hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
指数型可解リー群のユニタリ表現と調和解析

その結果前述の形式的繋絡作用素を真の繋絡作用素として意味付けることができたかも知れない。現在論文の最初の原稿を書き上げ、3人で内容確認を行っているところである。指数型可解リー群のユニタリ表現および関連する調和解析の研究を海外共同研究者であるフランス・メッス大学のLudwig教授およびチュニジア・スファックス大学のBaklouti教授との共同研究を行った。テーマは主に以下の2つである。まず、G=exp gをリー環gをもつ指数型可解リー群とする。軌道の方法によりf∈g*においてPukanszky条件を満たす分極環h_1,h_2から既約な単項表現π_1,π_2を誘導するとき、これらのユニタリ表現は互いに同値である。そこでそれらの表現間の繋絡作用素を具体的に構成したい。この問題は長年筆者の課題であった。その際問題なのは、式的な候補作用素に現れる積分の収束性であり、そのためにはH_1=exp h_1,H_2=exp h_2とおくとき、それらの積集合H_1H_2がGの閉集合になればよい。我々はこれを示し、以前より考えられていた形式的な繋絡作用素が実際の作用素として意味づけられることが分かった。更にこれらの作用素間の合成公式をMaslov指数の言葉で記述した。現在共著論文を執筆中である。第2のテーマは冪零リー群G=exp gの既約ユニタリ表現πの連結閉部分群K=exp kへの制限π|_Kに随伴する微分作用素環D_π(G)^Kに関連するものである。πに対応するGの余随伴軌道をΩ(π)で表す。π|_Kが既約表現への分解において有限重複度をもつ場合、多元環D_π(G)^KはΩ(π)上のK-不変多項式環に同型であろうという多項式予想について共同研究を行った。問題はD_π(G)^Kにおける割り算である。この多元環には有限個の元からなる代数的生成系{σ_j}_<1【less than or equal】j【less than or equal】m>が存在し、各σ_jはΩ(π)上のK-不変多項式に対応することが分かる。D_π(G)^Kの一般の元はこれら{σ_j}_<1【less thanor equal】j【less than or equal】m>の多項式を係数とする代数関係式を満たす。これらの係数多項式をkerπを法として共通元で割ることが問題であり、現在のところΩ(π)に関する付帯的な条件下でのみ結果が得られている。これらについても現在共著論文を執筆中である。また、指数型可解リー群の表現論に関する日本語の本を執筆中である。リー群のユニタリ表現論において基本的な手法の一つである「軌道の方法」に基づき、フランス・メッス大学のJean LUDWIG教授およびチュニジア・スファックス大学のAli BAKLOUTI教授と、指数型可解リー群のユニタリ表現に関連する共同研究を続行した。5月にはLudwig教授を飯塚の産業理工学部に短期招聘し、また9月初旬に彼の還暦祝いに、Baklouti氏と共に、メッス大学で開催された研究集会に招待された機会を利用し共同研究を続けた。
高分子鎖結晶化挙動の高分解能in-situ AFM観察

高分子の結晶化過程については、現在でも不明な点が多い。我々は、従来不可能であった高分子鎖の結晶化挙動を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて分子鎖レベルでその場観察することに初めて成功した。試料はイソタクチックポリメチルメタクリレート(it-PMMA)の非晶単分子膜をマイカ基板に移し取ったものであり、高湿度下で折りたたみ鎖結晶が形成する様子を分子鎖レベルで観察した。その結果、以下のような結晶化挙動を観察することができた。(1)異方的な核が生成し、それが分子鎖が420に折り畳まれた結晶に成長する様子が観察された。結晶過程の後半では、生成した折り畳み鎖結晶が形を変え、より完全な結晶に転移していく様子が観察された。(2)折りたたみ鎖が結晶面から成長する際に、一定の速度て成長するのではなく、分子鎖より小さなユニット単位でブロック的に成長することが観察された。これは従来の理論から一般に考えられてきた非晶鎖が結晶面に付着して折り畳まれていくという機構ではなく、非晶状態で分子鎖が一部折り畳み構造を形成し、それが付着して結晶化することを示唆して可能性がある。(3)また、折りたたみ結晶中で、高分子鎖が滑って結晶する様子も観察された。折り畳み鎖結晶中で高分子は数十回折り畳まれているため、このような運動は結晶内で分子鎖が共同的に滑ることによって始めて可能になる。(4)また、非晶領域で微小な結晶核が短時間で生成・消滅する様子も観察された。このことは、本結晶が均一核生成で成長していることを示唆している。以上のように、高分子鎖が結晶化していく様子を文字通り分子鎖レベルで観察することに成功した。これらの知見には、従来信じられてきた高分子の結晶化過程の根本的な見直しを迫る知見が含まれており、今後、さらに結晶化挙動を精密に観察することで、高分子の結晶化機構をさらに明確にできるものと期待される。もし、結晶化過程を分子鎖レベルで直接観察することができれば、結晶化過程について極めて有用な知見が得られるものと期待される。本研究では、isotactic poly(methyl methacrylate)(it-PMMA)の非晶単分子膜を高湿度下で結晶化させ、その過程を原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、分子鎖レベルで直接実時間観察することに挑戦する。本年度は、結晶化挙動を把握するため、結晶化速度の単分子膜積層時の表面圧、および観察時の湿度依存性について検討を行い、(1)結晶化速度が、単分子膜積層時の表面圧が高いほど、観察時の湿度が高いほど、速くなること、(2)その速度が再現性良く、制御可能であることがわかった。また、結晶化挙動を(1)非晶単分子膜の状態からと(均一核形成)、(2)非晶単分子膜を予め高湿度下で一部結晶化させた後から(不均一核生成)、の2つの状態でそれぞれ評価し、核生成速度、結晶化速度を定量的に評価した。さらに、その条件をもとに、結晶化過程を分子鎖レベルで高分解能観察することにも成功し、ラメラの成長が均一な速度ではなく、ブロック的に進む傾向にあること、ラメラ内で分子鎖が共同的に分子運動し、ラメラが大きく変形する挙動が見られること、さらに、非晶状態からの核生成を分子鎖レベルで観察できることを見出した。高分子の結晶化速度の表面圧依存性、湿度依存性を明確に把握でき、また結晶化を再現性よく、制御できることを明らかにし、結晶化過程を分子鎖レベルで検討するための基礎データを得たこと。さらに、実際にそこから得られた条件を用いて、結晶化過程を実際に分子鎖レベルで観察することに成功したこと。

これらの知見には、従来信じられてきた高分子の結晶化過程の根本的な見直しを迫る知見が含まれており、今後、さらに結晶化挙動を精密に観察することで、高分子の結晶化機構をさらに明確にできるものと期待される。現在、高分解能で結晶化過程を分子鎖レベルで観察することに成功しているが、今後、表面圧、湿度依存性等の条件を変化させて、結晶化過程がどのように変化するか詳細なデータをとり、結晶化過程の全体像を明らかにする。また、特に結晶化の遅い条件で検討を行い、折りたたみ鎖結晶の分子鎖が折りたたまれる様子をさらに詳細に検討することに取り組む。一部の物品の年度内納品が遅れたため、若干の残額が生じた。アウトリーチ活動(1)出前授業(参加者:50名)、青森県立青森南高等学校、2017年9月8日,(2)山形県立米沢東高等学校研究室見学(参加者:17名)、山形大学熊木研究室、2017年10月17日.
社会ネットワーク分析を援用した市町村連携型住宅政策の構想

(1)「市町村連携型住宅政策」に関する理連的考察公共経済学の考え方を援用し、住宅の財としての性質について整理し、それに対する公共介入としての住宅政策における国と自治体の役割分担について考察した。住宅には公共財的な性質と価値財的な性質が認められ、効率性と公平性の2つの観点からの住宅市場への介入が必要とされるが、政策の特質に応じた適正主体が存在することが確認できた。住宅の地域公共財としての性質に着目すると、便益を基準とした適正圏域は現在の行政単位とは必ずしも一致せず、それがきわめて多様であることから、住宅政策における自治体間の連携が有効であることを確認した。(2)市町村間の住宅政策ネットワークモデルの構築住替えによる人口移動、通勤による昼夜間の移動、住宅市場等の市町村間のつながりの強弱を示すデータを基礎データ(属性データに対して関係データと称する)として、自治体間のネットワーク構造を分析した。社会学等の分野で用いられる「社会ネットワーク分析」の考え方を援用することにより、ネットワーク全体の〈範囲〉〈密度〉や、ネットワーク内での各自治体の〈中心性〉等の指標を示した。属性データからは住環境特性(属性)が類似した自治体が明らかになるのに対して、関係が深い自治体の〈クリーク〉を示すことができるだけでなく、ネットワーク内の他の自治体とのつながり方を示す〈構造同値〉によってそこでの「役割」の指標化を試みた。これにより、個々の自治体自身の特性とは異なる、他者との関係における市町村連携の構造を明らかにし、住宅施策を行うための市町村のネットワーク・モデル検討の基礎的な資料を得た。(1)「市町村連携型住宅政策」に関する基礎的考察公共経済学の考え方等を参考にしながら、住宅の財としての性質について整理し、それに対する公共介入としての住宅政策における国と自治体の役割分担について考察した。住宅には公共財的な性質と価値財的な性質が認められ、効率性と公平性の2つの観点からの住宅市場への介入が必要とされるが、政策の特質に応じた適性主体が存在することが確認できた。そのうち、住宅の地域公共財としての性質に着目した場合、便益を基準とした適性圏域は現在の行政単位とは必ずしも一致せず、それがきわめて多様であることから、住宅政策における自治体間の連携が有効であるという考察を行った。(2)市町村間のネットワークモデルの検討住替えによる人口移動、通勤による昼夜間の移動、住宅市場等の市町村間のつながりの強弱を示すデータを基礎データ(属性データに対して関係データと称する)とした、自治体間のネットワークを構造を分析するために、社会学等の分野で用いられる「社会ネットワーク分析」の基礎的な概念を整理した。社会ネットワーク分析により、ネットワーク全体の<範囲><密度>や、ネットワーク内での各自治体の<中心性>等の指標でけでなく、関係が深い自治体の<クリーク>を示され、ネットワーク内における<構造同値性>によってそこでの「役割」の指標化も可能であることを確認した。(3)市町村連携型住宅政策の事例研究現在既に行われている複数自治体の連携による住宅政策への取り組みの事例について、その実態を把握し、ネットワーク化によるメリット・デメリットを明らかにした。事例調査対象として、学研都市建設にともなう新市街地を共有し、類似した住宅政策課題を持つ京都府田辺町・精華町・木津町をとりあげ、住宅政策課題が複雑かつ重層的になってきている現在、自治体間の合併ではなくフレキシブルな連携が有効であることを確認した。
九州方言史の研究

(1)九州方言の代表として50地点-東九州(豊前・豊後・日向)17、西九州(筑前・筑後・肥前・肥後)18、南九州(薩摩・大隅)15-を選び、各地2名宛、計100名の被調査者につき《通信調査》を実施(3回に分けて)。またその中の25地点・50名につき《臨地調査》を実施した。(2回に分けて)。その調査内容としては、予め《音韻・アクセント・文法・語彙の各面にわたり、100項の質問項目を含む》調査票を作製した。またその方言調査及び資料整理に当っては、久留米大大学院生3名の援助を受けた。調査補助=中牧泰二、整理補助=中牧泰二・古賀澄子・占部匡美。(1. 1)方言学的調査結果による考察を文献国語史的観点から補う為、《各地図書館蔵書の調査》を実施した。国会図書館など現地調査に当ったケースが多いが、蔵書の借り出しや複写を許された場合は、そのコピーをさせて頂いた-京都大学蔵平曲譜本その他。(2)それら研究結果の或部分は既に発表し、更に詳細は逐次発表予定であるが、ここでその一部分を略述する。先ず《方言学的考察》としては、例えば《従来の定説であった肥筑方言(西九州)から筑前方言を除外すべき》事を究明した。即ち筑後・肥前・肥後はすべて一型または二型アクセントだが、筑前は筑前式アクセントであり、むしろ壱岐・対馬方言等に似ている。また文法等の面でも、筑前は、東西両九州の中間地域的性格が強い。同様にして、従来の《豊日方言、薩隅方言についても、いろいろ訂正すべき面が多い》事等を明らかにし得た。(2. 1)《文献国語史的考察》としては、例えば、仏教声明や平曲譜本等の調査により、《九州諸方言アクセントの特徴たる二類語(石・川・・・)/三類語(山・犬・・・)の区別は南北朝頃以前の中央語からの分派である》事を究明した。その他《代表的九州方言形の「良力」は中世前期中央語からの分派であり、「バッテン......バイ・受クッ」などは、近世前期中央語からの分派である》事等々、主要な九州方言的特徴の国語史的地位を考察し得た。(2回に分けて)。
キラル分子の光誘起核・電子ダイナミクスの量子制御と機能発現に関する研究

光誘起キラル分子内電子運動動力学機構の解明:当研究室において開発された量子最適制御法を最も簡単な現実の6員環芳香族キラル分子に適用することにより、一方向回転を制御するレーザーパルスを量子制御法によって理論設計した。さらに、最適制御結果を解析することによって、非定常電場のパルスレーザーではなく2波長定常レーザーを用い、電子波動関数の位相を制御する(コヒーレント制御)によっても電子回転を制御することが出来ることを新たに見出した。この研究成果はナノキラル分子系のπ電子環電流の制御研究の基本原理を与えるものである。この研究成果は、国際的に権威のある化学物理雑誌Journal of Chemical Physicsに発表された。尚、その論文は同雑誌のUltrafast PhenomenaのVirtual Journalに採用された。本研究の発展として、π電子環電流誘起磁場の大きさと方向を観測することでキラル識別の極短時間計測の基本原理を与えることが可能である。光誘起キラル分子機械の量子設計:光と相互作用する官能基に加えて、光と直接相互作用しないが内部回転機能を有するメチル基のような置換基をもつ分子を取上げ、光駆動2自由度回転の時間発展を記述する理論を構築した。一つの官能基がメチル基を回転させることが出来ることを量子理論と古典理論の両方を用いて行った。この最小分子機械は量子機械でありマクロな機械との相違、類似性を明らかにするために、官能基からメチル基へ回転角運動がどのようにして伝達されるのかを2つの回転子の回転角運動量相関を評価することにより解明した。1)キラル分子変換理論の構築が本研究の目的の一つである。我々独自に開発した量子制御理論に基づき、キラル分子のラセミ体混合物から純エナンチオマーを得るキラル変換シナリオを構築した。今年度は、キラル芳香族分子ビナフトール(1,1'-bi-2-naphthol)をとりあげ、反応ポテンシャル、双極子モーメントの評価を行い、電子励起状態を経由するポンプーダンプ型の量子制御が有効であることをシミュレーションにより示した。2)これまで我々が報告した光誘起分子モーターは回転部として光学活性なアルデヒド基を回転部位とするキラル分子であり、仕事をさせる機能はなかった。今年は、仕事をさせる十分なほどの回転能力が大きい環状π電子系炭化水素分子をプロペラとするアキラル分子を選び、金属基盤に固定された有機分子モーターをモデルとして、分子分極テンソルの分子軌道法による評価、及び、量子力学に基づく回転角運動量の評価を行った。3)分子骨格の回転ではなく、分子内共役π電子の一方向回転は分子の磁場を光により制御できる可能性があり、分子内電子運動を制御することは興味がある。今年度新たに分子内電子の光制御理論の構築を目的として、サブフェムト秒制御レーザー電場により、キラル共役分子のπ電子を右左に超高速で回転させるための量子制御の基礎理論を展開した。電子運動能に関しては、半経験的分子軌道法により時間依存角運動量を評価した。時間依存角運動量が大きい置換基分子(電子状態が疑縮退した分子)を如何にして選ぶかが重要なポイントであることが明らかになった。今後は、非経験的分子軌道法によるπ電子雲の時間依存角運動量を評価したい。光誘起キラル分子内電子運動動力学機構の解明:昨年、我々は純エナンチオマーの価電子を直線偏光パルスレーザーで生成させ、分子環上で回転させることが出来ることをシミュレーションで見いだした。直線偏光パルスは角運動量をもっていないので、電子を回転させる能力はない。その回転機構は未解明であった。今年度は、この興味ある電子の運動機構を解明することができた。最も簡単な現実の6員環芳香族キラル分子をモデルとした。はじめ、核は固定していると仮定して、電子の有効ポテンシャル、遷移モーメントを評価した。分子内π電子が直線偏光パルスレーザー励起による回転挙動は時間依存Schroedinger方程式を解くことにより解析された。

これにより分子のキラリティーの性質が電子回転の方向性を決めていることによるものであることが示された。従って、分子を固定することにより、キラリティーの同定に利用することが出来る。さらに、回転運動を加速させることも可能である。それは、ポンプーダンプパルスシェークセンスを分子に照射することにより達成される。光誘起キラル分子内電子運動動力学機構の解明:当研究室において開発された量子最適制御法を最も簡単な現実の6員環芳香族キラル分子に適用することにより、一方向回転を制御するレーザーパルスを量子制御法によって理論設計した。さらに、最適制御結果を解析することによって、非定常電場のパルスレーザーではなく2波長定常レーザーを用い、電子波動関数の位相を制御する(コヒーレント制御)によっても電子回転を制御することが出来ることを新たに見出した。この研究成果はナノキラル分子系のπ電子環電流の制御研究の基本原理を与えるものである。光誘起キラル分子機械の量子設計:光と相互作用する官能基に加えて、光と直接相互作用しないが内部回転機能を有するメチル基のような置換基をもつ分子を取上げ、光駆動2自由度回転の時間発展を記述する理論を構築した。一つの官能基がメチル基を回転させることが出来ることを量子理論と古典理論の両方を用いて行った。この最小分子機械は量子機械でありマクロな機械との相違、類似性を明らかにするために、官能基からメチル基へ回転角運動がどのようにして伝達されるのかを2つの回転子の回転角運動量相関を評価することにより解明した。
組織資源の可視化を基盤とした経営人材の選抜と育成

最終年度である2018年度の研究実績は、海外学会と海外学術誌での発表に注力した。まず、Phuong & Takahashi(2018)では、心理的契約の違反に関して、ベトナムで行った調査を分析し、心理的契約と呼ばれる無形の職務期待に反する企業の行為が、従業員の満足度やコミットメントを減じることを明らかにした。また、Nakamori, Takahashi, Han, & Derreck (2019)では、米国で創業する日系企業のカイゼン活動についてケース分析し、知的資産を生み出す組織文化を特定した。経営情報の可視化という本課題の中核部分は、人的資源情報の測定にかかわっている。Murase, Adam, & Takahashi(2018)では、ケースで書かれた特定の状況下でとるべきリーダーシップを判断させる状況判断テストの妥当性を検証した。大里・小川(2018)では、チームワーク、責任感、感情コントロール、コミュニケーション、リーダーシップ、モチベーション、独創性の7つの個人要素について、企業の期待と自身の期待が合致することが、職務満足と転職意思に関連することを、多項回帰分析を通して明らかにした。また、小川・大里・田中(2018)、小川・大里(2018,2019)、およびOgawa, Osato, & Takahashi (2019)では、組織文化と個人の価値観との適合・不適合の効果について、応答局面法を用いた探求的事例研究を行い、正規従業員では組織との不適合が、非正規従業員では組織との適合が組織コミットメントに重大な影響を及ぼすことを見出した。Takahashi, Ogawa, & Osato(2019)では、大学生の採用面接において、出身大学のランク、外見の美醜、面接内容、会社との相性を操作した社会実験を通して、採用担当者が重要視する採否の基準を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度の研究実績は、以下の3点にまとめられる。第1に、いくつかの国際学会で成果報告を行ったことである。2015年6月にインド・バンガロールで開催されたAssociation of Japanese Business Studies年次大会、2016年2月にアメリカ・サンフランシスコで開催されたInternational Conference on Management, Business, and Economicsにおいて、採用場面で活用される情報を用いた一連の実験研究の成果を報告した。また、2015年8月にミラノで開催されたEuropean Congress of Psychologyでは、組織内で学習棄却される情報を因子分析によって探索した研究成果を報告した。第3に、研究課題に関するデータ収集を行うことができたことである。組織文化に関連したデータとして、(株)マックスバリュ西日本からは351名の店長・副店長データが、(株)ディスコから、100名の従業員データの収集がなされた。また、組織学習に関して企業アンケート調査を実施し、487社から回答を得た。当初の計画案に盛り込まれた調査の実施に関しては、若干の遅れが出ている部分もないわけではないが、計画案になかった関連調査の実施が順調に行われているため、本研究がより幅広い視野と新しい成果を導き出す可能性が高くなっている。また、成果の発表に関しては順調な進捗を見せている。2016年度の研究実績は、以下の3点にまとめられる。第2に、上記国際学会での研究発表に対応する形で、国内学会でも多くの研究発表が行われた。学習棄却、時間展望、個人ー組織適合、レジリエンス・エンジニアリングについて、それぞれ個別の国内学会で、研究発表と招待講演の形で報告がなされた。研究代表者と研究分担者がともに所属する経営行動科学学会や人材育成学会や産業・組織心理学会などでは、当初の計画どおり、主に年次大会を通して成果発表が行われている。この国内学会報告を通して、本研究課題が関係者に認識されることは、意義があることである。第3に、書籍と寄稿を通して、学術論文とは異なる形式で、本研究課題に関連するテーマが、一般読者を含む多数の対象者に向けて、情報発信がなされた。調査を通したデータ収集は予想通りの進捗しており、データ分析や論文執筆に向けて、体制を整えている。分析が未完であったり、論文公刊に至らない部分もあるが、今後の成果発表の素地が整いつつある。一方、海外学会と国内学会の双方で、研究論文の報告の実績が順調に積み上がっている。2017年度の実績は、以下の2点である。第1に、前年度に続き、研究成果が複数の学会等で報告された。Takahashi & Murase(2017)では、リーダーシップ行動の基盤となる知識を、リーダーが直面する状況に応じて質問する状況判断検査を開発し、その構成概念妥当性を報告した。青島・高橋(2017)では、大学組織を革新するための学長のリーダーシップと部局の役割を、組織論とリーダーシップ論から再考した。大里・高橋・小川(2017)では、会社が従業員に求める特性と従業員自身の特性との適合度が、就業態度にどのような影響を及ぼすのかについて、多項式回帰分析と応答局面法を用いた分析がなされ、従来のスコア差に基づく適合測定に対しより詳細な適合度の効果が報告された。堀上・高橋(2017a,b)では、経営人材の創造性を検査によって評価測定した結果から、ビジネスにおける創造性評価の必要性と妥当性を論じた。また小川・大里・田中(2018)では食品製造会社A社の組織文化と従業員の就労態度の関連について分析し、部門別・職位別の下位文化についての結果が報告された。

第2は、少ないながらも、リーダーシップならびに組織文化に関する論文を公表したことである。高橋(2017)では、アメリカを中心に理論化と研究蓄積がなされてきたリーダーシップ概念に関して、わが国の実情に照らして論考し、アメリカ型のリーダーシップ概念がどうしてわが国にミスマッチを起こすのかを論考した。また、小川・大里・田中(2018)では、組織文化と従業員の就労態度の関連について、食品会社で行った調査結果がワーキングペーパーとしてまとめられている。最終年度に向けた報告に向け、データ収集はほぼ順調に進捗している。データ分析や論文執筆は現在進行中であり、研究論文や研究報告の公表が高い確度で見込まれている。最終年度である2018年度の研究実績は、海外学会と海外学術誌での発表に注力した。まず、Phuong & Takahashi(2018)では、心理的契約の違反に関して、ベトナムで行った調査を分析し、心理的契約と呼ばれる無形の職務期待に反する企業の行為が、従業員の満足度やコミットメントを減じることを明らかにした。また、Nakamori, Takahashi, Han, & Derreck (2019)では、米国で創業する日系企業のカイゼン活動についてケース分析し、知的資産を生み出す組織文化を特定した。経営情報の可視化という本課題の中核部分は、人的資源情報の測定にかかわっている。Murase, Adam, & Takahashi(2018)では、ケースで書かれた特定の状況下でとるべきリーダーシップを判断させる状況判断テストの妥当性を検証した。大里・小川(2018)では、チームワーク、責任感、感情コントロール、コミュニケーション、リーダーシップ、モチベーション、独創性の7つの個人要素について、企業の期待と自身の期待が合致することが、職務満足と転職意思に関連することを、多項回帰分析を通して明らかにした。また、小川・大里・田中(2018)、小川・大里(2018,2019)、およびOgawa, Osato, & Takahashi (2019)では、組織文化と個人の価値観との適合・不適合の効果について、応答局面法を用いた探求的事例研究を行い、正規従業員では組織との不適合が、非正規従業員では組織との適合が組織コミットメントに重大な影響を及ぼすことを見出した。Takahashi, Ogawa, & Osato(2019)では、大学生の採用面接において、出身大学のランク、外見の美醜、面接内容、会社との相性を操作した社会実験を通して、採用担当者が重要視する採否の基準を明らかにした。本年度は、当初計画に立ち戻り、計画された研究の進捗に注力する予定である。また、関連テーマに関してデータ収集がなされている部分に関しては、テーマを拡張しながら、一層の研究の推進をめざす。研究代表者が移籍し、新しい研究環境に適応しなければならないという点で若干の困難が予想されるが、その一方で、研究分担者が在外研究から帰国したために、研究成果に対して大きな貢献が期待できる。データ分析を完結し、新しい分析視点での論文公刊をめざす。
超高感度画像ガイド下超高分解能核磁気共鳴画像による微小リンパ節転移診断技術の開発

本研究では、マウスモデルを用いて、リンパ節内微小転移病巣を描出するための画像診断技術の開発を目指した。SPECT装置とMRI装置の両者で利用できる共通ベッドを作成した。Tc-99m標識フチン酸をマウス足部軟部組織内に投与し、マウスを共通ベッド上に固定した後、小動物用SPECT/CT装置を用いてリンパシンチグラムを撮像し、センチネルリンパ節を同定した。続いて、マウスを共通ベッド上に固定したまま、3.0T人体用MRI装置とマウス用コイルを組み合わせた高分解能MRIシステムに移動させ、このリンパ節の内部構造を観察した。共通ベッドの利用により、誤差1mm以下の高精度でSPECT画像と高分解能MRI画像とを融合することができた。これにより、Tc-99m標識フチン酸により高感度で同定できたマウスのセンチネルリンパ節の内部構造を高分解能MRI画像で観察することが可能となった。小動物センチネルリンパ節転移モデルの転移リンパ節の検出を可能とするため、小動物用SPECT/CT装置を用いた高感度イメージング技術について、ファントムを用いた基礎的検討を行った。Tc-99mに関して、投与放射能に対して0.1%程度の高い感度が確認できた。この結果に基づき、Tc-99m標識リンパ節イメージング製剤のデザインを進めた。3.0T強磁場MRIを用いて、マウス膝窩リンパ節の内部構造の観察が可能なシークエンスの設計及びそれらを用いたマウス移植腫瘍内の小構造のイメージングを試みた。その結果、ddyマウスに移植したsarcoma180の内部構造を数十ミクロンオーダーで観察することが可能となった。マウス膝窩リンパ節についても、その内部信号の不均一性の検出が可能と考えられた。SPECTとMRIの融合画像については、両者に共通して使用が可能な樹脂製小動物用寝台を作成した。寝台にSPECT,MRIの両者で信号を検出できるマーカーを装着できる溝を掘ることでマーカーを固定し、重ね合わせの精度を高めた。これにより、SPECT画像の分解能である1.0mmの精度以下で両者の画像の融合が可能となった。小動物リンパ節転移モデルについては、ddyマウスの足軟部組織に移植したsarcoma180が膝窩に腫大リンパ節を形成したため、転移リンパ節モデルとして用いることを予定したが、病理組織学的に腫瘍細胞の占拠が確認できなかったため、別腫瘍を用いた検討を進めることとした。小動物センチネルリンパ節の検出能を確認するため、小動物用SPECT/CT装置のTc-99m感度の関する基礎的検討を行った。センチネルリンパ節への移行率を投与するTc-99m標識フチン酸の1%とすると、感度0.1%で50kcounts収集するためには74MBq/mlのTc-99m標識フチン酸を0.05ml投与し、30分程度の収集が必要であることが分かった。マウスの膝窩リンパ節の腫大モデルとしては、適当な転移腫瘍モデルが確立できていないが、炎症性変化によってもリンパ節が腫大し、特に肉芽腫性炎症モデルでは、内部の壊死巣の出現により、信号が不均一となる可能性が高く、これを用いてリンパ節内の不均一な信号を可視化する技術の検討を進めた。3.0T強磁場MRIを用いて、マウスの腫大した膝窩リンパ節の内部構造の観察が可能なシークエンスとして、スピンエコー系T2強調画像が有用であることが明らかとなった。このシークエンスを利用して、センチネルリンパ節内小転移病巣による信号の不均一性を検出する技術を開発することが効果的と考えられた。平成20年度に引き続き、センチネルリンパ節(SLN)の内部構造の高分解能での観察を可能とするための技術の開発を行った。ddyマウスの足部にFreund complete adjuvantを皮下注し、膝窩リンパ節に炎症性腫大を起こさせ、腫大リンパ節モデルとして利用した。前年度までに作成したSPECT-MRI共通寝台にマウスを固定した後、Tc-99m標識フチン酸(74MBq/ml)0.05mlを足部皮下に投与し、30分後に下肢を撮像し、SLNを同定した。SLNは前例で膝窩部に同定できた。

その後、同部位をfast spine echo法を用いた脂肪信号抑制T2強調画像で撮像し、SLNの内部構造の高分解能画像を得た。共通寝台に取り付けたマーカーを基準にしてSLNシンチグラムと高分解能MRI画像を高精度で融合させた。これにより、フチン酸が腫大リンパ節の辺縁部に分布することが確認でき、リンパ節内のマクロファージの局在との関連が示唆された。高分解能MRI画像で、壊死巣を明瞭に分布できるほどの高いコントラストではSLNの内部構造が描出できず、撮像シークエンスのさらなる改良が必要と考えられた。網内系特異的造影剤の利用の必要性も示唆された。また、核医学画像とMRI画像との重ね合わせの精度の改善のため、SLNシンチグラムでの体輪郭の描出の明瞭化を検討した。散乱線成分を収集することで、体内でコンプトン散乱を起こした光子の分布を画像化し、体輪郭の描出を行う従来法に加えて、ノイズ除去フィルターを開発し、体輪郭部でのコントラスト強調を図った。これにより従来法では、輪郭の明瞭な描出が困難であった斜位像での体輪郭の描出が明瞭化した。これにより、SLNシンチグラムと高分解能MRI画像との重ね合わせ精度の改善が期待できた。
サイクリックAMPによる特異的血管調節の分子生理学的機構の解明

血管内皮細胞は、血管障害の防禦とともに血管収縮を調節する重要な役割を有することが明らかにされている。このような内皮細胞の機能発現には、細胞内シグナルとしてCa^<2+>の上昇をイノシト-ルリン酸代謝物IP_3の増加が関与することが注目されている。これらのシグナルは、内皮細胞のPDGF,EDRFやその他様々な血管作動性物質を産生する。しかし私共は、最近cyclicAMP(cAMP)が内皮細胞の形態変化を特異的に引き起すことを見出した(Ueda,TAAP 1988).更にこの機序について、CI^-イオンが重要な役割をもつことを明らかにした(Ueda,Circ Res1990)。<方法>牛肺動脈より内皮細胞をコラゲナ-ゼにて遊離し、RPMI×ディウムにて培養した。細胞内Ca^<2+>は、単一細胞レベルで二波長340/380nmで励起し510nmで画像化し、これをargus100CAにて演算解析し、経時的に測定した。細胞内cAMPはRIA法にて定量した。<結果>牛内皮細胞は、中心に510μmの核を有し、偏平で表面の平滑な細胞で、これにisoproterenolを添加すると、細胞質は核の方に退縮し、また放射状の細い突起を形成した。isoproterenolを除くとまたもとの形態に復した。細胞内CAMPは、内皮細胞の形態変化と平行して増加し用量依存性を示した。一方、細胞内Ca^<2+>は、上昇をみとめず、Caionophore A23187の添加にても内皮細胞の形態変化を生じなかった。Ca^<2+>チャンネル阻害薬も同様であった。しかし、Cl^-イオンの除去により、cAMPによる形態変化は完全に阻止された。<考察>以上より、cAMPは、内皮細胞の形態変化を引き起し、この機序として、Ca^<2+>ではなく、Cl^-イオンが特異的に調節した。従来より、内皮細胞の機能発現にCa^<2+>,IP_3が注目されていたが、cAMPは、全く新しい内皮細胞の機能を引き起こすことを示した。cAMPは、血管調節に重要な機能を果たしていることが示唆される。
作物品種間におけるヌクレオタイプ効果の検出

(1)ヌクレオタイプ効果とは、DNAの量自体が表現型形質の発現に影響を与えることである。イネ科牧草であるペレニアルライグラスの種内における核DNA量と表現型形質との関係を調査した。核DNA量は、幼植物の葉から抽出したDNA量をDAPI染色した後、フローサイトメーターで測定した。ペレニアルライグラスの15品種間の核DNA量には統計的に有意な差が見られ、全変異のうち26%は集団間に、46%は集団内の個体間に帰属した。核DNA量は品種間で5.996pgから6.244pgまで変異した。DNA量は、種子重、細胞サイズと正の有意な相関を示したことから、わずかな差ではあってもDNA量自体が表現型発現に影響することが示唆された。(2)イネ科牧草の北限地であるオーチャードグラスの北海道東部の自生16集団について、核DNA量と生育地の気象条件の関係を調べた。核DNA量と自生地の優占度、根雪前の最低気温との問には有意な負の相関が見られ、厳しい気象条件に生息している集団で核DA量が小さくなる傾向が見られ、核DNA量が自然選択の対象になることが示唆された。(3)以上のことから、わずかな差ではあっても集団内の核DNA量の変異がヌクレオタイプ効果をもつことが実験的に示唆された。ペレニアルライグラス15品種間の核DNA量の変異が表現型形質に影響を与えているかどうかを検討した。材料として2倍体ペレニアルライグラス15品種を用いた。ペレニアルライグラス2倍体品種には飼料用と芝生用という用途の異なる品種が育成されており、両タイプは草型等の表現型形質が顕著に異なるのでヌクレオタイプ効果の検出には適するために本試験で用いた。発芽後3週間目の実生の葉から核DNAを抽出し、DAPIを用いて蛍光染色し、フローサイトメーターで核DNA量を測定した。表現型形質として種子重、表皮細胞サイズ、個葉の葉面積等を、ポット栽培した個体について測定した。得られた結果は以下の通りである。(1)15品種の核DNA量は5.996pgから6.244gpまで変異し、統計的にも有意差が認められた。観察された品種のうち、29.3%は集団間の変異に、46.3%は集団内の変異に、24.4%は誤差変異に起因していた。(2)試料型と芝生型の間にも統計的有意差が認められ、飼料型品種が芝生型品種に比べ平均して有意に高い核DNA量を示した。(3)異なる蛍光色素PIを用いて、代表的6品種について核DNA量を測定し、DAPIとPIの蛍光色素の効果を比較したところ、両者にはr=0.883という高い正の相関関係が認められた。このことから、DAPIで測定された核DNA量の値は、品種固有の変異を表すものと考えられた。(4)核DNA量と表現型形質の相関を調べたところ、種子重との間にr=0.551**、細胞サイズとの間にr=0.602**・葉面積との間にr=0.555*と正の相関関係が認められ、核DNA量が大きいと細胞や種子・葉などの器官のサイズも大型化する傾向が認められた。この結果は、種内であっても、核DNA量のヌクレオタイプ効果の存在を示唆するものであった。
単一ニューロン標識法による痛覚神経回路のボトムアップ的解析

シンドビスウイルスベクターを用いた単一ニューロン標識法により、ラットの三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)からの軸索投射の解析に着手した。まずSp5Cへの解剖学的アプローチ方法を検討したところ、Bregmaではなくobexを露出させて基準点とすることで、高い再現性で標的座標に注入することが可能となった。次に、高濃度のシンドビスウイルスベクターをSp5Cに注入し、順行性トレーサーとして用いて問題がないかどうかを検討した。ここまでの予備実験により、単一Sp5Cニューロンをシンドビスウイルスベクターによって可視化するための、プロトコールがほぼ完成した。本研究では、極めて複雑な脳内の神経回路も、1つのニューロンが多数集合して形成されるという視点から、近年新たに開発された単一ニューロン標識法を用いて単一痛覚ニューロンを詳細に解析し、『痛みの地図』を明らかにすることで、痛みの根本的治療方法や制御方法を確立するための基礎的な知見を供給することを目的としている。口腔・顔面領域の痛み情報が大脳皮質へ伝えられる神経回路の中で、特に三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)は痛みの感覚のみならず、不快感や恐怖感などの情動、様々な自律神経系反応、そして痛みの調節反応をも巻き込んだ、痛みの持つ複雑さに直接関与していると考えられるため、この核のニューロンに着目し研究を開始した。本年度はまず単一Sp5Cニューロンを可視化するため、以下の通り条件の最適化を行った。1)単一Sp5Cニューロンへのウイルスベクター注入:10週齢のWisterラットを抱水クロラール麻酔下で定位脳手術装置に固定し、ガラス電極経経由でSindbisウイルス液を空気圧式微量注入器にてSp5Cに注入するが、その際のガラス電極の注入座標、その座標への解剖学的アプローチ方法、ガラス電極先端の形状、ウイルス液濃度を検討2)連続凍結切片の作製:ラットを灌流固定後、脳を摘出し、連続凍結切片を作製するが、ウルス注入から灌流固定までのSurvival Timeの長さや最適な薄切断面を検討3) Sp5Cニューロンを可視化:免疫組織化学法を用いてSp5Cニューロンを可視化するが、抗体の濃度や染色時間を検討これらのことを詳細に検討した結果、最も効率よく単一Sp5Cニューロンを標識できる条件を設定することができた。本研究は、極めて複雑な脳内の神経回路も、1つのニューロンが多数集合して形成されるという視点から、近年新たに開発された単一ニューロン標識法を用いて単一痛覚ニューロンを詳細に解析し、「痛みの地図」を明らかにすることで、痛みの根本的治療方法や制御方法を確立するための基礎的な知見を供給することを目的としている。これまでの研究により、口腔・顔面領域からの痛み情報が伝えられる神経回路の中で、特に三叉神経脊髄路核尾側亜核(Sp5C)が重要な役割をはたしていることが明らかにされている。なぜならSp5Cからの軸索投射は痛みの感覚のみならず、不快感や恐怖感などの情動、様々な自律神経系反応、そして痛みの調節反応も含めた、痛みの持つ複雑さに関与している可能性があるからである。本研究において前年度は、単一Sp5Cニューロンをシンドビスウイルスベクターによって可視化するための、実験条件の最適化を行い、本年度は完成したプロトコールをもとに必要サンプル数を集める予定であった。しかし、標識されたニューロンが本当に痛み刺激を受けて、その情報を伝えているニューロンであるかを確認するべく、cFOSの発現も同時にみるよう条件を追加することとした。そのため、ラットの三叉神経領域に疼痛刺激を与え、Sp5CニューロンがcFOSを発現するような刺激の種類の検討、刺激からcFOS発現までの時間の検討、cFOSを免疫組織化学法により可視化するための条件の最適化などを検討した。最終的にはプロトコールがほぼ完成したので、実験の回数を重ねてサンプル数を増やし順次解析をしていく予定である。研究の開始にあたり、実験室の整備、試薬の検討、購入、調整、機器の新規購入や修理、共同機器利用にあたっての講習会受講、動物実験開始にあたっての動物実験教育訓練の受講、様々な書類の申請などに時間がかかり、本格的に実験が軌道にのるまでに予定していたよりも、多少時間がかかってしまった。しかし、これらのことは一通り達成し、一番時間がかかると考えられた最適な実験条件の検討も終わったため、出だしの遅れは取り戻しつつあると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。

1最適化された実験条件でのサンプルの収集:単一Sp5Cニューロンへのウイルスベクター注入と、これを可視化するのに最適な条件の検討が既に終了しているため、この条件下で最低10サンプル集める2集めたサンプルの3次元的な再構築とその形態学的かつ定量的解析:収集されたサンプルを、デジタル標本作製システムを用いて網羅的に撮影して完全にトレースし、樹状突起および軸索を再構築する。対比染色により軸索の投射領域を同定し、さらにはそこにおける軸索終末の分布を定量的に解析する。3再構築したニューロンの局在と形態との相関関係を比較検討:再構築したニューロンのSp5Cにおける局在と、細胞体の大きさ、樹状突起の広がり、樹状突起の分岐の数、軸索の投射先、軸索終末の数などの間に相関関係がないか詳細に比較検討する。413で得られた所見より、Sp5Cの痛覚神経回路における機能を検討:当研究で得られた形態学的所見を、これまでの生理学的研究や分子生物学的研究などで得られた所見と照らし合わせ、Sp5Cニューロンの痛覚神経回路における機能を解明することを目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
糖脂質糖鎖を受容体とする細菌毒素の毒性発現機構

新規AB5型毒素であるSubtilase毒素SubABの、生体内受容体の検討を、6種の糖鎖合成系酵素遺伝子およびシアル酸修飾酵素遺伝子の欠損マウスラインを用いて行った。すでに、GM2-mimic合成化合物により、SubAB毒素の活性が阻害されることが報告されていたが、GM2/GD2合成酵素KOマウスは、Gb3/CD77合成酵素KO、GM3合成酵素KO、LC3合成酵素KO、sulfatide合成酵素KOなどと同様に、SubABを10 microg腹腔注入後、55-85時間で死亡した。さらに、シアル酸Neu5AcをNeu5Gcに転換するCMP-NeuAc水酸化酵素KOマウスでは、生存時間の延長傾向が見られたが、注入毒素量を減らしても生存時間の延長が得られなかった。よって、SubABの受容体が糖脂質糖鎖である可能性は低いことが示された。Gb3/CD77は病原性大腸菌O-157のベロ毒素に対する受容体であるが、今回はLipopolysaccharide(LPS)の毒性発現におけるグロボ系列糖脂質の機能の解析を行った。LPS注入に対してグロボ系糖脂質欠損マウスは感受性の亢進を示し、MAPKファミリーのリン酸化反応の亢進が見られた。初代培養血管内皮細胞を用いて、LPS刺激に対する反応を比較検討したところ、eNOSの誘導、炎症性サイトカイン誘導において、グロボ系糖脂質欠損細胞の反応亢進が認められた。よって、グロボ系糖脂質によるLPS刺激の抑制作用が示唆された。今後、抑制作用を有する糖鎖構造の同定及び抑制機構につき検討が必要である。糖脂質糖鎖遺伝子のノックアウトマウス群を用いて、ボツリヌス毒素、テタヌス毒素、ベロ毒素、サブチラーゼ毒素に対する感受性を検討した。1.複合型ガングリオシドを欠損するGM2/GD2合成酵素KOマウスにおいては、ボツリヌス、テタヌス両毒素に対して野性型に比べ56倍の生存時間を示し、耐性であることが示された。2.一方、b系列ガングリオシドを欠損するGD3合成酵素KOマウスでは両毒素間に解離が見られ、テタヌス毒素に対しては耐性が見られたが、ボツリヌス毒素には、野性型との間で差が見られなかった。この事は、ボツリヌス毒素(A,B,E)がb系列ではなく、a系列ガングリオシドを共受容体としていることを示唆しており、新しい知見と考えられる。3.ベロ毒素に対するCb3/CD77合成酵素KOの感受性を検討したところ、完全に耐性になっており、ベロ毒素の受容体が100%本酵素の産物に依存することが示された。4.これらの感受性の細胞株におけるin vitroの検討を行うため、各種のガングリオシドを発現する細胞株をB16, SK-MEL-37などを用いて樹立した。5.サブチラーゼ毒素の受容体がGM2であるとの報告があるため、複合型ガングリオシドを欠損するGM2/GD2合成酵素KOマウスに注入してみたが、野性型マウスとの間に致死性における差異を認めなかった。6.LPSの細胞毒性発現におけるGb3の有無の効果を検討するためのマウス血管内皮細胞培養系を確立し、そのLPS感受性を検討した。Gb3合成酵素KOマウス由来細胞では、LPSのシグナルがより強く伝達され、iNOSやTNFαなどの遺伝子発現反応が亢進していることが判明した。
科学読み物の語彙分析にもとづく特徴の抽出

さまざまなテキストを読んでみると、たとえば、講談社現代新書とブルーバックスではそれぞれに共通な何らかの特徴があり、グループを分けている何らかの特徴があるらしいと直観する。そこで、昨年度は新書を特徴づけている情報は何かを統計的手法を用いて抽出することを試みたので、本年度はブルーバックスの特徴を同様の手法を用いて分析を行った具体的には、次の作業を行った。(1)講談社現代ブルーバックスの中の単語の切り出し(材料となるデータは、既に開発されたテキストデータベースに納められているので、本研究では、テキストの磁気データ化の必要はない。)(2)単語に対する品詞付け(1)、(2)の作業は、ワークステーション上で日本語形態素解析システム茶筌(ChaSen)1.0を用いて行った。(3)統計分析(汎用コンピュータ上のパッケージANALYSTを使用した。○文について文長、I文中の単語数○単語について単語長、頻度表(総単語、品詞別)、品詞の使用割合(4)分析結果のまとめ分析結果は、グラフ・図表にまとめ、視覚的に特徴をとらえることができるようにした。この結果については、本重点領域研究の報告書に提出した。
在宅における医療的ケアの実践と論理：　エスノメソドロジー・会話分析の視点から

本研究では、障害当事者が設立したNPO・自立生活センターなどにおいて実践されている、在宅における介助者等による人工呼吸器装着者へのたんの吸引などの「医療的ケア」に対して、エスノメソドロジーの視点を用いた在宅場面のビデオ録画を用いたエスノグラフィー、当事者・介助者へのインタビューなどを行った。その中でも本研究ではALS者の医療的ケアにおけるコミュニケーション問題に焦点を当て、「口文字(盤)」と呼ばれる当事者と介助者の協働によるコミュニケーション方法がどのように行われるかを中心にエスノメソドロジー・会話分析の発想をもとにして考察した。本研究では、従来は医療行為として行われてきた人工呼吸器等を伴うケアを、生活支援行為としての医療的ケア(介助)と捉え直し、そこにおける「実践の論理」を明らかにすることを目的とする。これにより、医療、法、教育といった制度/システムの側からの「医療的ケア」ではなく、当事者や介助者の視点により培われてきた「医療的ケア」の実践的な知識や論理といったものを明らかにすることを目的としている。札幌市内の当事者団体やNPOを中心に調査研究を行い、日本社会学会などで研究発表を行う準備を行った。調査研究に関しては、在宅における介助者等による人工呼吸器(ベンチレーター)装着者へのたんの吸引などの「医療的ケア」に対して、エスノメソドロジーの視点を用いたビデオ録画を併用したエスノグラフィー、インタビューなどを行った。特に当該年度では、ALS(筋萎縮性側索硬化症)の当事者および当事者団体へのインタビュー及びビデオ撮影を行った。これらのビデオ撮影、インタビューの際には、研究の対象者へ十分な説明を行った上で、書面による研究承諾書を得た。また、日々の医療的ケアを行う介助者についても同様に承諾書を得た上で、インタビューや介助の撮影などを行った。この過程で、特にALSの人に対する生活支援行為としての医療的ケアを基礎づける、コミュニケーションの重要性に気付かされることとなった。人工呼吸器を装着する際の大きな問題の一つは、その疾病の段階における筋力低下により声でのコミュニケーションが困難になることである。それを補うための様々なコミュニケーション技法についての実践を今回の研究では明らかにできる可能性が生まれた。これらに関しては、各種研究会におけるデータセッションで検討を行った。本研究は、障害当事者が設立したNPO・自立生活センターなどにおいて実践されている、在宅における介助者等による人工呼吸器装着者へのたんの吸引などの「医療的ケア」に対して、エスノメソドロジーの視点を用いたビデオ録画を併用したエスノグラフィー(ビデオエスノグラフィー)、当事者・介助者へのインタビューなどを行うことにより、生活支援行為としての医療的ケアの「実践の論理」を明らかにすることを目的とした。調査データの収集に関しては、札幌のNPO、特にベンチレーター(人工呼吸器)装着者へ医療的ケアを行っている団体に協力をお願いした。その過程で、日本ALS協会札幌支部などのメンバーに協力を得ることができて調査とデータ収集を行った。これらビデオやインタビューのデータ、資料を元にエスノメソドロジーと会話分析の観点に基づいて分析を進めた。また、障害者自立生活運動における医療的ケアの考え方についてのインタビュー調査を行ってきており、継続的にその調査データをもとに考察・分析を行った。これらのエスノグラフィー、インタビューなどを通して障害当事者や介助者の視点から培われてきた医療的ケアを考察した結果、本研究ではALS者の医療的ケアにおけるコミュニケーションの問題に焦点を当てる方向をとった。その中でも特に「口文字」と呼ばれる介助者との協働によるコミュニケーション方法がどのように行われるかを中心にエスノメソドロジー・会話分析の発想をもとにして考察し、その実践には介助者との共同的知識や相互行為上のさまざまな方法の熟達が前提となるため、介助者との継続的関係や日常的知識の積み重ねが必要であることが明らかになった。これらの成果は、日本社会学会、国際会話分析学会(2014年6月予定)などの学会で発表される。本研究は、障害当事者が設立したNPO・自立生活センターなどにおいて実践されている、在宅における介助者等による人工呼吸器装着者へのたんの吸引などの「医療的ケア」に対して、エスノメソドロジーの視点を用いたビデオ録画を併用したエスノグラフィー、当事者・介助者へのインタビューなどを行うことにより、生活支援行為としての医療的ケアの「実践の論理」を明らかにすることを目的としている。本研究の初年度は、障害当事者が設立したNPOや自立生活センターによって事実上、行われている、在宅における障害者の「医療的ケア」に関して、具体的にどのような活動が行われているか、そしてその実践における知識と論理を明らかにするためにさまさまな方法でフィールドワーク等の調査を行った。具体的には、実際に行われている医療的ケアのビデオ撮影、さまざまな現場のフィールドワークとエスノグラフィー、当事者、家族へのインタビューなどをエスノメソドロジー・会話分析の視点から考察した。

これらの(質的)調査によって、当事者によって様々に培われた医療的ケアに関する様々な技術やそれを支える知識が明らかになることによって、医療的ケアの生活支援行為としてどのように位置づけることができるか示すことができると考えている。上記の研究実績の概要でふれたとおり、在宅における介助者等による人工呼吸器(ベンチレーター)装着者へのたんの吸引などの「医療的ケア」に対して、エスノメソドロジーの視点を用いたビデオ録画を併用したエスノグラフィー、インタビューなどを行った。また、その際に、ALS独自の困難、すなわち、介助者とのコミュニケーションの困難を補う実践に関しての調査も行った。その一つの方法は、「口文字盤」と呼ばれる透明文字盤から派生した、コミュニケーション技術を使って、介助者を介して会話のやり取りである。このコミュニケーション技術に関して、ビデオデータを得ることができた。もう一つの方法は、Aさんが導入したアイトラッキング技術を使ったパソコン操作によるコミュニケーション技術である。このマイトビーをAさんが導入した理由は、現時点で、パソコン操作が自力で操作ができないということと、将来的に、病状が進行した際に、眼球運動のみでパソコンを操作できることを想定してのことである。これらに関しては、いくつかの研究会で発表を行いながら成果を準備した。例えば、ロレンザ・モンダダ・ワークショップ(明治学院大学)でのデータセッション、国立国語研究所共同研究プロジェクト(領域指定型)の公開研究会において、「医療的ケアを受ける在宅ALS者の「口文字盤」によるコミュニケーション」として発表を行った。一方で、フィンランド在住の元DPI議長については、来日が未定となったこともあり調査することはできなかった。今回の研究では、決定された予算の関係もあり、国際動向については文献等を中心に考察し、国内の医療的ケアに関する研究を主軸として進めたい。その中で、医療的ケアとそれに関わる諸問題、たとえば、医療的ケアを基礎づけるコミュニケーション技術、そしてその実践についての研究に対象を広げることで補うことができればと考えている。上記の概要にあるとおり、本研究はフィールドワークやインタビューに加え、ビデオデータを用いたエスノメソドロジー的会話分析を用いて、生活支援行為としての医療的ケアの「実践の論理」を明らかにすることを目的とし、当事者や介助者の視点により培われてきた「医療的ケア」の実践的な知識や論理といったものを明らかにすることを目的としている。本研究の初年度は、札幌にあり研究代表者が理事として参加するNPOなど札幌にある複数の団体の調査を中心にフィールドワーク・ビデオ撮影・インタビューなどによる研究を進めてきた。各団体共に、障害当事者が運営者としており、医療的ケアを介助者が在宅を基本に実質的に行ってきた団体である。