体と共存していくための不可欠な行動である。マカク属のサル類の中で、順位関係が比較的厳格なニホンザルと比較的ゆるやかなカニクイザルを対象として、それぞれ2種類の飼育環境の中で生活している子ザルが、ケンカの後に、如何にして「仲直り行動」を示すのかを発達的に分析し、社会集団の一員として不可欠な社会的スキルの獲得のプロセスを解明することを目的として、研究を進めた。本年度は、特に、母ザルから離れて集団の他のメンバーと頻繁に関わり始める2年目の個体の仲直り行動の分析を中心に行った。ニホンザルにおいても、カニクイザルにおいても、基本的には同様の傾向が見出された。生後2年目になると、子ザル同士の間での優劣順位は明確になり、子ザルたちの順位関係は母ザルの順位関係とほとんど同じ物であった。メスの子ザルに比べて、オスの子ザルは母ザルと離れて過ごす時間が増え、その分、同年齢の子ザルや1、2歳年長の子ザルたちとの関わりに費やす時間が増加した。オスの子ザルたちは主に、遊びなどの親和的な行動を通しての関わりがほとんどであったが、時折、ケンカも記録された。ケンカの後に、当該個体同士の間で親和的な関わりうを行う「仲直り」行動も記録されたが、頻度は多くなかった。メスの子ザルは年齢の近い子ザルだけでなく、大人のメスとの関わりも持つようになった。マカク属のサル類を対象として、それぞれ2種類の飼育環境の中で生活している子ザルが、ケンカの後に、どうのようにして「仲直り行動」を示すのかを発達的に分析し、社会集団の一員として不可欠な社会的スキルの獲得のプロセスを解明することを目的として研究を進めた。本年度は、母ザルから離れて他の集団メンバーとの関わりがさらに加速する生後3年目の個体の仲直り行動の分析を行った。

さらに、マカク類よりも高等な類人猿のゴリラの子どもでも仲直り関係についての行動観察を追加し、比較・検討した。マカク類のサル類では生後3年目になると、母ザルと一緒に過ごす時間は短くなり、年齢の近い同性の個体との関わりが多くなった。特に、オスでこの傾向が著しかった。このように、頻繁に関わる個体の間では優劣順位関係は明瞭であり、それゆえに、攻撃性の高いケンカはほとんど生起しなくなる。しかし、たとえ、攻撃性が低いケンカでもケンカの後の数分以内に、ケンカの当事者が近寄り、毛づくろいやその他の身体接触を伴う行動を示し、仲直りすることが多くなった。より高等なゴリラは小集団で生活しており、おとなは仲直り行動をすることが知られている。しかし、子どもは母や他の集団成員との敵対的な関わりは皆無に近く、仲直り行動が必要な場面に遭遇することが極めて稀であり、子供たちがどの程度仲直り行動を適切に行うのかは明らかでない。ケンカの後に「仲直り」することは、社会の中で他の個体と共存していくための不可欠な行動である。順位関係が比較的厳しいマカク属のサル類であるニホンザルとカニクイザルの2種を対象として、ケンカの後にどのようにして「仲直り行動」を示すのかを、おとなの年齢に近づく生後4年目の個体を中心にして資料の収集に努めた。さらに、マカク類よりも高等で、類人猿のゴリラの子どもの仲直り行動についても行動観察を追加した。野外で生息するニホンザル集団の場合には、生後4年目のオスは生まれた集団から離脱し始める時期でもある。この時期には、年齢の近いオス同士の関わりが多く、母ザルや姉妹、近縁のメスとの関わりは少ない。他方、放飼集団で生活しているオスは集団から離脱できないため、ケンカの後の仲直りなども、野外集団に比べて、頻繁に行い社会的な安定性を維持する行動がより必要と思われるが、これら2グループの間には必ずしも明瞭な差異は見出せなかった。カニクイザルでは成体を含む集団で生活している個体でも、同年齢だけで生活している場合でも、ケンカと仲直りに大きな差異は見られなかった。ニホンザルやカニクイザルはベニガオザルなどの他種のマカク類のサルよりも順位関係が厳しく仲直りが表出し難い種であるため、環境が異なっても種内では大きな差異が出なかったのかもしれない。ゴリラの子どもが年上の個体とのケンカで泣いても、たいていは母のところに戻り、母を避難場所とし、母も保護行動を行うだけであり、子ども同士の仲直りの生起の有無は明瞭ではなかった。しかし、ケンカ相手となった子どものそれぞれの母同士の関係まで記録すれば、何らかのより高度な仲値りが行われている可能性がうかがえた。
冷熱蓄熱用の新規サイクロン混合型シャーベット状アイス製造器の実用化技術開発

サイクロン混合型シャーベット状アイス製造器のテスト器の試作と性能試験結果より、当初の目的としたシャーベット状アイスの製造が可能であり、製造器の高生産性と小型化が実現できることを明らかにした。しかし、高流量の条件では、不凍液のエマルジョン化が問題となり、実用化の観点からその防止策をさらに検討する必要がある。本製造器内では、液液2相流の3次元流れ場であるとともに氷結晶が発生・成長する複雑な流れ場であり数値解析モデルの開発が困難であるため、鉛直円管内で同様のシャーベット状アイス製造実験を行い数値解析モデルの基礎を確立した。数値解析モデルはサイクロン型製造器の解析モデルの構築に有用である。しかし、壁における氷スケールの問題について、壁材質とスケール発生・成長との関係を実験的に明らかにし、最適な装置材質を決定する必要がある。鉛直円管内において、零下の排水溶性不凍液と水を、液液二相流として流動させることにより、リキッドアイスの生成を試み、垂直円管内での排水溶性不凍液と水の直接接触による、リキッドアイスの連続生成が可能であることがわかった。また、伝熱容量係数を用いた実験式を得、これにより伝熱効率、氷結晶発生位置、水に対する氷の質量比が、総流量と水流量の比のみの関数で示されることが明らかにした。サイクロン混合型シャーベット状アイス製造器のテスト器の試作と性能試験結果を以下に示す。内径7.5cmの小型のサイクロン混合型シャーベット状アイス製造器を試作し、不凍液流量および水流量を変化させ流れの可視化実験を行い、液液2相流として混合性能および分離性能を検討した。その結果、不凍液および水の混合および分離状態は良好であり、シャーベット状アイス製造器として適していることを明らかにした。しかし、不凍液および水の流量が特に多い場合、エマルジョン化が生じ、不凍液と水との分離性能に問題があることも明らかになった。また、氷結晶生成時の流れの可視化実験から、液滴内での微結晶の発生および成長過程を明らかにし、現在数値解析モデルの構築を行っている。氷結晶生成時には、サイクロンの壁に氷スケールが成長し大きな問題となった。対策として、氷スケールとサイクロン壁の材質との関係を検討している。本製造器内では、液液2相流の3次元流れ場であるとともに氷結晶が発生・成長する複雑な流れ場であり数値解析モデルの開発が困難であるため、鉛直管内で同様のシャーベット状アイス製造実験を行い数値解析モデルの基礎を確立し、その後サイクロン型製造器の解析モデルの構築を行う必要があり、現在実施中である。微小な氷結晶を含むスラリー状のシャーベット状アイスを用いた蓄熱システムは、夜間電力の有効利用に有用である。氷の潜熱は大きく蓄熱槽の小型化が容易であり、また、シャーベット状アイスは直接輸送でき、熱輸送の高効率化を図ることが可能である。ここでは、密度の大きな水に溶けない特殊な不凍液を用いた。零度以下に冷却された不凍液と水とを垂直円管または蛇管内で直接混合させることにより、微小な氷を含むシャーベット状アイスを連続生成できる小型のリッキドアイス製造器を開発した。本研究では、円管内で発生する氷結晶の発生機構およびその成長過程を実験結果より明らかにした。非水溶性不凍液を用いた管型リキッドアイスの製造技術は、空調などの蓄熱システム設計に有用であるが、流れは液-液-固の3相流であり、その解析は困難である。化学工学的手法を用い、その理論的解析モデルを構築するとともに、その設計法を確立した。水は管内では気泡状になり、管内を不凍液および水の液液2相流で流れることにより、不凍液の冷熱により水が直接冷却され、過冷却状態に達すると気泡状の水液内で氷結晶核が発生し、さらに冷却されると氷結晶として成長して行く。熱移動に対する容量係数を導入することにより、現象を規定する解析モデルを構築した。実験より、無次元容量係数が水と不凍液の流量比だけの関数で与えられることを明らかにし、その相関式を得た。その相関式を用いて氷の含有率及び氷結晶核の発生位置などを推算できることを示した。
高解像度教育コンテンツ映像の大規模収録分析システム基盤の構築

市販の機材を用いて大規模かつ安価に講義の自動収録・分析を行うシステムの開発に成功した.このシステムでは収録時のカメラワーク操作を不要にするために固定ハイビジョンカメラを用いて講義室全体を撮影し,撮影後に注目領域だけを抽出することで仮想的にカメラワークを施した講義ビデオを生成する.この方式により,1講義室あたり20万円程度の機材を設置するだけで1日5コマの90分講義を日常的に自動収録・分析・配信することが可能になった.市販の機材を用いて大規模かつ安価に講義の自動収録・分析を行うシステムの開発に成功した.このシステムでは収録時のカメラワーク操作を不要にするために固定ハイビジョンカメラを用いて講義室全体を撮影し,撮影後に注目領域だけを抽出することで仮想的にカメラワークを施した講義ビデオを生成する.この方式により,1講義室あたり20万円程度の機材を設置するだけで1日5コマの90分講義を日常的に自動収録・分析・配信することが可能になった.本研究の目的は教育コンテンツ映像の大規模な収録・分析のためのシステム基盤を構築し,高等教育機関における日常の教育活動の定量的な把握を可能とすることである.コンテンツ映像を日常的に大規模に収録するためには,導入コストの低減と運用の省力化が不可欠である.そこで近年低価格化の進んだフルハイビジョンカメラを用いて可搬型機材による半自動収録手法を開発し,数百科目規模の収録に耐える大規模収録システム基盤を構築する.本年度前半においては市販ハイビジョンカメラと小型サーバを用いた小型・低価格な自動収録システムの開発を行い,市販カメラの制御方法の確立,ならびに収録素材の蓄積・加工システムの予備実装を行った.本年度後半においては自動収録システムを実際の講義室に設置し,導入時のコスト算出ならびに実環境での動作テストを行った.実環境においてもシステム動作・画質に問題のないことを確認している.また,可搬型カメラによる撮影では撮影時に素材に2次元バーコードタグを埋め込む方式を用い,素材管理の省力化を実現する.この方式の実現に必要なタグ発行システムをWebアプリケーションとして実装した.本年度開発した講義自動収録・加工システムは一式30万円程度で導入可能であり,現在の市販製品と比較して約1/10のコストである.これは本システムを用いることで現状より一桁大きい規模で講義収録を実施できることを意味し,大規模データに基づく教育活動の定量的な把握に必要な基礎データの集積に大きく貢献すると言える.欧州や北米の大規模大学では,学生に対する学習機会の向上,教授法の改善資料,大学の知の解放といった様々な用途で講義ビデオの活用を進めている.本研究で開発した映像収録インフラの活用により,大規模大学でなくとも収録映像を活用した教育サービスの向上を行うことが可能となる.本年度の研究では、まず昨年度開発した講義自動収録システムを遠隔自動収録用に改修し、1学期間にわたって毎週20科目以上の講義について鳥取-熊本間で遠隔自動収録を実施した.これにより、市販ハイビジョンカメラと安価な小型サーバのみを用いて、地理的に分散したキャンパスでの教育活動を日常的に収録可能であることを実証した。導入コストは1教室あたり20万円程度であり、本研究成果を利用することで、100教室規模の自動収録が数千万円程度のコストで実現可能となる。次に、蓄積されたビデオ素材の大規模分析を可能にするため、素材分析用インフラの構築を行った。収録されたフルハイビジョン映像のままでは分析に要する計算量が多いため、高性能GPUを用いた映像フォーマット変換・映像フレーム間変化に基づくキーフレーム抽出などの処理を実装した。これにより、教師位置・講義スライドの検出を大量に行うことが可能となった。応用として、教師位置を追跡するカメラワークを算出し、素材ビデオを復習用の視聴に適した形式に加工する機能の実装を行った。また、生成されたカメラワークの評価の過程で、講師によってスライドを説明する際の立ち位置に大きな差があることが分かり、講義スタイルの判定にも利用可能なことが判明した。音声についても同様に分析インフラの構築を行い、発話位置の検知・大量音声認識を実現可能とした。応用として200講義以上の音声を対象に音声特徴を集計し、発話状況が平均から外れた講義を検出することで,時間内演習などの特徴的な場面を抽出できることが分かった。本研究成果により、数百科目規模の自動収録が現実的なコストで実現可能となり、高等教育機関における日常の教育活動の定量的な把握が可能となる。さらに教師の動き・板書・スライド・音声の特徴量を分析することで、効果的な教育活動を実施するための客観的な指標が明らかとなることが期待される。
カーボンナノチューブの磁場効果と量子効果

ナノチューブは通常の量子細線とはトポロジカルに異なっており,そこでの電子は自由電子とは非常に異なった運動をする.その結果ナノチューブはこれまでの物質にはない全く新しい性質を示す.この特徴は有効質量近似で扱うことによりはっきりする.この研究の目的は,主にこの有効質量近似をもとにナノチューブの量子効果について研究することである.この研究で明らかにしたい問題は以下のようにまとめられる.(1)有効質量近似においては,通常の散乱体のポテンシャルは行列の対角成分として表現されが,その場合,金属的なナノチューブでは散乱が全く生じない.散乱体の種類によりこれがどのように変化するかを明らかにする必要がある.(2)ナノチューブは円筒形の2次元グラファイトであり,磁場の方向により輸送現象への影響が大きく異なる.軸方向の磁場の場合,アハラノフ-ボーム効果により電子状態が大きく変化し,垂直な場合,円筒表面に沿って電子はサイクロトロン運動を行う.(3)5員環や7員環などトポロジカルな欠陥により構造の異なるナノチューブが接合できる.欠陥の周りを一周すると,K点とK'点の波動関数の2成分が互いに入れ替わる.この境界条件はナノチューブ接合系の電子状態や電気伝導に大きな効果を及ぼす.これらの問題について,本年度は以下のような理論的研究を進めた.[1]有効質量近似のWeylの方程式をもとに,磁場中で格子欠陥の散乱問題を解析的に解き,コンダクタンスを計算した.[2]磁場中での接合系を有効質量近似で考察し,コンダクタンスが磁場に依存しないことを示した.[3]長波長で正しい格子振動の模型を確立し,電気抵抗の温度変化を計算し,大きな磁気抵抗効果の存在を予言した.また,長波長フォノンによる格子不安定性の可能性を指摘した.[4]ナノチューブの先端部での電子波の反射の位相を計算し,先端部に局在した状態の存在を示し,有限長のナノチューブのエネルギー準位を求めた.ナノチューブは通常の量子細線とはトポロジカルに異なっており,そこでの電子は自由電子とは非常に異なった運動をする.その結果ナノチューブはこれまでの物質にはない全く新しい性質を示す.この特徴は有効質量近似で扱うことによりはっきりする.この研究の目的は,主にこの有効質量近似をもとにナノチューブの量子効果について研究することである.この研究で明らかにしたい問題は以下のようにまとめられる.(1)有効質量近似においては,通常の散乱体のポテンシャルは行列の対角成分として表現されが,その場合,金属的なナノチューブでは散乱が全く生じない.散乱体の種類によりこれがどのように変化するかを明らかにする必要がある.(2)ナノチューブは円筒形の2次元グラファイトであり,磁場の方向により輸送現象への影響が大きく異なる.軸方向の磁場の場合,アハラノフ-ボーム効果により電子状態が大きく変化し,垂直な場合,円筒表面に沿って電子はサイクロトロン運動を行う.(3)5員環や7員環などトポロジカルな欠陥により構造の異なるナノチューブが接合できる.欠陥の周りを一周すると,K点とK'点の波動関数の2成分が互いに入れ替わる.この境界条件はナノチューブ接合系の電子状態や電気伝導に大きな効果を及ぼす.これらの問題について,本年度は以下のような理論的研究を進めた.[1]有効質量近似のWeylの方程式をもとに,磁場中で格子欠陥の散乱問題を解析的に解き,コンダクタンスを計算した.[2]磁場中での接合系を有効質量近似で考察し,コンダクタンスが磁場に依存しないことを示した.[3]長波長で正しい格子振動の模型を確立し,電気抵抗の温度変化を計算し,大きな磁気抵抗効果の存在を予言した.また,長波長フォノンによる格子不安定性の可能性を指摘した.[4]ナノチューブの先端部での電子波の反射の位相を計算し,先端部に局在した状態の存在を示し,有限長のナノチューブのエネルギー準位を求めた.ナノチューブは通常の量子細線とはトポロジカルに異なっており.そこでの電子は自由電子とは非常に異なった運動をする.その結果,ナノチューブはこれまでの物質にはない全く新しい性質を示す.この特徴は,2次元グラファイトを連続体とみなし,有効質量近似で扱うことにより,はっきりする.この研究の目的は,主にこの有効質量近似をもとにナノチューブの量子効果について研究することである.この研究で明らかにしたい問題は以下のようにまとめられる.(1)有効質量近似においては,通常の散乱体のポテンシャルは行列の対角成分として表現されるが,その場合,金属的なナノチューブでは散乱が全く生じない.散乱体の種類によりこれがどのように変化するかを明らかにする必要がある.(2)ナノチューブは2次元グラファイトを円筒形に丸めたものであり,磁場の方向により輸送現象への影響が大きく異なる.軸方向の磁場の場合,アハラノフーボーム効果により電子状態が大きく変化し,垂直な場合,円筒表面に沿って電子はサイクロトロン運動を行う.(3)5員環や7員環などトポロジカルな欠陥により構造の異なるナノチューブが接合できる.欠陥の周りを電子が一周すると,K点とK'点の波動関数の2成分が互いに入れ替わる.この境界条件はナノチューブ接合系の電子状態や電気伝導に大きな効果を及ぼす.これらの問題について,本年度は具体的に以下のような理論的研究を進めた.[1]強束縛模型と有効質量近似のWey1の方程式をもとに,散乱効果の散乱体の種類依存性を明かにする.

[2]摂動計算,厳密なグリーン関数法などにより磁場中での散乱問題を解き,ナノチューブのコンダクタンスを計算する.[3]磁場中でのナノチューブ接合系のコンダクタンスを強束縛模型と有効質量近似で計算し,欠陥のまわりの境界条件の特徴を明らかにする.[4]電子格子相互作用の有効ハミルトニアンを導出し,長波長で正しいナノチューブの格子振動の模型を確立する.また,ナノチューブの先端部での電子波の反射と有限の長さのナノチューブのエネルギー準位等との関係について理論的研究を開始した.ナノチューブは通常の量子細線とはトポロジカルに異なっており,そこでの電子は自由電子とは非常に異なった運動をする.その結果ナノチューブはこれまでの物質にはない全く新しい性質を示す.この特徴は有効質量近似で扱うことによりはっきりする.この研究の目的は,主にこの有効質量近似をもとにナノチューブの量子効果について研究することである.この研究で明らかにしたい問題は以下のようにまとめられる.(1)有効質量近似においては,通常の散乱体のポテンシャルは行列の対角成分として表現されが,その場合,金属的なナノチューブでは散乱が全く生じない.散乱体の種類によりこれがどのように変化するかを明らかにする必要がある.(2)ナノチューブは円筒形の2次元グラファイトであり,磁場の方向により輸送現象への影響が大きく異なる.軸方向の磁場の場合,アハラノフ-ボーム効果により電子状態が大きく変化し,垂直な場合,円筒表面に沿って電子はサイクロトロン運動を行う.(3)5員環や7員環などトポロジカルな欠陥により構造の異なるナノチューブが接合できる.欠陥の周りを一周すると,K点とK'点の波動関数の2成分が互いに入れ替わる.この境界条件はナノチューブ接合系の電子状態や電気伝導に大きな効果を及ぼす.これらの問題について,本年度は以下のような理論的研究を進めた.[1]有効質量近似のWeylの方程式をもとに,磁場中で格子欠陥の散乱問題を解析的に解き,コンダクタンスを計算した.[2]磁場中での接合系を有効質量近似で考察し,コンダクタンスが磁場に依存しないことを示した.[3]長波長で正しい格子振動の模型を確立し,電気抵抗の温度変化を計算し,大きな磁気抵抗効果の存在を予言した.また,長波長フォノンによる格子不安定性の可能性を指摘した.[4]ナノチューブの先端部での電子波の反射の位相を計算し,先端部に局在した状態の存在を示し,有限長のナノチューブのエネルギー準位を求めた.
朝鮮人「満洲」移民の歴史社会学的研究

本研究では、植民地と戦争の歴史を生きた朝鮮人「満洲」移民の体験者の生活史を聞き取り、分析し、彼彼女らにとっての移民体験(とその記憶)の意味を明らかにする。2018年9月には、中国でフィールドワークを実施し、5人の移民体験者にインタビューした。移民体験者の生活史を複眼的に考察するため、同時代を生きた日本人の戦前世代にもインタビューを行った。2019年2月には、千葉県の特別養護老人ホームに入居している、朝鮮半島から引き揚げた1人の日本人女性にインタビューを行った。今年度は論文を1本書き上げ、朝鮮人「満洲」移民の移住動態と関連づけて「安全農村」について考察した。「安全農村」とは、朝鮮総督府が「満洲事変」の後、在満朝鮮人を保護するという名目で「満洲国」に建設した農場である。「安全農村」が建設された地域は、無主地ではなかった。「安全農村」は中国人農民を追い出し、朝鮮人を移住させて建設された。また、「安全農村」には在満朝鮮人だけではなく、朝鮮半島から、特に南部朝鮮地域からの朝鮮人を多く収容した。「安全農村」の建設によって、帝国日本は、いわば一石三鳥の利を得た。つまり、朝鮮総督府は、過剰人口を「満洲国」に送り出すことができた。「満洲国」を支配した関東軍は、在満朝鮮人の管理が容易になった。日本政府は朝鮮人の内地流入を軽減することができた。以上の史実を論文にまとめて投稿し、拙稿(「朝鮮人『満洲』移民の移住動態と『安全農村』」広島部落解放研究所編『部落解放研究』第25号、2019年1月)として刊行された。初年度にあたる今年度は、研究実施計画に沿い、研究方法をレビューし、展開の研究を進めることができた。本研究のデータは、朝鮮人「満洲」移民の生活史の聞き取り調査に依る。朝鮮人「満洲」体験者の聞き取りには、二つの実施上の困難が伴う。一つ、聞き取りの言語が、朝鮮語・中国語であり、さらにそれを日本語に翻訳するという言語上の問題である。体験者の意味世界の深層を分析する際に、言語的な読み変えの慎重さが、とりわけ求められる。二つ、朝鮮人「満洲」移民の研究は、戦争・植民地・移民をめぐる学際的な研究となる。そのため、聞き取りの分析と解釈には、戦争研究・植民地研究・移民研究に関わる学際的な知識が必要とされる。本年度は、それらの先行研究の主な成果を、朝鮮人「満洲」移民の研究に参照して、研究を進めることができた。2019年3月に関西学院大学で開催する社会調査協会公開研究会(「質的調査における〈現実の多義性〉と〈解釈の複数性〉ー矛盾と葛藤のなかの認識枠組み生成の現場からー」)に参加し、質的研究の動向や内容に関する知見を深めた。移民体験者の生活史を枠づけ、方向を転轍した社会状況を最大限に反映するために、マクロな歴史とミクロな生活史を往復することが必要になる。2年目では下記の研究計画を立てて研究を進めていく。第一に、今後の研究においては、引き続き、移民体験者へのインタビューを継続する。移民体験者の生活史を多角度から分析するため、適宜に同時代を生きた日本人と韓国人の戦前世代にもインタビューを行う。第二に、移民を送り出す側のプッシュ要因を探るため、「移民母村」についての研究を進める。朝鮮半島の「移民母村」に該当する地域(韓国の慶尚道と全羅道)でフィールドワークを実施する。第三に、調査データの分析と論文執筆、そして所属研究会にて研究報告を行う。

本研究のデータは、朝鮮人「満洲」移民の生活史の聞き取り調査に依る。朝鮮人「満洲」体験者の聞き取りには、二つの実施上の困難が伴う。一つ、聞き取りの言語が、朝鮮語・中国語であり、さらにそれを日本語に翻訳するという言語上の問題である。体験者の意味世界の深層を分析する際に、言語的な読み変えの慎重さが、とりわけ求められる。二つ、朝鮮人「満洲」移民の研究は、戦争・植民地・移民をめぐる学際的な研究となる。そのため、聞き取りの分析と解釈には、戦争研究・植民地研究・移民研究に関わる学際的な知識が必要とされる。本年度は、それらの先行研究の主な成果を、朝鮮人「満洲」移民の研究に参照して、研究を進めることができた。2019年3月に関西学院大学で開催する社会調査協会公開研究会(「質的調査における〈現実の多義性〉と〈解釈の複数性〉ー矛盾と葛藤のなかの認識枠組み生成の現場からー」)に参加し、質的研究の動向や内容に関する知見を深めた。移民体験者の生活史を枠づけ、方向を転轍した社会状況を最大限に反映するために、マクロな歴史とミクロな生活史を往復することが必要になる。2年目では下記の研究計画を立てて研究を進めていく。第一に、今後の研究においては、引き続き、移民体験者へのインタビューを継続する。移民体験者の生活史を多角度から分析するため、適宜に同時代を生きた日本人と韓国人の戦前世代にもインタビューを行う。第二に、移民を送り出す側のプッシュ要因を探るため、「移民母村」についての研究を進める。朝鮮半島の「移民母村」に該当する地域(韓国の慶尚道と全羅道)でフィールドワークを実施する。第三に、調査データの分析と論文執筆、そして所属研究会にて研究報告を行う。
顧客関係管理への消費者行動理論の活用

本研究では、企業の顧客戦略および市場戦略に活用することが期待されるいくつかの成果を得ることができた。主たる成果は以下の2点である。第1は、顧客データベースの集合的な行動情報を個人行動の分析モデルに利用し、より頑健かつ妥当な分析モデルを開発したことである。第2は、消費者個人の持つ知識を考慮した評価モデルを構築し、新しい広告意思決定支援の分析枠組みを提示したことである。また、この主たる成果以外にも、既存の消費者行動研究の枠組みを踏襲しながらも、有効な行動モデルを構築し、市場戦略へと活用することができる知見を得ることができた。本年度は、以下に述べる2つの観点から研究を遂行した。第1は、消費者の選好形成における競合ブランドとの影響関係を考察し、顧客対応への活用を議論する研究である。第2は、顧客関係管理の新しい戦略の1つとして期待される、ロイヤルティプログラム(LP)のポイント交換と経営効果について考察した研究である。第1の研究は、消費者の選択問題を理論的背景としている。消費者のブランド選択においては、選択の候補となるブランドの集合が形成され(選択集合)、この集合内のブランドの相対評価によって最終的に選択されるブランドが決定する。ここで、本研究では、選択集合の構造そのものがブランドの評価に与える影響を実証的に考察した。消費財を対象とした実証分析から、競合に対する脆弱性がブランドによって異なることが明らかになった。また、消費者間でも競争環境に対する反応の異質性を明らかにすることができた。これらの成果から、ブランド・消費者個別の対応への示唆を得ることができる。第2の研究は、LPの設計に関する議論が背景にある。現在、業界を問わず多くの企業がLPを導入しており、積極的な顧客の獲得と囲い込みが試みられている。多くのLPは顧客の購買額に応じてポイントを付与しており、購買額が多い顧客がより良いサービスを受けることができることになる。しかしながら、あまりに多くのLPが導入されている現在、もはやLPを導入しただけでは競合に対する優位性を獲得することはできず、LPそのものの差別化が求められている。その中で、新しいLP差別化施策の1つとして、付与されたポイントの交換という戦略が見られるようになっている。本研究では、このポイント交換がもたらす経営成果を検討した。実証分析の結果として、ポイント交換の提携関係は経営成果に正の効果を与えることが明らかになり、LPの新しい戦略の1つとしての有効性が実証された。実証においては、複数の店舗の訪問行動を分析対象とし、店舗と顧客居住地との物理的な距離や時間距離ではなく、データベースから得られた集合的な店舗選択行動をもとにした商圏の把握と個人購買行動の推定に成功している。これらの結果は、店舗の商圏把握や競合の認識だけでなく、顧客個人にカスタマイズされたプロモーション戦略にも活用することができる。第2は、消費者個人の持つ先行的な知識やイメージを考慮した評価モデルを構築し、新しい広告戦略の枠組みを提示した点である。消費者のもつ知識と広告の評価との間には複雑な関係があり、特定のイメージを持った有名人が全ての製品広告において有効であるとは限らない。製品カテゴリーとの間の適合関係を検討しなければならず、有効な指標や科学的意思決定を支援する分析モデルが求められている。こうした、これまで科学的意思決定が難しかった広告の有名人起用について、本研究で提案したモデルから有効な示唆を得ることができた。また、この主たる成果以外にも、既存の消費者行動研究の枠組みを踏襲しながら行動モデルを構築し、市場戦略へと活用することができる知見を得ることができた。マーケティング現在までの達成度は、全体として計画通りに進行しているといえる。第1の研究、消費者の選好形成における競合ブランドの影響を考察した研究について、本年度は、消費者を対象とした調査を行い、調査結果を統計的な手法によって分析し、学会発表を中心として成果を公開している。これまでに、消費者の選択行動に与える競合ブランドの影響は実証的に確認され、その一般的傾向を考察することはできたが、顧客関係管理への活用については検討不足である。研究計画期間は2年間であり、当初の研究計画においては、具体的な経営施策の検討は2年目の計画であるため、現在までの達成状況としては、問題はないといえる。第2の研究、ポイント交換の提携関係の経営的成果に関する研究においては、ポイント交換情報サイトの管理を行っている企業との意見交換を通じて、業界傾向の分析を行っている。また、ポイント交換情報サイトの会員を対象としてアンケート調査を行っており、このアンケート情報と会員情報を合わせて統計分析を行っている。成果の一部は学会を通じて発表している。

この研究も、研究計画2年間のうち、初年度はデータの収集と解析を目標としていたため、当初の計画と比較して遅滞はない。研究の総括として、これらの研究を統合的に議論する枠組みの構築を目標としているが、これは2年目の研究計画である。現時点の進捗として、次年度は、統合枠組みの検討に入ることができると考えている。今後の研究計画を、それぞれの研究について述べる。まず、第1の、消費者の選択集合に関する研究において、次年度は国際学会への発表を計画している。国際学会で得られたコメントをもとに研究の改善を行い、論文の投稿を計画している。本研究の推進にあたっては、近接分野の研究者との意見交換を行いながら、一部は共同研究として進めている。とくに市場競争構造分析や消費者のカテゴライゼーションに関する研究が重要な理論的な背景となるため、これらの分野を専門とする研究者との連携を図り、研究を進めていく計画である。第2の、ロイヤルティプログラムの交換に関する研究については、本年度の成果を論文にまとめ、次年度は新しい観点から研究を行っていく計画である。本年度はとくに企業の経営成果に与える影響を考察したが、次年度は消費者の交換行動に着目した研究を進めていく。本年度にパイロット調査を実施しており、これをもとに調査計画を策定し、実査を行っていく。前期に調査を実施し、後期に分析を行い、研究をまとめていく計画である。この研究も、近接分野の研究者と意見交換を行い、一部は共同研究として進めている。この研究は、戦略的提携や組織間関係論に関する研究が理論的な背景として必要になるため、この分野を専門とする研究者と連携しながら研究を進めていく。また、研究の達成度においても述べたように、2年目には、研究1と2を統合した枠組みについても議論し、顧客関係管理における新しい戦略的示唆を示していきたい。当初予定していた物品(計算機)の購入額の縮減があり、次年度への繰越が発生した。次年度の調査範囲を拡張し、その調査費用に使用する計画である。これにより、当初計画よりも進展した成果が期待できる。
メタラサイクル活性種によるアルキンとアルケンの選択的環化付加

我々は最近、遷移金属錯体触媒を用いるジインの環化付加共重合という新しい高分子合成反応を開発した。この方法を用いる炭素環を有するポリマーの合成は興味がある。このポリマー合成にはアルキン2分子とアルケン1分子の効率の高い選択的な環化付加反応が素反応として必要である。Ni(CO)_2(PPh_3)_2触媒を用いるフェニルアセチレンとN-メチルマレイミドの環化付加が報告されているが収率および選択性が充分でなく、このままでは高分子合成に使用できない。本研究では環化付加生成物の溶解性を考慮し長鎖アルキル基を有するN-n-オクチルマレイミドを用いてアルキンとの選択的環化付加反応を検討した。N-n-オクチルマレイミドとフェニルアセチレンの反応ではモル比が重要でN-n-オクチルマレイミドをフェニルアセチレンに対して2倍過剰用いることによりTHF中、90°Cで2:2環化付加体であるビシクロ[2.2.2]-7-オクテンが選択的かつ定量的に得られた。等モル反応ではその収率は50%程度であった。Ni(CO)_2(PPh_3)_2触媒と同様にNi(COD)_2-2PPh_3触媒も有効であった。Ni(COD)_2に種々の配位子を加えて配位子効果を検討したところPPh_3配位子が優れた配位子となることが分かった。脂肪族アルキンである1-ペンチンも同様に反応し2種の位置異性体を定量的に生成した。内部アルキンである3-ヘキシンからも反応温度を110度と高くして行うことによりN-フェニルマレイミドとの2:2付加体を定量的に得ることができた。このようにN-置換マレイミドとアルキンのモル比や反応温度を選ぶことによりゼロ価ニッケル錯体触媒を用いる種々のN-置換マレイミドと種々のアルキンの環化付加により2:2環化付加体であるビシクロー[2.2.2]-7-オクテンが選択的かつ定量的に得られることが分かった。今後この反応をジイン/アルケン共重合に利用することは興味がある。
ヒスチジシーモノADPリボシル化の生理的役割

我々の発見・構造決定したリボシルヒスチジンは,ヒスチジンに対するモノADPリボシル化により生合成されると考えられていた.そこで本生合成に関与するNAD^+グリコヒドロラーゼ,ヌクレオチドピロフォスファターゼの精製を行なった. 2つの酵素はいずれも膜結合型酵素であり,前者はリパーゼにより,後者はトリトンX100により可溶化した.いずれもイオン交換クロマトグラフィー,ゲル濾過法によりそれぞれ300倍, 200倍に精製した.これら精製酵素と,アルカリフォスファターゼ(5'-ヌクレオチダーゼの代用として)を用いてリボシルヒスチジン生合成系の再構成と確定に成功した.NAD^+グリコヒドロラーゼの基質特異性を調べたところ,ヒスチジンよりもヒスチジン含有ペプチド,ヒスチジンメチルエステル,ポリヒスチジンの方が良い基質となること,その転移反応がヒスタミンにより阻害を受けることが明らかとなった.NAD+^+グリコヒドロラーゼがタンパク質のヒスチジン残基を基質とすることも考えられたので,放射性同位体で標識したNAD+^+を用いたタンパクへの転移を試みたが,電気泳動・オートグラフィーにて有意のタンパクバンドを見い出すことができなかった.ヒト及びラットの妊娠経過に伴なうリボシルヒスチジンの尿中排泄パターンを調べたところヒト妊娠の中期(11週20週)と末期(33週40周)に著しい排泄増が見い出された.ラットにおいては末期のみであった.ラット臓器のヒスチジン及びNAD+^+グリコヒドロラーゼを検索した結果,ヒト中期の排泄増は基質ヒスチジン供給増によるもの,末期の排泄増は胎児由来のもの(ラットでは特に胎児肝)と考えられた.我々の発見・構造決定したリボシルヒスチジンは,ヒスチジンに対するモノADPリボシル化により生合成されると考えられていた.そこで本生合成に関与するNAD^+グリコヒドロラーゼ,ヌクレオチドピロフォスファターゼの精製を行なった. 2つの酵素はいずれも膜結合型酵素であり,前者はリパーゼにより,後者はトリトンX100により可溶化した.いずれもイオン交換クロマトグラフィー,ゲル濾過法によりそれぞれ300倍, 200倍に精製した.これら精製酵素と,アルカリフォスファターゼ(5'-ヌクレオチダーゼの代用として)を用いてリボシルヒスチジン生合成系の再構成と確定に成功した.NAD^+グリコヒドロラーゼの基質特異性を調べたところ,ヒスチジンよりもヒスチジン含有ペプチド,ヒスチジンメチルエステル,ポリヒスチジンの方が良い基質となること,その転移反応がヒスタミンにより阻害を受けることが明らかとなった.NAD+^+グリコヒドロラーゼがタンパク質のヒスチジン残基を基質とすることも考えられたので,放射性同位体で標識したNAD+^+を用いたタンパクへの転移を試みたが,電気泳動・オートグラフィーにて有意のタンパクバンドを見い出すことができなかった.ヒト及びラットの妊娠経過に伴なうリボシルヒスチジンの尿中排泄パターンを調べたところヒト妊娠の中期(11週20週)と末期(33週40周)に著しい排泄増が見い出された.ラットにおいては末期のみであった.ラット臓器のヒスチジン及びNAD+^+グリコヒドロラーゼを検索した結果,ヒト中期の排泄増は基質ヒスチジン供給増によるもの,末期の排泄増は胎児由来のもの(ラットでは特に胎児肝)と考えられた.ヒスチジン血症患者尿より発見された【N^Υ】-β-リボシルヒスチジンは、その後の研究により、ヒスチジンに対するADP-リボシル化反応を通じて生合成されることが推測された。本年度はADP-リボシル化反応を行なっていると推察している【NAD^+】グリコヒドロラーゼの精製・性質と、妊娠ラットにおける本酵素の局在を追求した。ラット脾臓をホモジナイズし、膜分画を取り、リパーゼにより可溶化を行なった。可溶化した【NAD^+】グリコヒドロラーゼは、DEAEセルロース、CM-セルロース、セファデックスG-200ゲルろ過により約250倍精製できた。この精製各ステップにおけるヒスチジンへのADPリボシル化活性と【NAD^+】の水解活性の比は一定値を示し、【N^Υ】-リボシルヒスチジンの生合成は、【NAD^+】グリコヒドロラーゼにより行なわれていることがほぼ明らかになった。精製【NAD^+】グリコヒドロラーゼはゲルろ過で分子量約8万、【NAD^+】に対するKm値は50μMと測定され、可浴化する前とほとんど同じ性質を保持している。ADP-リボシル化の基質として、ヒスチジンの他、ヒスチジンを含むペプチド(ヒスチジルロイシン、ピログルタミルヒスチジルプロリンアミド、ポリヒスチジン)及びヒスチジンメチルエステルをより良い基質とする。さらに、ヒスチジン残基へのADP-リボシル化は、ヒスタミンにより阻害を受け、リジン、カダベリン、アルギニン、アルギニンメチルテステルなどには阻害をうけなかった。また、妊娠尿中のリボシルヒスチジンの排泄量は、妊娠18週でヒスチジンの排泄増に伴い急増、さらに32週ごろに増大することが判明した。妊娠ラットを用いた検討から、初期の急増は、各臓器におけるヒスチジン量の増大によってもたらされ、後期の増大は、造血組織である胎児肝臓における生合成によることが明らかになった。
アポリポ蛋白AI欠損症のコレステロール逆転送系の検討

我々は、HDLコレステロール値が非常に低値(5mg/dl)である69歳女性のアポ蛋白A-I欠損症患者を経験した。本症例では、多くの冠動脈疾患の危険因子が重積しているにもかかわらず冠動脈疾患の合併がなかった。それゆえ、本症例のアポA-I遺伝子解析とともに、一般に抗動脈硬化作用を有すると考えられているHDLの本症例における特徴、およびHDL関連酵素について検討を加えた。遺伝子解析の結果、アポA-I遺伝子第4エクソンにおける1塩基の欠失を認め、理論上184番目から199番目のアミノ酸が異なる短縮アポA-Iが産生される構造になっていたが、Western blotting法にての解析でもこのような変異アポA-Iは認めなかった。超遠心法で精製したHDLの特性を調べたところ、正常コントロールと比較してアポEの含有量が多いことが判明した。患者の子供においても同様の結果であった。FPLC法にてリポ蛋白を分画して検討を行った結果、このアポEを含有するHDLは一般に抗動脈硬化作用が強いといわれている大きなサイズのアポE-HDLであった。HDLに関連する酵素であるLCAT(lecithin cholesterol acyltransferase)活性はその補酵素であるアポA-Iが欠損しているにもかかわらず正常コントロールと比較して軽度低下にとどまっており、またコレステロールエステルの全コレステロールにおける割合も正常ヒトと相違はなかった。CETP(cholesteryl ester transfer protein)蛋白量も正常ヒトと同等レベルに存在していた。抗酸化作用を有する酵素であるPON1(パラオキソナーゼ1)の血清における活性は低下していた。PON1はHDLのリン脂質に結合しアポA-Iで安定化されて存在すると言われているが、患者におけるPON1のリポ蛋白分布を検討したところ、アポA-Iが欠損しているにも関わらずHDL上のみに分布していた。HDLとの物理的結合安定性、温度に対する安定性は正常ヒトと比較して低下しており、この結合性低下は末梢細胞へのPON1運搬という側面から考慮して、動脈壁内での酸化抑制に良き効果を与えているものと推察された。多くの疫学研究により、HDL-コレステロールは動脈硬化の負の危険因子であることが報告されている。この事実は、さらにケースコントロールスタディーによって確認されてきた。HDLの抗動脈硬化作用の機序については必ずしも明かではないが、以下の1)2)の機序が推定されている。1)HDL上に存在するparaoxonaseがLDLの酸化を抑制し、動脈硬化を予防する。2)HDLの末梢組織からのコレステロール引き抜き作用。今回、我々は、アポA1欠損症患者においてparaoxonaseがどこに存在するか、またアポA1が欠損していてもparaoxonase活性は安定かどうかについて検討した。FPLCを用いた検討によりparaoxonaseはアポA1欠損症患者においてもHDL上に存在することが推察された。また血清を37°Cで24時間放置したところ、paraoxonase活性は正常血清では19%までに、アポA1欠担症患者の血清では4%までに低下した。これらの研究により、paraoxonaseはアポA1欠損症患者においてもHDL上に存在するが、アポA1が欠損しているため不安定であることが推定された。

本症例では、多くの冠動脈疾患の危険因子が重積しているにもかかわらず冠動脈疾患の合併がなかった。それゆえ、本症例のアポA-I遺伝子解析とともに、一般に抗動脈硬化作用を有すると考えられているHDLの本症例における特徴、およびHDL関連酵素について検討を加えた。遺伝子解析の結果、アポA-I遺伝子第4エクソンにおける1塩基の欠失を認め、理論上184番目から199番目のアミノ酸が異なる短縮アポA-Iが産生される構造になっていたが、Western blotting法にての解析でもこのような変異アポA-Iは認めなかった。超遠心法で精製したHDLの特性を調べたところ、正常コントロールと比較してアポEの含有量が多いことが判明した。患者の子供においても同様の結果であった。FPLC法にてリポ蛋白を分画して検討を行った結果、このアポEを含有するHDLは一般に抗動脈硬化作用が強いといわれている大きなサイズのアポE-HDLであった。HDLに関連する酵素であるLCAT(lecithin cholesterol acyltransferase)活性はその補酵素であるアポA-Iが欠損しているにもかかわらず正常コントロールと比較して軽度低下にとどまっており、またコレステロールエステルの全コレステロールにおける割合も正常ヒトと相違はなかった。CETP(cholesteryl ester transfer protein)蛋白量も正常ヒトと同等レベルに存在していた。抗酸化作用を有する酵素であるPON1(パラオキソナーゼ1)の血清における活性は低下していた。PON1はHDLのリン脂質に結合しアポA-Iで安定化されて存在すると言われているが、患者におけるPON1のリポ蛋白分布を検討したところ、アポA-Iが欠損しているにも関わらずHDL上のみに分布していた。HDLとの物理的結合安定性、温度に対する安定性は正常ヒトと比較して低下しており、この結合性低下は末梢細胞へのPON1運搬という側面から考慮して、動脈壁内での酸化抑制に良き効果を与えているものと推察された。
褐藻切断組織の組織癒合過程におけるオーキシン調節作用の解明

本研究は、動物や陸上植物とは異なる進化の過程で,独自に多細胞体制を獲得した褐藻類の傷害応答機構に注目し,傷害応答における植物ホルモンの役割を明らかにすることを目標として掲げている。具体的には、褐藻アミジグサで既にオーキシンによる促進作用が確認されている傷害組織の癒合に焦点を当て、オーキシンの合成から組織内の移動、作用機序までの各段階を形態学的・分子生物学的アプローチを用いて解明する予定である。本年度は3つのサブプロジェクトを進めた。一つ目は傷害の形状や位置における生長促進作用と側芽形成数の比較から、傷害シグナルが作用する組織と傷害との位置関係を考察した。傷害の形状は2型を比較したところ、その生長促進作用に違いが見られた。さらに傷害応答の際には、生長促進作用と側芽形成との間にトレードオフの関係が生じることが明らかとなった。この結果は日本藻類学会第42回大会(東北大学)にて発表された。二つ目は傷害応答におけるトランスクリプトームの再解析を行い、傷害で活性化する遺伝子は抑制される遺伝子の10分の1であることが判明した。さらに遺伝子オントロジー解析から特に傷害によって発現が促進される遺伝子群についての機能同定を試みた。三つ目として、オーキシンを含む植物ホルモンが潜在的に褐藻類、特に本研究の研究対象であるアミジグサ類に含まれるか否かについて検証した。アミジグサ類は沖縄を中心に亜熱帯地域に多くの種類が生息するため、26個体の天然アミジグサ類藻体についてUPLC-MS/MSを用いた解析を行った。その結果、特定の植物ホルモンについてその存在が示された。さらに分子系統解析を用いて正確なアミジグサ類の種同定を行ったところ、日本新産種と思われる数種を発見した。現在はこれらの知見を投稿論文としてまとめている。昨年度から開始しているトランスクリプトーム解析が順調に進むまでに時間を要したこと、さらにクローニングを断念したことで計画の変更を余儀なくされたことが遅延の主な原因である。しかし、天然藻体を用いた解析など新しい試みは成功しており、別の形ではあるが研究の成果は順調に得られていると考えている。当初、予定していたオーキシン合成遺伝子のクローニングを断念し、トランスクリプトーム解析からオーキシン合成遺伝子の候補配列を得る予定である。候補配列はqPCRを用いた発現解析でも絞り込み、in situ hybridizationのプローブ作製へ続けていきたいと考えている。初年度に予定していたオーキシン合成酵素をコードする遺伝子のクローニングが難航しているため,まずはトランスクリプトーム解析による発現遺伝子の解析を試みた。同一個体から無性的に増殖させた幼葉を二つのグループに分け,傷害のアリ/ナシでRNAを抽出し,シークエンスを行った。アミジグサのゲノム情報は未だ報告されていないため,得られたデータを持ちいてde novo assembleを行った後,得られたリファレンス配列に対してマッピングを行い,遺伝子の発現解析を行った。その結果,多くの遺伝子で発現量の差異が認められ,現在は発現量に差が見られた遺伝子の機能群解析を行っている。さらに今回の結果からオーキシン合成酵素をコードする遺伝子のホモログと思われる配列の抽出も並行して行っている。トランスクリプトーム解析と並行して,傷害個体の経時観察と生長量測定を行っている。その結果,傷害と生長の間に因果関係があることや傷害と生長部位の空間的位置の関係,傷害の種類による形態的応答の変化などが明らかになっており,今後はそれらの現象とオーキシンとの関係を精査していく予定である。当初,予定していたオーキシン合成酵素をコードする遺伝子のクローニングが難航し,in situ hybridizationができないままであるため,オーキシン合成部位の特定ができていない。しかし,予定を早めて行われたトランスクリプトーム解析は順調に進行しており,近々に発現量解析の結果と,機能別解析の結果が得られる予定である。クローニングが困難であったオーキシン合成酵素をコードする遺伝子について,RNA sequenceで得られた配列の中からホモログを抽出することで,in situ hybridizationによるオーキシン合成箇所の特定が可能であると考えている。さらに顕微鏡による傷害応答の経時観察から,傷害誘導性の生長が起こる箇所については一定の傾向が見られることから,オーキシン合成部位の特定後の機能推定にも進展が期待できると考えている。

さらに傷害応答の際には、生長促進作用と側芽形成との間にトレードオフの関係が生じることが明らかとなった。この結果は日本藻類学会第42回大会(東北大学)にて発表された。二つ目は傷害応答におけるトランスクリプトームの再解析を行い、傷害で活性化する遺伝子は抑制される遺伝子の10分の1であることが判明した。さらに遺伝子オントロジー解析から特に傷害によって発現が促進される遺伝子群についての機能同定を試みた。三つ目として、オーキシンを含む植物ホルモンが潜在的に褐藻類、特に本研究の研究対象であるアミジグサ類に含まれるか否かについて検証した。アミジグサ類は沖縄を中心に亜熱帯地域に多くの種類が生息するため、26個体の天然アミジグサ類藻体についてUPLC-MS/MSを用いた解析を行った。その結果、特定の植物ホルモンについてその存在が示された。さらに分子系統解析を用いて正確なアミジグサ類の種同定を行ったところ、日本新産種と思われる数種を発見した。現在はこれらの知見を投稿論文としてまとめている。昨年度から開始しているトランスクリプトーム解析が順調に進むまでに時間を要したこと、さらにクローニングを断念したことで計画の変更を余儀なくされたことが遅延の主な原因である。しかし、天然藻体を用いた解析など新しい試みは成功しており、別の形ではあるが研究の成果は順調に得られていると考えている。今後の方針としては,まず発現解析を完了し,傷害によって促進または抑制される遺伝子を把握し,傷害ストレスの影響を網羅的に把握する。さらに得られたRNA配列からオーキシン合成酵素遺伝子のホモログを抽出し,in situ hybridizationによってオーキシン合成酵素が局在する部位を予測する。その結果を局所的な生長として現れる傷害応答と比較し,さらに様々な部位に傷害を与えた個体を用いたin situ hybridizationを同様に行うことで,合成されたオーキシンの流れや傷害を受けた場合の変化が予測できると考えている。並行して,オーキシン輸送に関係する遺伝子のホモログも得られたRNA配列から抽出し局在解析を行いたいと考えている。当初、予定していたオーキシン合成遺伝子のクローニングを断念し、トランスクリプトーム解析からオーキシン合成遺伝子の候補配列を得る予定である。候補配列はqPCRを用いた発現解析でも絞り込み、in situ hybridizationのプローブ作製へ続けていきたいと考えている。予定していたin situ hybridizationのためのプローブ作製が頓挫しているため,その製作費用が未使用となっているため。2回目のトランスクリプトーム解析のためのサンプル準備が遅れたことにより、解析が昨年度内で完了しなかったこと、in situ hybridizationのプローブ作製も完了していないことが原因である。しかし2回目のトランスクリプトーム解析は近々に完了する見込みであり、候補配列の選定は夏までに完了すると考えている。