hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドーパミン作動性黒質線条体路の再構築:reeler遺伝子産物Reelinの役割

Reeler遺伝子産物Reelinの大脳基底核の発達形成における役割を検索した。wild-typeまたrl/+ miceとの比較解剖学的解析の結果、reeler mutant(rl/rl)miceでは黒質ドーパミン作動性神経細胞群(A9 cell group)のhypoplasiaがあり、ドーパミン作動性神経細胞が中脳被蓋野の外側にectopiaを形成していた。これは胎生期線条体からanterograde axonal transportによって中脳に供給されるReelinの欠失によって生じ、Reelinがドーパミン作動性神経細胞群の外側方への遊走を規定していることを示した。さらに、黒質-線条体の神経回路形成におけるReelinの役割についてinvivoおよびinvitroの移植実験を行い研究している。大脳皮質の発達においては、Reelinが皮質神経細胞の層状配列のみならず垂直性円柱構造の形成にも関与している知見を得た。マウスの出生期において、Reelinを分泌するCajal-Retzius cellsが水平方向に周期性を持った集塊を形成することでmarginal zoneにReelinの濃度勾配ができ、これによって皮質神経細胞の側方位置が規定され細胞性円柱構造が形成されることを示した。また、樹状突起形成期にも、marginal zoneにおけるReelinの周期性濃度勾配は存在し、これによって皮質神経細胞からの脳表への樹状突起投射は周期性を持った円柱状配列をとることを示した。そして、これらの現象においてReelinは皮質神経細胞の遊走および樹状突起の伸展に対してstop signalとして働いている可能性を示唆した。黒質線条体路の胎生期形成におけるReelinの役割について検索した。その結果、胎生期中期において、Striosomal cellsに分化する幼弱線条体細胞がReelinを産生し、また、初期線条体黒質投射系を形成していることが判明した。そして、この細胞群が順行性軸索輸送によって、Reelinを中脳黒質に供給し、そこで黒質ドーパミン神経細胞群(A9 cell group)の形成に関与している所見を得た。これと一致して、Reelinを欠失しているreeler mutant miceでは、A9 cell groupの低形成がみられ、これが中脳ドーパミン神経細胞群の異常細胞構築をもたらしていることが解った。これらの所見は、分泌型蛋白質であるReelinが、軸索輸送を介して、線条体の遠隔標的神経核である黒質の形成をコントロールしていることを示唆しており、既存の考えを変え得るものと考え、現在、学術誌に投稿中である。また、これらの研究で得られた知見を基にして、同時に、器官培養系、in vivo移植系を用いて、黒質ドーパミン神経細胞軸索形成および発達に及ぼすReelinの働きについて、検索を進めている。wild-tepeまたrl/+miceとの比較解剖学的解析の結果、reeler mutant(rl/rl)miceでは黒質ドーパミン作動性神経細胞群(A9 cell group)のhypoplasiaがあり、ドーパミン作動性神経細胞が中脳被蓋野の外側にectopiaを形成していた。マウスの出生期において、Reelinを分泌するCajal-Retzius cellsが水平方向に周期性を持った集塊を形成することでmarginal zoneにReellinの濃度勾配ができ、これによって皮質神経細胞の側方位置が規定され細胞性円柱構造が形成されることを示した。

また、樹状突起形成期にも、marginal zoneにおけるReelinの周期性濃度勾配は存在し、これによって皮質神経細胞からの脳表への樹状突起投射は周期性を持った円柱状配列をとることを示した。そして、これらの現象においてReelinは皮質神経細胞の遊走および樹状突起の伸展に対してstop signalとして働いている可能性を示唆した。
ナノスケール分子磁性体における新しいスピン量子効果の核磁気共鳴法による研究

最近見出された新しい量子効果であるスピントンネル現象が観測される物質の一つであるFe8クラスター([Fe_8(N_3C_6H_<15>)_6O_2(OH)_<12>])の磁気的性質を微視的に調べる目的で、核磁気共鳴法により実験研究を行った。特に、この系の磁気状態をより詳細に調べるためには、磁性イオンであるFeのNMR行うことが極めて有効である。そこで、本研究では、核磁気モーメントを有する^<57>Fe同位体を用い、クラスター中の^<56>Fe元素を^<57>Fe元素に置換した単結晶試料を作成し、^<57>Fe核及び^1H核の核磁気共鳴を行った。以下にその主な結果を記す。(1)この物質中の^<57>Fe-NMR信号を世界に先駆けて初めて検出することに成功し、観測された^<57>Fe-NMRスペクトルを解析することにより、基底状態S=10のFe8クラスターの内部磁気構造がフェリ磁性的スピン配列していることを明らかにした。(2)単結晶Fe8クラスターを用いて、外部磁場を分子磁性体の磁化容易軸に垂直方向に印加し、その横磁場効果を調べた。その結果、スピン・トンネル現象に起因する核磁気緩和率の大きな増大を検出した。解析の結果、スピン・トンネルのダイナミックスには、超微細相互作用やクラスター間の双極子相互作用などが大きく関っていることが明らかとなった。(3)本科学研究費により購入した^3He-^4He希釈冷凍機を用いて、T=40mKの低混まで、ゼロ磁場での^<57>Fe-NMR信号の核スピン格子緩和率(1/T_1)及び核スピンスピン緩和率(1/T_2)の測定を行った。その結果、温度減少に伴い、1/T_1、1/T_2ともに急激に減少し、T=400mK以下ではどちらもほぼ一定の値を示すことを明らかにした。本研究の目的は、^3He-^4He希釈冷凍機を用いて極低温での核磁気共鳴(NMR)実験を行うことによりMn12クラスター(Mn_<12>O_<12>(CH_3COO)_<16>(H_2O)_4)やFe8クラスター([Fe_8(N_3C_6H_<15>)_6O_2(OH)_<12>])などで代表される巨大磁気モーメント(S=10)を有する分子磁性体において発現する新しい量子現象であるスピン・トンネル効果の発現機構を解明することである。本研究目的を遂行するために、本年度(研究期間の初年度)に^3He-^4He希釈冷凍機を購入し、現在、極低温でのNMR実験を行う準備を急ピッチで進めている。また、これと同時に、Mn12やFe8クラスターの磁気的性質を微視的に調べるために、1.5Kの低温でのNMR測定を行ってきた。その結果の主なものを以下に記す。Mn12クラスター:磁気サイトであるMn核のNMRを行う事により、基底状態S=10でのMn12クラスターの内部磁気構造がフェリ磁性的スピン構造を有することが微視的に明らかとなった。さらに、クラスターの磁化容易軸に垂直な外部磁場(横磁場)を印加した場合は、クラスターの持つスピン(磁化)がS=10という量子状態を保ったままキャントしていることを明らかにした。Fe8クラスター:クラスターの磁化容易軸に垂直な横磁場下でプロトン核の核スピン格子緩和時間(T_1)の磁場依存性を測定した結果、磁化容易軸に平行に磁場を印加した場合に見られた1/T_1が単調に減少を示すという振る舞いとは大きく異なり、横磁場印加に伴い1/T_1が急激に増大を示すことを見出した。さらに、この1/T_1の増大がFe8クラスターでのスピン量子トンネル現象に起因する事を明らかにし、このクラスターにおけるスピン量子トンネル現象をNMR-T_1の測定により初めて検出することに成功した。以上の結果を論文として纏めて報告した。

解析の結果、スピン・トンネルのダイナミックスには、超微細相互作用やクラスター間の双極子相互作用などが大きく関っていることが明らかとなった。(3)本科学研究費により購入した^3He-^4He希釈冷凍機を用いて、T=40mKの低混まで、ゼロ磁場での^<57>Fe-NMR信号の核スピン格子緩和率(1/T_1)及び核スピンスピン緩和率(1/T_2)の測定を行った。その結果、温度減少に伴い、1/T_1、1/T_2ともに急激に減少し、T=400mK以下ではどちらもほぼ一定の値を示すことを明らかにした。
反応性セラミックによる水熱分解ソーラー反応器の開発

本研究では,世界のサンベルト地域で得られる10001500°Cの高温太陽集熱をエネルギー源として反応性セラミックによる二段階水熱分解サイクルによってソーラー水素の製造を行う2つの異なるコンセプトのソーラー反応器(発泡体デバイス型反応器および内循環流動層型反応器)のプロトタイプを35kWで作製し,これを太陽炉シミュレータあるいはパラボラディッシュ型太陽集光器(韓国インハ大学所有)を用いて性能評価することを目的とする。22年度は下記の研究成果が得られた。1)発泡体デバイス型反応器については下記の成果が得られた。発泡体デバイス反応器の2号器を作製し,新潟大の3kW太陽炉シミュレータによる擬似太陽集光による試験と,韓国インハ大学の5kWディッシュ型太陽集光器でのフィールド試験を並行して行った。反応体である発泡体でデバイスの反応性セラミック担持量等の合成条件を検討することにより,従来よりも発泡体デバイスの耐久性を向上させこの反応システムにおいて二段階水分解反応のサイクル化を行なうことが出来た。2)内循環流動層型反応器については下記の成果が得られた。内循環流動層反応器については,二段階サイクル反応を一段階プロセスとして実施できる従来にない画期的な反応器を考案している。,より安定に水素生成を行なうことを目的として反応器の設計改良を行い,これを新規に導入した5kW太陽炉シミュレータにより擬似太陽集光による性能試験を行った。同時に流動層に用いる反応性セラミック粒子の改良も行った結果,従来よりも一段階プロセスとして安定・定常的に水素生成を維持することに成功した。これに関しては国際特許出願を行なった。本研究では,世界のサンベルト地域で得られる10001500°Cの高温太陽集熱をエネルギー源として反応性セラミックによる二段階水熱分解サイクルによってソーラー水素の製造を行う2つの異なるコンセプトのソーラー反応器(発泡体デバイス型反応器および内循環流動型反応器)のプロトタイプを35kWで作製し,これを太陽炉シミュレータあるいはディッシュ型太陽集光器(韓国インハ大学所有)を用いて性能評価することを目的とする。今年度は下記の研究成果を得た。1)水分解性セラミックのフェライト/ジルコニア担持体についてMn,Niの2金属ドープ系とジルコニア担体の結晶系を変えて反応性を調査し,NiFe_2O_4/m-ZrO_2が最も高い活性を有することを見出した。2)NiFe_2O_4/m-ZrO_2を担持した発泡体反応デバイスを作製し,1kW太陽炉シミュレータによる活性試験でサイクル反応を行なうことが出来た。3)5kWディッシュ型太陽集光器用として1号器を設計,作製した。これに合う大型発泡体反応デバイスを作製し,反応試験を行い,水素をフェライトの反応効率約80%で太陽熱により生成することが出来た。しかし,反応器・デバイスの耐久性に問題があったこどから,現在反応器・デバイスの改良を行っている。4)もう一つの新型ソーラー反応器である内循環流動層反応器については,大幅にシステムを改良し,二段階サイクル反応を一段階プロセスとして実施できる画期的な反応器システムを開発することに成功した。この新型システムによる反応器を国内特許として出願した(特願2009-275837)。
遺伝子制御ネットワークのロバスト性解析: 理論と実験の体系的融合

本研究では,遺伝子制御ネットワークの複雑な反応ダイナミクスを体系的に解明するための「制御理論体系」と「理論の検証に必要な合目的な同定法および実験系」の構築を目的としている.この目的の達成に向け,本年度は大きく分けて次の3つの研究を実施した.(1)遺伝子ネットワークの時空間ダイナミクスを解析するための統一的な制御理論体系と系統的解析法の提案,(2)実験データに基づく高速なパラメタ同定法の開発,(3)実験データとの比較による理論の検証.(1)制御理論体系の構築本年度は,これまでに提案した解析法をより実用的なものへと発展させるために,(1)細胞体積の微小さに起因する「反応の確率ノイズ」,および(2)分子の局在化による「空間的非一様性」を陽に考慮した数理モデルに対し,統一的な制御理論的定式化を行い,系統的な解析法の提案を行った.その結果,反応の確率ノイズの影響により,確率的Turingパターンと呼ばれる分子濃度の非一様な模様が細胞内で形成される可能性を見出し,そのための反応条件を理論解析的立場から明らかにした.さらに,このような現象を合成生物学的アプローチで探求するために必要な遺伝子回路の設計に向けた予備的知見を得た.(2)パラメタ同定法の開発上記の制御論的手法と検証実験の融合に必要な遺伝子ネットワークのパラメタ同定法の開発を行った.遺伝子発現の経時計測データは遺伝子ごとに大きなばらつきがあり,1細胞計測のみから従来の制御理論的パラメタ同定法を用いて精度の高い同定をするのは困難である.そこで,遺伝子発現の同時分布計測の経時変化からパラメタを同定する手法の提案を行った.特に,制御理論のモデル低次元化の理論を応用することで,従来,数時間から数日を要した遺伝子ネットワークの同定が数十秒で完了できるようになった.(3)実験データとの比較による理論検証理論検証のためのパラメタ調整可能な生物実験系の構築に向け,予備実験を繰り返し,細胞内のダイナミクスに当初の想定を上回る確率ノイズの寄与が確認された.今年度は,この知見を上記の解析・同定法の開発に生かし,より実用的な理論体系としてまとめることができた.また,解析結果を実在する遺伝子ネットワークに適用し,提案した解析法が実システムの解析に有効であることを確認した.一方,当初予定していたパラメタ調整可能な生物実験系の構築は,技術上の課題が多く,完成にこそ至らなかったが,問題点の洗い出しを行い,今後の研究の方向性を考える上で重要な知見を得ることができた.本研究では,生体内の遺伝子制御ネットワークに対し,「制御論的アプローチによる理論解析」と,「理論の検証に適した実験系の構築」を有機的に連携させることで,複雑な動的挙動を体系的に解明することを目的としている.そのために,研究全体を大きく(1)理論解析,(2)計測・同定法の開発,(3)検証実験の3つに分け,手法の開発および実験系の構築を行ってきた.(1)理論解析遺伝子制御ネットワークの各反応過程におけるダイナミクスの不確かさを考慮したモデルを構築し,システムのロバスト性解析を行った.具体的には,(a)転写・翻訳過程における反応時間遅れを考え,基礎的な結果を得た後,(b)時間遅れを含む一般の動的不確かさへと一般化した.解析を通して,動的挙動を特徴付ける本質的なパラメタが明らかになり,ロバスト性に関する系統的な知見を理論解析的視点から得ることができた.また,これまでの決定論的モデルに基づくモデルを拡張した確率モデルを導出し,基礎的な解析結果を得た.(2)計測・同定生物実験の結果からパラメタを決定するための同定法の開発,および計測データを処理するために必要な画像処理プログラム等の開発を行った.具体的には,決定論的モデルに基づく同定法として,(1)パラメタフィッティング法,および(2)内在的ノイズを陽に考慮にした同定法の開発に向けた検討を行い,基礎的な結果を得た.(3)検証実験:共同研究により,理論検証用の実験系を構築した.予備実験として,IPTG誘導により発現するフィードバックの無い1遺伝子系を実際に構築した.この系の計測データに基づき,同定法の開発,および計測の自動化に必要なソフトウェアの開発を完了させた.また,生物システムに特有の内在的ノイズの影響が,ダイナミクスに本質的な影響を与える可能性があることを明らかにし,同定・解析法の開発にフィードバックした.本研究では,遺伝子制御ネットワークの複雑な反応ダイナミクスを体系的に解明するための「制御理論体系」と「理論の検証に必要な合目的な同定法および実験系」の構築を目的としている.この目的の達成に向け,本年度は大きく分けて次の3つの研究を実施した.(1)遺伝子ネットワークの時空間ダイナミクスを解析するための統一的な制御理論体系と系統的解析法の提案,(2)実験データに基づく高速なパラメタ同定法の開発,(3)実験データとの比較による理論の検証.(1)制御理論体系の構築本年度は,これまでに提案した解析法をより実用的なものへと発展させるために,(1)細胞体積の微小さに起因する「反応の確率ノイズ」,および(2)分子の局在化による「空間的非一様性」を陽に考慮した数理モデルに対し,統一的な制御理論的定式化を行い,系統的な解析法の提案を行った.その結果,反応の確率ノイズの影響により,確率的Turingパターンと呼ばれる分子濃度の非一様な模様が細胞内で形成される可能性を見出し,そのための反応条件を理論解析的立場から明らかにした.

さらに,このような現象を合成生物学的アプローチで探求するために必要な遺伝子回路の設計に向けた予備的知見を得た.(2)パラメタ同定法の開発上記の制御論的手法と検証実験の融合に必要な遺伝子ネットワークのパラメタ同定法の開発を行った.遺伝子発現の経時計測データは遺伝子ごとに大きなばらつきがあり,1細胞計測のみから従来の制御理論的パラメタ同定法を用いて精度の高い同定をするのは困難である.そこで,遺伝子発現の同時分布計測の経時変化からパラメタを同定する手法の提案を行った.特に,制御理論のモデル低次元化の理論を応用することで,従来,数時間から数日を要した遺伝子ネットワークの同定が数十秒で完了できるようになった.(3)実験データとの比較による理論検証理論検証のためのパラメタ調整可能な生物実験系の構築に向け,予備実験を繰り返し,細胞内のダイナミクスに当初の想定を上回る確率ノイズの寄与が確認された.今年度は,この知見を上記の解析・同定法の開発に生かし,より実用的な理論体系としてまとめることができた.また,解析結果を実在する遺伝子ネットワークに適用し,提案した解析法が実システムの解析に有効であることを確認した.一方,当初予定していたパラメタ調整可能な生物実験系の構築は,技術上の課題が多く,完成にこそ至らなかったが,問題点の洗い出しを行い,今後の研究の方向性を考える上で重要な知見を得ることができた.理論解析については,予定を上回り,平成23年度中に遺伝子の発現ダイナミクスが一般的な動的不確かさを持つ場合における安定性解析まで行うことができた.また,実験により,確率ゆらぎの陽な定式化が本質を理解する上で重要であることが明らかになり,理論解析にきちんとフィードバックできた.計測ツールも予定通り必要な開発を終え,同定法も大枠の開発は完了した.実験は,1遺伝子系を実際に構築し,理論および同定法の開発にフィードバックすることができた.振動の計測に当たって,予定していた計測系では困難であるとわかったものの,解決に向けた予備実験も行われており,おおむね順調である.実験による検討の結果,生物特有の内在的ノイズの影響がダイナミクスの本質に影響を及ぼす可能性が明らかになったため,今後,これまでの解析ツールの枠組みを拡張する形で,ノイズを陽に考慮した解析を行っていく予定である.理論解析については,既に,従来の枠組みを拡張するための基礎的な結果を得て,外部発表もしており,今後は,理論ツールを開発していく段階である.同定に関しても,大枠は完成しているため,今後は,実データ及び確率シミュレーションにより生成されたデータに対して,性能を評価し,改良点を探っていくことが必要である.生物実験に関しては,当初予定していた計測系では,計測用の蛍光タンパク質の分解率が小さすぎ,振動の計測に適さないことが明らかとなった.そのため,分解を促進するための配列を導入した系を構築し,この問題の解決に向けて予備実験を行うている.実験結果の考察を行い,今後の方針を定める予定である.
Liquid biopsyは口腔扁平上皮癌で有効か？ [NOTCH1に注目して]

本研究は、口腔扁平上皮癌(OSCC)におけるNOTCH1リガンド結合領域の変異の発現細胞を用いて機能を解析し、NOTCH1の腫瘍原性を解明すること、また、OSCCにおける新しい診断方法としてのLiquid biopsyを確立させるための足掛かりとなるデータを得ることである。平成29年度は、下記の2つの計画を行った。1NOTCH1の機能解析:すでに報告しているNOTCH1変異型安定発現細胞以外の、臨床標本由来の2種の変異型(p.G481S、p.C387Y)安定発現細胞を用いて、細胞増殖能の計測、フローサイトメトリー(FC)とウエスタンブロッティング(WB)でタンパク質の解析を行った。野生型は細胞増殖能が有意に上昇したが、変異型は低下していた。FCにおいて、野生型はほぼ全てがNOTCH1の細胞膜表面への発現を示したが、変異型では著しく減少していた。WBで変異型のNOTCH1細胞内ドメインの発現レベルは、野生型と比較して低かった。これらはわれわれが以前に報告した結果(Oncol Rep 2017)と同じ傾向であった。2OSCC患者由来のcfDNA(ctDNAを含む)の手術前後における濃度の変化の解析: 20症例の患者に対し、手術前後(手術中の切除前、手術後24時間後)に血液を採取した(採血管はStreck社のCell-Free DNA BCTを使用)。その血液の血漿よりcfDNAを回収し、濃度を測定した。手術後の濃度の上昇、減少両者とも認められ、明らかな違いは見られなかった。また、1症例ではあるが、病理学的切除断端陽性患者は、手術後のcfDNA濃度は上昇していた。さらに、再発、転移とcfDNA濃度との間に明らかな関連性は見られなかった。cfDNAは手術侵襲による影響でも上昇することが一般的に知られているため、cfDNAが腫瘍由来かそうでないのかを今後解析する必要がある。NOTCH1の機能解析に関しては以前報告したものと解析方法が類似していること、すでに保有している安定発現細胞を用いていることから、順調に進んでいる。しかし、当初平成30年度に予定していた計画である、NOTCH1変異による放射線、抗腫瘍薬への影響の解析に関しては行えなかったため、この点では遅れていると考える。cfDNAの解析においては、継続的に検体を得ることができている。また、血液のみでなく、同一患者の癌組織も採取し、凍結保存することができているため、より正確な遺伝子解析が可能である。cfDNAの遺伝子解析の準備も進んでいるため、現時点では順調であると考える。研究実績の概要1に関しては、一般的に臨床で用いられる放射線や抗腫瘍薬をNOTCH1変異型安定発現細胞、NOTCH1野生型安定細胞に暴露させ、NOTCH1変異が臨床的にどのような意義があるかをさらに解析する。また、それらの細胞株を免疫不全マウスへ異種移植し、生着率の変化、放射線、抗腫瘍薬の感受性についても解析を行う予定である。また、NOTCH1変異がNOTCH経路の下流の因子にどのように関わってくるのかを、臨床標本を用いて解析する予定である。研究実績の概要2に関しては、得られたcfDNAが腫瘍由来のものであるのか解析するため、癌組織から得た臨床標本由来のDNAと、同一患者の血漿から得られたcfDNAの遺伝子解析を次世代シークエンサーを用いて行う予定である。得られたデータと臨床情報を照合させ、臨床におけるcfDNAの有用性に関して評価する。

しかし、当初平成30年度に予定していた計画である、NOTCH1変異による放射線、抗腫瘍薬への影響の解析に関しては行えなかったため、この点では遅れていると考える。cfDNAの解析においては、継続的に検体を得ることができている。また、血液のみでなく、同一患者の癌組織も採取し、凍結保存することができているため、より正確な遺伝子解析が可能である。cfDNAの遺伝子解析の準備も進んでいるため、現時点では順調であると考える。研究実績の概要1に関しては、一般的に臨床で用いられる放射線や抗腫瘍薬をNOTCH1変異型安定発現細胞、NOTCH1野生型安定細胞に暴露させ、NOTCH1変異が臨床的にどのような意義があるかをさらに解析する。また、それらの細胞株を免疫不全マウスへ異種移植し、生着率の変化、放射線、抗腫瘍薬の感受性についても解析を行う予定である。また、NOTCH1変異がNOTCH経路の下流の因子にどのように関わってくるのかを、臨床標本を用いて解析する予定である。研究実績の概要2に関しては、得られたcfDNAが腫瘍由来のものであるのか解析するため、癌組織から得た臨床標本由来のDNAと、同一患者の血漿から得られたcfDNAの遺伝子解析を次世代シークエンサーを用いて行う予定である。得られたデータと臨床情報を照合させ、臨床におけるcfDNAの有用性に関して評価する。NOTCH1解析の中で平成30年度に計画していた、免疫不全マウスへの移植、放射線、抗腫瘍薬の感受性の解析が行えず、次年度に予定を組みなおしたため。平成31年度はこれらの解析も行う予定である。さらに、cfDNA採取のための採血管も継続して必要となるため、繰越金を使用する予定である。
自閉性障害の病態に関与する候補遺伝子群の網羅的遺伝子発現解析

自閉性障害(ASD)および知的障害の病因遺伝子を同定し、病態を解明して治療法の開発に結びつけていくことを目的に、患者での染色体・遺伝子変異解析と、変異が検出されて病因と考えられた遺伝子の機能解析行った。その結果、10例で病因と考えられるCNVを検出した。CNV領域に局在する遺伝子として、SHANK3, Monoamineoxidase(MAO)A and B, RPS6KA3, LIN7A and LIN7Bなどが挙げられる。LIN7Bに関しては、他の患者での変異解析により、スプライ自閉性障害(ASD)および知的障害の病因遺伝子を同定し、病態を解明して治療法の開発に結びつけていくことを目的に、患者での染色体・遺伝子変異解析と、変異が検出されて病因と考えられた遺伝子の機能解析行った。LIN7Bに関しては、他の患者での変異解析により、スプライ自閉性障害(ASD)の病因として、シナプス結合に関与する遺伝子の変異や、神経伝達物質の機能異常が示唆されており、ASDには、シナプス形成、機能に関与する多数の遺伝子が病因として関与していると考えられる。一方、ASD患者でde novoのCNVが多く検出されているが、その領域にシナプス関連遺伝子が検出されている。我々は、自閉性障害の病因、病態解明のため、患者DNAを用いて、アレーCGH解析によりcopy number variation(CNV)を検出すると共に、検出されたCNV領域のシナプス関連遺伝子について、他の患者での変異の有無をスクリーニングしている。1.11q24に局在するシナプス関連遺伝子の変異解析以前の解析で、ASD患者1例に11q24の微小重複が検出されていた。その領域に局在するシナプスで機能している遺伝子について、ASD患者150名で遺伝子変異の有無を解析した。その結果、病因と考えられる変異は検出されなかった。今後、さらに症例を増やして解析すると共に、他の遺伝子も解析し、この領域とASDの関連を解明して行く予定である。2.CNV解析患者DNAを抽出し、Agilent社CGHアレイ(Human Genome 44Kおよび244K)とhybridizationし、スキャナーで解析し、CNV解析を行っている。その結果、新たに、ASDと重度知的障害を持つ兄弟で、Xp11に微小欠失を検出した。この欠失領域には、monoamine oxidase(MAO)A,Bが局在していた。この兄弟の髄液中のセロトニンが著増しており、MAOA,Bの欠失により、代謝が阻害されたと考えられる。MAOA,BおよびセロトニンがASD発症に関与する事を示す重要な所見である。自閉性障害(ASD)の病因として、de novoの染色体コピー数多型(CNV)が多く検出され、その領域にシナプス関連遺伝子などの神経系で機能する遺伝子が多く局在しており、また、病因遺伝子として、シナプス結合に関与する遺伝子の変異が報告されている。我々の研究室では、自閉性障害の病因、病態解明研究としてCNV解析を行ってきた結果、複数のCNVを検出しており、それらのCNV領域上の遺伝子とASDの関連を解明することが必須である。本年度も、CNV解析の継続と、CNV上の遺伝子とASDとの関連を解析した。(1)11q24に局在するシナプス関連遺伝子の変異解析ASD患者1例に検出された11q24の微小重複領域に局在するJAM3についてASD患者300名で変異解析したが、変異は検出されなかった。JAM3が常染色体劣性の脳形成異常、白内障を伴う疾患の病因であることが報告されたこともあり、ASDとの関連は否定的である。(2)CNV解析Agilent社HumanCGHアレイ(180Kx4)を用いたアレーCGH解析をASD患者52名に実施し、10例に疾患との関連性が示唆されるCNVを検出した。CNV領域に局在し、病因と考えられた遺伝子の1つはASDの病因と報告されているSHANK3の欠失で、1例はMAOA、MAOBの欠失であった。それら以外の遺伝子として、細胞接着に関連する遺伝子とチャネル遺伝子が各1例、脳での作用が不明な遺伝子が2例であった。他の4例は、CNV領域に複数の候補遺伝子が含まれ、病因遺伝子がどれか検討中である。病因と考えられた遺伝子について、他の患者での塩基置換の有無の解析と、機能解析を実施中であり、ASDとの関連を確定する。方法は、ASDおよび知的障害患者を対象に、Agilent社Human CGHアレイ(180Kx4)を用いたアレーCGH解析による染色体微細欠失/重複(CNV)の同定、およびシークエンス法による候補遺伝子の変異解析を継続的に実施した。

その結果、CNV領域に局在する遺伝子として知的障害患者で欠失部位に局在していたLIN7AおよびASD患者で重複していた領域に局在していたLIN7Bが候補遺伝子と考えられた。LIN7Bに関しては、他の患者での変異解析により、スプライス変異を来す塩基変異を検出し、ASDとの関連は強いと考えられた。LIN7A/7Bは現在、機能解析継続実施中であるが、それぞれシナプス前、後膜で局在しており、神経細胞の発生・分化に伴って発現が増加する結果や、胎児期に発現抑制すると神経細胞移動、機能に影響を来す結果が得られている。これらの結果から、LIN7A/7Bは神経機能、シナプス機能に重要な役割を有すると考えられ、今後さらにASDの発症機序との関連を解析していく。他に、CNVは複数検出されており、その領域に局在する遺伝子で、ASDの候補遺伝子と考えられる遺伝子に関し、関連性を解析中である。また、候補遺伝子解析としてセクレチン受容体遺伝子やSHANK2等のミスセンス変異が検出されており、これらの変異とASD発症の関連を解析している。ASDの病因であると推定した患者で検出されたCNV領域に局在するJAM3がASDの病因であることが否定的となったため。しかし、CNV解析は進行しており、新たな未報告の候補遺伝子が検出されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。ASD患者で検出されたCNV領域の候補遺伝子について、他の患者での塩基置換の有無や培養細胞等を用いて機能解析を行い、ASDの病因であることを解明する。一部の遺伝子は、疾患との関連がない可能性もあるが、候補遺伝子は複数有り、それらの中から新たな病因遺伝子が同定されると期待される。また、CNV解析を継続し、さらに候補遺伝子を検出していく。
上皮、神経細胞における極性形成維持機構の解析

細胞極性の維持には、蛋白質を各々の細胞膜領域へと運ぶ極性輸送が必須である。今までに作製した様々な極性輸送制御分子のKOマウスのうち、Rab8aKOマウスは小腸上皮細胞のapicalへの輸送に異常が現れ、微絨毛萎縮症との関連も示唆された。本研究では、Rab8aに類似したRab8bの機能の解明のため、Rab8b欠損マウスと、Rab8aとRab8bの両方を欠損するマウスの解析を行った。また、apical輸送におけるRab8aの分子機序解明のため、Rab8aと他のapical輸送関連分子の間での相互作用の検討も行った。本研究では、極性を持つ上皮細胞において細胞膜のapical面とbasolateral面に別々に蛋白質を輸送する経路を制御する分子について研究している。その中のRab8a分子の遺伝子欠損マウスを作製し、解析したところRab8aKOマウスは離乳後間もない時期に死亡した。このRab8aKOマウスでは、小腸の吸収上皮細胞のapical面に局在する膜消化酵素やトランスポーター分子のlysosomeへの蓄積や微絨毛の萎縮が顕著であった。実際に小腸における各栄養分の吸収速度は有意に低下していたため、Rab8KOマウスは栄養吸収不全を呈し死亡するものと考えられた。さらにRab8KOマウスと表現型が酷似する微絨毛萎縮症の患者の小腸でのRab8の発現量が有意に減少していた。この結果は、微絨毛萎縮症とRab8分子の関連を示唆するものである(Sato, et. al., Nature 2007)。現在はRab8と相互作用分子の検索法を確立するため、免疫沈降法でRab8aに結合する蛋白質を共沈降させることが出来ることを確認した。現在apical面への小胞輸送に関わる分子同士の相互作用を検討中であるとともに、Rab8aKOマウスにおけるこれらの分子の動向が正常なものか否かについて検討中である。さらに、Rab8a並びにRab8bの両者を欠損するマウスの作製は完了しており、その表現型を解析中である。主に上皮組織や神経組織において極性マーカーによる染色を行い、さらに電子顕微鏡によって微細な形態に異常が起きるか否かについて検討中である。上皮細胞や神経細胞などの極性を持つ細胞では、apical、basolateralという2種の異なる細胞膜領域が、各々固有の役割を果たすことで正常な機能を維持している。この細胞極性の維持には、合成された蛋白質を別々の小胞に振り分けて各々の細胞膜領域へと運ぶ極性輸送が必須である。そこで本研究では復帰可能なKOマウス作製法を独自に開発し、上皮細胞のbasolateralへの極性輸送に関わると言われて来たRab8aの全身並びに組織特異的KOマウスの作製と解析を行った(Nature448, 366, 2007)。Rab8aKOマウスは、小腸上皮細胞のapicalの酵素などの局在異常や、微絨毛の萎縮などの症状が現れ、栄養摂取障害で出生後死亡した。さらにこのマウスと同じ症状を呈するヒトの微絨毛萎縮症の患者の小腸でRab8aの量の減少が見られ、Rab8aとこの病気の関連も示唆された。最近我々の知見を元に、微絨毛萎縮症の原因遺伝子がRab8aに結合する蛋白であるMyosinVbであることも判明し(Nat. Genet. .40, 1163, 2008)、微絨毛萎縮症の原因究明や臨床診断、治療に役立てることが出来た。Rab8群には、Rab8aに極めて類似したRab8bという分子が、Rab8aに相当する量で各種臓器に存在する。Rab8bがRab8aの機能の代償を行ったり、basolateralへの輸送に関与する可能性も考えられる。今までに作製したRab8b欠損マウスならびにRab8ab両方を欠損するマウスの解析からはRab8bの機能が明らかとなっていないため、今後さらなる解析が必要である。
ハイブリッドクラスターフィラーによる新構造強化コンポジットレジンの開発

コンポジットレジンの強度特に疲労強度の向上を目指して、フィラー材の検討を行ってきた。本年度は特にクラスターフィラーによるハイブリッド化とともにジルコニアフィラーを添加することでの強度向上を狙った。クラスターフィラーの混合による強度向上については微細粒の果たす役割が多き事、これらと中規模龍系のフィラーのハイブリッド化は極めて有効であることを見出した。これに対してジルコニアセラミックスフィラー混合による高度向上については飛躍的な成果を上げることはできなかった。しかし、これら異種のフィラー材のハイブリッド化による強度向上手法の開発に対しては一定の道筋を得ることができたと考える。一方、力学的特性評価のために新規開発を行っているデジタル画像相関法による各種力学量計測手法の開発は大きく進展した。多軸ひずみの計測は結晶粒オーダーでの微細ひずみの計測に目途が立った。またき裂先端の力学量評価として応力拡大係数の高精度計測にも有効な改良を加えることができ、極めて高い精度の応力拡大係数値評価を可能とした。特に斜めき裂に代表される混合モードの力学量評価については、モードIおよびモードII応力拡大係数値の正確な評価は言うに及ばず、き裂の傾き角の評価も可能となった。さらにこの手法を切欠き問題に発展させ、切欠き形状、特に切欠き底半径の正確な計測にも応用できることを明らかにした。このように各種力学量の把握を同時に行えるシステム開発を終えることができた。研究実績の概要でも述べたが、異種フィラー材のハイブリッド化についてはある程度道筋がついた。また強度向上に資する因子の抽出とその改良への目途も立った。またその際に必要となる非接触計測法であるデジタル画像相関法のさらなる改良に対する課題抽出と改良への手掛かりについてもある程度目途が立った。異種フィラー材のハイブリッド化についてはある程度道筋がついたので、強度向上に資する因子の抽出とその改良を目指す。その際に必要となる非接触計測法であるデジタル画像相関法のさらなる改良を目指し、この手法を用いて総合的に優れたコンポジットレジン開発へと結びつけている計画である。コンポジットレジンの有力な強度向上手法としてクラスターフィラーの導入を検討した。クラスターフィラーの特徴的な形状により、従来型のコンポジットレジンに比べ飛躍的な静的強度、疲労強度向上が実現できることがわかった。さらに開発したコンポジットレジンの臨床応用への道を開くために、弾性率の調整を主目的としたフィラーの配合検討を行った。ここでは従来型であるシリカフィラーに加え新たに独自手法によるジルコニアフィラーを作製し、これを用いて新しいハイブリッドコンポジットレジンの調合を行った。得られたジルコニアフィラー配合コンポジットレジンの疲労強度はこれまに得られた中で最大のものであり、安定度の高い材料となった。また弾性率も自然死に非常日数蹴ることが可能となったと同時に、経年劣化、負荷荷重による劣化に対してもほぼ一定値を保つ安定的な材料であることも確認できた。さらにこの材料の強化機構の発現をめざして微細構造の調査のための観察手法であるデジタル画像相関法の改良に取り組んだ。具体的には顕微鏡下でのデジタル画像相関法による観察手法の確立と混合モード変形に対するデジタル画像相関法の適用である。前者については金属材料の中でも結晶粒径を整えやすい純銅に対して結晶ごとの微小変形を詳細に分析できるレベルにまで観察法の開発が進んだ。また後者については混合モード下における斜めき裂の応力拡大係数や形状情報の正確な取得が非接触で行えることができる段階まで開発が進んでいる。すなわちこれらの観察手法はコンポジットレジンの微視観察へ応用できる段階にまで到達している。シリカフィラーベースのコンポジットレジンの疲労強度データとジルコニアセラミックスフィラーベースのコンポジットレジンの疲労強度データは昨年10月に開催された日本歯科理工学会にて研究発表し、数多くの歯科材料メーカーや大学からその有効性について認識されたことに加えて、今年の秋に開催される日本歯科理工学会にて公表し、有力な組み合わせであることの提案を歯科材料分野に行う予定である。デジタル画像相関法の開発についてはすでに数多くの公表をおこなっている。昨年12月に開催された日本材料学会破壊力学シンポジウムで発表し、その有効性が認められたこと、さらには今年の5月に開催予定の日本材料学会学術講演会、6月に開催予定の日本非破壊検査協会総合シンポジウム、8月に開催予定の日本実験力学会年次大会にて発表し、その有効性について学会の判定を受ける予定である。

特に斜めき裂に代表される混合モードの力学量評価については、モードIおよびモードII応力拡大係数値の正確な評価は言うに及ばず、き裂の傾き角の評価も可能となった。さらにこの手法を切欠き問題に発展させ、切欠き形状、特に切欠き底半径の正確な計測にも応用できることを明らかにした。このように各種力学量の把握を同時に行えるシステム開発を終えることができた。研究実績の概要でも述べたが、異種フィラー材のハイブリッド化についてはある程度道筋がついた。また強度向上に資する因子の抽出とその改良への目途も立った。またその際に必要となる非接触計測法であるデジタル画像相関法のさらなる改良に対する課題抽出と改良への手掛かりについてもある程度目途が立った。開発してきたデジタル画像相関法による微小変形計測システムを用いてジルコニアハイブリッドコンポジットレジンの変形特性を解析するとともに、これを分析し、さらに強化機構を発現できる組織構造の構築に研究段階を進める。これにより開発したコンポジットレジンの静的強度、疲労強度強度向上に加えて、弾性率の生体適合性をさらに高める。一方、摩耗特性と疲労強度特性はその強化メカニズムが異なり、それぞれの強度特性はトレードオフの関係になることがわかっている。これを根本的に打破するべく、異種のフィラーを混合させる手法の摩耗特性向上への有効性を確認する。すなわちジルコニアの摩耗特性の良さを全面に引き出すためにクラスターフィラーの構造を考える。まず、クラスターフィラーの外表面にジルコニアフィラーを集合させることによる表面高密度型ジルコニアクラスターフィラーの作成を試みる。これを用いて耐摩耗性の高いコンポジットレジンの開発を行う。環境中の強度低下抑制口腔内環境としてエタノール溶液環境、乳酸溶液環境があげられるので、これらの環境下であっても強度向上効果が持続するかどうかを調べる。劣化が起こるようであれば、界面における剥離を押さえるために界面保護の手法について検討する。異種フィラー材のハイブリッド化についてはある程度道筋がついたので、強度向上に資する因子の抽出とその改良を目指す。その際に必要となる非接触計測法であるデジタル画像相関法のさらなる改良を目指し、この手法を用いて総合的に優れたコンポジットレジン開発へと結びつけている計画である。レジン作成のためのフィラー作成費やレジン調合のための薬品が安価に入手できたことによる剰余金であり、次年度へ繰り越して同様の消耗品購入費として充てる予定である。当初予定した消耗品費として新規フィラー作成費を次年度回しにさせて頂いたため、2万円弱の次年度使用額が生じた。最終年度はこれに加えて大半をフィラー作成費にあてる予定である。さらに残りは成果発表のための旅費に用いる予定である。
国際連携研究による形成的評価を視点とした家庭科探究型モデルの開発

米国(2018年)、フィンランド(2016年)、スウェーデン(2011年)、アイルランド(2018年)、日本(2020-21年)の最新の教育課程に注目し、家庭科で必要なコンピテンシー獲得のための学習構造、その形成的評価方法に関して、5カ国を比較研究しながら、思考力、判断力、表現力を育む家庭科の探究型学習とその形成的評価のモデルを開発し発信する。研究の独自性と創造性は次の点にある。・上記5カ国の研究者や実践家との国際的連携により研究を遂行する。・探究型授業実践及び形成的評価方法について理論と実践の往還を重ねながら追究し、コンピテンシー・学習・評価をパッケージ化したものを[探究型モデル]とする。
金属濃縮機構のカギを握るバナビンの分子生理学的解析

ホヤの高選択的かつ高濃度のバナジウム濃縮機構のカギを握るバナジウム結合タンパク質に関して、細胞内外での局在と機能分担の解明を行なうとともに血球の培養系を確立することを目指し、以下の研究を実施した。1.スジキレボヤVanabin2の金属結合部位に関する種々の変異体を作製した。得られた変異型Vanabin2の金属選択性・親和性を調べたところ、バナジウム結合能が大きく変化するアミノ酸残基を見出した。Vanabin2を種々の還元剤で処理した場合、ある濃度範囲で複数の中間体が観察された。18個のシステインに関する変異体を作成し、構造の安定性との関係を調べた。ゲルろ過カラムを用いてVanabin相互間の金属受け渡しの解析を行なった。2.4種のVanabinのバナドサイト内部での局在をウェスタンブロットおよび共焦点蛍光顕微鏡で調べた。Vanabin4は細胞膜にゆるく結合していることを示唆する結果が得られた。3.Vanabinと相互作用する新規タンパク質VIP1を同定した。VIP1はバナドサイトの細胞質および細胞膜画分で検出された。免疫染色では、細胞質が強く染まった。VIP1および5種類のVanabin間の相互作用を検証した。4.Vanabin2を基準とし、ホモロジーモデリング法によってスジキレボヤ4種およびカタユウレイボヤ5種のVanabinの立体構造を推定した。得られた結果から各Vanabin間のバナジウム結合部位の違いを検討した。Vanabin1、Vanabin2、VanabinPの結晶化条件の検討を行ったが、いずれも溶解度が高く結晶化しなかった。5.スジキレボヤの成体の腸管付近の間充織細胞と血球、幼生の胴部間充織細胞から細胞株の樹立を試みたが。成功しなかった。リポフェクション法およびポリアミン法によって成体の血球の初代培養系に対して核酸の導入をすることに成功した。成功しなかった。ホヤの高選択的かつ高濃度のバナジウム濃縮機構のカギを握るバナジウム結合タンパク質に関して、細胞内外での局在と機能分担の解明を行なうとともに血球の培養系を確立することを目指し、以下のとおり実施した。1.特異的モノクローナル抗体を用いてスジキレボヤの4種のVanabinのバナドサイト内部での局在をウェスタンブロットおよび共焦点蛍光顕微鏡で調べた。2.ファーウェスタン法およびTwo-hybrid法によってVanabinと相互作用する新規タンパク質VIP1を同定した。また、ゲルろ過カラムを用いてVanabin相互間の金属受け渡しの解析を行なった。3.スジキレボヤの成体の腸管付近の間充織細胞と血球、幼生の胴部間充織細胞から細胞株の樹立を試みた。ホヤ血清などの種々の増殖因子や栄養素の添加によって、より長期の培養と増殖細胞の株化を試みた。4.成体の血球の初代培養系に対して種々の核酸の導入を試みた。リポフェクション法およびポリアミン法によってある種の血球にプラスミドDNAを導入することに成功した。5.Vanabin2の実測データを基準とし、ホモロジーモデリング法によってスジキレボヤ4種およびカタユウレイボヤ5種のVanabinの立体構造の推定を行なった。6.高純度のVanabin2およびVanabinPタンパク質を大量調製し、結晶化を試みた。

ホヤの高選択的かつ高濃度のバナジウム濃縮機構のカギを握るバナジウム結合タンパク質に関して、細胞内外での局在と機能分担の解明を行なうとともに血球の培養系を確立することを目指し、以下のとおり実施した。1.Vanabinと相互作用する新規タンパク質VIP1に対するポリクローナル抗体を作成し、細胞内局在を調べた。ウェスタンプロットでは期待されるサイズである38-kDaの他に、55-kDaのタンパク質が、細胞質および細胞膜画分において検出された。バナドサイトの免疫染色では、細胞質が強く染まった。2.Vanabin2の金属結合部位と予想されるアミノ酸に変異を導入した種々の変異体を作製した。得られた変異型Vanabin2の金属選択性・親和性をHummel Dreyer法によって調べたところ、バナジウム結合能が大きく変化するアミノ酸残基を見出した。3.Vanabin2を還元剤メルカプトエタノールとDTTおよびTCEPで処理した場合、それぞれ決まった濃度範囲で複数の中間体が観察された。4.Vanabin2の9対のSS結合の、金属結合能および構造安定化に対する寄与を調べるために、一連のセリン置換変異体を作成した。N末端側から6対のSS結合を欠損したSSml-6変異体は非常に断片化しやすく、特に5番目のSS結合が構造の安定化に関わっていることが示唆された。5.スジキレボヤ成体および幼若個体に由来する培養細胞株の樹立を試みたが、成功しなかった。パーティクルガンによる血球への遺伝子導入を試みたが、成功しなかった。6.Vanabin1、Vanabin2、VanabinPの結晶化条件の検討を行ったが、いずれも溶解度が高く結晶化しなかった。
野生反すう動物の人工繁殖に関する研究

野生反すう動物として日本シカを選び、繁殖生理に関する基礎的知見を得るとともに人工授精実現に寄与することを目標に実験を行った。まず精液採取を行うため、日本シカ用の直腸プロ-プを含む電気射精器を試作した。供試した雄は成熟1頭、未成熟3頭で、対照動物としてのヤギの成績と比較した。精液採取前の準備として鎮静剤注射による不動化が必要であった。電気射精条件を検討した結果、電圧5Vと8Vを数秒間くり返した場合、最も有効なことがわかった。ヤギに比べて季節差が大きく、非繁殖期に相当する48月中は全く射精反応が見られなかった。繁殖季節中もヤギに比べて射精反応が弱く、不安定であり、精液量も0.5mlを超えることはほとんどなかった。また、ヤギと異なり射精時に尿の混入することが多く、精子性状の低下をまねいた。しかし、精液量が極端に少ないこと以外は精液の一般性状、精漿中のフラクト-ス濃度等、ヤギ精液と大差なかった。12カ月齢未満の雄3頭は電気射精による反応が繁殖季節中でも見られなかった。良好な精液については、保存および人工授精を試みた。精液量が少ないため、液状保存にとどまったが、ヤギと同程度の数日間保存が可能であった。一方、雌5頭のプロスタグランジンF2α製剤を注射し発情誘起を試みた結果、外陰部徴候に発情現象の見られるものが現れた。精液採取日と雌の発情出現日が一致するように予め調整し、人工授精を試みた。まだ最終的な成績が確認されていないが、雌についても授精適期を把握するための実験が必要であると痛感した。雄シカの血中テストステロン濃度は精液生産と時期的に一致し、繁殖季節中に明らかに上昇した。本研究は1年間に限定されたが、日本シカをモデルにした野生動物の人工繁殖について、有用な資料が得られたと考える。
社会政策の見地からみた企業の福利厚生制度と団体定期保険の研究

企業の福利厚生制度の設計、運営は、各国の社会政策、社会保障における重要な政策課題となっている。その福利厚生の中心となってきたのが団体定期保険であり、本来の趣旨は遺族保障である。ところが、日本においては近年、遺族のためではなく、企業の事業活動のために使われることが少なくなく、社会問題となってきた。これに対する研究がほとんどされていなかった。当該研究期間(3年間)に行った主な研究と成果の概要は、次のとおりである。(1)わが国における社会保障と福利厚生のあり方、労使関係、日本社会全体の問題として、本件を総合的に検討した。(2)団体定期保険約款に関する資料収集と検証を行った。その結果、日本においても1934年の団体保険の創始時から1970年代半ばまで、保険金の「企業受取り禁止」が約款上も明記されていたことが判明した。(3)団体保険問題の背後にある、日本商法100年にわたる「他人の生命の保険契約」の系譜を跡づけた。その結果、同意主義のもとでは「被保険利益」の存在を不要としている今日の通説を再検討する必要が明らかとなった。韓国でもわが国と同様、団体保険をめぐる紛争が社会問題化しており、今後、日韓の比較検討を行う。また、本研究をふまえて、望ましい企業福利厚生のあり方、社会保障政策への私的保険の活用にあたっての社会的基準、社会政策、社会保障の理論課題を検討していきたい。社会保障と私的保障(自助)の調整,従って,その中間に位置し,両者を結ぶ企業の福利厚生制度が,各国の経済・社会政策上の重要政策課題となっている。わが国においてこの福利厚生の中心として活用されてきたのが,団体定期保険である。ところが,本来の趣旨である遺族保障を離れ,企業の事業活動に使われていることが大きな社会問題となっている。この問題は,わが国における社会保障と福利厚生のあり方,労使関係,日本社会全体の問題として学際的研究が要請されているが,今までのところ,十分な研究がされていない。本年度は,10月末の追加採択と限られた時間であったが,研究代表者によるこれまでの研究成果に立脚して,望ましい企業福利厚生のあり方を考察するとともに,経済政策,社会政策,社会保障の理論課題をも明らかにするように努めた。具体的には,団体定期保険と企業の福利厚生問題の紛争処理に従事している弁護士等から,紛争事例の聴取,さらに判例研究をし,問題群の析出・分類・可能な改善の方策の検討をした。また,アメリカを中心に欧米の団体定期保険と日本の企業文化に関する資料収集・検討を行った。今後は,ひきつづき,資料収集,聴取,企業,遺族,労働組合等への調査を続行する計画である。社会保障と私的保障(自助)の調整、従って、その中間に位置し、両者を結ぶ企業の福利厚生制度が、各国の経済・社会政策上の重要政策課題となっている。わが国においてこの福利厚生の中心として活用されてきたのが、団体定期保険である。ところが、本来の趣旨である遺族保障を離れ、企業の事業活動に使われていることが大きな社会問題となっている。この問題は、わが国における社会保障と福利厚生のあり方、労使関係、日本社会全体の問題として学際的研究が要請されているが、今までのところ、十分な研究がされていない。本年度は、研究代表者によるこれまでの研究成果と前年度の作業に立脚して、特に保険約款に関する資料収集と検討を行った。団体定期保険の本旨が遺族保障であることは疑問の余地がないにもかかわらず、保険契約上の法律関係の内容を具体的に表示する団体保険約款の研究はほとんどされてきていない。保険約款をふまえて、(1)企業の「経済的損失(逸失利益)」の主張、(2)「他人の生命の保険契約」における「同意主義」の形骸化、(3)「保険契約関係」と「内部関係」(企業の労使関係)の関連性について考案した。

昨年度は、団体定期保険保険約款の研究によって、日本における1934年の団体保険創始時から1970年代半ばまで、保険約款上も保険金の「企業受取り禁止」が明らかであったこと、したがって、団体保険の本旨が遺族保障にあることを確認した。本年度は、その研究成果に立脚して、団体保険問題の背後にある日本商法100年にわたる「他人の生命の保険契約」の系譜を跡づけた。その結果、「他人の生命の保険契約」における「同意主義」の形骸化の淵源を確認することができた。今日の通説的理解では、同意主義のもとでは「被保険利益」の存在が不要とされている。ところが、この理解とは大きく異なり、日本においても「他人の生命の保険契約」の全般を通びて利益主義の考え方が貫ぬかれ、90年前に採用され現在に続く「同意主義」の立法例においても同様であることが明らかとなった。これは、社会保障政策への私的保険の活用にあたっても、社会的基準としての重要性をもっているものと考えられる。