hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視床下部神経ペプチドによるげっ歯類性社会行動の調節機構

動物は、なわばりの維持、パートナーの選択と、さまざまな他個体との相互交渉を行いながら個の保存、主の保存を実現している。これらの社会行動は、嗅覚を中心とした社会信号が視床下部に送られ制御されているが、最近の研究でとくに神経ペプチドであるオキシトシンが重要な役割を果たしていることが分かってきた。我々は、この研究でオキシトシン欠損マウスが異性の匂いに対する選好性を失っていること、また、特に雌マウスでは初めての交尾時に雄をなかなか受け入れられないことを発見した。さらにラットを使った実験では、母親が仔ラットの匂いに惹きつけられるのにもオキシトシンが重要であることがわかった。オレキシン産生細胞は視床下部外側野に限局し、脳全体に広範な投射を持つ神経性ペプチドであり、食欲や睡眠の制御をしていることが分かってきた。しかし、オレキシンと性行動の関係は、その関与を示唆する研究がいくつか存在するものの、いまだ決定的なことは分かっていない。そこで我々は、オレキシンによる性行動神経調節について調べるため、雄ラットの視床下部分界条床核(BnST)および内側視索前野(mPOA)にsaporin毒素を結合させたオレキシンを局所投与し、これら領域のオレキシン受容体を持つ神経細胞の選択的破壊の効果を検討した。手術後、1週間の回復期間をおき、性行動および嗅覚選好性(発情雌と性的に活発な雄の臭いを同時に提示し、どちらの臭いに対して長くアクセスするかを比較)のテストを行った。BnSTの破壊は、性行動の諸反応の中でも射精の潜時のみを有意に長くし、マウントやイントロミッションといったその他の行動や嗅覚選好性にはまったく影響を及ぼさなかった。一方、POAにおけるorexin-saporin注入は、性行動を完全に抑制した一方で、発情雌臭に対する嗅覚選好性にはまったく影響しなかった。最近の我々の研究でPOAの神経細胞破壊は嗅覚選好性を完全に抑制することが分かっているが、orexin-saporinによるオレキシン受容体陽性細胞の選択的破壊はそれとは効果を異にする。視床下部外側核のオレキシン産生ニューロンは、POAに対して性行動を全般的に、BnSTに対しては射精を促進していること、そして嗅覚選好性を制御する神経系には作用していないことが分かった。オキシトシンは視床下部室傍核で作られ軸索輸送によって下垂体後葉から放出され、子宮筋に作用して分娩を誘発し、乳腺平滑筋に作用して乳汁を射出するホルモンとして多くの教科書で記述されているが、近年、オキシトシンは脳内にも放出され、神経調節物質として他のニューロンの活動に直接影響することによってさまざまな社会行動に影響していることがわかってきた。しかしながら、ラットの脳室内にオキシトシンを直接注入すると母性行動が促進することが知られている一方、オキシトシン遺伝子を欠失させたマウスは、授乳に障害があるものの正常な母性行動を示すことが報告されている。そこで我々は、ラットの母獣が示す仔ラットの匂いに対する選好性を未経産、経産、および授乳中ラットで比較し、仔ラット刺激に対するオキシトシン産生ニューロンの活性化をcFos免疫組織化学によって測定した。経産および授乳中ラットは、仔ラットの匂い刺激に対して強い選好性を示すのに対し、1週間仔ラットに暴露した未経産ラットは仔集めなどの母性行動を示すにもかかわらず、匂いに対する選好性は示さなかった。また、経産および授乳中ラットの室傍核オキシトシンニューロンは、仔ラット刺激に対して活動を増加させたのに対し、未経産ラットでは活動を増加させることはなかった。また、未経産ラットと経産ラットの視索前野および扁桃体内側核のオキシトシン受容体発現における仔ラット刺激の暴露効果も検討したところ、経産・未経産で大きく反応が異なることもわかった。これらのことから我々は、ラットの出産子育て経験は、仔ラット刺激に対するオキシトシンニューロンの反応性を増進し、オキシトシン受容体の発現を変化させて仔ラットの匂いに対する選好性を引き起こしていると結論した。近年、視床下部室傍核におけるオキシトシン神経細胞が、つがい形成や母性行動、社会的認知などのさまざまな社会行動を調節していることが知られるようになってきた。しかしながら、これまでオキシトシン遺伝子を欠損させた(OTKO)マウスの性行動はほぼ正常であり、行動的な変化は知られていなかった。そこで我々は通常のケージにおける性行動テストではなく、広い空間にさまざまなオブジェクトを配置した環境における性行動テストを行ったところ、OTKO雄マウスはまったく正常に性行動を示したものの、雌は雄を受け入れるまで長い時間を要することが分かった。また、OTKOマウスに発情雌と正常雄の匂いを同時に提示し、それらの探索時間を測定することで嗅覚選好性を調べたところ、OTKOマウスは雌雄とも正常マウスのような異性の匂いに対する選好性を全く示さないことが分かった。

一方、ラットにおいても出産子育てを経験していない雌は、経産雌が示すような仔ラットの匂いに対する選好性を示さないが、オキシトシンを脳に慢性投与すると出産子育て経験がない雌においても仔ラットの匂いに対する選好性を示すようになることが分かった。一方、オキシトシンに並ぶ下垂体後葉ホルモンのバソプレッシンも社会行動に重要な役割を果たしていると考えられている。我々は雄マウスにV1a受容体アンタゴニスト、V1b受容体アンタゴニストを脳室内投与して嗅覚選好性と性行動に対する効果を検討した。これらのアンタゴニストは嗅覚選好性にはほとんど影響がなかった。性行動に関しては、V1aアンタゴニストはイントロミッションおよび射精潜時を長くし、V1bアンタゴニストは追従や接触行動を抑制することが分かった。近年、視床下部室傍核におけるオキシトシン神経細胞が、つがい形成や母性行動、社会的認知などのさまざまな社会行動を調節していることが知られるようになってきた。我々も昨年まで、母ラットが仔ラットの匂いに対して示す選好性(匂いに惹きつけられる行動傾向)は出産・仔育て行動によって形成されるが、これは仔の匂いに対するオキシトシンニューロンの反応性が深くかかわっていること、また、マウスが示す異性の匂いに対する選好性がオキシトシン遺伝子を欠損した(OTKO)マウスで失われていることを示した。さらに性的未経験な雌マウスは、雄との社会的相互作用の中で次第に雄を受け入れるようになるが、OTKOマウスでは雄を受け入れるようになるまでに非常に時間を要することもわかった。一方で、視床下部オキシトシンの影響は社会行動に限らず、自律神経系を介した痛覚感受性にもかかわっているようである。まず、雄ラットの性行動が痛覚閾値にどのような影響を持つかを、尾部に電極を装着して痛覚閾値の測定を行った。刺激は弱い電流から次第に強くしていき、ラットが体動もしくは発声によって反応した電流量を痛覚閾値と定義した。実験群は、性行動を行わせずに測定した群、性行動を行わせたが射精前に中断した群、性行動を射精まで行わせた群の3群で、痛覚閾値は射精の有無にかかわらず性行動を行わせることによって高くなることが分かった。そこで性行動直前にあらかじめオキシトシン拮抗剤を脳室内投与しておくと、性行動の遂行自体には影響しないがその後の痛覚閾値の上昇を抑制することが分かった。これらのことから、性行動によって視床下部オキシトシンニューロンが活性化され、それによって痛覚閾値の上昇、すなわち痛覚鈍化が生じていることが分かった。昨年は、雄ラットの発情雌臭に対する嗅覚選好性に関する論文を2通公表するに至った(Dhungel et al.,Horm.Behav.,2010;Dhungel et al.,Neuroscience2010)。また、現在、本報告書で記載したラット母獣が示す仔ラット刺激に対する嗅覚選好性が神経ペプチドであるオキシトシンによって調節されていることを論文として投稿準備中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年までにオキシトシンの性行動と母性行動の実験を一区切り完了し、現在、論文準備中である。さらにそれに続く研究として、性行動時のオキシトシンニューロンの活性化とその痛覚閾値への影響に対する研究を行った。
児童・生徒における攻撃行動の捉え方の発達と心理社会的適応の関連

平成30年度は,小中学生の攻撃行動の捉え方と攻撃行動,心理的不適応の関連を検討することを目的とした調査研究を行った。調査の対象は,小学5・6年生と中学13年生652名(小学生256名,中学生396名)であった。調査に用いた指標は「攻撃行動の捉え方尺度(H28年度に作成,「正当化」,「頻度・有用性」,「否定的認識」からなる)」,「小学生用P-R攻撃性質問紙(坂井・山崎,2004)」であった。そして,心理的不適応の指標として,児童の抑うつ傾向と不安傾向を測定する尺度を採用した。具体的には,パールソン児童用抑うつ性尺度(村田・清水・森・大島, 1996)と,STAIC(State-Trait Anxiety Inventory for Children;曽我, 1983)から状態不安を測定する20項目を使用した。心理的不適応との関連について,各変数間の相関係数を算出したところ,小中学生ともに,攻撃行動の捉え方の「頻度・有用性」と「正当化」,攻撃行動,そして,抑うつ,不安の間に有意な正の関連が示された。この結果より,攻撃行動を支持する捉え方を持つことと,心理的不適応傾向に関連があることが示唆された。また,2019年度に実施予定である攻撃性への介入研究の一環として,中学生105名(男子57名,女子48名)を対象に,ストレスマネジメント教育を実施した。ストレス反応の指標として,岡安・嶋田・坂野(1992)の中学生用ストレス反応尺度の短縮版を用いた。その結果,介入の前後で中学生のストレス反応の合計得点が有意に低下することが示された(F(1, 103)=66.69, p<001, r=.63)。平成30年度は,調査を進めることができたが,学内での研究室の移動という想定外の事態があり,再度研究環境の整備が求められた。そのため,データを分析する十分な期間を設けることができなかった。しかし,一番実施が難しいと想定していた介入研究の協力先を確保できたことは大きな成果であった。さらに,国内の学会における発表に加え,予定していた通りにSociety for Research in Child Developmentで発表することもできた。一方,投稿論文の発表については,採択までの時間が想定よりも時間がかかっている状態である。以上のことから,現在までの進捗状況の自己評価として,「(3)やや遅れている」を選択した。引き続き,周辺自治体の小中学校において調査を行う予定である。まずは,教育委員会宛に調査依頼を行うことの許可を得ることができた後,各小中学校に調査依頼を行い,協力について検討してもらう。また,研究代表者がスクールカウンセラーとして勤務する中学校において,実施予定である攻撃性への介入研究の詳細について,中学校との具体的なスケジュールの相談を行う。既に,介入研究の実施の同意は得られているので,これまでの調査研究の結果に基づいて,具体的な介入の手続きに関する検討を深める予定である。また,得られた研究成果について,国内の雑誌論文に投稿を行う。初年度は,小中学生の攻撃行動の捉え方を測定する質問紙尺度を作成することを目的とした調査研究が実施された。本研究で測定を目指した攻撃行動の捉え方とは,暴力や暴言などの外顕的攻撃と無視や仲間外れなどの関係性攻撃の2種類の攻撃行動を許容する歪んだ認知を指す。調査協力者は,小学5・6年生と中学13年生1181名の児童・生徒(男子576名,女子511名)であった。調査内容は「攻撃行動の捉え方尺度原項目」,「小学生用P-R攻撃性質問紙(坂井・山崎,2004)」,「中学生用攻撃行動尺度(高橋・佐藤・野口・永作・嶋田, 2009)」であった。調査時期は,2016年5月6月であった。また,上記の調査を依頼した対象校のうち,さらに同意を得られた学校において,「攻撃行動の捉え方尺度」の再検査信頼性を検証する目的で,1か月後に同一内容の質問紙による再調査を行った。調査協力者は,小学5・6年生と中学13年生832名の児童・生徒(男子440名,女子392名)であった。調査時期は2016年6月7月であった。「攻撃行動の捉え方尺度原項目」について,因子分析を行った結果,攻撃行動を許容しない「一般的規範」と,報復を許容する「報復信念」,攻撃行動の頻度に関する「記述的規範」の3因子が得られた。各因子を構成する項目群について,.76,.84,.80という高い内的一貫性がみられ,さらに再検査信頼性は各下位尺度得点について.46,.76,.72という値であった。また,攻撃行動との相関係数を算出した結果,「一般的規範」は外顕的攻撃と関係性攻撃それぞれに対して0.1%水準で有意な負の相関を示した(いずれもr=-.19)。一方,「報復攻撃信念」と「記述的規範」は2つの攻撃行動に対して0.1%水準で有意な正の相関を示した(r=.48.58)。これらの結果から,2種類の攻撃形態を網羅した捉え方尺度が得られた。平成28年度は,一連の研究の基礎となる尺度作成のための調査を実施することが計画の中心であった。調査では,十分な人数の協力が得られた。また,再検査信頼性の検討も含め,計画通りに2回の調査を実施することができた。

研究代表者の所属機関の異動によって,調査結果の分析を進めるために必要な統計ソフトを使用できない期間が一時期あったものの,必要な物品の購入も済み,研究環境を整えることができたため,大きな遅れも生じていない。既に,新しい所属機関での研究倫理審査申請も許可され,平成29年度以降の研究計画を進める準備は整っている。以上のことから,現在までの進捗状況の自己評価として,「(2)おおむね順調に進展している」を選択する。平成29年度は,小中学生の攻撃行動の捉え方と攻撃行動,社会的適応の関連を検討すること,および攻撃行動の捉え方と攻撃行動の関連における学級の効果を検討することを目的とした調査研究を行った。まず,調査協力者は,小学5・6年生と中学13年生1010名(小学生285名,中学生725名)であった。調査内容は,小中学生に共通して「攻撃行動の捉え方尺度(H28年度に作成,「正当化」,「頻度・有用性」,「否定的認識」からなる)」,「小学生用P-R攻撃性質問紙(坂井・山崎,2004)」を用いた。そして小学生には,社会的適応の指標として「いじめ被害・学級不適応児童発見尺度(河村・田上,1997)」を使用した。一方,中学生には,「中学生用攻撃行動尺度(高橋・佐藤・野口・永作・嶋田,2009)」,社会的適応指標として「学校生活満足度尺度(河村,1999)」を用いた。社会的適応との関連について,各変数間の相関係数を算出したところ,中学生においてのみ,攻撃行動の捉え方と攻撃行動,「学校生活満足度尺度」の間に有意な関連が示された。この結果より,学校段階が進むほど,攻撃的であることが社会的な適応を阻害する可能性が大きくなることが示された。また,攻撃行動の捉え方と攻撃行動の関連における学級の効果を検討するため,マルチレベル分析を行った。その結果,攻撃行動の捉え方のうち「頻度・有用性」のみが攻撃行動に対して有意な正の関連を示した(表出性攻撃β=.57,関係性攻撃β=.85,いずれもp<.001)。すなわち,攻撃行動を頻繁に生じるものと捉えている学級の傾向と,そこに在籍する児童生徒の攻撃行動に関連があることが示された。この結果から,学級内の規範が,モデリングや社会的相互作用を通して,児童生徒の攻撃行動の形成にかかわっている可能性が示唆された。さらに,平成29年度は3つの学会でのポスター発表も行った。平成29年度は,1回の調査のみしか行えなかった。しかし,研究代表者の異動後の新たな環境においても,周辺の小中学校において調査依頼が可能であることを確認できたことが大きな成果であった。また,研究環境を整備するため,最新の統計ソフトを購入することができた。今後はそれらの機材を活かし,スムーズに研究計画を進めることができると考えられる。さらに,予定していた3つの学会におけるポスター発表も実施することができた。以上のことから,現在までの進捗状況の自己評価として,「(2)おおむね順調に進展している」を選択した。平成30年度は,小中学生の攻撃行動の捉え方と攻撃行動,心理的不適応の関連を検討することを目的とした調査研究を行った。調査の対象は,小学5・6年生と中学13年生652名(小学生256名,中学生396名)であった。調査に用いた指標は「攻撃行動の捉え方尺度(H28年度に作成,「正当化」,「頻度・有用性」,「否定的認識」からなる)」,「小学生用P-R攻撃性質問紙(坂井・山崎,2004)」であった。そして,心理的不適応の指標として,児童の抑うつ傾向と不安傾向を測定する尺度を採用した。
X線結晶構造解析を用いたtRNAのアミノアシルtRNA合成酵素活性化機構の解明

高度好熱菌Thermus thermophilus由来のバリルtRNA合成酵素(ValRS)・tRNA^<Val>・バリルAMPアナログ3重複合体(分子量25万)の結晶構造を2.8Åで決定した(Cell2000;103:793-803)。木構造では、tRNAのアミノ酸受容末端がValRSのアミノ酸校正ドメインに特異的に認識されており、誤って活性化した非特異的なアミノ酸を校正する状態を示す最初の構造であり、tRNAの認識と連携した酵素のアミノ酸校正機構に関して全世界に先駆けて新しい知見を得た。また、高度好熱菌由来グルタミルtRNA合成酵素(GluRS)とtRNA^<Glu>の複合体の結晶構造を2.4Åで決定した(Nature Structural Biol.;3,in press).。GluRSには、生物種によって、tRNA^<Glu>(アンチコドンYUC^<36>)のみを認識する識別性GluRSと、tRNA^<Glu>とtRNA^<Gln>(アンチコドンYUG^<36>)の両方を認識するbifunctionalな非識別性GluRSがあるが、高度好熱菌由来GluRSは識別性GluRSである。本構造では、tRNA^<Glu>のアンチコドン3字目のC36がArg358により水素結合で認識されていたが、このArg残基をGln残基に置換することで、変異体GluRSは非識別性GluRSに変換されることがわかり、わずか1残基のアミノ酸置換でtRNA認識が変換された分子進化の過程を実証することに成功した。また超好熱古細菌PyrococcushorikoshiiのリジルtRNA合成酵素(古細菌以外ではクラスIIに属するが、古細菌由来の本酵素はクラスIのATP結合モチーフを持ち、進化的に興味深い)の結晶構造をMAD法により解析し、モデルの構築を行っている。高度好熱菌Thermus thermophilus由来のバリルtRNA合成酵素(ValRS)・tRNA^<Val>・バリルAMPアナログ3重複合体の結晶(分子量25万〕に関しては、重原子同型置換法により2.8A^^0での結晶構造の決定に成功した。この結果、ValRSによるtRNA^<Val>の認識機構を解明できたとともに、Dループ中のA20を認識して酵素が二量体化するという非常に興味深い知見を得ることができた。さらに、tRNAのアミノ酸受容末端はValRSのアミノ酸校正ドメインによって特異的に認識されており、本構造は校正反応状態を複合体であり、tRNAの認識と連携した酵素のアミノ酸構成機構に関して全世界に先駆けて新しい知見を得た(論文投稿中)。また、高度好熱菌由来アルギニルtRNA合成酵素(ArgRS)については、すでに酵素単体の結晶構造を1.8分解能で決定している(論文投稿中)。この構造に基づいてtRNAとのドッキングモデルを作成し、アイデンティティー決定因子であるA20を認識するアミノ酸をrationalに変換した8種類の変異体ArgRSを調製した。その結果、A20でなくG20やU20を持つtRNAを特異的に認識する変異体が同定され、わずか1アミノ酸残基の置換により、tRNAの特異性を変換することに成功した。さらにArgRSとtRNA^<Arg>の複合体に関しては、3A^^0分解能を持つ結晶(P3_n:a=b=100.2A^^0,c=90.0A^^0)の作成に成功した。また超好熱古細菌PyrococcushorikoshiiのロイシルtRNA合成酵素、リジルtRNA合成酵素(古細菌以外ではクラスIIに属するが、本酵素はクラスIのATP結合モチーフを持ち、進化的に興味深い)の結晶化に成功した。また超好熱古細菌PyrococcushorikoshiiのリジルtRNA

合成酵素(古細菌以外ではクラスIIに属するが、古細菌由来の本酵素はクラスIのATP結合モチーフを持ち、進化的に興味深い)の結晶構造をMAD法により解析し、モデルの構築を行っている。
新しい高分解能拡散強調像を用いた頭蓋内及び頭頸部病変の診断法の開発

1つの研究では23名の下垂体腺腫を有する症例をDSDE法のDWIで撮像した。下垂体腺腫は明らかな歪みがなく、全例がDSDE法のDWIで描出された。下垂体腺腫と正常下垂体前葉のADC値に有意差はなかった.プロラクチン産生腫瘍のADCは成長ホルモン産生腫瘍や非機能性下垂体腺腫より有意に高かった。成長ホルモン産生腫瘍と非機能性下垂体腺腫間に有意差はなかった。3D turbo field-echo withdiffusion-sensitized driven-equilibrium preparation (DSDE-TFE)法は磁化率アーチファクトに強く、高い空間分解能を有する。そこで、本年度では本法を用い、甲状腺眼症における外眼筋の拡散能を評価した。対象は23名の甲状腺眼症患者である。3TのMRI装置で8チャンネルの頭部用コイルで撮像した。DSDE-TFE法で得られた画像より冠状断再構成像を作成し、最大割面の外眼筋のADCを計測した。また、T1強調像、脂肪抑制T2強調像、造影後脂肪抑制T1強調像も撮像し、それぞれ冠状断にて評価を行い、断面積と正常側頭葉白質との信号比を求めた。臨床所見としてはClinical activity score (CAS)を評価した。外眼筋は全例でDSDE-TFE法にて良好に描出された。外眼筋のADCは外眼筋のサイズと相関がみられた(p < 0.001)。外眼筋のADCは他のMRIでの信号強度比やCASとの相関は見られなかった(p > 0.05)。以上、DSDE-TFE法を用いたDWIは空間分解能が高く、磁化率アーチファクトに強く、甲状腺眼症における外眼筋の拡散能評価に有用であった。尚本研究成果は第42回日本磁気共鳴医学会にて報告し、現在論文投稿中である。また転移性脳腫瘍の検出において拡散制限を併用したプレパルスによる血管信号抑制法を開発し、その臨床応用を国際誌に掲載した。新たなMR neurographyを開発し、臨床応用の段階である1つの研究では23名の下垂体腺腫を有する症例をDSDE法のDWIで撮像した。高分解能の拡散強調像及び付随していられる見かけの拡散係数(apparent diffusion coefficient)を用いた甲状腺眼症における外眼筋の評価が可能であった。現在さらにシークエンスを改良し、頭蓋底から全身に応用できるMR neurographyが可能かどうか検討を行っている。神経放射線学今後も従来撮像が困難であった頭蓋底や頭頸部病変に拡散強調像による病態評価を継続する。当該年度では物品費使用がなかった当該年度の使用額は概ね計画通りであったが、購入物品価格改定などもあり、少ないものとなった。次年度に物品費を用い、記録媒体等購入予定である本年度も引き続き、症例蓄積及び解析を行い、積極的に国内外での学会発表、論文作成を行う予定である。
音声英語演習用ハイパーメディアコースウェアの開発

本研究の主たる目的は、ハイパーメディア型の英語発音教材の開発となっており、以下のような形で研究を進めた。1.元となる発音教材の作成最初に、全体的な教材の構成を母音と子音を扱うものと決定し、ソフトウェアのデザインを考案する作業を進めた。オーサリングソフトにはApple社のHyperCard12.1Jを使用することに決定した。2.試作版の作成ソフトウェアの内容と構成がほぼ決定した後で、市販の英語発音教材のビデオ映像を、著者、出版社の承諾を得て利用し、作成したソフトウェアに組み込んで試作版を作成した。この試作版は大学英語教育学会(JACET)の94年度全国研究大会等で発表し、他の研究者等から数々の意見を得た。3.モデルスピーカーの撮影試作版で得られた事項を検討して修正を加え、最終的なビデオ撮影を英語のネイティブスピーカーをモデルとして8mmビデオ(Hi-8)を用いて行った。モデルとなったのは30歳代のアメリカ人女性である。4.ソフトウェアへのデジタルビデオの組み込み撮影した映像はMacintoshコンピュータ(Quadra840AV)を用いてQuickTimeフォーマットでデジタル化を行い、それをソフトウェアに組み込む作業を行った。また一部の音声は、音質のチェック等をSound scopeで行いながら、スペクトル情報等を分析してソフトウェアに組み込んだ。完成したソフトウェアはHard Disk(ICM ND-1000)に保存した。5.まとめ本研究において開発したハイパーメディア型発音教材の効果についてであるが、モニターとして使用した学生によると、希望する単語の発音がビデオ映像とともに直ちに呼び出せる教材というのは大変使いやすいと好評であった。今後この教材を実際に授業で活用し、その効果を確認する予定である。最後に、今回の研究へ補助を頂いたことに感謝申し上げたい。
ブルーベリーの育種に関する基礎的研究

我が国の環境に適したブルーベリー品種の選抜と育種を目的に、ハイブッシュブルーベリー(HB)42種、サザンハイブッシュブルーベリー(SHB)16種、ラビットアイブルーベリー(RB)34種の品種や系統およびスノキ属野生種5種を遺伝資源として収集し,評価した.成熟果の重さには,0.83.2gと幅広い品種間差異がみられた。いずれの品種も,成熟果の糖は果糖とブドウ糖がほぼ等量でほとんどを占めたが,RB品種の全糖含量はHBとSHB品種のそれらに比べ高い傾向がみられた.全有機酸含量は、SHBの品種で低く、RBの品種で高い傾向を示した。また、RBの品種ではキナ酸が,HBとSHBの品種ではクエン酸が主酸であった.HBとSHBの雨除け栽培では,露地栽培に比べ果実重が有意に重く,多くの品種で糖含量が高く、有機酸含量が低かった.また,アントシアニン含量も雨除け栽培で高かったが,果実のメタノール抽出物の抗酸化活性には両栽培間に明らかな差異はなかった.我が国の野生種であるクロマメノキと栽培品種との正逆交雑を行った結果,クロマメノキを種子親に用いた場合に種子が得られ易いことが明らかとなった.KB7,9,10の3系統(クロマメノキ×'ブルークロップ')を調査した結果,葉や花の形態並びにフローサイトメーターとRAPD法による解析から,いずれも雑種であることが明らかとなった.KB7の果実は,クロマメノキに近い球形で,重量は'ブルークロップ'に比べ軽かったものの,クロマメノキより4倍重く,両親と異なり果柄が長い特徴を有した.また,花粉親である'ブルークロップ'に近い糖および酸組成を示し,全糖含量は,クロマメノキに比べ有意に高く,全有機酸含量も'ブルークロップ'に近い値を示した.さらに,アントシアニン含量は'ブルークロップ'(78.9mg/100gF.W.)の約3倍以上(265.9mg/100gF.W.)と極めて高く,クロマメノキとほぼ同程度の値を示すことなどが明らかとなった.これらの雑種は,今後遺伝的,育種的な研究に使う予定である.我が国の環境に適したブルーベリー品種の選抜と育種を目的に、ハイブッシュブルーベリー(HB)42種、サザンハイブッシュブルーベリー(SHB)16種、ラビットアイブルーベリー(RB)34種の品種や系統およびスノキ属野生種5種を遺伝資源として収集し,評価した.成熟果の重さには,0.83.2gと幅広い品種間差異がみられた。また、RBの品種ではキナ酸が,HBとSHBの品種ではクエン酸が主酸であった.HBとSHBの雨除け栽培では,露地栽培に比べ果実重が有意に重く,多くの品種で糖含量が高く、有機酸含量が低かった.また,アントシアニン含量も雨除け栽培で高かったが,果実のメタノール抽出物の抗酸化活性には両栽培間に明らかな差異はなかった.我が国の野生種であるクロマメノキと栽培品種との正逆交雑を行った結果,クロマメノキを種子親に用いた場合に種子が得られ易いことが明らかとなった.KB7,9,10の3系統(クロマメノキ×'ブルークロップ')を調査した結果,葉や花の形態並びにフローサイトメーターとRAPD法による解析から,いずれも雑種であることが明らかとなった.KB7の果実は,クロマメノキに近い球形で,重量は'ブルークロップ'に比べ軽かったものの,クロマメノキより4倍重く,両親と異なり果柄が長い特徴を有した.また,花粉親である'ブルークロップ'に近い糖および酸組成を示し,全糖含量は,クロマメノキに比べ有意に高く,全有機酸含量も'ブルークロップ'に近い値を示した.さらに,アントシアニン含量は'ブルークロップ'(78.9mg/100gF.W.)の約3倍以上(265.9mg/100gF.W.)と極めて高く,クロマメノキとほぼ同程度の値を示すことなどが明らかとなった.これらの雑種は,今後遺伝的,育種的な研究に使う予定である.我が国、特に西南暖地の気候や風土に適したブルーベリー品種を育成することを目的に、米国及びニュージーランド育成のハイブッシュブルーベリー(HB)49種、サザンハイブッシュブルーベリー(SHB)14種、ラビットアイブルーベリー(RB)32種、計95種の品種あるいは系統を遺伝資源として収集し、その一部について果実品質を調査した。成熟果の大きさについては、RBの各品種では0.82.7gであり、HBの各品種では0.93.2gとRBの各品種より幅広い差異が見られた。成熟果の全糖含量は、RBの多くの品種がHBの各品種に比べやや高く、SHBの各品種はHBの各品種と近い値を示した。糖の組成については、いずれも果糖とブドウ糖がほぼ同量でほとんどを占め、ショ糖は極めて少なかった。一方、有機酸含量は、総じてSHBの品種で低く、RBの品種で高い傾向を示した。

また、有機酸の組成は、RBの各品種とHB及びSHBのそれらとでは異なり、RBの品種ではキナ酸がほとんどを占め、残りをリンゴ酸とクエン酸が占めたが、HBとSHBの品種ではクエン酸がほとんどで、キナ酸の割合は低かった。HBとSHBの数品種を用いて、雨よけ栽培が果実の品質にどのように影響するかを調査した結果、雨よけ栽培では果実重が有意に重くなり、果実係数が高くなる傾向が認められた。また、雨よけ栽培では露地栽培に比べ、ほとんどの品種で糖含量が高く、有機酸含量が低くなり、糖/酸比が高くなることによって品質が向上することが明らかになった。なお、産地間の比較については、果実材料の入手が困難であり比較できなかった。本邦の野生種であるクロマメノキにHB8品種を交配し、得られた種子を全て培養したところ、発芽率は高いものでも23.5%といずれも低かった。しかしながら、今後雑種性の解析が必要であるが、どの組み合わせからも重要な育種素材として期待できる実生個体が得られた。クロマメノキと栽培種のブルーベリーとの正逆交雑を行った結果,クロマメノキを花粉親に用いた場合には全く種子は得られなかったが,同種を種子親に用いた場合,品種間に違いはあるもののハイブッシュブルーベリー,ラビットアイブルーベリーとの交雑でいずれも種子が得られた.得られた個体の一部(クロマメノキ'ブルークロップ'から得られたKB3系統)と両親について雑種性を解析したところ,フローサイトメーターではKB3系統とも両親のほぼ中間の相対蛍光強度を示し,RAPD法による解析では,KB7,9は両親のバンドを有していたことから,いずれもクロマメノキと'ブルークロップ'の雑種であることが明らかとなった.また,KB3系統の葉の形,花の大きさ・形などはいずれも両親の中間的な値を示した.KB7の果実は,クロマメノキに近い球形で,果柄が長く,果粉が少なかった.花粉を詳細に観察した結果,ブルーベリーの花粉は通常4分子の集合花粉であるのに対し,KB3系統の花粉には13分子などの異常花粉が多数観察された.また,走査型電子顕微鏡を用いて微細構造を観察した結果,KB3系統の花粉は大きさ・形に統一性がなく,つぶれた花粉が多数観察された.寒天培地上での発芽率はKB3系統共に410%程度と低く,前述した1および2分子からも花粉管が発芽するものも観察されたが,多数の異常花粉により発芽率が低いものと推察された.これらの結果から,KB7,KB9およびKB10はクロマメノキと'ブルークロップ'との雑種であり,花粉にも発芽力があることが明らかとなり,これらの雑種が我が国の野生種を利用した品種育成にとって重要な育種素材となる可能性が示唆された.クロマメノキ×'ブルークロップ'から得られた雑種系統KB7の成熟果について,両親との比較を行った.その結果,KB7の果実はクロマメノキに近い球形であり,重量は'ブルークロップ'に比べ軽かったものの,クロマメノキより4倍重かった.また,両親と異なり果柄が長い特徴を示した.糖および有機酸を分析したととろ,KB7の果実はブドウ糖と果糖がほぼ等量でショ糖がわずかであり,花粉親である栽培種の'ブルークロップ'に近い糖組成を示し,それらを合計した全糖含量は,クロマメノキに比べ有意に高い値を示した.また,有機酸組成についても,クロマメノキではキナ酸の割合が多く次いでクエン酸,リンゴ酸の順であったのに対し,KB7ではクエン酸が主でキナ酸およびリンゴ酸の割合が低く,'ブルークロップ'に近い酸組成を示した.なお,これらを合計した全有機酸含量は,クロマメノキに比べ低く,'ブルークロップ'に近い酸含量を示した.さらに,アントシアニンを分析した結果,KB7のアントシアニン含量は'ブルークロップ'(78.9mg)の約3倍以上(265.9mg)と極めて高く,クロマメノキとほぼ同程度の値を示した.次に,'アーリーブルー'と'ホームベル
カーボンナノチューブのスピンプローブへの応用

メタンガスを主成分とした原料ガスとBEリソなどを利用してパターンニングした触媒薄膜を用いて、単層カーボンナノチューブのCVDによる成長条件の最適化をした。また、タングステン探針、ニッケル針等の先端近傍に同様の条件を用いてカーボンナノチューブの成長を試みた。さらに、磁性グラニュラ薄膜がカーボンナノチューブを成長する際の触媒となりうることを示すことに成功した。これにより磁性体薄膜と接点を持つカーボンナノチューブプローブが作製できる可能性が示唆された。シリコン探針上に成長したカーボンナノチューブを用いて、非接触原子間力顕微鏡(NC-AFM)測定を行い、Si(111)7×7表面観察から、単層カーボンナノチューブの探針ではコーナーホールは分解できるが、アドアトムを分解することが難しいことが分かった。また接触電位差測定では低い仕事関数の探針であることが示され、先端部分が仕事関数の低いカーボンナノチューブの特性を反映していることを示した。先端部分のからの電界放射電子のスピン偏極度測定を行うために、低加速電圧タイプのモット分析器を用いた電界放射電子のスピン計測装置の組み立てを行った。また、探針先端に取り付けたカーボンナノチューブから低電圧での電界放射を確認し、カーボンナノチューブ先端からの電界放射電子のスピン偏極度測定系の構築を完了した。さらに、スピン偏極走査型トンネル顕微鏡のスピンプローブとしての性能を評価するための試料としてのマグネタイト薄膜の作製条件の確立および表面スピン状態の評価を行った。清浄表面を持つマグネタイト薄膜の作製に成功し、強磁性体を用いたスピンプローブでは、スピン状態を反映した原子分解能像が得られた。これらより、先端電子状態が安定したカーボンナノチューブを用いたスピンプローブの実現可能性を実験的に検証することができたといえる。1.カーボンナノチューブを電極間に成長させるためにメタンガスを中心とした簡易型のCVD炉を作製した。カーボンナノチューブのスピン伝導特性を測定するために、磁性体電極間にカーボンナノチューブが接続された試料の作製条件を探った。スピン偏極電子伝導特性を調べるための試料作製プロセスの検討を行ったとともに、Fe薄膜を触媒としたカーボンナノチューブ成長条件を調査した。2.原子間力顕微鏡用シリコン探針の先端部分に単層カーボンナノチューブを成長させ、これを非接触原子間力顕微鏡(NC-AFM)の探針として用い、Si(111)7×7表面観察を行った。真空中で脱ガス操作を行った後、超高真空NC-AFMで測定を行った。単原子ステップおよびコーナホールの観察はできたが、これまでに、原子分解能は得られていない。また接触電位差測定を行ったところ低仕事関数を示す結果が得られている。3.また、単一カーボンナノチューブからのスピン偏極電子放射の実験を行うため、電子線スピン偏極度測定用のモットスピン分析器の準備を行い、スピン分析器に接続用の電界放射顕微鏡(FEM)を作製した。スピン測定を行う前に先端部分の清浄化状態を確認するために、FEMによる単層カーボンナノチューブの表面仕事関数測定を試みているが、他の研究報告で得られている値は現時点では得られていない。
エンドトキシン肺障害における一酸化窒素吸入・PGE1吸入の治療効果の検討

急性肺障害に対するNO吸入療法による予後改善の有無について検討した。【対象と方法】日本白ウサギ16羽を対照群(n=9)、NO吸入群(n=7)にわけ、全身麻酔下に気管切開・人工呼吸を行い、胸骨縦切下に上行大動脈に電磁血流計を装着し、右内頚動脈、右房、右室、左房にカテーテルを挿入した。基礎値測定の後、lipopolysaccharide 1200μgを90分かけて持続静注し、NO吸入群では同時に90分間10ppmのNOを吸入してガス交換および血行動態に関する評価を行った。【結果および考察】対象群で9羽中4羽がLPS投与後90分以内に死亡したが、NO吸入群では死亡例はなかった。対象群ではLPS投与後3090分の間に、肺血管抵抗が著しく上昇し、心拍出量が低下したが、NO吸入によりこれが抑えられ、予後の改善につながったと考えられた。しかし、ガス交換能に関しては両群間で有意な差を認めなかった。【結語】NO吸入療法(10ppm)は、LPS投与にともなう肺血管収縮を緩和させ、右心不全の予後を改善させたが、ガス交換能に関してはその予後改善作用を証明できなかった。
退院患者の住宅改善促進方策に関する基礎的研究

退院する患者が在宅で人間らしい生活を維持しながら、健康回復を図るためには、住宅の改善が必要となる事が少なくない。住宅改善を行うために病院、保健所・福祉事務所等の連携が必要である事は言う迄もないが、患者宅が借家である場合、経営者の理解・協力も必要である。本年度は、これ迄の研究調査の結果を踏まえ、次の調査を実施した。(1)前年度迄に調査した中から、病院・保健所・福祉機関がネットワークを形成し、積極的に住宅改善に取り組んでいる事例を選び、活動状況に関しての調査。(2)在宅ケアの必要な患者のための住宅改善、住み替え等に関する公共住宅部門の対応に関する調査。(1)については、小諸厚生病院、関西労災病院、北九州労災病院、熊本託麻台病院を選び、保健所、福祉機関との連携状況を現地に出向いて調査した。託麻台病院では、保健、福祉のみならず、ボランティアではあるが地元建築士、自治体住宅部局職員の協力を得て、住宅改善を進めている事が判明した。いずれの病院も近隣病院、保健所、福祉事務所に強い影響を与えている事が分かった。(2)については公営住宅を供給している全国の都道府県、及び主要な市の住宅部門に113票のアンケートを郵送し、89票(回収率78.8%)を回収している。主な結果は以下の通りである。昇降困難等健康に起因する住み替えを認めている自治体は半数以下であり、認めたとしても年間の承認件数は例外的である。大阪府だけ積極的に対応している事が判明した。福祉助成による住宅改善を受け入れる公営住宅も極めて少ない。障害者向け住宅に取り組む自治体も少なく、老年単身者向け住宅は低水準の老朽木造公営住宅を割り当てているのが殆んどである。全体的に公営住宅の管理は建物経営に終始し、住民の健康福祉への配慮が欠落している所が多い。退院患者のための住宅改善が,病院,保健所,福祉機関等でどの様に進められているかについて,当初計画ではいずれの機関についてもアンケート調査を予定していたが,本年度は保健所保健婦についてのみ重点的に実施し,他の機関は,現地ヒヤリングで資料収集するにとどめた.保健所に対するアンケート調査は,第一次調査を62年9月に実施し, 99票を配布, 80票を回収した.さらに調査項目を整理改善し,第二次アンケート調査を63年2月に行った.第二次調査分については,本年度内に集計分析が終了しないため,その結果については次年度に報告をする,主な調査結果を以下に示す.1保健婦の目を通して住居と健康にかかわる事例が多数収録できた.地方での家族介護かが急速に低下していること,公共住宅の設計管理に多くの問題点があること,住宅改善を国離とする生活習慣が多く残っていること等である2住宅改善に熱心な病院がある場合その近くの保健所も積極的な取り組みをしている場合が多く,病院活動の影響が多数見られた.3住宅ケアについての研査会を持つ保健所は多く,住宅問題が研究活動のテーマの一部になりつつあることが確められた.4現在,住宅問題になんら取り組みを持たない保健所でも,今後取り組むべき重要テーマと考えている所が多い.しかし,資料,テキスト等がないと訴える例が多く,他機関,研究者からの援助が必要と思われた.5建築部局と連携している保健所は未だ例外的である(本調査では熊本の保健所のみ).6市民講座を実施している保健所は多く今後母親部室,老人介護部室を通じ住宅改善を市民に教育することができると考えている保健所は多い.7病院が理学療法士や作業療法士の卵に住教育訓練をしている事例(九州労災病院)福祉センターが県下保健所に住教育を実施している事例(公庫王津福祉センター)等があり,先進的な教育訓練事等として,今後の対策上参考となった.退院する患者が在宅で人間らしい生活を維持しながら、健康回復を図るためには、住宅の改善が必要となる事が少なくない。
サイクリン依存性キナーゼ5(Cdk_5)の新たな機能、長期増強における役割

サイクリン依存性キナーゼ群(Cdks)は細胞周期進行に関わる最も重要な因子である。ただし、Cdk5のみは分裂を停止した神経細胞で活性が検出される特異なCdksである。Cdk5の活性制御については、活性化サブユニットp35が必要であるということ以外殆ど判っていない。我々の最近の研究で、(a)制御サブユニットp35の蛋白量はプロテアソームによる分解で調節されていること、(b)p35のp25への限定分解がカルパインによっておこなわれることを報告している。本研究では、それらの結果を更に発展させ、プロテアソームによる全分解とカルパインによる限定分解の制御機構を明らかにした。p35のin vitroにおける全分解はATPとフォスファターゼ阻害剤であるmicrocystin存在下で誘導された。この分解誘導はラットの胎児脳ではみられたが、成体脳では分解が起こらず、一旦リン酸化されても、p35は脱リン酸化されてしまった。胎児脳と成体脳の分解活性を調べたところ、分解活性に加えて分解されるp35にも性質の違いがあることが判明した。p35のリン酸化がその違いではないかと考え検討した。p35をあらかじめリン酸化しておくと、カルパインに対する抵抗性が現れた。このリン酸化はCdk5による自己リン酸化であることが、キナーゼ活性を持たないCdk5を用いた実験から明らかとなった。但し、リン酸化部位は(S/T)PのCdk5のコンセンサスリン酸化部位以外にあることが、リン酸化されない変異体を用いた実験によって判明した。p35のリン酸化は脳の成熟に伴って変化していた。加齢に伴いp35のリン酸化は減少し、カルパインによる限定分解を受けやすくなっていた。この性質は成熟神経細胞の脆弱性を反映しているものではないかと考えられた。Cdk5/p35は神経細胞で機能するサイクリン依存性キナーゼである。Cdk5活性が神経細胞でのみ見られるのは、活性化サブユニットp35が神経細胞特異的に発現しているからである。しかし、Cdk5活性制御の詳しいことは判っていない。我々は培養神経細胞においてCdk5/p35活性がグルタミン酸刺激によってdown regulationされることを見つけた。その仕組みを解析し、グルタミン酸のNMDA受容体を介したp35のプロテアソームによる分解促進であること,および、長期増強(LTP)の誘導に関連していることを見つけた。1、NMDA刺激によるp35分解促進機構の解析p35分解促進が分解系の活性化によるものか、分解される基質側(p35)の変化によるものかを調べた。NMDA処理前後におけるプロテアソーム活性をペプチド基質を用いて調べたところ、プロテアソーム活性に変化は見られなかった。p35の分解され易さの変化であることが示唆された。P35の変化を調べたところ、リン酸化が上昇していた。NMDA受容体はカルシウムチャンネルである。カルシウムキレート試薬であるBAPTA存在下でNMDA処理したところ、P35の分解が抑えられた。NMDAの下流として知られているPKC、Ca-calmodulinキナーゼ、PP2Bなどは関与しておらず、calmodulinを介したCdk5の活性化がp35の自己リン酸化を促進しているようであった。2、p35の分解とLTP誘導の関連についての解析p

35欠損マウスを用いてLTPの誘導について調べたところ、通常の刺激では野生型と変化がみられなかったが、弱い電気刺激の時、p35欠損マウスでLTPが誘導されやすいことが示され、p35/Cdk5はLTP誘導刺激の閾値に関連していることが示唆された。Cdk5/p35は神経細胞で機能するサイクリン依存性キナーゼである。Cdk5活性が神経細胞でのみ見られるのは、活性化サブユニットp35が神経細胞特異的に発現しているからである。Cdk5またはp35のノックアウトマウスの解析から、脳形成期にはCdk5/p35は神経細胞の移動、位置決定、突起伸長などに関わっている事が示されている。一方、老化した脳ではアルツハイマー病との関連が示唆されている。ところが、成熟した神経細胞でどのような機能を果たしているのかは全く調べられていない。最近、我々はCdk5/p35活性がグルタミン酸刺激によってdown regulationされることを見つけた。その仕組みを解析したところ、グルタミン酸のNMDA受容体を介したp35のプロテアソームによる分解促進であることが示された。NMDA受容体は長期増強(LTP)の誘導を介して記憶形成に関与していると考えられている。本研究ではグルタミン酸処理によるCdk5不活性化の分子機構を解明するとともに、LTP誘導の関連について研究した。LTP誘導に伴いCdk5活性がdown regulationされることが推測される。即ち、通常はCdk5によってリン酸化されており、LTP誘導時に脱リン酸化される蛋白質があるはずである。プロテインフォスファターゼ1a(PP1a)の阻害因子であるinhibitor-1のリン酸化について検討し、海馬スライスでNMDA刺激をするとそのリン酸化が低下することを明らかにした。Inhibitor-1はシナプス後部のタンパクのリン酸化を調節し、記憶の消去に関与すると考えられている因子である。一方、シナプトソーム分画をラット脳から分離し、p35/Cdk5でリン酸化される蛋白を質量分析法で解析した。セプチン5が同定され、現在、このリン酸化を詳しく検討しているところである。
大腸癌におけるＨＯＰＸの治療標的の可能性

大腸癌ではHOPX遺伝子はEphA2発現を低下する。EphA2は未分化型癌に特徴的であるが、大腸癌でもEphA2発現は未分化癌で高かった。(p=0.0083)。未分化大腸癌のEphA2の発現はHOPXメチル化高値例の半分の症例で高発現を示し、HOPXメチル化低値例ではほとんど高発現を認めなかった。このことは予後不良な未分化大腸癌ではHOPXのメチル化・EphA2の発現上が悪性機序として考えられた。以上の結果から予後不良の未分化大腸癌における治療標的としてEphA2に注目することが重要と考え、今後EphA2治療標的の可能性について更なる検討をしたい。大腸癌におけるHOPXの治療標的の可能性につき検討をすすめている。HOPX遺伝子発現株をDLD1, HCT116を用いて作成し下流の変化を検索した。Affymetrix microarrayを用いて下流遺伝子を検索し、RT-PCRで検討した結果、最も大きく変化する遺伝子としてEphA2, Cyr61が同定された。大腸癌ではHOPXのメチル化は未分化型とよく相関し未分化型大腸癌の特徴といえると考えられたため、EphA2に特に注目した。というのもEphA2は大腸癌にとどまらずほかの癌でも未分化型癌の特徴とされているとする報告が多いからであった。われわれの検討の結果、未分化大腸癌ではEphA2の発現が高い傾向にありしかもHOPXメチル化と発現低下と一致していた。現在この検証作業を継続中である。大腸癌で治療法に難渋する高悪性度の未分化癌に対してEphA2抑制による癌抑制が有望な標的になる可能性があると期待している。HOPX遺伝子発現株をDLD1,HCT116を用いて作成し下流の変化を検索した。Affymetrix microarrayを用いて下流遺伝子を検索し、RT-PCRで検討した結果、最も大きく変化する遺伝子としてEphA2,Cyr61が同定された。今回、HOPX遺伝子導入株でEphA2の発現をRT-PCRで調べたところDLD1, HCT116の両方の株でEphA2の発現が低下していることが確認された。このことは、大腸癌においてHOPXのメチル化によりHOPXの発現が低下することが、EphA2増強に関わっていることを示唆するものであり臨床検体での確認が必要と考えた。大腸癌ではHOPXのメチル化は未分化型とよく相関し未分化型大腸癌の特徴ともいえると考えられたため、EphA2に特に注目した。われわれの検討の結果、未分化大腸癌ではEphA2の発現が高い傾向にあった。EphA2発現の陽性率は、未分化・中分化・高分化癌でそれぞれ21例中15例、20例中12例、20例中6例であり、発現の割合は分化型により有意な差を認めた(p=0.0083)。次に21例の未分化癌のHOPXメチル化レベルとEphA2の発現についての相関を調べた。EphA2の発現はHOPXメチル化高値例の半分の症例(n=11)で高発現を示し、HOPXメチル化低値例では2例のみ高発現を示した。このことは予後不良な未分化大腸癌ではHOPXのメチル化が高頻度に生じており、それがEphA2の発現上昇と関わっていることを示唆するものである。以上の結果から予後不良の大腸癌における治療標的としてEphA2に注目することが重要と考えた。今後、未分化大腸癌におけるEphA2治療標的の可能性について更なる検討を行いたい。HOPX遺伝子発現株をDLD1, HCT116を用いて作成し下流の変化を検索している。HOPXにより誘導された変化としてcapase-3, PTEN, TRAILなどのアポトーシス関連遺伝子の変化に特に注目している。とくにcaspase-3に関してはmRNAレベルでも発現が亢進しており、活性化を測定しても(transient, stableともに)亢進している。以上の所見に一致してHOPX亢進を認める細胞ではアポトーシスが起こりやすい状況にあることが明らかになっている。また、今回nude mouceに移植したHOPX発現癌細胞はTUNEL法によっても著しくアポトーシスが亢進しており腫瘍縮小効果が確認された。

HOPXでは以上の変化に加えてPTENの誘導など化学療法の感受性に関わる遺伝子の発現亢進も見られることから、補助療法感受性に関わっているのではないかということに注目し現在、直腸癌術前治療症例の生検材料を収集している。未分化癌の特徴であるEphA2発現はHOPXメチル化がその原因遺伝子である可能性があり、予後不良といわれる癌種のEphA2を標的とした遺伝子治療に向かって研究をまい進中である。直腸癌術前治療症例の生検材料収集に時間を要しているため。HOPXの下流遺伝子で重要な癌原遺伝子であるEphA2を標的とした癌治療の可能性につき検討を加えていく。悪性度の高い癌であるため難治癌の薬物療法の世界に一石を投じると期待される。HOPXではPTENの誘導など化学療法の感受性に関わる遺伝子の発現亢進も見られることから、補助療法感受性に関わっているのではないかということに注目し、直腸癌術前治療症例の生検材料収集を進めていく。EphA2抑制による癌治療実験に使用する予定。主として試薬およびDNA/RNA抽出費用等の消耗品費に使用する予定である。
SLE患者の療養生活における夫のサポートを促進するプログラムの開発と有効性の検討

本研究は全身性エリテマトーデス(SLE)患者の療養生活における夫のサポートを促進するプログラムの開発と有効性を検討することを目的としている。SLE患者は療養生活において多くのサポートを必要としているが、健康人よりも主観的・客観的サポートが乏しいと認知していることが明らかにされている。また、寛解の維持を目標として療養生活を送るSLE患者にとって、生活を共にする家族からのサポートは不可欠である。さらには、女性が9割を占めるSLE患者にとって夫からの療養生活における適切なサポートは重要である。これらの背景を踏まえて、H29年度の目的は1.SLE患者の療養生活における夫のサポートの実態と患者の認知を明らかにすること、2.夫のサポートを促進するプログラムを開発することを挙げていた。H30年度の目的は3.プログラムの有効性の検討することとしている。H29年度の研究実績は目的1の遂行のため、研究課題周辺の文献検討を実施し、文献レビューとして研究成果を学会にて報告した。その研究成果としては、SLE患者が抱える苦悩として、妊娠・出産に関連するものが多く報告されていることが明らかになった。また、妊娠・出産に悪影響を及ぼす因子として、SLEの疾患活動性の低減が重要であることなどが明らかにされていた。しかし、夫との関係性や夫からのサポートに関する報告は認められず、本研究の意義を再確認することに繋がった。研究の遂行としては、研究代表者が所属する大学および研究実施施設への倫理審査委員会で承認を得て、女性SLE患者への半構成的面接を開始した。今後は目的2および3を遂行していく。研究代表者が所属する機関および研究協力施設の倫理審査と研究対象者の選定に時間を要したため当初の計画より遅れた進捗状況となっている。本研究において選定する対象者は既婚者で夫と共に生活しているSLE患者であり、家庭内の役割や関係性などの情報をインタビューで得るため、対象者の選定に時間を要したことが理由として大きい。今後は研究対象者への半構成的面談の継続とデータ分析をし、先行研究を踏まえた上で、本研究の2つ目の目的である「プログラム開発」を実施する。プログラム開発終了後、3つ目の目的である「プログラムの有効性の検討」に進む。