hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
走査トンネル顕微鏡により制御する磁性原子架橋のナノ物性に関する理論的研究

磁性原子架橋の格子構造、電子状態、磁性、スピン伝導性およびその起源について、密度汎関数理論を基にした第一原理計算を援用して研究を行った。直線型一原子鎖構造の鉄原子架橋について、平衡位置(原子間距離d=2.25Å)で、3.31_<μB>/原子の高スピン強磁性状態で、伝導度はスピン偏極率60%、2.5G_0であった。軸方向に押し縮めるとd=2.0Åで急峻に減少し、2.0_<μB>の低スピン強磁性状態となった。更にd=1.6Åで常磁性状態となった。しかし、2.0Å以下では、直線型は不安定となり、高スピン状態のジグザグ構造となった。強磁性から常磁性へ遷移可能な格子構造を探査した結果、ねじれた梯子型構造を発見し、磁性状態の遷移を確認した。強磁性状態では、伝導度は数G_0/2程度と低く、架橋に応力をかけても多数スピン電子の伝導への寄与はあまり変化しない。これに対し少数スピン電子の寄与は大きく変化する。従って電流のスピン偏極は、軸方向への圧縮により大きさ及び方向が変化する。常磁性状態の伝導度は、十数G_0と大きくなる。応力印加により原子架橋のスピン伝導を制御できる可能性が見出せた。ねじれた梯子構造のFeNiおよびFeV合金の原子架橋について構成比依存性を調査し、原子架橋版Slater-Pauling曲線を作成した。曲線の右側のFe_xNi_<1-x>では、Fe原子3.3_<μB>、Ni原子0.9_<μB>とそれぞれバルク結晶中よりも大きな磁気モーメントを持ち、xに依存することなく保持される。曲線の左側のFe_xV_<1-x>では、x=1を除きそれぞれバルク結晶とほぼ同じ平均磁気モーメントをもつ。V原子はほぼ磁気モーメントをもたず、Fe原子は抑制されていた。さらに、スピン伝導についても調べ、制御が可能であることを確認した。これらの成果は、原子架橋の機能デバイスとしての潜在的有用性を示すものである。第一原理電子状態計算を用いて、鉄の原子架橋の安定構造と磁性・伝導性について考察した。直線型架橋構造の場合、原子間距離が2.25Åで、軸方向の応力が無い状態となり、3.31μ_B/原子の磁気モーメントを持つ高スピン強磁性状態になる。そこから軸方向に架橋を押し縮めていくと2.0Åあたりで急峻に磁気モーメントが減少し、2.0μ_B/原子の低スピン強磁性状態となる。更に押し縮めると1.6Åで磁気モーメントは消失し常磁性状態となる。この原子架橋のサブバンド構造を調べたところ、高スピン強磁性状態のとき2.5G_0(偏極率60%のスピン偏極電流)、常磁性状態で6G_0の量子化コンダクタンス(G_0=2e^2/h.)を持つことを見出した。なお、2.0Å以下の場合には、低スピン強磁性状態および、常磁性状態の直線型架橋構造は安定ではなく、高スピン強磁性状態のジグザグ構造が安定な事を以前に見出している。これはSTM探針操作により原子架橋の磁性状態を変化させる為には、原子の配列をほぼ一直線上に保つ必要があるが、これは単原子鎖の場合には困難であること意味する。

しかし架橋断面により多くの原子を含む構造であれば安定に存在しうる可能性がある。そこで更に太い原子架橋として、架橋断面に2つの原子を含む架橋を調べたところ、ねじれた梯子構造が安定であることが見出された。この構造は、押し縮めの操作に対し安定で、軸方向の原子間距離が、1.10Å以上では、高スピン強磁性状態をとる。また、1.10Å以下に縮めた場合も構造が壊れることなく常磁性状態に遷移することが見出された。すなわちSTM探針操作により、格子定数を変化させ鉄原子架橋の磁性を変化させうることが示された。昨年度、第一原理電子状態計算を用いて、鉄の原子架橋の安定構造と磁性について考察した結果、直線型構造では困難であった軸方向への圧縮による磁性状態変化は、より構造の強固な、ねじれた梯子型構造の原子架橋においては、可能であることが見出された。今年度、このねじれた梯子構造をもつ鉄原子架橋の量子化コンダクタンスを調べ,次の結果を得た。架橋に、応力を印加しない強磁性状態の場合は、トータルのコンダクタンスは数G_0/2(=e^2/h)程度と低い。このとき、多数スピン電子のd-バンドは、フェルミレベルの下に完全に沈み、バンド幅の広いs-likeバンドのみが、フェルミ面と交差する。このため、架橋に応力をかけてもこの状態では、多数スピン電子の電気伝導への寄与はあまり変化しない。これに対し少数スピン電子のd-バンドは、フェルミレベル近傍に位置する。d-バンド幅は狭いため、応力印加によるバンドレベル変化に応じて、フェルミレベルと交差する少数スピン電子のバンド数は、著しく変化し、少数スピン電子の電気伝導への寄与が変化する。従って架橋を流れる電流のスピン偏極は、軸方向への圧縮により著しく大きさ及び方向が変化する。軸方向への応力を強め常磁性状態とした場合は、電気伝導のスピン偏極も消失し、トータルのコンダクタンスは、十数G_0と、強磁性状態より大きくなる。これは、両スピン電子のd-バンドが、フェルミレベルと交差するためである。これらの結果より、応力印加による格子構造変化により原子架橋のスピン伝導を制御できる可能性があるといえる。昨年度、密度汎関数理論を基にした第一原理計算を援用して、探針操作に対して安定な原子配置を探査し、"ねじれた梯子構造"を見出した。このねじれた梯子構造の鉄-ニッケル(Fe-Ni)および鉄-バナジウム(Fe-V)合金の原子架橋をとりあげ、磁気モーメント、スピン依存量子化コンダクタンスの特性を評価した。それぞれの特性の合金の原子構成比依存性について調査し(原子架橋版Slater-Pauling曲線を作成)、それらの起源を明らかにした。Slater-Pauling曲線の右側に位置するFe_<1-α>Ni_α合金原子架橋では、Feの磁気モーメントは3.3μ_B、Ni原子においても0.9μ_Bとそれぞれ通常の鉄およびニッケルのバルク結晶中よりも格段に大きな磁気モーメントを持ち、それは構成比αに依存することなく、保持されることが分かった。Slater-Pauling曲線の左側に位置するFe_βV_<1-β>合金原子架橋では、β=1を除いて対応する合金バルク結晶とほぼ同じ平均磁気モーメントをもつことがわかった。V原子はほぼ磁気モーメントをもたず、Fe原子においては、磁気モーメントが強く抑制されることが見出された。スピン依存量子化コンダクタンスについては、Fe_<1-α>Ni_α合金原子架橋の場合、多数スピン電子からのコンダクタンスへの寄与は構成比α依存性がなく、少数スピン電子からの寄与は構成比αの変化に対し敏感に変化することがわかった。
1.変異α_<1a>アドレナリン受容体はnoradrenalineなどagonistに対し野生型より約10倍高い親和性を示した。しかし,prazosinやKMD-3213などのantagonistに対する親和性には変化を認めなかった。2.変異受容体を発現したCHO細胞のIP3産生能はagonistを処置しなくても持続的に上昇していた。そして,この上昇はprazosinで抑制されたが,KMD-3213は影響せず,むしろprazosin作用に拮抗した。3.細胞の代謝状態を細胞近傍外液の酸性化率を指標に検出できるcytosensorを用いて調べたところ,prazosinは変異型のベースの酸性化率を低下させた。しかし,KMD-3213はベースの酸性化率に影響せず,parazosinの作用を遮断した。5.以上の結果より,α_<1a>アドレナリン受容体のantagonistにはprazosinのようなinverse agonistと,KMD-3213のようなneutral antagonistが存在すること,前者の解析にはconstitutive active mutantが有用であることが明らかとなった。
自律型マイクロロボットとしての単細胞生物ゾウリムシの知的行動の創発原理の解明

医学分野では血管内や消化管内で働くマイクロロボットの開発が進められている。マイクロロボットには大型のロボットとは異なる「動くしくみ」が必要である。単細胞生物はマイクロスケールの一つの細胞の中にセンサ、アクチュエータ、情報処理システムなどの自律的に生きるために必要な全ての要素を持っており、自然が創り出したマイクロロボットと言える。そこで本研究では、単細胞生物の運動や行動の仕組みを調べることによって、マイクロロボット設計のヒントを得ることを目指す。
小学校の防災教育の一貫性と継続性を確保するための独創的なカリキュラム・教材作成

本研究の目的は、小学校1年生から6年生の生徒が最低限学ぶ項目を組み込み、かつ、教科の時間に学ぶことができる「全国統一の防災教育のカリキュラム作成とそれに基づいた教材作成」を行うことである。そのために、全国の防災教育事例(地域特性と防災教育の実態把握を中心に)の調査、学校の教科教育の実態調査を行い、防災教育のカリキュラムとそれに基づいた教材が完成した。本研究の最終目的は、小学校1年生から6年生の生徒が最低限学ぶ項目を組み込み、かつ、教科の時間に学ぶことができる「全国統一の防災教育のカリキュラム作成とそれに基づいた教材作成」を行うことである。平成22年度には、まずその基礎となる全国の防災教育事例調査を中心に行ってきた。兵庫県教育委員会、神戸市教育委員会との意見交換、防災教育実践のヒアリング、教育委員会が作成している教材の狙いなどの調査を詳細に行った。その際に、どのような教材であれば実際に学校において実践しやすいか、教科教育の狙い、防災教育の実態、新学習指導要領における教育現場の変化などについての調査も行った。加えて、人と防災未来センター、野島断層記念館などにも出向き、地域においてどのような防災教育が行われているのかについても調査した。また、これらのセンターにおいて防災教育の教材、資料収集を行ってきた。さらに、地震災害だけでなく火山や津波などの災害について常襲地域ではどのように教育が行われているのかの実態調査も行った。また、全国の防災教育の発表事例を知るために、防災教育チャレンジプランの発表会やぼうさい甲子園の表彰式においても事例調査を行った。以上の形で、本年度は、教科教育の実態調査、防災教育の実態調査について力を入れて調査、研究を行ってきた。この結果、全国に視野を広げると地域において様々な防災教育の実践が行われていることがわかり、次年度は継続して調査を続けると共に、新しい学習指導要領に基づいた教科教育の学習内容と防災教育がどのようにリンクできるかについての詳細な検討を行っていく予定である。併せて、2011年3月11日に発生した東日本大震災(地震・津波)の調査も行い、被災地においてどのような防災教育が可能か、必要か、についても検討していきたい。平成23年度は、前年度から行ってきた全国の防災教育事例調査を補完する形で、東日本大震災を経験した宮城、岩手の学校における調査(被災時の調査、防災教育の効果検証など)、首都直下地震を見据えての東京の今後の災害に向けた取り組み、ジオパークの取り組みなどの情報収集を行った。特に、東日本大震災の被災地における調査においては、学校においてどのような実践が効果的であったか、今後の対応などについても、学校調査を行った。また、被災地における防災教育はどのようなことを行うべきかについても、特に岩手の小学校と学生交流を通じて、実践調査を継続中である。また、東日本大震災を経験して、各教育委員会は新しい防災教育の副読本を検討、作成しているが、それらについても特に兵庫県教育委員会、神戸市教育委員会、東京都教育委員会の取り組みを調べ、情報収集を行い、副読本の内容比較・検討をしてきた。以上のような調査を通じて、新しい学習指導要領に基づいた教科教育の学習内容と防災教育がどのようにリンクできるかについての詳細な検討を行ってきており、神戸市教育委員会の担当者や小学校の教員とも数回にわたる意見交換を行い、小学校における防災教育のカリキュラム案のベースを作成した。また、阪神・淡路大震災の直接経験を持つ方の話をもとに教材を作成し、小学校で試作的に教員に実践してもらい、教材の指導案を作成している。今後は、教材の内容精査、実践を通じて現場の教員にとってどのような形でカリキュラムや教材を提供すべきかについて、小学校教員、教育委員会の担当者の監修を受け、最終的なカリキュラム作成を行っていく予定である。そのために、全国の防災教育事例調査(県市教育委員会、防災教育チャレンジプラン実践校、ぼうさい甲子園表彰校、人と防災未来センターなど)を中心に行ってきた。その際に、地震災害だけでなく火山や津波などの災害について常襲地域ではどのように教育が行われているのかの実態調査を行い、地域特性と防災教育の実態把握を調査した。また、研究途中で東日本大震災(2011年3月11日)が発生したため、途中からは特に被災地の学校の現状調査、被災地での防災教育を中心に調査を進めた。全国の防災教育を眺めると、地域による災害特性の違いによる防災教育の違いだけでなく、過去の被災地(現代の防災行政において大きな被害を受けた地区)と現在の被災地、また現代において大きな被災の経験がない地域では、防災教育の入り口や手法、目標は異なる。その一方で、災害が異なっても伝えることは共通している部分もあり、地域の災害が異なっても同じ手法は有効である。

しかし、様々な地域や学校の実践は地域やエリア限定的なものが多く、まだまだ全国的に共有されているプログラムや教材の少なさを痛感した。このように、学校の教科教育の実態調査、防災教育の実態調査を経て、防災教育のカリキュラムとそれに基づいた教材が完成した。作成した教材の一つは、2011年3月11日に発生した東日本大震災の調査に基づいた「伝統文化と災害」をテーマにしたものなどがあり、教科(この教材は社会)で学習できるよう指導書もあわせて作成している。今後は、教材やカリキュラムを実効性のあるものにするため、学校などに発信していく予定である。全国の防災教育の事例は現地調査等でおおむね情報収集でき、学校教育の教科学習と防災教育の関連性についても文部科学省や教育委員会が作成する資料、担当者との意見交換、学習指導要領や教科書の分析などから重要な情報を得てきた。最終年度である今年度は、防災教育カリキュラム・教材を完成させることであるが、いくつかの教材はすでに完成し、小学校での実践、評価も得ている。このまま研究を継続することで、本研究の最終達成目標である防災教育カリキュラム・教材を完成する目途が経っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度行う、教科学習の時間で学べる防災教育カリキュラムの検討については、前年度に行った小学校の学習指導要領と教科書の内容と防災教育の関連の検討結果をもとに、小学校の各学年の教科で学ぶ防災教育カリキュラム・教材を作成する。その際に、ただ、プログラムを並べ替えるだけでなく、より効果的な学習の組み合わせについても検討していく。そして防災教育カリキュラム・教材を作成し、おもに兵庫県教育委員会、神戸市教育委員会、及び現役小学校教員の協力を得て改訂を行い、最終案を完成品とする。兵庫県教育委員会、神戸市教育委員会とも定期的に情報交換を行っており、現場教員の協力も継続的に得られている。
化学蒸着(CVD)法によるシリカ超薄層の精密調整と酸性質

従来から用いてきた方法により、γ-アルミナを担体としてテトラメトキシシランを320°Cで蒸着させ、シリカ超薄層を形成した。シリカは積み重なることなくモノレイヤーを形成したが、平面方向には重合してシロキサンネットワークをつくった。つぎに、蒸着温度を200°C以下にすると、分散したシリコン種が得られた。320°Cで表面カチオン密度が低いジルコニア・チタニア・酸化スズを担体とした場合も、シリコン密度の低いモノレイヤーが得られ、重合の程度は低かった。シラン化剤として、モノメトキシトリメチルシランをはじめとするメトキシメチルシラン類を用いた場合も、重合度の低いよく分散したシリコン種が得られた。最後に、あらかじめ吸着させたベンズアルデヒドをテンプレートとして利用し、その後シリカの蒸着を行ったところ、やはり高分散したシリコン種が得られた。以上の構造解析はベンズアルデヒド-アンモニア滴定、赤外分光などで行なった。以上の試料の中で、比較的強い酸性を示したのは最初に述べたネットワークを持つもののみであった。このことから、シリカ薄層の酸点は界面に接する表面水酸基(Al-O-Si-OH)のうち、シロキサンネットワークによって2次元的につながったものであることがわかった。アルミナ上に発達したシロキサンネットワークにおいては、構造的な歪みが発生すると思われる。したがって、酸性が発現するためには、単なる2種の酸化物の界面のみでなく、構造的な歪みが必要と結論される。
心停止ドナーからの膵移植における虚血再灌流障害発生機序の解明とその予防法の確立

Wisterラットの分離膵ラ島におけるNH_4Cl負荷後の細胞内pH変化の測定では、Na+/H+交換体阻害薬FR183998(以下FR)添加の効果が認められた.しかし、fura-2によるCa2+imagingでは[Ca2+]_i阻害効果は明らかでなかった.また、Wisterラットの膵尾部および全膵の膵阻血再潅流モデルによるFRの効果を検討した.膵体尾部阻血再灌流モデルでは、膵管損傷による膵炎を合併し評価不可能であった.全膵阻血再灌流モデルでは、1mg/kgの温阻血前静注投与により、90分以上の温阻血において再潅流直後の肉眼的浮腫の軽減効果が認められた.また、再灌流後2時間のLicoxによる膵組織酸素分圧測定では90分以上の阻血でFR投与群で酸素分圧が良好な傾向にあったが、統計学的に有意差は認められなかった.ランドレース種(体重2025kg)を用いた同種ブタ膵移植モデルにおいては、人工呼吸器停止による死戦期を置いた心停止下で実験を行った.60分温阻血および60分温阻血+24時間冷保を行い、それぞれFR20mg/body心停止前静注+10mg/UW 1L灌流・保存および20mg/UW 1L灌流・保存のみの群を作成し、移植成績(血糖、IVGTT、IRI)、血尿アミラーゼ、グラフトATP量、組織学的な検討を行った.その結果、心停止前静注投与+灌流・保存液添加および灌流・保存液のみ添加の両群で浮腫の改善が認められた.また、60分温阻血+24時間冷保存群では膵生着率の改善が認められた(FR-群3/6 vs Fr+群4/4).以上からNa+/H+交換体阻害薬はある程度の温阻血および冷阻血再潅流障害に対する予防効果が示唆されたが、[Ca2+]_iとの関連性を明らかにすることはできなかった.Wisterラットの分離膵ラ島におけるNH_4Cl負荷後の細胞内pH変化の測定では、Na+/H+交換体阻害薬FR183998(以下FR)添加の効果が認められた.しかし、fura-2によるCa2+imagingでは[Ca2+]_i阻害効果は明らかでなかった.また、Wisterラットの膵尾部および全膵の膵阻血再潅流モデルによるFRの効果を検討した.膵体尾部阻血再灌流モデルでは、膵管損傷による膵炎を合併し評価不可能であった.全膵阻血再灌流モデルでは、1mg/kgの温阻血前静注投与により、90分以上の温阻血において再潅流直後の肉眼的浮腫の軽減効果が認められた.また、再灌流後2時間のLicoxによる膵組織酸素分圧測定では90分以上の阻血でFR投与群で酸素分圧が良好な傾向にあったが、統計学的に有意差は認められなかった.ランドレース種(体重2025kg)を用いた同種ブタ膵移植モデルにおいては、人工呼吸器停止による死戦期を置いた心停止下で実験を行った.60分温阻血および60分温阻血+24時間冷保を行い、それぞれFR20mg/body心停止前静注+10mg/UW 1L灌流・保存および20mg/UW 1L灌流・保存のみの群を作成し、移植成績(血糖、IVGTT、IRI)、血尿アミラーゼ、グラフトATP量、組織学的な検討を行った.その結果、心停止前静注投与+灌流・保存液添加および灌流・保存液のみ添加の両群で浮腫の改善が認められた.また、60分温阻血+24時間冷保存群では膵生着率の改善が認められた(FR-群3/6 vs Fr+群4/4).以上からNa+/H+交換体阻害薬はある程度の温阻血および冷阻血再潅流障害に対する予防効果が示唆されたが、[Ca2+]_iとの関連性を明らかにすることはできなかった.死戦期モデルによる温阻血の限界時間は通常のUW冷保存では60分温阻、24時間保存では3/6、50%の生着に止まり、これが保存限界であることを確認した。Heaet Beating Donor・24時間冷保存、温阻血0分・24時間冷保存、温阻血60分・冷保存24時間の実験群でグラフト内ATP量、エネルギーチャージ、をグラフト摘出前から再灌流後まで経時的に測定した。その結果、死戦期を経ることにより、グラフト内ATP濃度は1/5以下に低下し、60分温阻血では1/10以下に低下した。またエネルギーチャージは、死戦期を経ることで約1/2、60分温阻血では1/3に低下した。しかし、エネルギーチャージはHeart Beating Donorでは保存により低下したものの、他群では低下が認められず、有意差が認められなくなった。再灌流後の測定では、ほとんど感度以下となり、これは再灌流後膵グラフトに強い浮腫が生じ、測定検体に問題があるものと思われた。ivGTT検査によるK値では3群で差が認められなかったが、いずれもインスリン分泌は、対照に比して亢進しており、移植ラ島は機能不全状態にあるものと思われた。移植後の組織学的検討では、60分温阻血群では、ラ島の形態異常があり、また間質の浮腫も強く、障害が認められた。

ホスホリパーゼA2活性およびシクロオキシゲナーゼ2活性の変化をアラキドン酸代謝産物の測定から検討中である。予備実験としてNa+/H+ポンプ阻害薬FR16888投与による保存実験を行い、温阻血30分・冷保存24時間で温阻血0分・24時間冷保存と同等の機能、組織所見を得ることができた。Wisterラットを用いて膵尾部を選択的に阻血する膵阻血再灌流モデルを作成し、[Ca2+]iを修飾しうるNa+/H+ポンプ阻害薬FR16888 1mg/kgの温阻血前静注投与により、温阻血再灌流障害に対する効果を検討した.その結果、60分温阻血においてFR168881mg/kg阻血前全身投与で再還流直後の浮腫の軽減効果が認められた.阻血再灌流1週間後では膵線維化と炎症の程度のばらつきのため、温阻血を置いた群とFR16888を用いた群で統計学的有意差が認められなかった.ランドレース種(体重2025kg)を用いた同種ブタ膵移植モデルにおいては、人工呼吸器停止による死戦期を置いた心停止下で実験を行った.60分温阻血および60分温阻血+24時間冷保を行い、それぞれFR168881 20mg/body心停止前静注+10mgUW 1L灌流・保存および20mgUW 1L灌流・保存のみの群を作成し、移植成績(血糖、IVGTT、IRI)、アミラーゼ・膵リパーゼ、グラフトATP量、エネルギーチャージ、組織内酸素飽和度および組織学的な検討を行った.その結果、心停止前静注投与では心停止までの時間が有意に延長したが、60分温阻血再灌流群で浮腫の改善が認められた.また、60分温阻血+24時間冷保存群では膵生着率の改善が認められた(FR-群3/6 vs Fr+群4/4).以上からFR16888は温阻血および冷阻血再灌流障害に対する予防効果が確認された.
機能範疇の働きと（ミクロ）パラメターに関する日韓対照研究

本課題研究の成果として、つぎのことが明らかになった。まず、統語形態論的に日本語は韓国語よりもより広範な領域の機能範疇が利用可能であるようにパラメター設定がなされている。具体的には、前者ではVoicePとTPの間でHigher Applicativeが、VPより下でLower Aspectがそれぞれ利用可能である。つぎに、日韓語はいずれも分裂文を形成するが、「主格制約」に関して違いを示し、同制約が前者では統語部門で作用し、後者では音韻・形態部門で作用する。さらに、日韓の幼児は、格助詞と後置詞の区別、項削除の可能性に関して、観察しうる最初期において既に成人と同様の知識を有している。研究代表者青柳は、日本語と韓国語、および第三の言語としての中国語の統語論と形態論のインターフェースにおいてどのような(ミクロ)パラメターが言語間の差異に関わっているかを明らかにするために、複合述語に着目し、比較研究を行った。まず、日本語と中国語のいずれにおいても先行研究で統語的な複合述語と呼ばれているものは到達事象を、語彙的な複合述語と呼ばれているものは達成事象を表すこと多いことが分った。つぎに、日本語と韓国語の複合動詞においては、分散形態論の立場から、前者が語根どうしの併合を多用するのに対し、後者では範疇未指定の語根をまず動詞化してから併合するものが多いことを明らかにした。研究分担者高野は、本年度も日本語の分裂文を中心に研究を行った。日本語の多重分裂文における複数の焦点要素は同節要素でなければならないという「同節要素制限」には、前年度の研究で、例外が多数存在すること、さらに、その例外にも規則性があることを明らかにしたが、本年度は束縛の移動分析の観点から、この事実を説明する分析を精緻化した。研究分担者杉崎は、日本語と韓国語に特徴的である項削除、かき混ぜに関し、これらを司るパラメターと機能範疇との関連について、日本語獲得の観点から考察を深めた。項削除については、実験調査により、4歳ごろにはすでに項は削除できるが付加詞は削除できないという知識を持つことを明らかにし、機能範疇が一致を引き起こさない言語でのみ項削除が可能であるという理論的提案に支持を与えた。一方、かき混ぜについては、言語データの詳細な分析に基づき、後置詞型の言語でのみこれが許されるという理論的提案に支持を与え、むしろかき混ぜを駆動する機能範疇が存在するとの仮説に疑問を提示した。課題A(青柳担当)では、日韓語の複合動詞について研究を進めた。日本語では前項、後項ともに動詞語幹が直接結合した、語彙的複合動詞が生産的であるが、韓国語の複合動詞には語幹同士が直接結合したものは希で、間に結合母音-eが介在する統語的複合動詞がより生産的である。この事実を日本語においては範疇決定前の語根(root)同士の併合したものが動詞化される((√1+√2)+v)のに対し、韓国語においてはまず語根が動詞化素vと併合したのちにさらに併合する((√1+v)+(√2+v))からだとの結論を得た。従って、影山(1993)が提案した語彙的複合動詞の「他動性一致原則」はこの分析の帰結に過ぎないことが示された。課題B(高野担当)では、日本語分裂文に見られる制約のうち、特に焦点要素が主格を持つと容認度が落ちるという「主格制約」に焦点を当てて研究した。主格制約にはいくつか例外があることが報告されているが、従来指摘されてこなかった例外を新たに発見し、最新の句構造理論の観点からその分析を試みた。さらに、主格制約の観点から日本語と韓国語を比較し、両者のミクロパラメター設定に興味深い違いが存在することを明らかにした。課題C(杉崎担当)では、日韓両語に特徴的である項削除に焦点を当て、これらを司るパラメータと機能範疇との関連について、日本語獲得の観点からさらに考察を深めた。項削除は、機能範疇が「一致」を引き起こさない言語でのみ可能であるという仮説に言語獲得からのさらなる支持を与えるため、日本語を母語とする34歳児を対象とした新たな実験調査を実施し、彼らが持つ知識が実際に項削除であって、ヘブライ語などに見られる動詞句削除ではないことを明らかにした。これらの研究成果を公表するために、2013年12月7日三重大学でワークショップを開催し、われわれ3名と韓国ソウル大学から招聘した2名が研究発表を行い、さらに参加者も含めて意見交換を行った。

青柳は、日韓語との比較のために中国語も視野に入れ、複合達成動詞が日中語では生産的であり、韓国語でそうでないのは、日本語が派生の早い段階(または形態部門)の併合によって、中国語が統語部門の動詞移動によって、それぞれ複合動詞形成を許すのに対して、韓国語はそのいずれも許さないからだとの見通しを得た。さらに、韓国語の使役と受動で曖昧なボイス・マーカーは日本語のサセ・ラレに直接該当するのではなく、むしろ日本語の共通語根から派生する自他有対動詞にみられる他動詞化素、自動詞化素と似た存在ではないかとの仮説の検討を開始した。高野は、日韓語における移動の特性を比較検討する上で、まず、日本語の非対格構文と分裂文を中心に研究を行い、それぞれ新たな特性を発見した。多重分裂文の特性については、「多重分裂文における複数の焦点要素は同節要素でなければならない」という一般化の観点からさらに詳しく調査した結果、例外が数多く存在すること、また、その例外にも規則性があることを明らかにした。この成果は、日本語多重分裂文の分析に重要な示唆を与えると考えられ、現在その派生にかかわる移動の特性を検討中である。杉崎は、理論研究において機能範疇が重要な役割を果たすと考えられている日本語の現象のうち、(a)格助詞(b)項削除(c)アル/イルの交替の3つを取り上げ、その獲得過程の解明に取り組んだ。まず、(a)格助詞については、CHILDESに収められた日本語発話コーパスを分析し、幼児が獲得最初期から格助詞と後置詞を区別しているか否かを分析した。(b)項削除については、実験調査によりwh句を削除することはできないという制約を4歳児が知識として持つか否かを明らかにした。(c)アル/イルの交替については、CHILDESに収められた日本語発話コーパスの分析を開始するとともに、幼児1名の自然発話の定期的なビデオ録画を開始した。本研究プロジェクトは、全体的におおむね順調に進展していると考えられる。まず、研究代表者青柳の研究においては、当初比較対照のための第三の言語としてインドネシア語を取り上げる予定であったが、適当な研究協力者を見つけることができなかったため、それを中国語に切り替えた。しかし、むしろ日本語と同様に複合述語が豊富な中国語を取り上げることにより、主要部後置型の日本語においてのみならず、一般に主要部前置型だといわれている中国語においても複合述語の後項がなぜ複合述語全体のアスペクト性を決定しているようにみえるのかという興味深い論点が明確になり、この問題について、中国語の統語的複合述語においては、ある機能範疇が前項と後項の間に介在し、その働きによって複合述語全体のアスペクトタイプが決定するとの仮説を提案するに至った。さらに、日本語と韓国語の複合述語形成の違いを検討するなかで、分散形態論的な見方に立てば、先行研究において定着した感のある統語的複合述語vs語彙的複合述語という二分類が必ずしも妥当ではないとの見通しを得た。上記の内容は論文、または口頭で発表している。つぎに、研究分担者高野は、多重分裂文を検討するなかで、日本語における移動について新たな特性を発見し、その成果について論文および口頭で発表を行っている。さらに、研究分担者杉崎も、研究対象となる現象(項削除、およびかき混ぜ)を当初予定していたよりも拡大し、その一部についてはすでに論文、口頭で発表している。日韓語のボイスとアスペクトの比較を担当する青柳は、両言語との比較対象に適した中国語のボイス・アスペクトの検討を行い、研究協力者(張楠)とともにその成果を日本言語学会第143回大会(於大阪大学豊中キャンパス)で発表した。
トランスジェニックマウスを用いたコプラナーPCBsの毒性評価

環境汚染物質として現在注目されているコプラナーPCBsについて次世代マウスへの影響について調べた。本研究では、毒性試験法のモデル動物として大腸菌遺伝子の一部(lacZ;β-galactosidase活性を示す構造遺伝子)をマウスにトランスジェニックしたMuta-Mouse用い、母体経由でコプラナーPCBsに暴露された胎子の催奇形性と胎子における遺伝子突然変異を解析した。母体にPCB126を125μg/kg、250μg/kg,500μg/kgを妊娠10日目に経口投与し、胎齢18日目の胎子を取り出し観察した。生存胎子数は、PCB投与群(250μg/Kgおよび、500μg/Kg)において、対照群のそれより低い値を示した。胎盤重量は、PCB投与群(250μ9/Kgおよび、500μg/Kg)では対照群のそれに比べて有意に小さい値を示した。外表奇形は、対照群と同様にPCB126投与群の各群のにおいても観察されなかった。肛門生殖結節間距離は、PCB投与群(250μg/Kgおよび、500μg/Kg)では雄胎子において対照群のそれに比べて有意に小さい値を示した。雌胎子の肛門生殖結節間距離についてはPCB126投与群と対照群との間に差は認められなかった。また、これらの胎子から抽出したDNAの遺伝子突然変異頻度は、対照群のそれとほぼ同レベルであった。ひきつづき母体経由でPCBsに曝露を受けた次世代雄マウス精子の奇形率、活動率、精子DNA遺伝子突然変異頻度について評価している。そのため予備実験として精子の採取、保存法の基礎実験を行い、ラットを用いた基礎データについては論文として発表(Reproduction,2001,Vol.122:463-467)した。環境汚染物質として現在注目されているコプラナ-PCBsは、生体内では肝臓障害を初めとする種々の臓器に対する障害、内分泌障害、免疫障害、催奇形性、発ガン性などの影響が見られるという。本研究ではコプラナ-PCBsについて次世代マウスへの影響を解析している。特に本研究では、毒性試験法のモデル動物として大腸菌遺伝子の一部(lacZ;b-galactosidase活性を示す構造遺伝子)をマウスにトランスジェニックしたMuta-Mouse用い、母体経由でコプラナ-PCBsに暴露された胎子の催奇形性と胎子における遺伝子突然変異を解析している。これまで妊娠母体にコプラナ-PCBsとして3,3′,4,4′5,-pentachlorobiphenyl(PCB126)(TEF:0.1)を3μg/kg/2mlを妊娠0日目より妊娠18日目まで経口投与し、胎齢18日目の胎子を取り出して調べているが、雄外生殖器の奇形の他は、外表奇形は観察されていない。現在、これら胎子の肝臓や妊娠末期の胎盤、および母体の肝臓からDNAを抽出し、遺伝子突然変異について解析中である。今後の研究予定は、PCBs暴露にともなう次世代への影響として、1)PCBsを投与した雌マウス卵巣より成熟卵を取り出し、正常マウス精子と培養液中で受精させ、受精能と第一分裂を確認する。2)PCBsを投与した雄マウス精巣上体より成熟精子を取り出し、奇形率、活動率を観察する。また、正常マウス卵子と培養液中での受精させ、受精能と第一分裂を確認する。残りの精子はDNAを抽出し、1)と同様にコプラナ-PCBsの精子遺伝子への影響を評価する。

環境汚染物質として現在注目されているコプラナーPCBsについて次世代マウスへの影響について調べた。本研究では、毒性試験法のモデル動物として大腸菌遺伝子の一部(lacZ;β-galactosidase活性を示す構造遺伝子)をマウスにトランスジェニックしたMuta-Mouse用い、母体経由でコプラナーPCBsに暴露された胎子の催奇形性と胎子における遺伝子突然変異を解析した。母体にPCB126を125μg/kg、250μg/kg,500μg/kgを妊娠10日目に経口投与し、胎齢18日目の胎子を取り出し観察した。生存胎子数は、PCB投与群(250μg/Kgおよび、500μg/Kg)において、対照群のそれより低い値を示した。胎盤重量は、PCB投与群(250μg/Kgおよび、500μg/Kg)では対照群のそれに比べて有意に小さい値を示した。外表奇形は、対照群と同様にPCB126投与群の各群のにおいても観察されなかった。肛門生殖結節間距離は、PCB投与群(250μg/Kgおよび、500μg/Kg)では雄胎子において対照群のそれに比べて有意に小さい値を示した。雌胎子の肛門生殖結節間距離についてはPCB126投与群と対照群との間に差は認められなかった。また、これらの胎子から抽出したDNAの遺伝子突然変異頻度は、対照群のそれとほぼ同レベルであった。ひきつづき母体経由でPCBsに曝露を受けた次世代雄マウス精子の奇形率、活動率、精子DNA遺伝子突然変異頻度について評価している。そのため予備実験として精子の採取、保存法の基礎実験を行い、ラットを用いた基縫データについては論文として発表(Reproduction,2001,vo1.122:463-467)した。
地域・季節に配慮した健康照明環境の実設計に向けた提案

サーカディアン・リズムの観点から居住地域に応じた適切な照明条件を明らかにすることを目的に、4季節に渡り睡眠環境と睡眠実態のモニタリング調査を実施、加えて実験室実験にて日中の曝露照明条件が夜間の睡眠に与える影響を検証した。モニタリング調査では、主観アンケートで睡眠に問題のあるグループの方がうつ状態の傾向にあることが示された。睡眠時間と睡眠感得点に対する就床前の室内照度の有意な影響はなかったが、寝室照明を低色温度に変えることで睡眠時間ならびに睡眠感が改善された。実験室実験では、曝露照度・光色を一日かけて緩やかに変化させることで、夜間のメラトニン分泌が促進され、睡眠効率を高めることも示唆された。本研究の目的は、睡眠リズムと睡眠感の地域・季節による違いを検証し、サーカディアン・リズムの観点から居住地域に応じた最適な照明条件を明らかにすることである。2014年度は、栃木県のD大学看護師寮にて、2014年11月に4週間に渡って調査を実施した。調査対象は、東面に窓を有する24室、西面に窓を有する22室に居住する46名(10代4名・20代39名・30代2名・50代1名、全員女性、学生24名・看護師22名)とした。寝室の照明は、電球色ダウンライトと昼白色シーリングライトの2条件であった。調査項目は、被験者の寝室の温度・湿度・照度、睡眠状態、睡眠に関するアンケートとした。睡眠状態の記録は、46名中7名が欠測、最大33日間、最低1日間のデータ回収状況であった。結果、今回調査した被験者では、睡眠に関するアンケートに回答した42名中10名(学生23名中2名、看護師19名中8名)が睡眠に問題があり、かつ臨床的な意味でうつ状態と判断された。睡眠とうつ状態に問題のあるグループの睡眠時間は平均約293分、問題のないグループは約356分で、問題のあるグループの方が平均して63分ほど睡眠時間が短かった。睡眠効率については両グループとも平均して93%以上と高かった。寝つきまでの時間は、寝室の照明が電球色と昼白色とであまり差はなかった。電球色の寝室の机上面照度平均値(18-24時)は最大48 lx、昼白色の寝室は最大70 lx程度であった。一方、起床までの時間は、照明条件が同じものどうしで比べると、窓が東向きの寝室の被験者の方が短い傾向にあり、特に電球色の寝室で顕著だった。睡眠とうつ状態に問題のない被験者の寝室の方が、問題のある被験者の寝室よりも全体的に照度が高く、就寝前と起床後の曝露照度の差が大きい傾向が確認された。サーカディアン・リズムの調整には一日の光曝露履歴が関係する。睡眠リズムと睡眠感の地域・季節による違いを検証し、サーカディアン・リズムの観点から居住地域に応じた最適な照明条件を明らかにすることを目的として、年間を通じた睡眠実態のモニタリング調査を行っている。2015年度は、栃木県と福岡県の2つの地域にて、女性の看護師ならびに学生を被験者として、四季を通じた睡眠実態のモニタリング調査を行った。2014年と2015年の調査を合わせて、夏・秋・冬の3季節の睡眠データ(寝室の温度・湿度・照度、睡眠時間と睡眠効率、寝つきまでの時間)、睡眠の質や生活の質に関する主観アンケートを収集することができた。看護師については、夜勤などで生活スケジュールが日々異なる被験者もいたため、現時点では、季節・地域による睡眠の有意な違いは明らかになっていない。しかし、生活スケジュールの安定している学生被験者の結果では、起床一時間前の積算曝露照度が低いほど、睡眠効率が高くなる傾向が見られた。また、就寝前に曝露される寝室の照明環境について、低色温度化することで、睡眠効率、寝つきまでの時間の改善が図れるか、実地にて検証した。寝室照明の光色を昼白色から電球色に変更した結果、半数以上の被験者に睡眠効率の向上が確認された。さらに、実験室実験では、夏(8月)と冬(12月)の2回に渡って、男子学生を被験者として日中の光曝露履歴が睡眠に与える影響をについて、生理量計測(心拍数、唾液中メラトニン濃度)も同時に行い検証した。結果、日中に常時一定の照明環境に曝露された場合は、季節による睡眠への影響は見られなかった。しかし、同一季節で結果を比較すると、曝露光量の総量が少なくても、常時一定よりも一日を通して照度・色温度を変化させた環境の方が、睡眠効率が向上する傾向が見られた。当初、全国の睡眠実態の調査対象には、3施設を予定していたが、調査を実施できた物件は2施設にとどまっている。また、地域ごとに被調査者の居住環境を極力そろえるため、学生寮・看護師寮に居住する学生・看護師を対象として被験者を募集したが、片方の施設では、学生寮に居住している総人数が元々少なく、個人差を相殺するに十分なデータ数を得ることができなかった。しかし、もう一方の施設では、研究分担者の辰元准教授の尽力により、全ての季節で一定数の被験者を確保することができた。

また、2014年の調査開始からちょうど一年が経過したため、継続的に調査に参加している被験者を対象に、具体的に睡眠の質改善に向けた方策を提案・実施し、その効果をより具体的に検証、発展的に研究を進めることができた。本研究は、睡眠リズムと睡眠感の地域・季節による違いを検証し、サーカディアン・リズムの観点から居住地域に応じた適切な照明条件を明らかにすることを目的としている。2014年から継続的に看護師寮に居住する看護師と看護学生を対象に、睡眠実態のモニタリング調査を行っており、2014年と2015年には、秋・冬・夏の3季節について睡眠データ(寝室の温度・湿度、照度、睡眠時間と睡眠効率、寝つきまでの時間)を得た。しかし、春の睡眠実態に関するデータは未入手であった。2016年度は5月16日30日の2週間に渡り、栃木県と福岡県の2つの地域にて、女性看護師ならびに学生を被験者に、引き続き睡眠データの収集を行った。栃木県の施設では11名、福岡県の施設では2名のデータを得ることができた。結果、就床前の室内照度は、0200Lxの間で推移しており、平均睡眠時間は400分であった。睡眠時間と就床前の室内照度の関係、睡眠感得点と就床前の室内照度の関係に相関は見られなかった。また、睡眠時間が長い場合でも、Epworth Sleepiness Scaleの得点が高い場合があり、日中の眠気が少ないとは限らない傾向にあった。また、帰宅後から就床までの室内滞在時間が約180分以下の場合、睡眠時間が長くても、日中の過度な眠気が生じる傾向があった。就寝時刻近くまで勤務している看護師に対しては、日中に睡眠の質を向上させる手当が必要であることが示唆された。サーカディアン・リズムの観点から居住地域に応じた適切な照明条件を明らかにすることを目的に、4季節に渡り睡眠環境と睡眠実態のモニタリング調査を実施、加えて実験室実験にて日中の曝露照明条件が夜間の睡眠に与える影響を検証した。モニタリング調査では、主観アンケートで睡眠に問題のあるグループの方がうつ状態の傾向にあることが示された。睡眠時間と睡眠感得点に対する就床前の室内照度の有意な影響はなかったが、寝室照明を低色温度に変えることで睡眠時間ならびに睡眠感が改善された。実験室実験では、曝露照度・光色を一日かけて緩やかに変化させることで、夜間のメラトニン分泌が促進され、睡眠効率を高めることも示唆された。睡眠に関するモニタリング調査を全国展開するに当たって、比較的安価で精度良い機器の選定を行うことができた。2014年度は、予備調査として、一施設、一季節で寝室照明環境と睡眠実態に関して調査を行ったが、2015年度より本格的に調査を開始できる見込みである。調査対象物件の選定は完了しており、各物件にて倫理審査の手続きも完了している。今後、複数物件にて年間を通して調査することで、地域・季節による睡眠状態の違いが明らかになると考えている。2014年度と2015年度に収集したデータについて、各人の属性、生活スケジュールなどより詳細に分析を進める。また、春の実態調査については、これまでにデータが得られていないため、追加でデータ収集を行う。建築環境工学2014年度の予備調査にて確立した調査方法を用いて、年4回、獨協医科大学・看護師寮(栃木)、昭和大学・豊洲看護師寮(東京)、聖マリア学院大学・看護師寮(福岡)にて調査を実施する。調査時期は以下の通りである。第1回調査: 2015年5月末6月上旬第2回調査: 2015年7月8月第3回調査: 2015年10月11月第4回調査: 2016年1月2月全国の睡眠実態の調査に関して、3施設40名ずつ年間4季のデータを収集予定であったが、調査の負担から回を重ねるごとに被験者数が減少したこと、また、一施設を除き十分な被験者数を確保することができなかったため、謝金の支出が予定額よりも少なくなった。
音響情報からの感情情報抽出とそのヒューマンインタフェースへの応用

自然音声に含まれる感情の定量化を試み、音声信号から言語情報や感情情報を自動抽出して、表情動画像を合成する新たなメディア変換技術を目指して検討を進めている。今年度は人種によりず表出されると推定される喜び、悲しみ、怒り、嫌悪、恐怖と無感情の6つの基本感情について、実際の音声においてこの特徴がどう表現できるか検討を行なった。まず分析対象となる音声刺激を作成するため、感性表出に熟練していると考えられる劇団員数名と一般学生により、ある情景を相像してもらい演技してもらった。発声する音声は言語情報自体に感情がこめられていないものを選択した。又、発声者と聴取者との主観の違いが生じないように、録音した音声に対して十数名の被験者による聞き取りテストを実施し、その音声からどのような感情が聞き取れるかを答えてもらった。この結果に基づいて客観的に特定の感情が顕著に現われていると思われる刺激を選び出し分析対象とした。分析法は合成による分析への発展を考慮して、パラメータ変化させやすい簡単なものに留めた。すなわちピッチ周期の頻度分布とその時間的な変動、そしてパワースペクトラムの平均と時間変化に着目した。時間変化については個人差が大きく出現し、感情による違いは顕著に現われなかった。しかし、音声区間全体で平均特徴としては無感情時からのピッチ周期変化と高周波パワーの占める割合で6つの基本感情が空間的に特徴づけられることが解かった。一方、顔面表情の定量化を試みとして、多層ニュートラルネットの恒等写像学習による2次元感情空間の自動獲得の試みを行なった。この結果により人物の任意の表情は2次元空間上の座標値によって記述され、表情変化は空間上の軌跡として表現できる。次年度以降は音声から抽出された特徴パラメータから、この感情空間へのマッピングを実現して、音声のみから表情を自動合成できるシステムの実現を目指す。
イオン液体-有機単分子膜複合メモリの開発

イオン液体と有機自己集積化単分子膜(SAM)とを複合化し、単一分子レベルの記録サイズを有するメモリデバイスの実現を目的とし、SAM/イオン液体界面について綿密に調査を行った。原子間力顕微鏡により界面構造を直接分析した結果、SAM構成分子の配列と溶媒和層におけるイオン配列とが一致しないことを見出した。また、フェロセニルチオールSAMについて、電気化学水晶振動子マイクロバランス法により、フェロセンチオールの酸化に対し、イオン液体含有アニオンが電荷補償のためとして吸着していることを直接確認した。本研究課題では、イオン液体と有機自己集積化単分子膜(Self-assembled monolayer; SAM)とを複合化することで、単一分子レベルでの記録サイズを有するメモリデバイスの実現を目的とした。そのためには、まず、イオン液体とSAMの界面構造を単一分子レベルで分析することが重要である。そこで、申請者らが開発してきた周波数変調原子間力顕微鏡(FM-AFM)により、これに取り組んだ。その結果、イオン液体中において分子分解能観察に成功した。これは、プローブにより個々の分子にアクセス可能であることを示しており、重要な結果である。さらに、SAMに溶媒和したイオン液体層の個々のイオンの可視化にも成功した。その結果、SAM構成分子の配列と溶媒和層におけるイオン配列とが一致しないことを見出した。一般に、イオン液体は、比較的大きく、また構造非対称なイオンから成り立っており、SAMの分子配列と格子整合がとれなかったと考えられる。また、イオン液体中において、メモリ分子候補であるフェロセニルチオールSAMの電気化学測定を行ったところ、水溶液中と比較して、酸化・還元される分子の数が少ないことが判明した。これは上記の結果と矛盾しない。さらに、イオンサイズの小さなイオン液体を添加することで、この問題が緩和された。すなわち、イオン液体-SAM複合メモリのためには、イオン液体構成イオンの大きさとSAM構成分子の大きさ・配列との関係が重要であり、格子不整合が起きない分子・イオン液体の選定が必要であることが判明した。
アパルトヘイトとキリスト教-アメリカ合衆国との比較研究

南アフリカ共和国のキリスト教の現状についての調査と、オランダ系南アフリカ人(アフリカーナー)によるアパルトヘイト正当化のキリスト教に関する資料収集のために、3週間にわたって、テレンボッシュ大学神学部で調査を行った。アパルトヘイトを正当化してきた教派であるオランダ改革派教会は、アパルトヘイト時代の教派の在り方について自己批判しているが、多文化主義を掲げる新生南アフリカにとって、キリスト教が社会統合・国家統合のための役割を果たせるかどうかは、いまのところ不明である。同じ多民族国家であり、カルヴィニズムの流れに立つキリスト教を国家統合のための「見えざる国教」(civil religion)としてきたアメリカ合衆国と比較し、なぜアメリカでは自国の在り方に対する批判が、宗教の側から出てきたのに、南アフリカの場合は出てこなかったのかについての分析を行なった。主なる相違は、啓蒙主義に対するスタンスと、共和制についての理解にあることが判明した。多様性を認めつつ、国家統合を図ろうとする南アフリカにとって、今後、宗教がどのような役割を果せるのについての研究を、今後の課題としたい。1.平成11年8月、約3週間にわたって、南アフリカ共和国のステレンボッシュ大学(University of Stellenbocsh)神学部を中心に、南アフリカのアパルトヘイトとキリスト教の関係についての研究調査を行った。研究代表者にとって、はじめての南アフリカ調査であり、期間も限定されていたために、調査の範囲は限定されざるを得なかった。2.現地調査の中心は、研究課題についての文献の収集と、ステレンボッシュ大学の研究者、およびステレンボッシュ市の諸教会の宗教者とのインタビュー、および対話であった。3.調査対象の中心は、南アフリカにおけるアパルトヘイトを宗教的に肯定してきた中心教派であった「オランダ改革派教会」であった。4.南アフリカ共和国においては、白人、黒人の両者にとって、現在もキリスト教は大きな影響力を持っている。人ロに占めるキリスト教徒の割合は、白人、黒人ともに、95%を超えている。5.南アフリカのオランダ改革派教会は、アパルトヘイト時代には、人種に従って4つの教派に分かれていた。現在、それを統合するプロセスにある。それにともない、アパルトヘイトを聖書的・宗教的に肯定してきた神学を、アパルトヘイト以後の状況のなかで、変革するという難しい課題に直面している。6.現地調査によって収集した資料を、アメリカ合衆国との比較において分析する作業を進行中である。南アフリカ共和国のキリスト教の現状についての調査と、オランダ系南アフリカ人(アフリカーナー)によるアパルトヘイト正当化のキリスト教に関する資料収集のために、3週間にわたって、ステレンボッシュ大学神学部で調査を行った。
マウスA^y致死遺伝子の作用に関する研究

マウスのアグチ遺伝子座におけるA__ー^y突然変異はホモで致死効果をあらわし,A__ー^y/A__ー^y遺伝子型の胚は着床の頃に死滅する。この突然変異は古く1908年に発見されたものであるにもかかわらず、その作用機序については明らかになっていない。このような胚発生初期に効果をあらわす致死遺伝子の作用機序を解明することは、動物の初期発生における遺伝子の発現とその調節の理解におおきな寄与をなすものと思われる。この研究においては、A__ー^y遺伝子の効果があらわれる発生の時期を明らかにし、異常胚が起こす発生上の変化を追跡し、さらにその変化から予想される欠損物資も添加して、A__ー^y/A__ー^yの遺伝子型の胚を正常発生させることを試みた。先づA__ー^y/a__ーへテロ固体の交配による胚を体外培養して観察したところ卵割期に異常を起こす胚は対照(a__ー/a__ー×a__ー/a__ー)に比して多くなく、又、解離した割球を用いて検討した結果においてもA__ー^y/A__ー^yホモの胚が分裂能の低下を起こしているという証拠は得られなかった。次の段階として孵化について検討した。受精後3.6日の胚盤胞を培養すると、48時間以内に透明帯を突き破って孵化するが、A__ー^y/a__ー×A__ー^y/a__ーの交配による胚には孵化率の低下が観察されたので、A__ー^y/A__ー^yホモの異常は孵化能力の低下としてあらわれていると考えられる。さらにA__ー^y/a__ーへテロ個体の色素細胞においてはサイクリツクAMPのレベルから低下していると考えられていることから、A__ー^y/a__ー×A__ー^y/a__ーの交配による胚をサイクリツクAMPを加えて培養したところ、孵化率が上昇することを観察した。これらの実験結果からA__ー^y遺伝子の産物は細胞内のサイクリツクAMPの産生を阻害しているものと考えられ、A__ー^y遺伝子の多面発現もそのような観点から説明できることと思われる。