hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
うつ病患者の家族の孤立を防ぐ看護支援モデルの構築

本研究の目的は,うつ病患者の家族の孤立を防ぐため,家族の体験を傾聴することに重きをおいたアプローチによる看護支援モデルを構築することであった。うつ病患者の家族に対する介入研究の文献検討を行い,また多職種の意見を得ながら,本研究の介入方法を検討した。体験を傾聴することを標準化した介入方法とするために,面接者の原則およびプロトコールを作成し,アウトカムや盲検化について検討した。そして予備的介入を実施した。その結果,介入方法は安全性が高く,実現可能性の高い支援プログラムであると結論付けた。うつ病の治療原則は,休養である。そのため,患者と共に生活する家族は,必然的に患者の治療環境の一部となる。患者が十分に休養できるようにするためには,家族の理解と協力が必要不可欠である。しかし,家族にとっては,患者の発病や再発から受ける心理社会的影響はあまりに大きい。さらに,医療者は家族を支援するどころか,家族を患者の病状悪化の要因ととらえて,指導的にかかわり,家族を孤立させうる。うつ病患者の再発予防のためにも,家族の負担軽減のためにも,普及しやすい看護支援モデルを構築することが必要と考え,本研究を開始した。本研究の目的は,うつ病患者の家族の孤立を防ぐため,家族の体験を“聴く"ことに重きをおいたアプローチによる看護支援プログラムを構築することである。当該年度は,予め決定していた仮説と研究疑問を基に,研究デザインを設計することに時間をかけた。うつ病患者の家族支援に関する実証的研究についてのレビュー作成を試みたところ,国内外の論文がほとんどヒットしなかった。家族心理教育に関しては,RCTによる研究が数本あり,システマティックレビューもあった。その他行動療法的研究などがいくつかあったが,目的が異なっていた。文献検討の結果から,世界的にうつ病患者の家族支援が進んでいない状況が推測された。また,本研究の理論的パースペクティブを検討し,介入方法はナラティブ研究や非指示的面接,積極的傾聴等の理論を参照することとした。そして,アウトカムの概念モデルを作成し,測定する変数を検討した。過去のうつ病患者の家族支援の臨床試験を参考に,割り付け方法,盲検化,研究対象者の選定基準・除外基準,介入期間,調査期間,サンプルサイズを決定した。当初の計画では,平成28年12月までに,研究協力者を含めた多職種間で支援プログラムを決定し,平成29年3月までに研究対象者10名に介入を開始する予定であった。実際には,平成29年2月に支援プログラムを決定し,3月に倫理審査会を経た。当初の計画よりも遂行が遅れた理由として,平成28年1012月にエフォートがとれなかったことがある。また,支援プログラムを検討するなかで,量的な分析だけでなく,個別の面接内容の経時的変化に関する質的分析を加えた方がよいという,当初は想定していなかった助言を得た。混合研究法に関する専門的知識を有する者と質的分析の専門家からの意見を取り入れ,支援プログラムを再検討することが研究の遂行上不可欠であった。このため,当初計画より3か月延長することになった。本研究は,うつ病患者の家族に対する看護支援プログラムを構築することを課題とした。研究の目的は,うつ病患者の家族に対して,看護師が「家族の体験を聴くこと」に重きをおいた個別面接を,短期間,継続的に実施し,家族への効果および患者の病状への影響を検証することであった。平成28年度は,研究疑問,研究仮説を基に,研究デザインを設計した。「家族の体験を聴くこと」を標準化した介入方法とするために,面接者の原則・プロトコールを作成した。また,アウトカムや盲検化について検討し,研究者所属機関の倫理委員会の審査および承認を得た。平成29年度は,予備的介入を実施し,その結果をふまえ,研究計画の見直しを行った。割付法や研究対象者の選定条件など,研究計画の一部を変更した。現在,研究対象者のサンプリングと介入は継続中であるが,研究対象となった家族や患者からは「家族への支援は大事だと思う」といった言葉が複数聞かれており,うつ病患者家族に対する支援のニーズが明らかとなった。また,現時点で,介入および調査終了が4例,介入中が4例であるが,ドロップアウトがなく,安全性ならびに実現可能性が高い支援プログラムであると判断している。一方,ランダム化できるほど症例数は集まらず,当初の計画どおりに達成はできなかった。平成30年度以降も本研究を継続して行い,症例数を増やしていく予定である。アウトカムの評価については,介入終了後のデータの集積ができれば,解析を行っていきたいと考えている。また,家族が体験を語ることの効果は,定量化できないものもあり,定性的なものも抽出するため,質的分析を引き続き行っていく予定である。今後,当初の計画より研究協力施設を増やして介入を開始する。

平成29年56月頃より,介入群の研究対象者に介入を行い,介入と並行してデータの分析を行っていく。介入の効果の検証は,質問紙調査により得られたデータの統計解析にて行う。また,介入の効果を測る上で定量化できない質的なものも抽出できるよう質的分析も行う。本研究の中間評価を成果として,平成29年度内に,学会発表あるいは論文の形として公表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。看護学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヤギ成長ホルモン遺伝子の受精卵への導入と子孫における形質発現

1.家畜の分子育種をするための基礎研究として、ヤギ成長ホルモン遺伝子をマウスの受精卵に導入し、形質転換マウスを作成しようとした。2.すでにヤギ成長ホルモン遺伝子をλファージベクター、シャロン28及びEMBL3にクローン化し、その構造解析を行った。ウシ、ブタ、ヒト、ラットで報告されている成長ホルモンと類似の構造をとり、約2kbpの長さで、5個のエキソンを有していた。3.このヤギ成長遺伝子の上流に、重金属で誘導されるマウスのメタロチオネイン遺伝子のプロモーターを連結した組換えDNAを作成し、マウス受精卵の雄性前核に導入した。約300個の受精卵に対してこDNAのミクロインジェクションを行い、約200個のDNAを導入した卵が生存し、さらに一晩培養したところ、その中の140個が、2細胞に分裂した。これらの卵をマウスの卵管に移植して生育させ13匹の子孫を得た。4.他方ヤギ成長ホルモンcDNAはSV40由来のプロモーターをもったオカヤマ・バーグベクターにクローン化し、その構造解析を行った。このcDNAは約880bpの長さであり、217アミノ酸をコードしていた。この組換プラスミドをHindIII処理することにより、線状分子としてマウス受精卵に導入し、15匹の子孫を得た。次に形質転換マウスを確認するために導入DNAの検出限界を調べた。一定のコピー数に対応する成長ホルモン遺伝子DNAを用いたサザンハイブリダイゼーションの結果、1コピーの外来遺伝子を導入した形質転換マウスであっても検出できる条件を設定した。子孫マウスの尾のDNAを用いたサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、未だ形質転換マウスは得られていない。5.今後はより多くの子孫を得て形質転換されたかどうか解析する。同時にインシュリン様成長促進因子(1GF)遺伝子のクローン化を行う。
看護基礎教育の技術項目を自己反復学習できるシミュレーション教材の構築

排泄場面の自己学習教材を作成し、Web学習支援システム内に設置して一定期間学生がアクセスできるようにした。本教材を視聴する前後に「ワーク」の実施を依頼した。本教材の実施率は17.5%であったが、未実施の学生もWeb学習に興味を持っていた。また、学生から「学習効果の向上」や「学習の自由度の増加」との返答があった。さらに、パソコンがない等の学習環境不良も明らかとなった。今後、Web学習に使用する教材内容が妥当かどうか等を検討する必要がある。本課題では、厚生労働省の"看護師教育の技術項目と卒業時の到達度(案)"に挙げられた70種類の技術項目について、患者の安全・安楽の視点と根拠に基づいた自己反復学習が可能なプログラムを作成する。そして、いつでもインターネット下のどこからでもそのプログラムに取り組み看護技術の修得の向上を目指したシミュレーション教材の構築およびその評価を行う。今年度は、「1.シミュレーション教材の設計図(外部・内部設計仕様書)の作成」と「2. VBAを用いて70種類の技術項目のプログラミング」を実施した。1.外部設計仕様書では、シミュレーション教材に必要な機能を洗い出した。例えば、学生が教材を読みながら学習する「自己学習」、学習後に簡単な復習ができる「ミニテスト」、総合的な修得度を判定するための「判定テスト」等の機能を用意することを検討した。また内部設計仕様書では、70種類の技術項目について、項目毎にレベル分けをしながら「フローチャート」を作成した。そして各項目をどのように組み合わせれば効率的な学習につながるかを検討した。2.プログラミングでは、設計図に基づいて、Microsoft Officeに付属するVisual Basic for Applications(VBA)というプログラミング計語を用いて、70種類の技術項目のプログラミングを目指した。ただし、予想以上にプログラミングに手間取ったために、基本的な入出力および計算プログラムしか作成できなかった。今後もプログラミングを継続し、シミュレーション教材の実使用および評価を行うつもりである。看護基礎教育における看護技術に関する自己学習教材として、学生が実習場面で苦手とすることの多い排泄の場面の学習教材を作成することとした。排泄の援助では、対象の個別性を考慮し、全ての対象が全介助ではなく、対象者の持っている能力を活かした援助内容にする必要がある。また、実習場面で排泄物がオムツ内にあった場合を学生は想定しておらず、排泄援助が学生自身の計画と異なった場合に援助内容を一部変更し実施することが難しい。そこで自己学習教材の場面として、高齢者の陰部洗浄とオムツ交換の実施とした。そして研究代表者が事例を設定し、援助場面を実施する手技を撮影し、編集したものをDVDに収めた。この学習教材(以下、本教材)を本学のWeb学習環境であるドットキャンパス上の研究者が担当する科目内に設置した。次に、本教材を視聴する前に知識の整理を行うための「事前ワーク」を、本教材を視聴後に総合的な習得度を判定するための「事後ワーク」を実施し、アンケートの自由記載を学生に依頼した。対象学生は実習を目前とした学生であり、本教材の利用は17.5%であった。本教材を実施できなかった学生の中にもWeb学習に興味を持つ学生も少なくなく、「学習効果の向上」や「学習の自由度が増す」という意見が多かった。その一方で、自分が自由に使えるパソコンがないことやパソコンは持っているがインターネットに繋がっていないこと等の学習環境が整っていないことも明らかとなった。さらに学生のアンケートには、他の実習の課題も多く、設定した期間内に実施するのは大変であった、自己反復する時間がないとの意見もあった。今後の課題として、Web学習に興味を持つ学生が実施したいと思う自己学習教材の内容であるか、また学習教材を提示する時期が学生にとって実施できる時期であるか等を検討する必要がある。
VX2担癌ウサギモデルにおける選択的動脈内炭酸ガス注入治療の効果の検討

炭酸ガス溶解液の抗腫瘍効果を調べるため、ウサギVX2腫瘍大腿移植モデルを使用し、炭酸ガス溶解液を経動脈的に注入した。炭酸ガス注入群とコントロール群に分け、腫瘍サイズの変化およびアポトーシス誘導の比較を行った。腫瘍サイズは造影CT、アポトーシスの評価はTUNEL染色およびcaspase-3によるウエスタンブロッティングを用いて行った。炭酸ガス注入群で、腫瘍増大率が有意に低く、アポトーシスの発現が有意に高かった。炭酸ガスの動脈注射によりCaspase-3を介したアポトーシスを生じ、VX2腫瘍サイズの増大が抑制されることが示された。VX2担癌ウサギモデルにおける選択的動脈内炭酸ガス溶解液注入治療の効果の検討経血管的な注入を行うための至適血管径を有する実験動物として、ウサギが最適と考えられた。右後肢大腿筋内にVX2腫瘍を移植して3週間目のウサギを使用した。静脈麻酔下に腫瘍血管近傍までカテーテルを進め、経カテーテル的に炭酸ガス溶解液の注入を行った。炭酸ガス溶解液注入群と対照群(生理食塩水注入)の2群に分け、各々1回の注入を行った。注入時および注入終了3日後に腫瘍体積の評価目的として造影CTを撮影し、腫瘍容量を計測し各群での比較を行った。病理・分子生物学的検討として屠殺後に腫瘍を摘出し、組織切片を用いTUNEL染色にて、DNAフラグメンテーションアッセイを行い病理学的に評価し、腫瘍からタンパク質を抽出して、Cleaved caspase-3の抗体を用いてWesternblottingにて分子生物学的にアポトーシスを評価した。注入前後の腫瘍増大率において、対照群は平均1.27倍であったのに対し、炭酸ガス溶解液注入群では0.95倍と優位に低値であった。また、TUNEL染色(各視野中のapoptotic cell数)では対照群:炭酸ガス溶解液群=215.0:21.8、Western blotting(Cleaved caspase-3のゲルバンドの相対的濃度)では対照群:炭酸ガス溶解液群=0.23:0.04であった。これらの結果より、選択的動脈内炭酸ガス溶解液注入治療はcaspase-3の発現による細胞死を誘導し、腫瘍の増大を抑制することが示された。VX2担癌ウサギモデルにおける選択的動脈内炭酸ガス注入治療の効果の検討平成26年度は同モデルを用いた炭酸ガス投与量の変更を適宜行い、臨床応用に向けての至適安全投与量の検証を目的として、実験を継続して行った。またシスプラチン(CDDP)を用いた抗癌剤の動注治療群を新たに設定し、コントロール群、炭酸ガス投与群、抗癌剤投与群、炭酸ガス+抗癌剤動注投与群の4群に振り分けて、抗癌剤動注治療の効果を上塗りできるかどうかについての実験を計画した。現在実験を開始して、データーを収集中である。VX2担癌ウサギモデルにおける選択的動脈内炭酸ガス注入治療の効果の検討平成25年度は、上記ウサギモデルを用いた動脈内炭酸ガス注入治療の実験を行い、選択的動脈内炭酸ガス投与群においては生理食塩水投与のコントロール群より、有意に腫瘍の増大を抑制することが示されたので、同結果を英文誌Journal of Vascular and Interventi平成26年度は同モデルを用いた炭酸ガス投与量の変更を適宜行い、臨床応用に向けての至適安全投与量の検証を目的として、実験を継続して行った。平成27年度は平成26年度と同様の実験を継続して行い、引き続きデーターを収集中である。引き続きは同モデルを用いた炭酸ガス投与量の変更を適宜行い、臨床応用に向けての至適安全投与量の検証を目的として、実験を継続する。またシスプラチン(CDDP)を用いた抗癌剤の動注治療群を加えて、抗癌剤動注治療の効果を上塗りできるかどうかについての実験を継続して、データー収集を行う。実験データーを取得し、英語論文を作成した。当初の実験計画より予定が早く済み、論文を作成し、掲載済みとなった。そのため実験に関係する経費が少なく済んだ。VX2担癌ウサギに対する炭酸ガス投与を継続するが、炭酸ガス投与量を適宜変更し、臨床応用に向けて至適安全投与量の検証に努める。また、投与方法に関しても腫瘍血管の選択をより容易かつ円滑に進めるために実験技術を向上させ、より適切な使用器具の模索を試みる。炭酸ガスの至適安全投与量および抗癌剤併用治療の検証実験を継続して行っていく。VX2担癌ウサギに対する炭酸ガス投与についての治療効果についての評価は、論文作成できるに充分なデータを取得できたため、実験が予定より早く終了した。そのため実験にかかる経費が予定より少なく済んだ。

VX2担癌ウサギに対する炭酸ガス投与の実験を継続して、炭酸ガス投与量を適宜変更し、臨床応用に向けて至適投与量の検証に努めていく。
「国風文化」期における中国書籍の流入状況に関する研究

本研究では、「国風文化」期(1012世紀)に舶載された中国書籍の情報を網羅した史料集(データベース)を作成・公開するとともに、「国風文化」期の書籍交流の全体像と実態を解明することを目的とする。書籍目録の分析・検討、史料捜索の時代範囲の拡大、五代・北宋期の書籍の原本調査などこれまでに無い多様な研究手法を取ることにより、より精度の高い研究成果が見込める。また、書籍は様々な文化活動に結びついており、どのような書籍が舶載されていたかを明らかにするという本研究の成果は、平安時代中・後期の思想・諸学・技芸など広く諸分野の研究に裨益するものと考える。
食品に含まれるトα/β線放出核種の分析と哺乳動物における体内動態の解析

情報の乏しいα線またはβ線放出核種の食品の実態調査のために、食品中の分析法の検討を行った。β線放出核種トリチウムに関して、様々な食品モデルを用いた分析法検討を行い、トルエン共沸蒸留で自由水を単離し、液体シンチレーション法で測定する手法が、回収率・感度・精度・簡便性に関して有効なことを示した。α線放出核種ポロニウム210に関しても同様の検討を行い、多くの食品種の試料調製法として直接ステンレス板電着法が有効なことが示唆された。また、これら分析法を用いて実態調査を行ったところ、ポロニウム210では一部の魚で放射能を検出したが、トリチウムに関しては全て検出限界値未満であった。本研究では、食品に含まれる放射性物質について、α線またはβ線を主に放出する核種を分析する。本年度では、食品中の汚染実態または安全性や健康影響についての情報が乏しいβ線放出核種トリチウム(H-3)と天然のα線放出核種であるポロニウム(Po-210)の分析法の検討を行った。H-3は非常にエネルギーの低いβ線を放出する核種であるため、測定法として液体シンチレーション法が最有力であり、液体シンチレーション測定器による測定条件・試料調製法の最適化を行った。分析対象は食品中自由水とし、トルエン共沸蒸留法によって食品から自由水を単離する前処理方法を検討した。食品混合試料を用いたH-3添加回収試験の結果より、本手法によりほとんどの食品中のH-3を良好な回収率で簡便に精度よく分析可能なことが示された。本手法を用いて、約40種類の流通食品を分析したところ全て検出限界値以下であった。Po-210はα線放出核種であるため、分析はシリコン半導体検出器を用いたα線スペクトロメトリーにより行う。本年度は、食品試料分解法・化学分離法・分析試料調製法の各ステップについて検討を行った。Poは揮発性の元素で乾式分解法では大量損失が懸念されることから、試料分解は生試料を約50°Cで乾燥した後、硝酸と過酸化水素水を使用した湿式分解またはμ波分解装置による分解を検討した。化学分離法はキレート抽出カラムクロマトグラフィー、試料調製法はステンレス板にPoを電着する手法を検討した。以上の検討により構築した手法を用いてNIST標準認証試料を分析し、分析値が認証範囲内であることを確認した。魚介、肉、野菜等を分析したところ、魚介類に比較的高濃度のPo-210が含まれている傾向がみられた。食品中トリチウム(H-3)分析法の検討では、液体シンチレーション法によって、共沸蒸留法により単離した食品中自由水に含まれるH-3のβ線を計測する手法が、ほとんどの食品種へ応用可能なことを示すことができた。また、本手法を用いて一般流通食品の分析も行うことができた。食品中ポロニウム(Po-210)分析法の検討に関しては、H-3分析よりも試料前処理から測定終了までの時間を要することから、様々な食品種での検討を行うまでには至らなかったが、魚介類を中心とした試料では検討が進んでおり、流通食品分析ではPo-210を比較的高濃度で含む試料の傾向をつかむことができた。本研究では、食品に含まれる放射性物質でα線およびβ線を主に放出する核種を分析する。昨年度までにβ線放出核種であるトリチウムの食品中の実用的な分析法を構築している。本年度では、内部被ばく寄与が大きいにも関わらず、食品中の濃度等の情報が乏しいウラン系列に属する天然のα線放出核種ポロニウム210の分析法の検討を行った。昨年度は食品中ポロニウム210を分析する際、酸湿式分解によって溶出したポロニウムを抽出クロマトグラフィーにより化学分離し、ステンレス板に沈着後、シリコン半導体検出器を用いたα線スペクトロメトリーを行っていた。しかし、コストがかかり、化学分離時の操作も煩雑なことから、大量の食品分析には不向きであったため、前処理法の簡便化のための検討を行った。化学分離の必要性と、沈着法についてステンレス板電着法と銀板自然沈着法を検討した。食品をマトリクスの類似した11分類に分け、それぞれの混合試料を用意し、広範囲の食品について添加回収実験によって評価した。スパイスや塩分を含む試料以外は化学分離操作を行わなくても、ステンレス板電着法で直接サンプル調製するのみで良好なポロニウム回収率が得られた。直接ステンレス板に電着させる手法では、α線スペクトルの減退は豆類でやや見られたが、スペクトルの分離は可能な程度であった。また、塩分を多く含む食品には、銀板に直接自然沈着させる手法、あるいは抽出クロマトグラフィーによって化学分離後にステンレス電着を行う手法が有用であった。分析対象の食品のマトリクス組成によって、コストや精度を考慮した最適な分析法を選択することが重要と考えられる。食品中トリチウムの分析は検討を終え、分析法として確立した。また、食品中ポロニウム210の分析法の操作の簡便化及びコスト削減に向けた検討を行い、広範囲の食品に応用可能な方法論を構築することができた。しかし、ポロニウム210のα線分析に時間を要し、本分析法を用いた食品の実態調査がまだ進行中である。また、鉛210とポロニウム210の同時分析を検討するべく、ビスマス210の液体シンチレーションによる分析法も検討段階である。体内動態に関しては科学論文等により情報収集を行った。β線放出核種トリチウムに関して、様々な食品混合試料においても適用可能な分析法の検討を行った。

検出下限値に関して、年間1 mSvの約0.01%となる10 Bq/Lを満たすように測定条件を定めた。トルエン共沸蒸留で自由水を単離し、液体シンチレーション法で測定する手法を、多くの食品種でトリチウム添加回収実験により評価した。含水量が少ない菓子類などでは、事前に加水処理を行うことで良好なトリチウム回収率が得られ、精度が向上した。結果的に検討した全食品種で回収率75%以上、RSD10%以内となり、食品の安全性評価のための感度・精度・簡便性を有し、広範囲の食品に適用可能な分析法を確立することが出来た。本分析法を用いて数十種類の流通食品のトリチウム放射能を調べたところ、全ての食品において検出限界値以下であった。最終年度は有機結合型トリチウムを考慮し、トルエン共沸蒸留の試料残渣から燃焼水を得る方法を検討した。300 psigの酸素を充填した迅速燃焼装置(容量1850 mL)を用いて、穀物、菓子、豆、肉、魚類に関して約510 gの試料の燃焼で、点火から約2時間で37 mLの燃焼水が得られることがわかった。α線放出核種ポロニウムに関しても同様の検討を行った。従来の手法は、コストと手間がかかることから前処理の簡便化のために基礎的検討を行った。多くの食品種において、化学分離を行わなくても直接ステンレス板電着で試料調製を行うことでポロニウム分析が可能なことが示唆された。しかし、塩分の多い試料においては、化学分離が必要であった。本分析法を用いてポロニウム210の実態調査を行ったところ、一部の魚で比較的高い放射能を検出した。体内動態の解析については、本研究で文献調査による情報収集に留まり、実験的な解析を行うことが出来ず、次回に課題を残した。情報の乏しいα線またはβ線放出核種の食品の実態調査のために、食品中の分析法の検討を行った。β線放出核種トリチウムに関して、様々な食品モデルを用いた分析法検討を行い、トルエン共沸蒸留で自由水を単離し、液体シンチレーション法で測定する手法が、回収率・感度・精度・簡便性に関して有効なことを示した。α線放出核種ポロニウム210に関しても同様の検討を行い、多くの食品種の試料調製法として直接ステンレス板電着法が有効なことが示唆された。また、これら分析法を用いて実態調査を行ったところ、ポロニウム210では一部の魚で放射能を検出したが、トリチウムに関しては全て検出限界値未満であった。平成27年度に引き続き、食品中のポロニウム(Po-210)分析法の検討およびPo-210実態調査を行い、食品種や地域別の分布を総合的に解析する。H-3に関しては、分析した全ての流通食品でバックグラウンドレベルであったことから、現状の食品では食品種・地域別におけるH-3濃度差に基づく解析を行うことは困難と判断し、今後は分析を行うことは控える。H-3の代わりにPo-210の親核種で天然の放射性物質であるβ線放出核種の鉛(Pb-210)の食品中の分析法を検討し、さらにPo-210とPb-210の同時分析法の検討を行うことで被曝評価精度の高い手法の構築を目指す。また、Po-210の体内動態について、文献調査を行い、実験動物を用いた詳細な解析を予定している。今後は、構築した分析法を用いて実態調査を行うことを予定している。また、鉛210とポロニウム210の同時分析法の検討も継続する。以上の研究成果の発表を行う。
気管支喘息の寛解とダニ抗原特異的T細胞の機能に関する研究

1.フローサイトメトリーを用いて抗原刺激により活性化されたT細胞中のサイトカインを検出する方法を確立した。本法によって、活動性気管支喘息患者および寛解にいたった患者の末梢血単核球をダニアレルゲンで刺激し、CD4陽性T細胞内のインターロイキン4(IL-4)、IL-5、およびガンマインターフェロン(IFN-γ)を染色した。その結果、ダニアレルゲン特異的刺激によって細胞内にIL-4およびIL-5を産生しているT細胞数は、寛解患者においては、有症状の気管支喘息患者に比して明らかに減少していた。ダニアレルゲンに対するT細胞芽球化反応には両群に差が無いことから、寛解した患者においてはダニアレルゲンを認識するT細胞がアネルギーになったり、除去されてはいないと考えられる。すなわち、寛解にはダニアレルゲンに対するT細胞応答の質的変化が関与することが示唆された。2.ダニアレルゲンによる減感作療法前後で気管支喘息患者末梢血単核球からダニアレルゲン特異的T細胞株を樹立して、抗原刺激によってT細胞株が産生するサイトカインについて解析した。その結果、減感作前に樹立したダニ抗原特異的T細胞株に比較して、減感作療法後に樹立したダニ抗原特異的T細胞株では、個々の細胞株からのIL-4およびIL-5の産生量、また産生するT細胞株数も少なかった。すなわち、減感作療法はダニアレルゲンに応答するT細胞からのTh2タイプサイトカイン産生を抑制することが考えられる。3.以上から、気管支喘息の寛解にアレルゲンを認識するT細胞の機能的な変化、特にアレルギー性炎症を惹起するサイトカイン産生の抑制が関与する可能性が強く示唆された。(1)ダニに感作されている気管支喘息患者と非アトピー健康人の末梢血単核球のダニ抗原に対する芽球化反応を検討したところ、ダニに対する特異IgE抗体陰性の健康人の末梢血単核球も患者と同様にダニ抗原に対して増殖反応を示した。すなわち、健康人においてもダニ抗原を認識するT細胞が末梢血中に存在することが明らかとなった。そこで、患者および健康人の末梢血単核球からダニ抗原特異的T細胞株を樹立し、抗原刺激により産生されるIL-4およびIFN-γをELISAにて測定した。その結果、患者由来ダニ特異的T細胞株はすべて高濃度のIL-4を産生したのに対し、健康人由来のダニ特異的T細胞株は、一部のみがIL-4を産生したのみであり、またその産生量も患者由来ダニ特異的T細胞株と比較して有意に低値であった。IFN-γについては、患者、健康人ともごく一部のT細胞からの産生が認められた。(2)末梢血単核球をダニ抗原で刺激し、個々の細胞内に産生されたインターロイキン4(IL-4),IL-5,ガンマインターフェロン(IFN-γ)についてflow cytometryを用いて解析する方法を樹立した。その結果、気管支喘息患者は健康人と比較して、ダニ抗原刺激でIL-4およびIL-5を産生するCD4陽性T細胞の増加が認められた。一方、IFN-γ産生については健康人と患者において差が認められなかった。(3)以上から、ダニに対するIgE抗体の有無に関わらず患者および健康人末梢血中にダニ抗原を認識するT細胞が存在すること、ダニ抗原に対するT細胞応答は、健康人と気管支喘息患者間でIFN-γ産生には大きな差はないが、気管支喘息患者のみにIL-4およびIL-5の産生亢進があることが明らかとなった。このように患者と健康人におけるダニ抗原に対する応答の質的な違いが気管支喘息の発生に大きく関与する可能性が示唆された。

ダニアレルゲンによる急速減感作療法を施行する前後で、2名の気管支喘息患者から増殖反応を指標としてダニ抗原特異的T細胞株を樹立し、そのサイトカイン産生能を検討した。これら2名の患者の発作点数は、治療前に比較して治療後には明らかに低下していた。検査値では、ダニ特異的IgG4抗体価が上昇していたにもかかわらず、ダニ特異的IgE抗体は減少していなかった。減感作後に患者末梢血単核球から樹立できたT細胞株数は減感作前に樹立したT細胞株数より少なくはなかった。すなわち、減感作療法によってダニアレルゲンに対するT細胞のアレルギーや除去が惹起されていないと考えられた。これらのT細胞株のサイトカイン産生能の解析では、2名の患者から急速減感作療法前に樹立した4つのT細胞株中3株が、抗原刺激によってIL-4を産生した。一方、急速減感作療法後に樹立した8つのT細胞株中3株がIL-4を産生し、その産生量は減感作療法前に樹立したダニアレルゲン特異的T細胞株が産生するIL-4量に比較して低値をとる傾向が認められた。IL-5についてもほぼ同様の結果が得られた。減感作療法前後で、IFN-γを産生するT細胞株は認められなかったが、以上の結果は少なくともTh2サイトカイン/Th1サイトカインの比率が変化することが寛解の機序に大きく関与することを示している。すなわち、ダニアレルゲンに応答するT細胞の質的変化が寛解に結びつく可能性が示唆された。
連続ポテンシャル場の構築

高分子錯体では,高分子性に基づく独特なミクロ環境が構築されているので,錯体に特有の電子状態が観測される.本研究では,高分子鎖に沿って,錯体を連続配列させた連続ポテンシャル場を設計構築し,その相互作用と電子過程を明らかにし,よって新しい物質系としての高分子錯体の基礎科学の確立をはかろうとするものである.本年度の具体的な研究成果としては,まずクラスター系では,パラジウムと白金よりなる高分子包理バイメタリッククラスターの合成に成功し,シクロオクタジエンの部分水素化触媒活性が金属組成に依存することを見出している.クラスター内に連続ポテンシャル場が構築されたためと考えられる.ギャドサイクル系では,まず,鉄(III)およびコバルト(II)-カルボキシフタロシアニン誘導体を触媒とする,メルカプトエタノールの酸素酸化反応の速度論的解明を行い,各素反応サイクルの速度定数,活性化エネルギー等のパラメーターを求めた.また,鉄(II)および鉄(III)イオンを含む多核鉄シアノ錯体であるプルシアンブルーの薄膜を合成し,これに電圧を印加することにより酸化還元反応を起こしてギャドサイクル系の構築に成功している.この系にポテンシャル勾配を与える連続的なスペクトル変化が実現できる.錯体の電子状態のミクロ環境への依存性は分子間相互作用と深く関係する.この観点より,核酸塩基のポリリジン誘導体をシリカゲルに固定化し,チミンまたはアデニンを有するオリゴエチレンイミン誘導体の分離を試みた結果,水素結合による相補助的相互作用および疎水相互作用の効果を確認した.連続ポテンシャル場の構築により電子移動は容易になると考えられる.この目的のため,含窒素元π共役高分子としてピリジン重合体の合成に成功し,その錯体生成能も確認した.また硫化銅や硫化カドニウムコロイドを含む半導体膜中での多電子移動を見出している.高分子錯体では,高分子性に基づく独特なミクロ環境が構築されているので,錯体に特有の電子状態が観測される.本研究では,高分子鎖に沿って,錯体を連続配列させた連続ポテンシャル場を設計構築し,その相互作用と電子過程を明らかにし,よって新しい物質系としての高分子錯体の基礎科学の確立をはかろうとするものである.本年度の具体的な研究成果としては,まずクラスター系では,パラジウムと白金よりなる高分子包理バイメタリッククラスターの合成に成功し,シクロオクタジエンの部分水素化触媒活性が金属組成に依存することを見出している.クラスター内に連続ポテンシャル場が構築されたためと考えられる.ギャドサイクル系では,まず,鉄(III)およびコバルト(II)-カルボキシフタロシアニン誘導体を触媒とする,メルカプトエタノールの酸素酸化反応の速度論的解明を行い,各素反応サイクルの速度定数,活性化エネルギー等のパラメーターを求めた.また,鉄(II)および鉄(III)イオンを含む多核鉄シアノ錯体であるプルシアンブルーの薄膜を合成し,これに電圧を印加することにより酸化還元反応を起こしてギャドサイクル系の構築に成功している.この系にポテンシャル勾配を与える連続的なスペクトル変化が実現できる.錯体の電子状態のミクロ環境への依存性は分子間相互作用と深く関係する.この観点より,核酸塩基のポリリジン誘導体をシリカゲルに固定化し,チミンまたはアデニンを有するオリゴエチレンイミン誘導体の分離を試みた結果,水素結合による相補助的相互作用および疎水相互作用の効果を確認した.連続ポテンシャル場の構築により電子移動は容易になると考えられる.この目的のため,含窒素元π共役高分子としてピリジン重合体の合成に成功し,その錯体生成能も確認した.また硫化銅や硫化カドニウムコロイドを含む半導体膜中での多電子移動を見出している.
二次元糖脂質ナノ組織体の構築と機能発現

本研究は、脂質修飾酵素法を用いて種々の構造をもつオリゴ糖脂質を合成し、水面単分子膜の二次元平面組織体表面でのオリゴ糖鎖のコンフォメーションとレクチンとの認識性についての相関を定量的に評価することを目的として行い、以下の成果を得た。1)脂質修飾グリコシダーゼを用いて、有機溶媒中で種々の糖脂質を合成することに成功した。2)合成した糖脂質の水面単分子膜やLB膜を作製し、FT-IR、固体NMRスペクトルなどから糖鎖のコンフォメーションに関する知見を得た。3)水面単分子膜上に水晶発振子を密着させ、糖部へのレクチンの結合を重量変化として追跡し、結合や解離速度、結合量と頭部構造との相関について議論した。
星型ポリマーの部分修飾による機能付加

本研究では,ポリマーの局所的分子構造変化によってポリマーの物性変化を誘起する方法を探索した。最終目標は,機能性ポリマーの新たな分子設計指針を示すこと,またその創製である。四本鎖および六本鎖星型ポリマーの分岐点近傍に,それぞれ四個,六個のスルホニル基もしくはスルファ二ル基を導入したポリマーを原子移動ラジカル重合法により合成した。これらのポリマーを用いてBreath figure法により作製したポーラス構造の規則性を調べた。分岐数の多い星型ポリマーほど規則性の高いポーラス構造が形成された。一本のポリマーに対してわずか数個導入したスルホニル基がポーラス構造の形成に有効であることが明らかになった。本研究では,ポリマーの部分修飾によって物性変化を誘起する方法を探索し,多機能性ポリマーの創成を目的としている。これまでに申請者は,四本鎖星型ポリマーの分岐点近傍にわずか4つのスルホニル基を導入するだけで,側鎖型液晶高分子の液晶温度範囲が広がること,さらに加湿下で水と混ざり合わない溶媒にこれらのポリマーを溶解し,加湿下でフィルムを作製するとフィルム表面に規則配列した空孔が形成されることを見出している。液晶性の安定化と規則的ポーラス構造形成についてコアの化学構造との相関を明らかにし,星型ポリマーにおけるコア部位の特殊性を究明することが当面の目標である。本年度では,ポリマーの分岐数や数個導入したスルホニル基がポーラス構造の形成に及ぼす影響を検討した。ポーラス構造の規則性はフィルムの作製条件などにも大きく左右されるため,系統的に実験を行なった。スルホニル基(-SO2-)を有するリニアポリマーおよび六本鎖星型ポリマー,さらにスルファニル(-S-)を有するリニアポリマー,四本鎖星型ポリマーおよび八本鎖星型ポリマーを新規合成した。また,市販の開始剤を用いて,リニアポリマーおよび四本鎖星型ポリマーを合成した。市販の開始剤を用いて合成したポリマーは,スルファニル(-S-)の部分をエーテル(-O-)に置換したポリマーと捉えることができる。これらポリマーを用い,同条件においてフィルムを作製し,フィルム表面に形成されるポーラス構造の規則性をSEM観察により評価した。その結果,分岐数が増加するほどポーラス構造の規則性は向上することがわかった。さらに,ポリマーの一部に数個導入した官能基によって,フィルム表面に形成されるポーラス構造の規則性は変化し,スルホニル基(-SO2-)>エーテル(-O-)>スルファニル(-S-)の順に規則的な空孔が形成されることがわかった。本研究では,星型ポリマーにおけるコア部位の特殊性を究明するため,星型ポリマーの分岐点近傍の化学構造がBreath figure法によるポーラス構造形成に及ぼす影響を検討した。分岐点近傍にスルホニル基もしくはスルファ二ル基を導入した星型ポリマーを得るため,スルホニル基やスルファ二ル基を導入した重合開始剤を合成した後,リビングラジカル重合法によって腕ポリマーを生長させた。得られたポリマーをクロロホルムに溶解し,高加湿下においてガラス基板上に滴下しフィルムを作製した。この方法では,ポリマー溶液表面に形成される水滴が鋳型となって,フィルム表面に規則配列したポーラス構造が形成される。湿度,温度,ポリマー溶液の種類と濃度,乾燥時間などのフィルム作製条件を調整してフィルムを作製した。フィルムを乾燥後,SEM観察により作製したフィルムの観察を行なった。スルホニル基を四個もしくは六個導入した四本鎖星型ポリマー,六本鎖星型ポリマーにおいて,規則配列した空孔が形成されていることが確認された。分岐数が多いポリマーほど規則配列したポーラス構造は得られやすいことが示唆された。一方,四個のスルファ二ル基を導入した四本鎖星型ポリマーにおいては,フィルム表面に空孔は形成されるものの,その配列や空孔径に規則性はみられなかった。そこで,スルファニル基の個数を変化させず,分岐数を増加させた八本鎖星型ポリマーを新たに合成し,ポーラス形成能について調べた。しかし,このスルファニル基含有八本鎖星型ポリマーにおいて規則的なポーラス構造は観察されなかった。ポーラス構造の規則性向上には,分岐数の増加およびスルホニル基の導入が有効であることが明らかになった。ポリマーが自由に動くことができる溶媒中においては,ポリマーの局所的な分子構造によってポリマーの凝集状態が変化し,それがポーラス構造の規則性に反映されることが示唆された。概要に示すように,本研究では,液晶性の安定化と規則的ポーラス構造形成についてコアの化学構造との相関を明らかにし,星型ポリマーにおけるコア部位の特殊性を究明することが目標である。26年度(初年度),液晶相の安定化およびポーラス形成に関してスルホニル基の必要性を検討し,27年度(最終年度)において星型ポリマーにおけるスルホニル基の導入位置の効果を調べる計画であった。

具体的には,スルホニル基の必要性を調べるために,スルホニル基(-SO2-)をスルフィニル基(-SO-),スルフィド(-S-)に置換した四本鎖星型ポリマーの合成と液晶性とポーラス形成能の評価(初年度),スルホニル基の導入位置の効果を調べるために,腕ポリマーの末端にスルホニル基を導入した星型ポリマーとコア部位にスルホニル基を有する星型ポリマーの比較,さらに片末端にスルホニル基を有するリニアポリマーとコア部位にスルホニル基を有する星型ポリマーの比較(最終年度)を予定していた。実際に初年度では,スルホニル基もしくはエーテルもしくはスルファニルを有し分岐数の異なるポリマーを複数合成した。ポリマーの一部に数個導入した官能基によってポーラス構造の規則性は変化し,スルホニル基(-SO2-)>エーテル(-O-)>スルファニル(-S-)の順に規則的な空孔が形成されることを明らかにした。初年度予定していたポーラス構造形成におけるスルホニル基の必要性を明らかにすることができた。さらに,分岐数の異なる星型ポリマーも合成できており,最終年度に計画していた合成実験の一部も行うことができた。一方,初年度予定していた液晶性への影響など,検討できていない部分も残っている。したがって,現在までの研究の達成度を,「概ね順調に進展している」とする。機能性高分子初年度,分岐点近傍の官能基と分岐数の異なる種々のポリマーを合成し,ポーラス構造形成におけるスルホニル基の必要性を示した。しかしながら,スルファニルを有する四本鎖星型ポリマーおよび六本鎖星型ポリマー,スルホニル基を有する八本鎖星型ポリマーの合成ができておらず,分岐数と分岐点近傍に導入した官能基種の系統図は未完成である。ポリマー中の数個の官能基がポーラス構造形成に影響を与えていることを強固に裏付けるため,この系統図を完成させる。スルファニルを有する四本鎖星型ポリマーおよび六本鎖星型ポリマーは,スルファニルを有する開始剤の合成ルートをすでに確立しているので,合成可能である。スルホニル基を有する八本鎖星型ポリマーは,初年度取り組んだが,開始剤の合成においてスルファニルの酸化反応が進行せず,合成することができなかった。再度,開始剤の合成ルートの検討を行なう必要がある。初年度,スルホニル基の導入がポーラス構造の規則性を向上されることが確認された。腕ポリマーの末端にスルホニル基を有する星型ポリマーを合成し,初年度に合成したコアにスルホニル基を有する星型ポリマーと比較を行なうことで,星型ポリマーの分岐構造の影響を検討する。つまり,星型ポリマーのコア部位が特異点かどうかを検討する。腕ポリマーの末端にスルホニル基を有する星型ポリマーは,ATRP法により星型ポリマーを合成した後,高分子反応によりスルホニル基を導入する方法を考えている。時間が許せば,スルファニルを腕ポリマーの末端に導入した星型ポリマーの合成も行う。開始点の数および官能基の異なる数種のATRP開始剤が合成できたら,液晶形成部位となるシアノビフェニルを腕ポリマーの側鎖に導入した星型ポリマーを合成し,それらの液晶性評価を行う。
赤外線光空間伝送LANでの外国語(英語)教育・学習システムの開発研究

本研究では,光拡散方式の赤外線伝送LAN及びノートパソコンを用いて,教室内で自由なレイアウトでの設置が可能な教授システムの研究を行った。システムの特徴は次の通りである。・教授者と学習者(群)の構成である。・いわゆるパソコン教室用の,教授者のパソコンと学習者(群)のパソコンとが情報の伝達を行うためのソフトが稼働している。・パソコン教室のソフトに,教授者学習者間の音声双方向伝達の機能が付加されている。研究の結果,4技能,即ち,「読む」「書く」「聞く」「話す」に対応する機能がシステム上で実現できることが判った。同時に,システムの問題点が確認された。それは,教授者学習者間の双方向音声伝達が,リアルタイムではないことであった。国際電話や衛星放送で音声のズレがあるとコミュニケーションがとりにくいものであるが,本システムでは1秒を超えるずれが確認された。結論としては,LL教室やパソコン教室といった特別の設備を学校内に設備することなく,赤外線伝送LANを普通の教室の天井に設置し,そのサービスエリアに,赤外線伝送L州に対応するノートパソコンを持込むことで,自由なレイアウトの教授システムを構築できる可能性を拓いたということがいえる。本研究の目的は次の通りである。(1)赤外線光空間伝送LANを用いることにより,教授者及び学習者が赤外線空間伝送のサービスエリア内に入るだけで,1人からn人までの任意なグルーピングが可能な形でマルチメディアを活用できる,英語教育・学習システムを構築する。(2)授業を代表者及び分担者におけるそれぞれの専門分野の手法に基づき解析する。解析結果は検証実験,実証実験へとつなげ,新しい英語教育・学習システムの実現を確固たるものにする。(3)赤外線光空間伝送LAN上での授業例の提示を行う。(4)赤外線光空間伝送LANの教育環境との融合性に関する考察を行う。そして,本年度の研究計画は赤外線光伝送LANを用いた英語教育・学習実験システム(ハード部分)の構築であった。研究計画は予定通りに遂行されシステムの外観は整った。ただし,情報処理コンピュータのダウンサイジングに象徴されるように,教育分野である本実験システムもパーソナルコンピュータを中核としたシステム構成になっている。したがって,多くの種類の周辺機器ハードウエアやソフトウエアが混在する環境となる。そのため,現在は未だ不安定な動作状況にある。来年度以降,実験を繰返して行く中で安定した動作環境へと移行させることが課題となる。そして,本年度の研究計画は,平成10年度に構築された英語教育・学習システムの実験システム上で,授業の解析について検証すること及び赤外線光空間伝送LANの教育環境との融合性に関する考察を行うことであった。ところが,想像を絶する,コンピュータ及びその周辺機器・技術の進歩の速さ・価格の低下で,研究当初予想した環境があまりにも違いすぎてきた。来年度は,内諾された補助金を有効に活用し,できる限り現状に近い環境に固定し,その上で研究を続行し,確固たる成果につなげることが課題となる。1.赤外線光空間伝送LANを用いることにより,教授者及び学習者が赤外線空間伝送のサービスエリア内に入るだけで,1人からn人までの任意なグルービングが可能な形でマルチメディアを活用できる,英語教育・学習システムを構築する。2.授業を代表者及び分担者におけるそれぞれの専門分野の手法に基づき解析する。3.赤外線光空間伝送LAN上での授業例の提示を行う。

4.赤外線光空間伝送LANの教育環境との融合性に関する考察を行う。そして,本年度の研究計画は,構築された英語教育・学習システムの実験システム上で,授業例の提示について考察すること及び赤外線光空間伝送LANの教育環境との融合性に関する考察を行うことであった。実験システムが有する機能で双方向の通信は可能であったが,例えばインターネット上で既に普通になりつつあるマルチメディアのコンテンツにスピードの面で対応が難しい。これは,想像を超えたコンピュータ及びその周辺機器・技術の進歩の速さ・価格の低下で,研究当初予想した環境がかなり違ってきたことに起因する。今後は新しいシステム構築の機会をねらい,例えば動画像の伝送においても,中央演算処理装置の能力向上,圧縮アルゴリズムの変更等で時間のずれを衛星通信のディレー時間以内にすることが課題となると考えられる。
損傷クリープを考慮した若材齢コンクリートのひび割れ予測手法の開発

セメントの水和反応に伴う硬化・自己収縮の発生と、外力としての力学作用を同時に受ける若材齢時のコンクリート構造物のひび割れ発生・破壊・構造性能予測を可能とする数値解析システムを構築した。既存の剛体ばねモデルに、コンクリートの力学特性、収縮ひずみ、作用外力を時間軸上の履歴として与え、従来の構造解析と初期応力問題を連成することに成功した。解析手法の妥当性を確認するため、収縮ひずみ、コンクリートの材料特性の時間変化の測定と、それらを用いたRCはりの載荷実験を併せて実施した。その結果、本研究で開発した解析システムは若材齢時に収縮が発生するコンクリート構造物の破壊挙動を良好に再現できることが確認された。平成26年度は、若材齢コンクリートの強度発現と収縮による初期応力の発生を統一された時間スケールの中で再現可能な解析システムの開発を主に行った。初期ひび割れの発生・進展を再現可能な、離散解析手法のひとつである剛体ばねモデル(RBSM)の材料構成則を、強度発現の履歴を基に各時間ステップで逐次与える手法を導入した。また、非拘束条件下で発生するコンクリートの収縮ひずみの履歴を初期ひずみとして付与し、収縮に伴う初期応力発生プロセスが再現可能なシステムを構築した。開発した解析システムの適用例として、自己収縮履歴と強度発現履歴が異なる高強度コンクリートはりのせん断破壊しミューレーションを実施した。本研究で開発したシステムにより、若材齢時の強度発現と収縮による初期応力が材料・構造性能に及ぼす影響が、良好に再現できることを確認した。本研究成果は、国内の学術論文で発表されている。平成27年度は、平成26年度に開発した若材齢コンクリートに対する解析モデルを用いて、硬化過程で力学作用を受けるコンクリートおよびコンクリート構造物の破壊メカニズムに対する検討を行った。本解析モデルでは、コンクリートの強度および弾性係数を経過時間の関数としてモデル化し、セメントの水和反応による水分逸散で生じる自己収縮を初期ひずみとして考慮することにより、時間軸上での収縮ー力学挙動連成解析を可能としている。水セメント比の比較的小さい鉄筋コンクリートはりのせん断破壊実験に対して、再現解析を行った。作用せん断力ー中央スパン変位を比較した結果、解析結果は実験結果と良い整合性を有することを確認した。また、コンクリート内部の応力分布を検討することで、自己収縮ひずみが発現する段階における異形鉄筋の拘束状況や、せん断破壊に至るまでの破壊の進行過程を明らかにすることができた。さらに、ひび割れを離散的に再現できる本解析モデルの特徴を活かして、斜めひび割れ発生荷重の予測手法として活用する可能性について検討した。本研究課題は数値解析を主幹としたものであり、2年間と言う短い時間の中で成果が得られるかどうかは、解析システムを如何に迅速に整備するかが重要である考えられる。平成26年度は、若干簡易的なモデルであるものの、本研究課題の目的である収縮・クリープを受ける若材齢コンクリートの初期ひび割れ問題に適用可能な解析システムがほぼ完成しており、今後の解析実施のための基盤がほぼ整備されたものと考えられる。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展しているものと評価される。コンクリート工学まず、RBSMによる拘束リング試験のモデル化を行う。拘束リング試験は、リング型鋼板の外側にコンクリートを打設し、コンクリートの収縮をリング型鋼板が拘束することによりコンクリートの円周方向に引張応力が作用し、ひび割れを発生させるものである。数値解析を実施するために、リング型鋼板を線材でモデル化し、その外側にコンクリートをボロノイ要素によりモデル化することのできるプログラムを開発する。続いて、自由収縮ひずみの履歴と強度発現履歴を入力データとして、既往の拘束リング試験の再現解析を実施する。これは、開発する解析システムの妥当性を確認するためのものであるが、精度上の問題があると認められた場合は、適宜、材料構成則等の修正を行う。最後に、強度発現を仮想的に停止した条件下の解析や各材料特性を変化させたパラメトリック解析を実施する。これにより、若材齢コンクリートの初期ひび割れ発生に及ぼすメカニズムを検討し、影響因子の抽出を試みる。
両親媒性分子のつくる二次元層状構造における有機分子との選択的複合体形成

本研究では、一本鎖型界面活性剤(ホスト)のつくる二次元層状構造の中に、芳香族分子(ゲスト)が取り込まれて安定な複合体を形成する現象の基礎的な研究を行っている。即ち、溶液から結晶化した複合体単結晶を用いたX線結晶構造解析により詳細な複合体構造を調べると共に、粉末固体であるホストとゲストを乳鉢で混合することにより得た複合体粉末についても様々な面から研究し、その複合体形成要因について調べようとしている。これまでに行った複合体結晶の構造解析結果より、複合体結晶の構造様式がホスト依存型と、ゲスト依存型の2つに大別できることを見つけていたが、新たな知見として次のことが明らかになった。1.ゲスト分子が平面構造をとらないときでも複合体は形成される。2.ゲスト分子が平面構造をとり、ホストがクロライドの時にのみ、ホスト依存型とゲスト依存型の2つのタイプが存在し、ブロマイドの時にはホスト依存型のみである。3.芳香族ゲスト分子との複合体形成は、カチオン性ホスト分子とアニオン性ポリマーとで調整したポリイオンコンプレックスでもおこり、ポリマー化する事により有機溶媒からキャストする事もでき、製膜も可能となった。粉末、単結晶に加えて、取り扱いやすいフィルムでも複合体形成が可能となり、形成要因研究の上で新たな展開が出来た。
与島五島における伝統文化の持続的継承と発展に関する基盤研究

春の瀬居島での「お大師市(お接待)」などの現状調査を手始めに、坂出市市役所にぎわい室の協力を得ながら、与島五島(沙弥島、瀬居島、与島、岩黒島、櫃石島)を訪れ景観や歴史的な資料を調査する。住民の方々にヒヤリング調査を行い、必要な記録資料などを入手し、基礎的な研究を行った。瀬戸大橋で繋がる与島五島と埋め立てを地理的、地形的、空間的に理解するために、岡山県側から香川県坂出市までの航空写真と動画をセスナ機をチャーターし撮影した。瀬戸内エリアの祭りや行事は、お大師(弘法大師空海)の影響を強く受けているため、高野山の宿坊に泊まり、奥の院の視察と空海の思想や歴史および現在との関係について調査を行った。盆踊りが無形民族文化財に指定される与島と櫃石島に加えて、瀬居島の竹浦地区と西浦地区の盆踊りを動画で記録し、共通するところと違いについて調査を行う。基礎研究を元に、1960年代に埋め立てにより陸続きとなった瀬居島を舞台とした「地域連携型アートプロジェクト」の実践を計画し、坂出市にぎわい室と連携し準備を進める中で、会場とするにふさわしい場所や古民家を調査した。アートイベントとして「神戸芸術工科大学アートプロジェクト」を計画し、島の住民や坂出市民の参加を呼びかけワークショップや交流会を行った。アートイベントは、本研究に基づく現地の風土を生かしたアート作品を地元民と共同で制作するのが目的で、地元住民に対しては説明会を複数実施した。地域住民を対象にしたアートワークショップでは、瀬居島の瀬居小学校の協力を得て、交通整理のためのコーンを小学生が描く絵を使うことなどで住民の多くが参加するプロジェクトを進めた。展示作品は本研究者4名と、他に1名を加えた5作品を4箇所で現地制作するため、地元住民や坂出市民を集める「制作ワークショップ」などを複数行い準備を進めた。伝統文化がどのように継承されているか、実際に現地の方々と共に活動することによって、理解できることが様々ある。基礎調査を十分に進めた上で、伝統文化や地形的条件などの研究を基にしたアートプロジェクトを計画した。アートプロジェクトを進め、その成果を発表する機会として、日程的には「瀬戸内国際芸術祭2019」の春会期と合わせることが人々の関心を高め研究成果を上げるために有効であると考え、研究と計画を早めに進めた。そのことから、準備や制作ワークショップなどで旅費の比率が大きくなっている。次年度内に開催されるアートイベントでは、運営と管理が必要となり、そのために前半に旅費が多く必要となる予定である。また、アートプロジェクトだけでなく、基礎的な調査・研究を更に深めるために、与島五島の中で研究を十分に進めて来た瀬居島以外の島も研究対象として調査範囲を広めてゆく。春の「お大師市」では、調査に基づいて精度の高い独自のマップを制作し、また瀬居小学生からの「こどもたちのお勧め」を裏面印刷することで、島を訪れる方々に有効に使用してもらう。これまでの調査・研究を元に「神戸芸術工科大学アートプロジェクト」を計画し、ワークショップを含むアート作品を瀬居島を舞台に現地住民と共同で制作する。制作においては、サイトスペシフィックな作品として、結果よりも地元民との関係を重視し、多くの来場者を迎える文化的なイベントとする。芸術祭としての運営を、ボランティアを含む住民と行い、島独自の現状や歴史について理解を深める。調査・研究やアートイベントの記録(写真、動画など)などを中心に、坂出市の中心で発表する展覧会などを計画する。同時に、地域の伝統文化としての祭礼である独自の「盆踊り」や「秋祭り」などの昨年度調査を踏まえて、更に比較・研究し記録を進める。