hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
健康相談を足場とした在日日系ブラジル人母子のサポートシステムの構築に関する研究

在日日系ブラジル人母子は、出産から子育て期を通して利用する関連機関で、さまざまな困難に直面しており、我々は、個別の健康相談を通してケースに共通する困難を明らかにした。さらに、関連機関毎にどのような課題があるのかを明らかにした。母子サポートシステム構築に関わる主な機関は5か所(産科クリニック、市役所、保健センター、小児科、託児所)であった。また、これら各機関がポイントをおさえて役割を果たし連携することが必要となることが明らかとなった。【目的】健康相談を足場として、研究者と産科クリニック、保健師等が協働し、A県在住の日系ブラジル人妊産婦のサポートネットワーク体制構築に取り組む過程を分析する。【方法】産科クリニック2施設の医療職、行政保健師に研究の合意を得て、平成22年11月から平成23年3月に産科クリニックの一室で健康相談を実施した。チェックリスト^<*1>、および面接によりアセスメントを行い、支援が必要と判断した場合には、引き続き研究者と通訳者、および保健師等の支援につながるよう調整した。なお、すべての過程にポルトガル語通訳者が同席した。【結果】対象となった妊産婦は13名であった。体調および日常生活のアセスメントを行った結果、医療を受ける際には通訳を希望する者が多かった。また、対象者が出産を控え不安に感じている場合、あるいは対象者本人は不安に感じていなくても、初産である場合や身近に実母等の親戚がいない場合は、研究者および通訳者が新生児訪問や医療機関受診を支援し、その際、保健師等の支援が引き続き受けられるよう調整した。この結果、対象者は妊娠中に出産・育児に必要な情報を得ることができ、産後も日本の母子保健システムを理解し、必要に応じて支援を求める様子が見られた。【考察】対象者は、主に母国語の情報を基に出産・育児に備えている。しかし母国ブラジルとは異なった文化、言語の中での出産・育児を体験することに関して、日本の医療や母子保健に関する情報を自ら集め、それらを理解し、必要に応じて支援を求めることが難しい状況にあった。このような状況は、対象者のヘルスリテラシーもしくはセルフケア能力を、本来備えているレベルよりも低下させている。よって、対象者が備えているヘルスリテラシーを発揮していけるよう、必要な情報を伝え、対象者の状況に合わせた継続した支援を行うことが求められる。次年度も引き続き実践および、過程の分析を継続する。また状況に応じて、各関連機関に同行して、各関連機関でのサービスの提供と利用状況の実際について参加観察を行った。【結果】継続して関わっているケースは20名であった。在日日系ブラジル人母子は、出産から子育て期を通して利用する関連機関で、様々な困難に直面していた。我々は、個別の健康相談を通して、ケースに共通する困難を明らかにした。その困難を「つまずきポイント」とし、関連機関毎にどのような課題があるのかを明らかにした。その結果、母子サポートシステム構築に関わる主な関連機関は4か所(産科クリニック、市役所(出生届出、母子健康手帳交付、福祉部門)、保健センター(乳幼児健診とその後のフォロー)、小児科、託児所(保育園))であった。また、各機関における課題(つまずきポイント)と、新生児訪問ハガキ、既存のハイリスク母子連絡票の利用と活用方法に課題があることが明らかとなった。【考察】在日日系ブラジル人母子は各関連機関においてサービス提供を受ける際、共通する困難なつまずき課題があった。これは、在日日系ブラジル人母子の背景に共通する言語・文化の相違、境遇を根底とした母子の健康課題が、現在の日本における母子サポートシステムでは対応困難な状況にあると考えられる。在日日系ブラジル人母子のみを対象にした新たなサポートシステムを作成するのではなく、既存の日本の母子サポートシステムを活用しながら、要となる支援機関と支援に重点をおくことで、在日日系ブラジル人母子支援に有効で、有機的なケアシステム構築が可能となると考えられる。【目的】健康相談を足場として、研究者と産科クリニック、保健師等が協働し、日系ブラジル人妊産婦のサポートネットワーク体制構築に取り組む過程を分析する。【方法】平成22年11月から平成23年9月に健康相談を実施した。チェックリストおよび面接によりアセスメントを行い、支援が必要と判断した場合には、引き続き研究者と通訳者、および保健師等の支援につながるよう調整した。関連機関に同行して、各関連機関でのサービスの提供と利用状況の実際について参加観察を行った。【結果】

対象者数は21名であった。在日日系ブラジル人母子は、出産から子育て期を通して利用する関連機関で、さまざまな困難に直面していた。我々は、個別の健康相談を通してケースに共通する困難を明らかにした。その困難を「躓き(つまづき)ポイント」とし、関連機関毎にどのような課題があるのかを明らかにした。その結果、サポート構築に関わる主な機関は4か所(産科クリニック、市役所[出生届出、母子健康手帳交付、福祉部門]、保健センター[乳幼児健診とその後のフォロー]、小児科、託児所[保育園])であった。【考察】母子はサービス提供を受ける際、共通する困難(躓きポイント)があった。これは背景に共通する言語・文化の相違、境遇を根底とした母子の健康課題が、現在の日本における母子サポートシステムでは対応困難な状況にあると考えられる。各機関が在日日系ブラジル人母子のサポートを途切れさせることなく連携する工夫(繋ぎポイント)を必要とした。内容としては、母子手帳交付窓口となる行政は、保健センターと連携し妊娠期からの関わりを継続させ、産科クリニックでは、産後、退院までに必ず新生児訪問のはがきを送付するように援助することで保健センターに繋ぎ、保健センターは小児科と繋がっておくことで産後児の発病時にも速やかな受診行動がとれる等で、具体的で実践可能なレベルのものである。当初の予定通り、平成23年度は個別の健康相談を通して、データ収集が順調に進んでおり、研究の進捗状況が順調であるため。24年度が最終年度であるため、記入しない。個別の健康相談を足場として、在日日系ブラジル人母子に共通するサポートシステム上の課題(つまずきポイント)が明らかとなった。今後は、平成24年11月まで現在の健康相談を継続することで、経過を追って乳幼児の発達過程上の健康相談に応じるとともに、各関連機関を連携するための母子保健システムの構築を検討中である。平成24年度は母子保健システム構築の前段階として、関連機関の専門職を対象とした支援集を作成予定である。在日日系ブラジル人母子に対して、直接母子保健サービスの提供を行っている専門職を対象にした「在日日系ブラジル人母子保健:つまずきポイントへの対応集」を作成し、研修会等を行うことで、在日ブラジル人母子保健サービスに必要な基礎知識を提供するとともに、その対応の実際を学んでいただく。研究を遂行する上での今後の問題点は、各関連機関が行政機関であることが多く、有機的なケアシステム構築のためにどのようなアプローチが効果的か、検討が必要である。対応策としては、関連機関に勤務する専門職を対象とした研修会を企画し、その機会を利用して顔合わせを行う。その際に、マイノリティーである日系ブラジル人母子を対象とした支援に対して、地域における共通した支援目標を掲げてもらい、ボトムアップ型の地域連携の基で在日日系人母子サポートシステムの構築を目指す。.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ＡＭ－ＲＡＭＰ２系の血管恒常性制御機構に基づく、腫瘍転移抑制薬の開発

アドレノメデュリン(AM)と、その受容体活性調節タンパクRAMP2の血管恒常性維持機構を解明し、癌転移抑制法に展開するため、誘導型血管内皮細胞特異的RAMP2欠損マウス(DI-E-RAMP2-/-)を樹立し、検討を行った。これまでに、1DI-E-RAMP2-/-では皮下移植したメラノーマの増大が抑制される一方、Controlと比べ肺転移が亢進すること、2RAMP2欠損誘導後、転移先となる肺で転移前土壌の形成が促進することを報告した。DI-E-RAMP2-/-では浮腫と体重増加を認めることから、血管透過性が亢進していると考えられた。そこで、培養細胞を用いてAMの細胞内シグナルを検討したところ、AM-RAMP2系はEpac-Rap1経路を介してVE-カドヘリンの発現を亢進し、内皮細胞間接着を強固にすることが明らかとなった。一方、DI-E-RAMP2-/-の血管を電顕で観察すると、内皮細胞の空砲変性や、多数のマイクロビライとマイクロベジクル形成が認められた。そこでマウスより血管内皮細胞を初代培養してTNF-αによる刺激実験を行うと、DI-E-RAMP2-/-由来細胞ではControlに比べ、マイクロベジクル形成の亢進が確認できた。マイクロベジクルがエクソソームとして癌転移促進に働いているのではないかと考え、検討を進めている。次にルイス肺癌細胞(LLC)を用いて、リンパ節転移を評価する新しいモデルを確立した。DI-E-RAMP2-/-では、Controlと比べLLCのリンパ節転移が亢進する結果が得られた。一方、新規に作成したリンパ管特異的RAMP2欠損マウス(DI-LE-RAMP2-/-)へのリンパ節転移の解析を行っており、AM-RAMP2系は血管恒常性維持に重要な役割を果たしている反面、リンパ管制御への関与もあるのではないかと考えて現在検討を進めている。計画に従い、血管内皮細胞特異的RAMP2欠損マウス(DI-E-RAMP2-/-)の解析を進め、AM-RAMP2系の転移抑制のメカニズムに迫ることができた。本年度の研究では、AM-RAMP2系が血管内皮細胞におけるEpac-Rap1経路を活性化することで血管透過性を抑制することを明らかとした。さらにDI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞由来のマイクロベジクルが、腫瘍細胞の形質変化や転移を促進させる可能性も見出した。来年度は引き続き、その詳細な検討を行う。さらに本年度の研究では、リンパ行性転移におけるAM-RAMP2系の意義についても検討を行った。当初はB16BL6メラノーマ細胞を用いて検討したが、リンパ節転移までに時間がかかり、評価が難しかったため、GFPラベルしたルイス肺癌細胞(LLC)を入手し、マウスの足底部に移植することで、膝窩リンパ節転移を評価する新規転移モデルを導入した。その結果、DI-E-RAMP2-/-では原発巣のサイズがControlよりも小さいにも関わらず、膝窩リンパ節重量が有意に増大しており、早期の段階から転移が生じていると考えられた。電顕では、DI-E-RAMP2-/-のリンパ節内の高内皮細静脈の構造異常が認められた。このことからリンパ節内の血管構造の異常が、リンパ節内に流入するリンパ球の数や局在に変化を生じているのではないかと考え、検討を進めている。DI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞では、多数のマイクロベジクルの存在が確認され、エクソソームとして働いている可能性を見出した。エクソソームは、マイクロRNAなどの機能分子を近傍や遠隔の細胞に送っている。DI-E-RAMP2-/-において、癌転移が促進する新しい機序として、血管内皮細胞が分泌するエクソソームを癌細胞が転移に利用している可能性を考えている。今後の研究としては、DI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞を蛍光標識し、炎症物質や癌細胞の培養上清による刺激を行い、エクソソームの形成課程を共焦点顕微鏡タイムラプスイメージングによって観察する。さらにセルソーターによってエクソソームを回収し、マイクロRNAの網羅的解析を進め、腫瘍細胞遊走因子や転移前土壌形成因子を同定する計画である。一方で、AMのもう一つの受容体活性調節タンパクであり、RAMP2のサブアイソフォームであるRAMP3の機能の多くは未だ不明である。RAMP3-/-は、RAMP2-/-とは異なり、血管新生や発生に異常は認めず成体が得られる。またRAMP3-/-に腫瘍の皮下移植を行っても、腫瘍内血管新生に変化は認めない。これまでの検討で、RAMP3-/-では術後リンパ浮腫モデルにおけるリンパ管ドレナージが障害されることを報告したが、リンパ行性転移におけるAM-RAMP2、3系の意義は未だ明らかとなっていない。そこでDI-E-RAMP2-/-とDI-LE-RAMP2-/-、RAMP3-/-各々のマウスに対して、LLCを用いたリンパ節転移モデルの検討を行い、AM-RAMP2系とAM-RAMP3系の機能分化や相互作用を検討する計画である。アドレノメデュリン(AM)と、その受容体活性調節タンパク

RAMP2の血管恒常性維持機構を解明し、癌転移抑制法に展開するため、誘導型血管内皮細胞特異的RAMP2欠損マウス(DI-E-RAMP2-/-)を樹立し、検討を行った。これまでに、1DI-E-RAMP2-/-では皮下移植したメラノーマの増大が抑制される一方、Controlと比べ肺転移が亢進すること、2RAMP2欠損誘導後、転移先となる肺で転移前土壌の形成が促進することを報告した。DI-E-RAMP2-/-では浮腫と体重増加を認めることから、血管透過性が亢進していると考えられた。そこで、培養細胞を用いてAMの細胞内シグナルを検討したところ、AM-RAMP2系はEpac-Rap1経路を介してVE-カドヘリンの発現を亢進し、内皮細胞間接着を強固にすることが明らかとなった。一方、DI-E-RAMP2-/-の血管を電顕で観察すると、内皮細胞の空砲変性や、多数のマイクロビライとマイクロベジクル形成が認められた。そこでマウスより血管内皮細胞を初代培養してTNF-αによる刺激実験を行うと、DI-E-RAMP2-/-由来細胞ではControlに比べ、マイクロベジクル形成の亢進が確認できた。マイクロベジクルがエクソソームとして癌転移促進に働いているのではないかと考え、検討を進めている。次にルイス肺癌細胞(LLC)を用いて、リンパ節転移を評価する新しいモデルを確立した。DI-E-RAMP2-/-では、Controlと比べLLCのリンパ節転移が亢進する結果が得られた。一方、新規に作成したリンパ管特異的RAMP2欠損マウス(DI-LE-RAMP2-/-)へのリンパ節転移の解析を行っており、AM-RAMP2系は血管恒常性維持に重要な役割を果たしている反面、リンパ管制御への関与もあるのではないかと考えて現在検討を進めている。計画に従い、血管内皮細胞特異的RAMP2欠損マウス(DI-E-RAMP2-/-)の解析を進め、AM-RAMP2系の転移抑制のメカニズムに迫ることができた。本年度の研究では、AM-RAMP2系が血管内皮細胞におけるEpac-Rap1経路を活性化することで血管透過性を抑制することを明らかとした。さらにDI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞由来のマイクロベジクルが、腫瘍細胞の形質変化や転移を促進させる可能性も見出した。来年度は引き続き、その詳細な検討を行う。さらに本年度の研究では、リンパ行性転移におけるAM-RAMP2系の意義についても検討を行った。当初はB16BL6メラノーマ細胞を用いて検討したが、リンパ節転移までに時間がかかり、評価が難しかったため、GFPラベルしたルイス肺癌細胞(LLC)を入手し、マウスの足底部に移植することで、膝窩リンパ節転移を評価する新規転移モデルを導入した。その結果、DI-E-RAMP2-/-では原発巣のサイズがControlよりも小さいにも関わらず、膝窩リンパ節重量が有意に増大しており、早期の段階から転移が生じていると考えられた。電顕では、DI-E-RAMP2-/-のリンパ節内の高内皮細静脈の構造異常が認められた。このことからリンパ節内の血管構造の異常が、リンパ節内に流入するリンパ球の数や局在に変化を生じているのではないかと考え、検討を進めている。DI-E-RAMP2-/-の血管内皮細胞では、多数のマイクロベジクルの存在が確認され、エクソソームとして働いている可能性を見出した。エクソソームは、マイクロRNAなどの機能分子を近傍や遠隔の細胞に送っている。
ｐ５３の下流で働く非コードＲＮＡ、ｌｉｎｃＲＮＡーｐ２１遺伝子操作マウスの解析

我々は、p53の下流で働くとされるncRNA,lincRNA-p21の遺伝子トラップマウスの解析を行っている。X-gal染色では、小脳、脳脈絡叢、膵臓、心房等で染色が確認されたが、RT-PCRによる発現解析では、ほぼ全ての組織で弱いながらも発現が確認された。p53のKOバックグラウンドではその発現は大幅に抑制され、このncRNAが生体においてもp53の支配を受けていることが示唆された。lincRNA-p21geo /geo(ホモ接合体)は、2年間経過観察を行ったが、外見上目立つ表現型は示さなかった。そこで、発現の見られた膵臓にストレスを与えるため、セルレイン投与による膵炎の惹起を行った。セルレイン7回投与後の膵臓では、lincRNA-p21の発現上昇が認められたが、lincRNA-p21ホモ接合体と野生型マウスの間で膵炎の重症度に違いは見られなかった。また、lincRNA-p21ヘテロ接合体の肥満個体において、脂肪組織が比較的強く染色されたことから、高脂肪食摂取による肥満誘導において、表現型の違いが見られるかどうか検討した。その結果、高脂肪食摂取後4-8週の間、lincRNA-p21ホモ接合体では体重増加が抑えられる傾向にあった。高脂肪食摂取後は肝臓と脂肪組織においてlincRNA-p21の発現が誘導されていた。これは、p53発現上昇の結果であると推測される。肝臓の組織切片では、lincRNA-p21ホモ接合体において脂肪の蓄積が抑制される傾向が観察された。lincRNA-p21過剰発現により、逆の肥満しやすい傾向になるかどうかを調べるため、過剰発現コンストラクトを作製、可変型トラップの特長を生かし、異なる3カ所(lincRNA-p21の遺伝子座、X染色体のDiap2遺伝子座、染色体4番のEpha2遺伝子の下流)にノックインを行い、すべてからライン樹立に成功した。25年度が最終年度であるため、記入しない。lincRNA-p21ヘテロ接合体マウス(lincRNA-p21+/geo)、及びp53KOバックグラウンドでのlincRNA-p21+/geoのマウスを作出し、X-gal染色によりlincRNA-p21の発現を解析した。その結果、lincRNA-p21+/geoでは、小脳、脳脈絡叢、膵臓、心房等で染色が確認されたが、p53KOバックグラウンドではそれらの染色は全て消失した。RT-PCRでの発現解析では、発現が完全に消失する訳ではなく、かなり抑制されているということが分かった。このことは、このncRNAが生体においてもp53の支配を受けていることを示唆している。lincRNA-p21 geo /geo(ホモ接合体)は、外見上目立つ表現型は示さず、生殖能力も正常である。p53 KOが、6ヶ月齢までにほとんどの個体で腫瘍が発生するのに対し、lincRNA-p21ホモ接合体では、1年間の観察期間中明らかな腫瘍発生はみられず、生存率も野生型と変わらないことを確認した。また、p53 KOのembryo fibroblast (MEF)はsenescenceを示さないため継代の継続が可能である。そこで、lincRNA-p21ホモ接合体からMEFを調製、増殖率を野生型MEF、p53 KOのMEFと比較した。その結果、増殖率は野生型MEFとほとんど変わらないことが分かった。

実際、これらのMEFにおいて、アポトーシスに関わる遺伝子群の発現解析を行ったが、p53 KOのMEFと比較すると、発現変化のみられる遺伝子は比較的共通していたものの、発現の変化量は小さいものであった。incRNA-p21強制発現マウスを作製するため、cDNAをクローニングしたが、全長は得られなかったので、5'側はgenomic DNAよりPCRでクローニングしてつなぐ、という手段で発現ベクターを構築した。lincRNA-p21の発現解析、p53 KOのバックグラウンドでの発現解析、MEFの表現型、MEFにおけるアポトーシス関連遺伝子の発現変化等、予定していた解析を行うことが出来た。lincRNA-p21ホモ接合体、p53 KO、incRNA-p21ホモ接合体でp53ヘテロ接合体等、各種genotype間で、発がん率や死亡率等、長期の飼育を必要とする表現型の比較解析を行う。通常の状態では目立った表現型を示さないことから、膵炎の惹起や高脂肪食等、刺激に対する反応を調べる。また、過剰発現マウスを作製し、その表現型を調べる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
小都市における高齢者の転居阻害要因の解明と高齢者住宅の役割に関する研究

本研究は、中山間地域を含む小都市の高齢者の転居志向と阻害要因の観点から、都市部とは異なる高齢者住宅のあり方を示すことを目的としている。平成30年度は、中山間地としてN市と合併した旧K町の住民111名に対しアンケート調査を実施し、96名から回答を得た(回収率86.5%)。高齢期の転居願望は「大いにある・少しある」が15.6%、「どちらともいえない」が18.8%、「あまりない・ほとんどない」が65.7%であった。市街部(前年度結果)と比較すると、統計的な有意差は認められなかったが、やや転居願望が低い傾向が読み取れた。転居願望の有無により積極群・葛藤群・消極群として分析をおこなった。転居の抵抗感は「ない」とするのが積極群(6.7%)・葛藤群(11.1%)・消極群(57.1%)であり、一方、「あり」とするのは積極群(93.3%)・葛藤群(33.3%)・消極群(57.1%)でああった。市街部では転居願望に依らず抵抗感が大きい傾向があったが、中山間地では転居に積極的な者は抵抗感が大きく、消極的な者は抵抗感が小さい傾向があった。阻害要因として、属性、社会活動、住居所有関係、転居経験等を挙げ、転居願望による残差分析をおこなった。5%水準で有意差が認められる項目はなかったが、「男性」「75歳以上」「同居」「社会活動あり」「自身で取得した土地」において消極群が、「女性」「単身」「相続した土地」「共同住宅での居住経験なし」において葛藤群が、「65歳以上75歳未満」「夫婦のみ世帯」において積極群の比率が高い傾向が読み取れた。転居の不安内容については、「転居後の生活費」「墓地の管理」「現住居の処分」「転居費用」「転居後の生活」において「不安あり」の比率が高かった。この結果は市街部と同様であったが、市街部に比べて不安ありの比率が低くなっていた。本研究は、サービス付き高齢者向け住宅(以下、サ高住)を含む高齢者住宅の整備に関わる研究テーマの一つとして、中山間地域を含む小都市を研究対象として取り上げ、小都市に居住する高齢者の転居志向と阻害要因の観点から都市部とは異なる高齢者住宅のあり方を示すことを目的としている。研究初年度は、平成26・27年度に予備的に実施した全国のサ高住1,000ヵ所に対するアンケート調査をもとに、対象を拡大して2,482ヵ所に対して実施し、都市規模の比較により小都市のサ高住の特性を統計的に示した。統計分析の結果、町村部(人口1万人未満の町村)では登録、住戸数とも全体の1割にも満たず都市部に比べ量的格差が生じていた。サ高住の住戸部分は、原則、25m2以上でトイレ、台所、浴室等の設置が登録基準で設けられているが、共同利用可能な台所と浴室を設置する場合は18m2まで床面積が緩和される。サ高住の住戸の状況をみると緩和規定を適用した共用依存のシェアード型(居住者専用の台所または浴室が住戸に設置されていない住戸タイプ)が7割を占め、数量化III類による分析からとくに町村部ではその傾向が強いことが示された。また、事業者が単身および要介護期までの入居者を想定する場合にシェアード型が選択されている傾向が認められた。実際の入居者の要介護度と空間構成との関係をみると、シェアード型住宅の半数は自立度の高い居住者が主に生活している住宅であり、居住者の半数近くが自立・軽度者であった。以上より、町村部に設置されているサ高住はシェアード型偏重の空間構成であり居住者の生活に不適合が起きている可能性があることが指摘でき、量的不足の解消とともに一般住宅相応の居住水準向上の必要性が示された。当初計画では、今年度、サービス付き高齢者向け住宅の実態を明らかにするアンケート調査の実施と自宅居住者に対するヒアリング調査を計画していた。アンケート調査は、調査の実施・集計・分析まで当初の計画どおり遂行できた。分析においておおむね論文として公表できる成果が得られたため、ヒアリング調査を次年度に移行し、成果公表を優先した。そのため、当初予定していた自宅居住者に対するヒアリング調査は実施できていない。研究成果としてまとめた論文は日本建築学会に投稿し、現在、審査中である。本研究は、中山間地域を含む小都市に居住する高齢者の転居志向と阻害要因の観点から、都市部とは異なる高齢者住宅のあり方を示すことを目的としている。平成28年度は、在宅高齢者の転居に対する意識に関する記述式アンケート調査を実施した。調査対象はN市に在住する市民講座受講者114名で75名から回答を得た。回収率は65.8%である。高齢期の転居願望については「大いにある・少しある」が30.7%、「どちらともいえない」が17.3%、「あまりない・ほとんどない」が50.7%であった。これらを「積極群」「葛藤群」「消極群」として分析をおこなった(以下、転居意識)。転居に対する不安は「ない」とするのが積極群(26.1%)・葛藤群(15.4%)・消極群(18.4%)であり、積極群がやや不安が少なかった。

一方、不安が「あり」とするのは積極群(73.9%)・葛藤群(38.5%)・消極群(65.8%)であり、不安がある者についても積極群が高かった。転居願望を持ちつつも不安を抱えている者が多いことが分かる。目的変数を転居意識、説明変数を属性・現住居の所有関係・転居経験・社会活動として数量化II類分析をおこなうと、消極群には「単身」「共同住宅での居住経験」「男性」などが影響し、積極群には「相続した土地に居住」「75歳以上」「就業している」などが影響していた。転居意識と転居の不安内容について相関分析をおこなうと、「転居後の生活費」「転居後の生活」「転居費用」「現住居の処分」において、積極群は不安が大きく消極群は小さい傾向が認められた。以上の結果は、市街地に居住する高齢者を対象としたものであるため、中山間地域では異なる結果が予想される、今後は、対象地域を変更して調査し結果を比較することで小都市における高齢者住宅のあり方を明らかにする予定である。当初計画では、自宅居住者に対するヒアリング調査を実施し、高齢者住宅への転居阻害要因を明らかにすることを計画していた。ヒアリング調査により個々の意識をより詳細に調べる予定であったが、記述式アンケートにすることでヒアリング調査よりもケース数を増やすことができ、統計処理することでおおむねの傾向が把握できると考え、調査方法を変更した。採択時の計画は研究2年目に調査を完了する予定であったが、今年度の成果から、中山間地の高齢者の転居阻害要因を明らかにする必要があると考え、次年度の3年目に追加調査をする予定である。本研究は、中山間地域を含む小都市の高齢者の転居志向と阻害要因の観点から、都市部とは異なる高齢者住宅のあり方を示すことを目的としている。平成30年度は、中山間地としてN市と合併した旧K町の住民111名に対しアンケート調査を実施し、96名から回答を得た(回収率86.5%)。高齢期の転居願望は「大いにある・少しある」が15.6%、「どちらともいえない」が18.8%、「あまりない・ほとんどない」が65.7%であった。市街部(前年度結果)と比較すると、統計的な有意差は認められなかったが、やや転居願望が低い傾向が読み取れた。転居願望の有無により積極群・葛藤群・消極群として分析をおこなった。転居の抵抗感は「ない」とするのが積極群(6.7%)・葛藤群(11.1%)・消極群(57.1%)であり、一方、「あり」とするのは積極群(93.3%)・葛藤群(33.3%)・消極群(57.1%)でああった。市街部では転居願望に依らず抵抗感が大きい傾向があったが、中山間地では転居に積極的な者は抵抗感が大きく、消極的な者は抵抗感が小さい傾向があった。阻害要因として、属性、社会活動、住居所有関係、転居経験等を挙げ、転居願望による残差分析をおこなった。5%水準で有意差が認められる項目はなかったが、「男性」「75歳以上」「同居」「社会活動あり」「自身で取得した土地」において消極群が、「女性」「単身」「相続した土地」「共同住宅での居住経験なし」において葛藤群が、「65歳以上75歳未満」「夫婦のみ世帯」において積極群の比率が高い傾向が読み取れた。転居の不安内容については、「転居後の生活費」「墓地の管理」「現住居の処分」「転居費用」「転居後の生活」において「不安あり」の比率が高かった。この結果は市街部と同様であったが、市街部に比べて不安ありの比率が低くなっていた。2年目の平成29年度は、前年度より実施を延期した自宅居住者に対するヒアリング調査を実施し、高齢者住宅への転居阻害要因を明らかにする。具体的には7月までに調査計画の立案と、倫理審査を完了し、8月より調査対象の選定、911月にかけて調査を実施する(目標50名)。
免疫抑制受容体を標的とした牛白血病に対する新規制御法の開発

本研究では、牛白血病ウイルス(BLV)感染症に対する新規制御法の樹立を目指して、免疫活性化効果を発揮する薬剤を開発または選抜し、BLV感染牛を用いた臨床研究によって被験薬の抗ウイルス効果を検証する。まず、BLV感染症における免疫抑制機序の解析結果を基にして、免疫抑制分子を標的とする阻害剤を開発あるいは選抜する。次に、候補薬の標的分子への結合性や免疫再活性化効果をin vitro試験により確認し、治療薬として有望な候補を決定する。そして、生体投与のために被験薬の大量生産系を確立し、BLV感染牛における被験薬の臨床研究(生体投与試験)を実施する。
小腸移植におけるバクテリアルトランスロケーションの防止と小腸免疫システムの研究

【目的】小腸虚血再灌流モデルによる小腸粘膜障害に対するGeranylgeranylacetone(GGA)の予防効果の検討。【方法】Wistar系雄性ラットを使用。非投与群(n=4)=vehicleを虚血4時聞前に1回経口投与.投与群(n=4); GGAを虚血4時聞前に1回経口投与(100mg/kg)。小腸虚血再灌流は上腸聞膜動脈根部を40分間クランプ。再灌流後60分後で血中サイトカインをRTPCRで測定。粘膜障害をHSP70免疫染色で比較検討。【結果】投与群で血中炎症性サイトカインIL-1(GGA v8 cont : 1.78±0.90 vs 0.92±0.21, p<0.05)、IL-6(GGA vs cont : 78.5±40.0 vs 8.6±5.1, p<0.05)が有意に低下。Inf-γ,Caspase 3, TNF-αは有意な変化は認めなかった。投与群で転写因子egr-1が有意に低下(GGA vs cont : 2.02±1.20vs 0.44±0.28, p<0.05)。投与群は小腸粘膜HSP70を過剰発現させ、粘膜障害を軽減。【結語】GGA誘導HSPはラット小腸虚血再灌流モデルにおいてEgr-1の発現を抑制、炎症性サイトカインの上昇を抑制し、粘膜障害を軽減した。【背景・目的】小腸移植における虚血再灌流傷害は様々な重篤な臨床症状を引き起こし、中でも腸管粘膜傷害やそれに引き続くバクテリアルトランスロケーション(BT)の亢進は予後を左右する重要な因子の一つである。一方、肝虚血再灌流は肝細胞傷害のみならず門脈圧亢進による小腸鬱血を引き起こし、小腸虚血再灌流傷害と非常によく似た病態を示す。GGAはHSPを誘導し、肝虚血再灌流傷害を軽減することが知られており本年度の研究ではGGA誘導HSPの全肝虚血再灌流時の門脈圧亢進による小腸粘膜傷害に対する予防効果を実験検討した。【対象・方法】実験1. Wistar系雄性ラット(n=8)を2群に分けた。非投与群: vehicleを全肝虚血4時間前に1回経口投与。GGA投与群: GGAを全肝虚血4時間前に1回経口投与。全肝虚血再灌流は肝十二指腸間膜を血管クリップで30分間クランプし、クランプを解除した。検討項目:再灌流後6、24時間でトライツ靭帯から10cmの小腸と肝左葉を採取し、小腸はHE染色で粘膜障害度をchiuらの分類で判定し、HSP70免疫染色でHSP70の発現を確認した。実験2. DKTをWistar系ラット6日間絶食モデルに5日間経口投与し小腸粘膜、炎症性サイトカインを検討した。【結果】実験1.非投与群:再還流後24時間の肝臓は細胞内に空包変性、類洞の破壊が見られ、小腸は6時間で絨毛の膨隆、出血、先端の破壊が見られ、粘膜障害度スコアは重症を示す平均4.5であった。GGA投与群:再還流後24時間の肝細胞内の空包変性はわずかで、類洞構造は保たれていた。小腸は6時間で絨毛の膨隆、出血、先端の破壊はなく、粘膜障害度スコアは重症を示す平均1.5で比較的よく保たれていた。実験2.小腸絨毛はDKT濃度と相関して保たれており、炎症性サイトカインはDKT濃度と逆相関していた。今後小腸虚血モデルと移植モデルを用いて腸管の炎症性サイトカイン等を検討予定としている。【背景・目的】

小腸移植における虚血再灌流傷害では、腸管粘膜傷害やそれに引き続くバクテリアルトランスロケーション(BT)の亢進は重要な予後因子である。Geranylgeranylacetone (GGA)は肝虚血再灌流傷害を軽減することが知られている。本研究では小腸虚血再灌流モデルを用いて小腸粘膜障害に対するGGAの小腸粘膜傷害に対する予防効果を実験検討した。【方法】実験1.Wistar系雄性ラット(n=8)を2群に分けた。非投与群(n=4):vehicleを小腸虚血4時間前に1回経口投与。GGA投与群(n=4):GGAを小腸虚血4時間前に1回経口投与。小腸虚血再灌流は上腸間膜動脈根部を血管クリップで40分間クランプし、クランプを解除した。検討項目:再灌流後60分後で血中サイトカイン(IL-1,IL-6,IL-8,IL-12,INF-γ,Caspase 3,TNF-α,Egr-1)をRT-PCRで測定した。また粘膜障害程度をHSP70免疫染色で比較検討した。【結語】GGA誘導HSPはラット小腸虚血再灌流モデルにおいてEgr-1の発現を抑制、炎症性サイトカインの上昇を抑制し、粘膜障害を軽減した。
看護教育における個人レベルの実習指導法

本研究は、臨床指導者である看護婦が実際にどのような指導行動をとっているかを問題にした。そして、研究を進める根拠として、「個人レベルの臨床実習指導論(PTTCNE)」という概念枠組みを考えた。これは個々の臨床指導者の内面にあって、実際の指導行動を方向づける指導に対するものの見方・考え方を意味している。われわれは、前年度までの調査、分析からPTTCNEの基本構造を明らかにし、それをもとにPTTCNEを測定するための尺度化を試みた。本年度は、(1)PTTCNEに基づく臨庄実習指導法の測定尺度の信頼性と妥当性の検討、(2)指導上の問題状況場面におけるPTTCNEの基本構造の変化の明確化、(3)臨床指導者の職業的および個人的背景によるPTTCNEへの影響、をあげて研究を続けた。目的(1)の信頼性は統計学的に検討し、妥当性は看護過程に関する指導との関連性から検討した。目的(2)に関しては、クライエントの日常生活援助、カウンセリング、看護技術の提供などの看護3場面における指導行動を比較した。PTTCNEの基本構造のうち、実践介助、プロ意識の育成、技術訓練などに関する指導は看護技術の提供場面において、一方、緊張感緩和と自己啓発の促進に関する指導はカウンセリング場面において上昇する傾向が見られた。目的(3)においては、指導経験年数と緊張感緩和因子との関連性が示唆された。また、職場の地位による分析ではスタッフナ-スは実践介助、婦長は緊張感緩和に関しての指導を重視していた。以上のような知見から、臨床場面のさまざまな問題状況場面における指導の一般的傾向を明らかにすることができる。同時に、個々の臨床指導者自身が、指導法の自己診断をすることにより、その場面に応じた指導法の選択を可能にしている。本研究の目的は、看護教育における臨床指導者の指導に対する考え方を個別的に捉え、個人レベルの実習指導法を検討することである。本年度は、(1)臨床実習指導者に関する実態調査の実施と、(2)臨床実習指導者の指導法について、体験学習に基づいた個人レベルの観点から、明らかにすることを計画した。(1)については、愛知県看護協会臨床指導者研修受講者200名に対して、実際の指導状況と指導に関連しての個人的なプロフィ-ルを内容とするアンケ-トによって調査を実施した。その結果については、現在整理の段階にあり、また、その成果は1990年8月4日に日本看護研究学会で発表の予定である。(2)については次のような手順で進めている。(1)臨床実習指導法を測定する為の質問紙を作成。(2)昭和63年、64年、平成元年度の愛知県看護協会主催の臨床指導者研修受講者を被験者として、郵送および一斉調査の実施。(3)質問紙調査結果は大型計算機でSPSSのプログラムによって整理し分析中である。科研費に関連した研究実績としては、次のような学会発表と看護教育関係雑誌における紙上発表をあげることができる。(1)1989年8月、日本看護研究学会において、「臨床実習指導法の分析的研究」という演題で発表した。その報告内容は、臨床実習指導法についての質問紙を作成する段階で、総合病院2施設の看護婦および臨床指導者らを対象に調査した結果から、知識、技術、態度などの指導3領域において示唆された指導の一般的な傾向についてであった。(2)看護教育カリキュラムの改正に伴って、成人看護学実習では、何を、どのように指導するべきかということについて寄稿依頼があり、本研究の理論的根拠となっている体験学習重視の観点からまとめ、「改正カリキュラムに対応した成人看護学実習の進め方」というタイトルで、「臨床実習指導」(日総研出版vol.11,1990)に公表予定である。

本研究は,臨床指導者である看護婦が実際にどのような指導行動をとっているかを問題にした。そして,研究を進める根拠として,「個別的な臨床実習指導論(PTCNE)」という概念枠組みを考えた。これは個々の臨床指導者の内面にあって,実際の指導行動を方向づける指導に対するものの見方・考え方を意味している。本年度は,前年度に作成した質問紙をもとに,愛知県内の臨床実習指導者332名の指導行動と,かれらの個人的および職業的背景について調査し考察した結果,次のような知見を得た。具体的な指導行動39項目に対する反応結果を因子分析することによって,PTCNEの基本構造を得た。すなわち,その構造は「緊急感緩和,実践介助,看護技術訓練,プロ意識の育成,自己啓発の促進」から構成していることが示唆された。さらに,5因子の合成得点に着目することによって,臨床指導者の個別的な実習指導の仕方を,5次元のプロフィ-ルに描くことを試みた。これによって,臨床実習指導法に対する自己診断の可能性が示唆された。従って,さまざまな臨床場面での指導法を,各自でしかも視覚的に捉えることが可能になったと言えよう。その活用範囲は広いと思われる。例えば,さまざまな看護場面で学生へ指導する場合の差異,各自の指導法の経時的な変化,あるいは指導する対象学生のレベルによって,どのような指導法をとっているのかなどに関して,適切な資料を得ることができるであろう。これらについては次年度検討していくことになる。また,臨床実習指導者の個人的・職業的背景についての実態調査からは,平均年齢34.6歳,臨床経験11.9年,指導経験4.6年であること,性格的には情緒安定性と社会適応性の性格の傾向が示唆された。以上の結果は,第16回日本看護研究学会,第32回日本教育心理学会で発表し,本学の紀要において公刊した。本研究は、臨床指導者である看護婦が実際にどのような指導行動をとっているかを問題にした。そして、研究を進める根拠として、「個人レベルの臨床実習指導論(PTTCNE)」という概念枠組みを考えた。これは個々の臨床指導者の内面にあって、実際の指導行動を方向づける指導に対するものの見方・考え方を意味している。われわれは、前年度までの調査、分析からPTTCNEの基本構造を明らかにし、それをもとにPTTCNEを測定するための尺度化を試みた。本年度は「1)PTTCNEに基づく臨床実習指導法の測定尺度の信頼性と妥当性の検討、(2)指導上の問題状況場面におけるPTTCNEの基本構造の変化の明確化、(3)臨床指導者の職業的および個人的背景によるPTTCNEへの影響、をあげて研究を続けた。目的(1)の信頼性は統計学的に検討し、妥当性は看護過程に関する指導との関連性から検討した。目的(2)に関しては、クライエントの日常生活援助、カウンセリング、看護技術の提供などの看護3場面における指導行動を比較した。PTTCNEの基本構造のうち、実践介助、プロ意識の育成、技術訓練などの関する指導は看護技術の提供場面において、一方、緊張感緩和と自己啓発の促進に関する指導はカウンセリング場面において上昇する傾向が見られた。目的(3)においては、指導経験年数と緊張感緩和因子との関連性が示唆された。
核子と原子核での中間子生成

本研究では、主に中間子生成過程を含むハドロン原子核物理の研究を行った。1.クォーク・ダイクォーク模型によるハドロンの有効ラグランジアンの導出QCDに基づいたミクロ理論によってハドロン現象を記述するため、中間子と核子の有効ラグランジアンをクォーク理論から導出した。そのため、経路積分に基づいたハドロニゼーションの方法を採用し、中間子はクォーク・反クォークの、核子はクォーク・ダイクォークの集団変数として扱った。ゲージ対称性とQCDでもっとも重要なカイラル対称性を保ちつつ、核子の構造を取り込むことができた。得られた有効ラグランジアンによって、中間子と核子のさまざまな相互作用を1つの枠組みで取り扱うことができ、また、1体問題から多体問題までを統一的に扱えることを示した。特に、核力の近距離成分を担う項がクォーク交換から出現することを示した。現象との比較では、ダイクォークの自由度としてまず、スカラーダイクォークをとりこんだ計算を行った。核子の形状因子においてデータとの一致が非常によくこの方法の有効性を示した。一方で、磁気能率や軸性結合などの物理量における、軸性ダイクォークの重要性を議論した。この取り扱いは複雑で、本研究では、スカラーと軸性ダイクォークをとり込んだ完全な計算におけるゲージ対称性を示したことと、核子の運動項の1ループ計算を実行した。以上の研究成果はPhys. Rev. C66, 025206(2002)と、プレプリントとしてnuc1-th/0211029、その他学会国際会議などで報告された。2.原子核標的による準弾性過程の研究相対論的な枠組みに基づいて、準弾性過程を記述する方法を定式化し、K中間子生成と電子準弾性散乱を解析した。これらを通して、自由空間の散乱振幅が媒質中で受ける効果を定量的に評価した。この研究成果はnuc1-th/0206003に報告された。
ミオシンホスファターゼ阻害因子による新たな繁殖障害治療法の開発

申請者はCPI-17を標的にした遺伝子改変動物が世界で樹立されていないことに着目し、世界で初めてCPI-17の欠損マウスと非リン酸化模倣性のCPI-17変異体ノックインマウスの作製に成功した。本研究は、申請者が作出したミオシンホスファターゼ(MPPase)阻害因子CPI-17の欠損マウスの雌が妊娠期間短縮と産仔数増加という予想外の表現型を示した研究結果をもとに、これまで全く解明されていない、CPI-17の(1)雄の精子形成や受精能、あるいは(2)雌の受精着床分娩に至る過程、における繁殖生理学的役割を明らかにすることで、家畜の新たな繁殖障害治療薬開発の基盤を構築する。
完全WKB解析、スペクトル・ネットワークと位相的漸化式

長い歴史を持つ微分方程式の解の大域挙動(モノドロミー、Stokes行列)の研究に対して、理論物理に起源を持つ完全WKB解析や、可積分系などの最先端の研究手法を用いて新たな発展をもたらすことが研究目標である。
膠原病患者にみられるmicroangiopathyの病態解明について-病理形態的特徴から内皮細胞傷害因子にいたる解析-

全身性硬化症患者では、食道固有筋層あるいは腎血管病変の内膜や中膜にIgMの沈着が観察されることから、IgMクラスの抗血管内皮抗体あるいは抗平滑筋抗体が存在することを推測し、患者血清からIgMの分離、精製を試み上記抗体の存在の有無を免疫組織学的に検討した。MCTD3例を含む患者6例および健常者の血清からpolyethylene glycolを用いIgMを含む蛋白成分を沈殿させ、さらにその沈殿物からsephadexG-200カラムでIgMを含む分画を得た。さらに採取された分画をビオチン化し、ヒト正常腎、食道組織を染色した。2例の患者血清から得られたビオチン化サンプルが、小葉間動脈レベルの腎内動脈の中膜平滑筋、食道の粘膜筋板や固有筋層に反応し、それぞれの患者血清中に平滑筋と反応するIgMクラスの抗体が存在する可能性が示された。なお、ビオチン化サンプル中にはIgM以外の蛋白成分も含まれており、今回組織切片上平滑筋細胞に反応していたものがIgMと断言はできないが、少なくとも健常者から得られたサンプルでは陽性所見が得られないことから、患者血清中に平滑筋細胞に反応する蛋白おそらくIgMが存在するものと考えられる。今後、これがIgMであることの証明および病原性を有するか否かの検討が必要と考える。
光周時計における日長・日数計測機構の神経生物学的解析

多くの動物は、日長変化の情報を正確に感知・処理することで、季節変化に適応している。この日長変化に対する生理応答は光周性と呼ばれる。体内において、約24時間周期の概日時計をもとに、日長変化とその日数を計測・蓄積する光周時計が存在することが示唆されているが、その神経機構の実態は不明瞭である。この神経機構を明らかにするために、昆虫の概日リズム形成に重要であり光周性制御への関与も示唆される脳副視髄(AMe)の神経細胞群に注目し、ホソヘリカメムシを用いて解析を進めている。当該年度において、このAMe神経ネットワークについて、AMeに局在する神経ペプチド: pigment-dispersing factor(PDF)ニューロンを中心に、免疫組織化学法を用いて形態学的な解析を行った。PDFとセロトニンに対する二重免疫組織化学により、AMeにおいて半数以上のPDF免疫陽性細胞はセロトニンを共発現しており、PDF免疫陽性細胞の周辺にもセロトニン免疫陽性細胞が局在することがわかった。さらに、背側前大脳においてPDF免疫陽性バリコシティとセロトニン免疫陽性バリコシティが近接して局在していた。また、PDF・FMRFamideの二重免疫組織化学により、PDF免疫陽性細胞の近傍にFMRFamide免疫陽性細胞が見られると共に、一部のPDF免疫陽性細胞においてFMRFamideが共発現していることがわかった。形態学的な解析と並行して、AMe神経細胞群における神経活動レベルでの日長応答について、電気生理学的な解析に取り組み始めている。しかし、AMeニューロンの細胞サイズが想定よりも小さく、安定した神経活動記録には成功していない。一方で、光周時計からの日長情報を受容し、光周性制御の出力系を担うと考えられている神経分泌細胞群は、細胞体サイズが大きく、予備的な実験であるが神経活動記録に成功した。当該年度で予定していたAMe神経ネットワークの形態学的解析について、PDFとセロトニン・FMRFamideの二重免疫組織化学による標識より、AMeにはPDF・セロトニン・FMRFamide免疫陽性細胞が近接して局在し、一部のニューロンはこれらの複数の神経伝達物質を共発現していることが示唆された。この解析結果より、PDFニューロンを中心としたAMe神経ネットワークの一端が明らかになり、一定の成果が得られたと考えられる。本年度は、次年度に向けてAMeニューロンからの神経活動記録の実験系を確立する予定であったが、予想よりもAMeニューロンの細胞サイズが小さく、形態的にアプローチが難しかったため、安定した神経活動記録ができていない。一方で、光周時計から日長情報を受け取り、光周性神経機構の出力系を担っていると考えられている神経分泌細胞群は、細胞体サイズが大きく比較的アプローチが容易であり、神経活動記録に成功している。そのため、次年度以降はAMeニューロン自体ではなく、その出力先と考えられる神経分泌細胞群(脳側方部:PLニューロン等)を対象とした解析も検討している。上記のように形態学的な解析については一定の成果が得られたが、電気生理学的解析については記録対象ニューロンを変えるなど一部計画変更の可能性が出てきており、総合的に進捗としてはやや遅れていると判断した。本年度解析を行ったセロトニン・FMRFamideに加えて、グルタミン酸・GABAといったその他の神経伝達物質に関して、PDFとの二重免疫組織化学を引き続き行い、AMeの神経ネットワークに関する形態学的な解析を継続して行っていきたい。神経活動レベルでの日長応答に関して、当初の予定であったAMeニューロン群からの神経活動記録については、形態的にアプローチの難易度が高い可能性がある。その場合には、細胞体サイズが大きくアプローチが比較的しやすい、光周時計からの情報を受容していると思われる光周性機構の出力系を担う神経分泌細胞からの神経活動記録を行う。AMeもしくは神経分泌細胞の自発神経活動について、長日・短日条件下で飼育したホソヘリカメムシで比較し、日長条件に応じた神経活動レベルでの応答があるかを解析する。また、神経活動レベルでの日長応答が見られた際に、その日長応答に体内の概日時計が関与しているかについても解析する。方法として、概日時計遺伝子をRNA干渉法によりノックダウンし、それらのノックダウン個体で、各日長条件下での神経活動を電気生理学的手法を用いて解析する。コントロール個体の解析結果と比較し、概日時計遺伝子と神経活動レベルでの日長応答の関係性を明らかにしたい。

また、PDF・FMRFamideの二重免疫組織化学により、PDF免疫陽性細胞の近傍にFMRFamide免疫陽性細胞が見られると共に、一部のPDF免疫陽性細胞においてFMRFamideが共発現していることがわかった。形態学的な解析と並行して、AMe神経細胞群における神経活動レベルでの日長応答について、電気生理学的な解析に取り組み始めている。しかし、AMeニューロンの細胞サイズが想定よりも小さく、安定した神経活動記録には成功していない。一方で、光周時計からの日長情報を受容し、光周性制御の出力系を担うと考えられている神経分泌細胞群は、細胞体サイズが大きく、予備的な実験であるが神経活動記録に成功した。当該年度で予定していたAMe神経ネットワークの形態学的解析について、PDFとセロトニン・FMRFamideの二重免疫組織化学による標識より、AMeにはPDF・セロトニン・FMRFamide免疫陽性細胞が近接して局在し、一部のニューロンはこれらの複数の神経伝達物質を共発現していることが示唆された。この解析結果より、PDFニューロンを中心としたAMe神経ネットワークの一端が明らかになり、一定の成果が得られたと考えられる。本年度は、次年度に向けてAMeニューロンからの神経活動記録の実験系を確立する予定であったが、予想よりもAMeニューロンの細胞サイズが小さく、形態的にアプローチが難しかったため、安定した神経活動記録ができていない。一方で、光周時計から日長情報を受け取り、光周性神経機構の出力系を担っていると考えられている神経分泌細胞群は、細胞体サイズが大きく比較的アプローチが容易であり、神経活動記録に成功している。そのため、次年度以降はAMeニューロン自体ではなく、その出力先と考えられる神経分泌細胞群(脳側方部:PLニューロン等)を対象とした解析も検討している。上記のように形態学的な解析については一定の成果が得られたが、電気生理学的解析については記録対象ニューロンを変えるなど一部計画変更の可能性が出てきており、総合的に進捗としてはやや遅れていると判断した。本年度解析を行ったセロトニン・FMRFamideに加えて、グルタミン酸・GABAといったその他の神経伝達物質に関して、PDFとの二重免疫組織化学を引き続き行い、AMeの神経ネットワークに関する形態学的な解析を継続して行っていきたい。神経活動レベルでの日長応答に関して、当初の予定であったAMeニューロン群からの神経活動記録については、形態的にアプローチの難易度が高い可能性がある。その場合には、細胞体サイズが大きくアプローチが比較的しやすい、光周時計からの情報を受容していると思われる光周性機構の出力系を担う神経分泌細胞からの神経活動記録を行う。AMeもしくは神経分泌細胞の自発神経活動について、長日・短日条件下で飼育したホソヘリカメムシで比較し、日長条件に応じた神経活動レベルでの応答があるかを解析する。また、神経活動レベルでの日長応答が見られた際に、その日長応答に体内の概日時計が関与しているかについても解析する。
筋肉アクトミオシンのエネルギ-変換複合体の立体構造

筋収縮ではATP加水分解に伴って2つの蛋白質アクチンとミオシンの相互作用によって張力発生と滑り運動がおこるが、その原動力の本体である蛋白質構造の変化は明らかではない。この中心課題に2つの方向から実験的検討を加えている。1つはアクチン・ミオシン分子のどの部分に運動が起こるかである。一昨年、昨年度ミオシン頭部の首部の軽鎖にスピン化合物を結合させ、ESRを用いて計測される化合物の方向(角度)からミオシン首部の運動を推定したところ、ミオシン頭部内の屈曲性が示唆された。本年度は、張力発生中の実験を横穴式キャビティを用い温度可変装置で温度をコントロ-ルしATPを還流して行っている。現在装置の性能をチェック中であり、近い将来本実験が行えると考えている。もう1つはミオシン頭部がアクチン線維上を歩行できる複数の「脚」(アクチン結合部位)を持っているかである。昨年度、架橋剤mmaleimidobenzoic acid Nーhydroxysuccinimide ester(MBS)で重合を阻害したアクチン単量体を作成し、ミオシン頭部への結合数を測定したところ、複数の結合部位が示唆された。本年度は結合空間位置を電顕により明らかにした。MBSーアクチンは反応を停止せず遊離のMBSをゲル瀘過で除いてS1と混合すると化学架橋(180kda)が起こる。この架橋アクチンーS1複合体は通常のFーアクチンと結合できないので、結合部位はFーアクチンのそれと少なくとも一部は共通していると考えられる。HMMーアクチン架橋複合体をロ-タリ-シャド-電顕観察すると、頭部ーロッド接合部より約14ー15nmにアクチンの結合がみられ、頭部の先端に近い。ATPやADP存在下では泳動度の異なるアクチンーS1架橋物(140kda)ができる。この架橋はS1のSH1をブロックするとできないので、SH1とアクチンとで架橋が起こることを示唆している。現在この架橋物を電顕観察している。