hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
負イオンパターン注入による基材表面での成体幹細胞の配列・細胞体形状制御と分化誘導

炭素負イオンを高分子材料にパターン注入することにより、ラット骨髄由来の間葉系幹細胞を注入パターンに沿った自発的な配列接着を形成した。また、パターン配列を保持したままで神経細胞や骨芽細胞に分化することに成功した。パターン幅を狭くすることにより、細胞体形状の伸長方法や細胞核の長軸方向を配列することができた。また、ポリ乳酸に炭素や酸素負イオンを注入することにより、細胞が接着した細胞シートや細胞ストリングを形成した。更に、ガラス上でもプラズマ処理と負イオンパターン注入処理により、幹細胞の配列接着を実現した。1)負イオン注入処理による高分子材料の表面改質効果を調べるため、炭素負イオンをポリスチレンPSやシリコーンゴムSRに5-10 keVで注入した。注入処理により材料表面は親水化した。XPS分析から親水化には、ヒドロキシル基やカルボニール基などの有極性親水基が表面に導入された事に起因したことが判明した。水滴法で測定するとスピンコートしたPS膜では90°から75°に低下し、気泡法で測定すると86°から65°に低下した。注入量3x10^15 ions/cm^2で接触角の低下は飽和した。水中での親水化進行は、イオン注入誘起欠陥が表面から深さ20nm程度まで生じており、この欠陥を介して水分子が侵入し、親水性官能基を形成したことによる。2)間葉系幹細胞の接着特性を調べるため、スピンコートしたPSやSRシートに炭素負イオンをパターン注入して、殺菌後にラット骨髄液の間葉系幹細胞MSC(成体幹細胞)を播種して培養を行った。培養したMSC細胞は、注入領域に沿って細長く伸展した形状で表面に粘着し、未注入領域では丸い形状で緩く接着した。培地交換により、丸い形状の細胞は表面から脱落し、注入パターに沿って配列したMSC細胞のパターン接着配列が得られた。最適なパターンを得る炭素負イオン注入量は、PSが3x10^14 ions/cm^2とSRが1x10^15 ions/cm^2と材料により異なった。3)パターン配列接着間葉系幹細胞の神経細胞への分化誘導をβメルカプトエタノールBMEを誘導剤として用いた結果、PSとSRの両方において、接着パターンを保持したままの丸い細胞体と細長いフィラメントを伸ばしたニューロン様の細胞に分化した。蛍光抗体法により、神経特異エノラーゼNSEが分化細胞から検出され、分化細胞が神経細胞であることが確認された。以上から、間葉系幹細胞をパターン接着させ、パターンを保持したままで神経細胞に分化誘導する事に成功した。(1)狭い改質表面での幹細胞の接着特性を調べるため、各種高分子材料に幅050μmで長さ4mm(先端角約1゚)の楔状スリット列を有する注入マスクを介して炭素負イオンを10keV、3×10^15ions/cm^2注入して、ラット骨髄由来の間葉系幹細胞を培養した。注入幅15μm以上では、複数の細胞が接着したが、それ以下では単一の細胞が注入領域に並んで接着した。細胞核が接着する最小幅は3μmであったが、細胞の先端は幅1μm以下まで伸展した。数μm幅の注入領域には細胞核は、注入長手方向に沿って、核の長軸が配向した。(2)幅50μmで炭素負イオン注入したポリスチレン上でラット骨髄由来の間葉系幹細胞を分化させる実験として、骨細胞への分化誘導(市販骨細胞分化誘導培地利用)を試みた。その結果、幹細胞では、ラインパターンに配列接着を示していたが、分化後は、試料全体に接着する細胞となった。骨細胞の同定は、カルシウムやコラーゲンの検出で行った。(3)石英ガラス上での自発配列接着の為の処理プロセス開発を行った。石英ガラス上面は親水性で接触角は40゚程度と小さく、細胞接着性が良い。従って、このままでは細胞接着のパターニングは不可能である。このため、石英ガラスにCHF3プラズマ処理(20W, 120秒)を加えた結果、表面にはCF結合が導入され、疎水化(接触角は88゚)に成功した。次いで、プラズマ処理石英ガラスにパターンマスクを介して、炭素負イオンを注入した。その結果、注入領域では、CF結合が消失して、親水化した。このように炭素負イオン注入領域には細胞接着性が付与されてことから、ラット骨髄由来の間葉系幹細胞を培養した結果、注入パターンに沿った細胞接着が得られた。以上から、石英ガラスガラス表面での幹細胞のパターン接着制御が可能なプロセスを開発した。(1)炭素負イオンや水クラスター(水分子数千個の塊)イオンの開口幅50μmのパターンマスクを介したパターン注入・照射により、細胞接着特性が皆無なシリコーンラバー上でラット骨髄由来の間葉系幹細胞MSCのパターン化接着を得た。炭素負イオン注入の最適

条件10keV、3x10^15ions/cm^2で、水クラスターでは6keVでlx10^15ions/cm^2と低エネルギーで接着性制御ができた。他の細胞種では、ヒト血管内皮細胞もパターン接着したが、マウス骨芽様細胞株MC3T3-E1細胞では一部のパターン接着もみられるが、パターン間の架橋やはみ出しが多くあり、明確なパターン接着は得られなかった。接着は細胞種に大きな依存性が有ることが判明した。(2)炭素負イオンをパターン注入したシリコーンシート上にパターン化接着させた間葉系幹細胞MSCを骨芽細胞にパターン接着を保持した状態で分化することに成功した。注入試料上でのMSCは当初、幅50μmラインの注入処理領域には、ラインに沿った細胞の明瞭なパターン接着をしており、その形態は細胞体を注入長手方向に細長く伸展させたMSC特有細長い形状であった。分化誘導後13日目には、接着パターンは保持したままで比較的丸い形の細胞形状に変化した。抗原抗体法により骨代謝に由来するオステオカルシンやコラーゲン1の分化細胞に検出されたことから、骨芽細胞への分化を確認した。(3)細胞チップやストリング、シートの形成に関しては、ポリ乳酸に酸素負イオン(20-30keV,3x10^15ions/cm^2)注入してMSCを培養した結果、培養69日で注入部周囲からの剥離が見られ、最終的に2.5mm x 2.5mmの細胞シートの剥離に成功した。また、スクラバーによる回収では長さ5mmの細胞ストリングの摘出に成功した。他方、シリコーンシートやテフロンに炭素負イオン注入処理では、細胞の接着力が強いい条件で注入すると細胞剥離は生じないことから、細胞接着が弱い条件で注入を行った。このため、培養中の細胞は、部分的な脱離が生じ、密な接着状態から次第に疎らな状態となり剥離片は得られなかった。
動的共有結合を導入した架橋液晶高分子の自由成形と光運動プログラミングへの展開

架橋フォトクロミック液晶高分子は,光照射により伸縮・屈曲・回転などの様々な変形・運動を示すため,ソフトアクチュエーターとしての応用が期待されている。しかし架橋高分子は本質的に不溶・不融であるため,一度ネットワーク構造が形成されるとその後の成形加工は困難であった。これまでの研究において,側鎖型架橋液晶高分子の架橋部位に動的共有結合を導入することにより,架橋の組替えによる再成形を可能にした。本研究は,架橋の組替えの原理を用いてメソゲンの任意配向と成形性向上を実現することを目的とした。側鎖にアゾベンゼンを有する架橋液晶高分子について,光配向と架橋構造との関連を詳細に評価した。リニアポリマーは直線偏光照射により配向制御が可能であるのに対し,架橋高分子では光配向が誘起されなかった。これは架橋高分子においてはネットワーク形成時のメソゲンの配向が記憶されるためである。側鎖に動的共有結合を導入したフィルムについて同様の実験を行ったところ,液晶相において光配向が誘起された。続いて等方相において加熱することにより配向がランダムになった。このように,動的共有結合フィルムにおいては架橋の組替えに伴う配向の書き換えが可能であることが分かった。さらに,フォトマスクを用いた直線偏光照射により配向をパターニングすることに成功した。また,主鎖に動的共有結合を含む架橋液晶高分子の構造を検討した。架橋密度を変化させることにより加熱下における成形性や弾性率を制御することができた。これらの光配向および成形手法の開拓により,高分子光アクチュエーターの形状・運動の多様な設計が可能になった。フォトクロミック分子を有する架橋液晶高分子は,光照射に応答してマクロな変形を示すため,ソフトアクチュエーターとしての応用が期待されている。この課題を克服することができれば,高分子光アクチュエーターの用途に応じた自在設計が可能になる。本研究は,架橋の組替えの原理を用いてメソゲンの任意配向と流動を実現することを目的としている。まず,これまでに作製した動的共有結合を有する側鎖型架橋液晶高分子について,加熱下において直線偏光を照射することにより光配向を検討した。架橋密度の高い系においては,直線偏光照射によるメソゲン再配向は誘起されなかった。これは架橋部位のメソゲンが初期配向を記憶しており,これを消去するのが困難であるためと考えている。そこで架橋密度を低下させたところ光配向が可能になり,架橋の組替えにより新たな配向が記憶されること分かった。光照射配向処理後のフィルムについて,室温で紫外光を照射するとマクロな変形が起こった。また,主鎖に動的共有結合を含む架橋液晶高分子を新たに作製した。加熱下において一軸伸長し応力緩和実験を行ったところ,架橋高分子であるにも関わらず応力がほぼ完全に緩和した。これは架橋の組替えにより主鎖の形態緩和が可能になるためであると考えている。側鎖型と比較したところ,主鎖型はより高い成形性を示すことが分かった。一軸伸長時の温度制御によりメソゲンの配向制御も可能であり,配向処理後のフィルムに紫外光を照射すると光源に向かって屈曲した。平成29年度は,光配向手法の開拓と流動可能な光応答性架橋液晶高分子の創出を同時並行で遂行した。従来の側鎖に動的共有結合を含むフィルムについて,架橋密度を制御することにより,光配向の適用が可能になった。また,新たに主鎖に動的共有結合を含む架橋液晶高分子を開発し,高温条件における流動が可能になった。これらの成果は当初計画の目標水準に到達しており,研究は順調に進展している。

平成30年度においては,前年度に得られた知見に基づき,光配向によるパターニングと主鎖型架橋液晶高分子における光配向について検討する。パターニング手法を確立することにより,フィルム内に様々な初期配向を施すことが可能になり,光変形の三次元制御が期待できる。さらに光配向パターニングを主鎖型試料にも適用することにより,高い成形性と配向制御性を併せ持つ架橋液晶高分子の創出が可能になる。初期形状・初期配向を様々に制御することにより光アクチュエーターの高機能・高性能化をめざす。(理由)2017年度は側鎖および主鎖に動的共有結合を有する架橋液晶高分子をいろいろ合成したが,これらの化合物と類似した化合物は研究室において従来より合成されてきており,購入済みの試薬やガラス器具が使用可能であったため予定より消耗品費の支出が少なく,次年度(2018年度)使用額が生じた。(使用計画)2017年度未使用分については,2018年度にモノマーの大量合成に用いる試薬・ガラス器具やソフトアクチュエーターやソフトロボット作製に用いる基板・光学フィルター・LED光源などの消耗品費に充てる。
生理活性を有する海産ジテルペノイドの合成研究

Mediterraneolは地中海産の褐藻より見出されたジテルペノイドで、強い坑腫瘍活性を示し、他に例を見ない特異な化学構造をもつことから薬学的にも合成化学的にも興味の持たれる化合物である。著者は、研究計画書に示したようにmediterraneolを合成するにはビシクロ[4、2、1]ノナン環を含む[I]と側鎖部分[II]を独立に合成し、それらを連結すれば良いと考え本合成研究を行った。側鎖部分[I]に相当する化合物1は市販のO-クレゾールよりClaisen転位反応及びWittig反応を機軸とする方法により合成することができた。一方、ビシクロ環部分[I]にほぼ相当する2については、種々の合成ルートを検討した結果、リチウムエノラート3と4との反応により三環性化合物5を合成し、橋頭位のメチル化などによりジオール6に導いた後、6の酸によるフラグメンテーション反応で三員環部を開裂させる方法により合成できた。以上、本研究によりmediterraneol合成上重要な合成中間体1及び2の合成法を開発することができた。現在、1と2の結合及び海産ジテルペノイドmediterraneolへの変換について検討中である。なお、購入した低温フリーザーは本研究の過程で合成した化合物及び不安定な合成試薬の保存に用いた。
エクソームシークエンスによる脂腺癌の発癌メカニズム解明

眼科領域の悪性腫瘍のがんゲノム解析は、悪性黒色腫など一部の腫瘍を除いて報告が限られており、他の領域よりも遅れている。近年では、治療薬剤の選定においてもゲノム情報が活用されるようになってきており、眼科領域の悪性腫瘍においてもゲノム情報を蓄積し、活用方法を検討していくことは急務であると考えられる。そこで、本研究は、眼科領域で比較的頻度が高いとされる、眼瞼に発生する脂腺癌を対象に、全翻訳領域を対象としたエクソームシークエンスを行い、発癌の分子機構を明らかにすることを目標とした。本年度は、外科的に切除した手術検体から研究用試料の採取、保管、DNA・RNA抽出、抽出したサンプルの品質評価について最適化を行った。8例の眼瞼脂腺癌患者から得られた末梢血由来DNA(8サンプル)と腫瘍由来DNA(原発巣由来:8サンプル、転移リンパ節由来1サンプル)について次世代シークエンサーによるエクソームシークエンスを実施した。血液由来DNAと腫瘍由来DNAについて、目標とするシークエンス深度をそれぞれx70とx300に設定し、眼瞼脂腺癌の体細胞変異検出における最適なシークエンス深度の検討を行った。また、シークエンスにより得られたゲノムデータについて、体細胞変異の検出を行った。さらに、過去に脂腺癌に関連すると報告されている遺伝子について変異を評価したところ、過去に欧米から報告された3つの遺伝子に半数以上の症例で体細胞変異を有していることが明らかとなり、日本人の眼瞼脂腺癌においても主要ながん関連遺伝子であることが示唆された。予定していたよりも収集できた検体数は少なかったが、手術検体の取扱やその後の実験と解析を遂行することができているため。今後も検体収集とシークエンスを継続するとともに、変異シグネチャーの解析など次世代シークエンスで得られたデータのさらなる解析を行う。また、同定した変異情報を用いて患者臨床情報との関連について検討を行う予定である。予定していたよりも取得できた検体数が少なかったためであり、平成31年度のシークエンス費用として用いる予定である。過去に九州大学病院にて手術を受けた症例を対象として、パラフィン包埋切片から抽出したDNAの解析を行うことについても検討している。
DNAの核移行を制御する諸因子の解析

遺伝子を細胞内に導入するトランスフェクション法は、遺伝子の機能解析のための有用な技術の一つである。しかしながら、トランスフェクション法は必ずしも成功するとは限らず、努力をしたにもかかわらず目的とした遺伝子を発現した細胞が得られないケースも多い。この理由の一つとして、細胞質から核にDNAが移行するステップの効率の低いこと考えられる。しかしながら、DNAの核移行は生理的条件下では殆ど起きないこともあり、研究者の注意を惹いてこなかった。本研究では、このような現状を鑑み、DNAの核移行メカニズムを明らかにする目的で以下の実験を行った。蛋白質の核移行に関しては分子レベルの解析が進み、多くのことが明らかになっている。そこで、DNAを用いて核移行を調べる前に、核移行シグナルを有し、核局在が明らかになっている蛋白質リン酸化酵素MNBを用いて、核移行を測定するための実験系の確立を試みた。MNB蛋白質はチオレドキシン融合蛋白質として大腸菌に発現させ、チオボンド樹脂およびニッケル樹脂によるアフィニティー精製(MNBはヒスチジンリピートを有している)により精製した。ラット副腎髄質クロム親和性細胞腫から株化されたPC12細胞を、コラーゲンコートしたカバースリップ上に増殖させ、ジギトニン処理をすることにより細胞膜を高分子が透過できるようにした。さらに、精製MNB蛋白質を添加した後、抗MNB抗体を用いて蛍光顕微鏡により核移行を調べた。蛍光が核に認められることから、MNB蛋白質の核局在が確認されたが、ATP非存在下あるいは4°Cにおいても核に蛍光が認められた。現在、ジギトニン濃度などを検討して、温度依存的に核移行が起きる条件を検討している。また、マイクロインジェクション法によりDNAおよび精製MNB蛋白質を細胞質に直接注入する実験を行なうなど、ジギトニン処理細胞を用いた方法以外についても検討している。
乳児アトピー性皮膚炎患者皮膚におけるスフィンゴミエリン代謝異常に関する研究:スフィンゴミエリンアシラーゼ活性の先天的異常の有無について

アトピー性皮膚炎(AD)発症の基盤となるatopicskinにおけるバリアー機能障害は、角質細胞間脂質とくにセラミドの減少が関与していることが明らかになっている。このセラミド量の減少は今だADと診断し得ない乳児湿疹患者において、家族にアトピー素因を有する群では家族歴のない群に比し、より顕著であることから、遺伝的素因に基づくことが示唆される。セラミド量減少の成因は、角層を用いた検討でスフィンゴミエリン水解活性が著しく亢進し、アシラーゼ活性をもつ別の酵素が誘導されるためと考えられている。そこで、このスフィンゴミエリン代謝異常が遺伝的に規定された異常、すなわち先天的な代謝異常であるか否かを、リンパ球を用いて検討した。AD患者9例(平均17.4歳)の前腕屈側の皮疹部よりテープストリッピングにて採取した角層と、同一患者の末梢血リンパ球を材料とし、アシラーゼ活性を測定した。その結果、角層のアシラーゼ活性は正常人に比し著しく亢進していたが、リンパ球においては有意な変動は認められなかった。本法は、侵襲も少なく乳児患者での検討も可能と思われ、今後症例数を増やすとともに乳児湿疹患者あるいはアトピー素因を有する乳児においても検討する必要があると思われる。
術後認知機能障害と麻酔：fMRI機能的結合性解析による脳神経ネットワークの新研究

Deault Mode Network (DMN)を関心領域に設定し、DMNからの機能的結合について、認知機能障害患者群、正常群で比較検討をSPM12を用いて行った。また、別の観点から、安静時機能的結合と認知機能障害の関係性を調査した。認知機能障害患者を対象に、DMNを起点とした機能的結合の強度と、術後認知機能障害の期間、及びその程度の強さとの相関性の検討をSPM12を用いて行った。患者群と正常群との比較、相関性の検討の両方で、多重比較補正を行うと有意差を見出すことができなかった。補正前には一定の傾向が観察された。研究期間終了後も、関心領域の変更などで検討を行いたい。全身麻酔を受けた患者を対象とし、機能的MRIという手法を用いて、術後認知機能障害(Post Operative Congitive Dysfunction: POCD)の病態解明を目指すのが本研究の主題である。初年度中に、機能的MRIの撮像が可能な施設の同定を行った上で、同施設に撮像可能であることの承諾を得た。また、撮像したデータを解析する装置及びソフトウェアを、研究機関である和歌山県立医科大学麻酔科学教室に設置した。機能的MRIと全身麻酔・認知機能に関連する最新の知見を得るために、記憶と意識の国際シンポジウムに参加した。また、米国麻酔科学会年次総会に参加し、全身麻酔と認知機能との関係性を学んだ。また、近畿地方の複数の大学で、機能的MRIを用いた研究を行っている研究者と定期的に連絡を取り合い、機能的MRIの撮像についての理論の共有を行っている。次年度からスムーズに対象となる全身麻酔を受けた患者を選定できるように、術前に麻酔科外来を受診する患者の中に、認知機能紹介をきたしやすいと考えられる患者がどの程度含まれるかを検討した。術後認知機能障害の機序を調査するため、麻酔科内で、問題の生じた症例に対するケースカンファレンス、臨床的内容に関する英語文献の抄読会を行った。日本老年麻酔学会に参加し、術後認知機能障害の本邦における発生頻度、今後進行する高齢者社会における本疾患の重要性を学んだ。当該学会では、当院における高齢者麻酔の実態について臨床的内容の発表を行った。また、機能的MRIについて知識を得るために、毎月、関西地方の大学と、インターネットを用いて協議を行ってきた。その協議の中でも、毎回、機能的MRIについての英語文献の抄読会を行っている。当該協議に参加している医療系大学の関係者と、2016年1月に、機能的MRIの手法を学ぶための会議に参加した。その中で各大学の手法を学び、研究の進捗状況について確認した。2016年1月に、健常群についての2症例の撮像を行った。前記のインターネットを通じた協議会に参加している専門家とともに、解析を行った。可能な限り、一般的な英語文献と比較できるような、標準的かつ簡便な解析を行うことができるように取り組んでいる。現在、麻酔科の外来において、健常群症例の症例集めに努力しているところである。術後認知機能障害の患者について、撮像についての同意を得ることのできた患者が存在しないこと、元々の認知症との鑑別が困難なことから、まだ症例がない状況である。本年は疾患群の症例集めに努力したいと考えている。術後認知機能障害を発症した患者の同意が得られていないため。ただし、研究手法の調査については順調に進めることができていると考えている。最終年度では、術後認知機能障害患者のリクルートメントを行い、機能的MRIを用いて解析を行った。全身麻酔後の術後認知機能障害をきたした患者9名、対照群の健常人10人に対して機能的MRIの撮像を行った。撮像専門施設でT1強調画像、安静時EPI画像を取得した。MRIの解析は当教室で実施した。解析専用のソフトウェア(MATLAB、SPM12、connなど)を使用し、画像前処理、興味のある領域の設定、及び領域間での機能的結合の計算を行った。さらに、患者背景の調査を行った。既往歴、器質的脳疾患の有無、向精神薬の内服の有無を確認した。手術因子として、手術時間、麻酔時間、麻酔方法、術式を詳細に調査した。術後認知機能患者群については、認知機能障害が発生していた期間を患者ごとに測定し、記録した。両群間での比較として、本研究当初の計画通り、Default Mode Network(DMN)を関心領域に設定し、DMNからの機能的結合について認知機能障害患者群、正常群で比較検討をSPM12を用いて行った。次に、安静時機能的結合と認知機能障害との関係性を調査することを目的とし、認知機能障害患者群を対象として、DMNを起点とした機能的結合の強度と、術後認知機能障害の期間及びその程度の強さとの相関性の検討をSPM12を用いて行った。患者群と正常群との比較、あるいは相関性の検討の両方で、統計検定(多重比較補正)の際に有意差を見出すことができなかった。ただし、多重比較補正前では一定の傾向を特定することができた。研究期間は終了したが、引き続き、関心領域を前頭葉に設定するなどの検討を行い、広く研究結果を広めることを考えている。

認知機能障害患者を対象に、DMNを起点とした機能的結合の強度と、術後認知機能障害の期間、及びその程度の強さとの相関性の検討をSPM12を用いて行った。患者群と正常群との比較、相関性の検討の両方で、多重比較補正を行うと有意差を見出すことができなかった。補正前には一定の傾向が観察された。研究期間終了後も、関心領域の変更などで検討を行いたい。機能的MRIの撮像方法、そのデータの解析方法に関してはほぼ完成しつつあり、順調であると言える。しかしながら、術後認知機能障害をきたす患者の選定に関して、協力を得られる患者を得られるか否かが現時点で明らかではなく、この点が研究の進行に障害である可能性がある。2016年4月から、インターネットを通じた会議において、解析手法について学ぶ予定である。これで、機能的MRIについてさらに理解を深める予定である。本年度は疾患群の患者に同意を求めていくことに努力する。安静時機能的結合平成27年度は、研究の目的を理解してくれた患者に同意を得て、機能的MRIの実際の撮像を行っていくことに最も努力する。同時に、研究に関する知見を広く得る必要があるため、麻酔科学関係の学会はもちろん、神経生理に関する学会、疼痛に関係する学会にも積極的に参加し、知識を得る。機能的MRIのデータ解析に用いるコンピュータを、予想していたよりも安価で購入できたため、次年度使用額が生じた。データ解析の設備が整ったので、患者一人一人を撮像する際に発生する、機能的MRI撮像のための費用に使用する予定である。
モノづくりのまちにおける中小企業事業場の健康づくり活動の在り方に関する研究

東京都大田区は高度な技術集積地として国内外で評価され注目されている。大田区は、従業員9人以下の企業が約82%を占めている。大田区における健康ニーズに関するアンケート調査を実施し、地域特性、企業規模や職種などの特性に合わせた健康づくりの在り方を検討した。特に従業員10人以下では、人材教育・職場環境づくりの実施割合が低くなっていた。中小企業では、事業主と従業員の関係は密であることから、職場環境づくりや健康管理の体制づくりには事業主がキーパーソンであるだろう。健康問題が発生することは、貴重な人員の労働損失となる。中小企業の中でも規模の職場特性に応じた健康づくりの取り組みが必要であることが示された。中小企業事業者が【モノづくりのまち大田」としてネットワークを作り、ブランド化している。大田区は、従業者9人以下の企業が約82%を占めている。一方で、職域の健康課題として指摘されているメンタルヘルスの問題や外国人労働者が多いこと、従業員が高齢化してきているなど中小企業特有の課題も抱えていることが指摘されている。大田区において具体的にどのような健康課題を抱えているか、どのような健康ニーズがあるかは分かっていない。経営者が、従業員の安全・健康を守ることは、生産性の向上につながり、さらには企業の利益につながるとの意識を持って、職場の健康づくりを推進することが望まれる。本研究では、モノづくりのまちには、どのような健康問題やニーズがあるかインタビューとアンケート調査により実態を把握し、健康支援の必要性と、中小企業が主体的に取り組んだり、継続的に取り組むことができる健康づくり活動の在り方を検討することを目的としている。地域特性、企業規模や職種などの特性に合わせた健康づくりが求められるため、アンケート調査に先駆け、文献レビューおよびインタビュー調査を行った。インタビュー調査は、大田区内の事業主5名を対象に、大田区の地域特性や健康づくりの現状、健康ニーズなどについてヒアリングした。今後、これらの結果を基に、実態把握のためのアンケート調査票を作成し、大田区内の中小企業約3,000事業場への配票調査を実施する予定である。実態把握の結果と社会資源の状況をもとに、東京商工会議所大田支部や当事者である事業主とともに実行可能性のある健康づくり活動を検討していく。アンケート調査の実施、結果の分析を行った。東京商工会議所大田支部の会員企業のうち、3,171事業所(2013年8月30日時点)の事業主を対象とした。無記名自記式質問紙調査票を作成し、2013年1011月に郵送配布・回収を実施した。372事業所(有効回答率11.7%)より回答を得た。大田区の中小企業事業場における健康ニーズを示す結果を得た。定期健康診断の実施体制や健診結果の活用は、事業所規模により違いがみられた。産業医や衛生管理者の選任義務はなく、定期健康診断結果報告義務もない従業員50人未満の事業所においても、従業員1-9人のほうが従業員10-49人より健康管理体制が取りにくい状況があった。「メタボリックシンドローム」「メンタルヘルス」「喫煙」「感染症」は、従業員50人以上の規模が大きい事業所のほうが従業員50人未満の事業所より健康問題となっている割合が高くなっていた。従業員50人未満の事業所では、健康相談先の情報を十分に持っているとは言えず、健康支援を担う機関や健康相談窓口の明確化が必要であると考えられた。中小企業では、事業主と従業員の関係は密であることから、職場環境づくりや健康管理の体制づくりには事業主がキーパーソンであると考えられた。貴重な人的財産である従業員の健康維持のため、中小企業の中でも従業員規模別の職場特性を考慮した健康支援策が必要であることが示された。この結果を東京商工会議所大田支部と共有し、アンケート対象事業主全員に結果をフィードバックした。2014年度は、2013年度実施の中小企業の健康ニーズに関するアンケート調査結果に基づき、事業主を対象とした職場づくりの勉強会と、健康増進の意識啓発、学会発表を実施する計画であった。昨年度実施したアンケート調査結果の分析を進め、学会発表を国内外3つの学会において行った。中小企業の職場特性と従業員規模別の職場特性を考慮した健康支援策が必要であることを発表した。第87回日本産業衛生学会(5月)では、定期健康診断の実施体制は、事業所規模により違いがみられ、また、50人未満の事業所では健康相談先の情報を十分持っているとはいえず、健康支援を担う機関や健康相談窓口の検討が必要であることを報告した。第73回日本公衆衛生学会総会(11月)では、職場環境づくりの実施状況は、労働時間管理や安全教育などの割合や、社内研修や外部研修への参加、社内イベントの実施などは規模が大きくなるほど実施率が高くなっており、特に従業員10人以下では、人材教育・職場環境づくりの実施割合が低くなっていた結果を報告した。American Public Health Association 2014(11月)では、日本における中小企業の職場環境について発表し、事業主と従業員の関係は密であることから、職場環境づくりや健康管理の体制づくりには事業主がキーパーソンであることを報告した。アンケート調査結果に基づく事業主を対象とした職場づくりの勉強会と、健康増進の意識啓発に関しては、日程調整の結果2015年度に実施することになった。

勉強会および意識啓発イベントは研究フィールドである東京商工会議所大田支部の協力を得て実施となり、実施内容および日時が決定している。2013年に実施した大田区に拠点のある中小規模事業場の事業主を対象としたインタビュー調査、および東京商工会議所大田支部の会員企業のうち3,171事業所(2013年8月30日時点)の事業主を対象としたアンケート調査結果を踏まえ、中小企業事業場の健康づくり活動の在り方について検討を行った。2015年度は大田区内に事業所のある事業主を対象とした勉強会となるセミナーを開催した。アンケート調査結果を基に、関心の高かったストレスと職場づくりに関する内容で、東京商工会議所大田支部との共同主催としてセミナーを開催した。2015年7月8日に2時間のセミナーを開催した。2部構成にて、最初に「大田区における職場特性と健康ニーズの概要(2013年実施アンケートより)」について報告・解説を行った。その後、健康社会学者の河合薫氏を講師として、「「1+1=3」の会社作りストレス対処力の高い社員の育て方」の講演を実施した。参加者へのアンケート調査を実施した。参加者は55名であった。ストレスに関する解説、最新のストレス対処力を高めるための知見や具体的な方法、事例紹介に関する講演であった。講演後の質疑応答では、参加者から自社の状況に当てはめた場合の疑問や、大田区でのアンケート結果に関する解釈に関する質問など多数質疑があった。参加者への満足度アンケートでは、「大変満足・満足」が9割以上であり、満足度・関心ともに高かった。中小企業では、事業主と従業員の関係は密であることから、職場環境づくりや健康管理の体制づくりには事業主がキーパーソンであるだろう。健康問題が発生することは、貴重な人員の労働損失となる。中小企業の中でも事業所規模や職場特性に応じた健康づくりの取り組みが必要であることが示唆された。東京都大田区は高度な技術集積地として国内外で評価され注目されている。大田区は、従業員9人以下の企業が約82%を占めている。大田区における健康ニーズに関するアンケート調査を実施し、地域特性、企業規模や職種などの特性に合わせた健康づくりの在り方を検討した。特に従業員10人以下では、人材教育・職場環境づくりの実施割合が低くなっていた。中小企業の中でも規模の職場特性に応じた健康づくりの取り組みが必要であることが示された。研究計画通り、国内外の学会発表は出来た。勉強会は講演講師の都合と研究フィールドとの日程が年度内に合わず実施できなかった。意識啓発も、東京商工会議所大田支部との合同でイベントを予定していたが、予定のイベントに空きが出なかった。勉強会、意識啓発のイベントともに次年度に実施依頼があっため、期間延長申請を行い、次年度に実施することとなったが、実施日程も決定しているため。産業保健アンケート調査結果に基づく事業主を対象とした職場づくりの勉強会と、健康増進の意識啓発のためのイベントを研究フィールドである東京商工会議所大田支部との合同で実施する。
脳虚血モデル動物を用いた脳卒中リハビリテーション頻度と環境要因の検討

脳梗塞後の麻痺回復に関わる運動制御には、小脳における機能的役割が推察されるが、その分子変化については不明な部分が多い。そこで、脳梗塞モデル動物を用い、FITプログラムに準じて週7日のトレッドミルによるリハビリテーションを3週間行い、行動学的解析と小脳内プロテオーム解析を行った。脳梗塞手術3日後よりトレッドミルを用いた訓練(走行可能な最大限の速さ(515m/min)で1日20分間)を行ったtreadmill群(n=10)と、訓練を行わないcontrol群(n=10)の2群間で、行動学的解析であるrota rodtestの経時変化を検討した。訓練開始前における両群間(control群29.3±45.6sec,treadmill群34.1±44.4sec)には有意差は認められなかったが、3週間後にはtreadmill群(343.9±216.6sec)とcontrol群(97.5±73.0sec)の間に有意差(p<0.01)が認められ、トレッドミルによる訓練は平衡機能・協調運動の改善に効果的であると考えられた。また、行動学的に有意差が得られた3週間後における小脳におけるプロテオーム解析を行ったところ、二次元電気泳動において2箇所にスポットの変動が認められ、質量分析によりSNAP-25とGFAPと同定された。麻痺回復における小脳の機能的役割には、その背景に神経・シナプス可塑性の存在が考えられるが、同定されたタンパク質は両者とも可塑性に関連した分子であった。今回の検討により、個体レベルでの麻痺回復に関わる運動制御と脳内可塑性に関わる分子とを関連付けられた。Longaらの方法に準じてSD系雄性ラットに2.5時間の中大脳動脈閉塞後再灌流を行うことで脳卒中ラットを作成し、そのラットにリハビリを行ってリハビリ効果を規定する要因を検討した。脳梗塞手術3日後よりトレッドミルを用いた訓練(ラットが走行可能な最大限の速さ(415m/min)で1日20分間、3週開)を行ったtreadmill群(n=10)と、リハビリを行わないcontrol群(n=10)の2群間で、NAF stageの経時変化を検討した。treadmill群ではリハビリ開始前と比較して2週目から有意差(p<0.001)が認められた。また、3週間後にはtreadmill群(平均値5.5)とcontrol群(平均値4,8)の間にNAF stageの有意差(p<0.05)が認められ、トレッドミルによるリハビリは麻痺回復に効果的であると考えられた。この脳梗塞モデルラット・NAF stageの組み合わせはリハビリ訓練の効果判定に有用であることがわかった。この系を用いて今後、訓練頻度の変化などが麻痺回復に与える影響を検討する予定である。
一軸圧縮試験の有効応力による評価-強度に対する圧縮速度の影響-

本研究の目的は,飽和粘性土は一軸圧縮試験においても有効応力の原理に従って挙動する,という前提に立って,一軸圧縮強度に対する圧縮速度の影響を供試体の有効応力履歴を把握した上で評価することである.従来の研究から明らかなように,供試体の有効応力履歴を考慮せずにひずみ速度を変化させた一軸圧縮試験を行っても圧縮速度の影響を明瞭に評価できるデータは得られない.本研究では,供試体の初期有効応力(初期サクション)を測定することによって供試体の有効応力履歴を把握し,一軸圧縮強度に対する圧縮速度の影響を評価した.方法概要:ベントナイトと藤の森粘土を混合させて高塑性の粘土試料を使用した.セラミックプレートを用いたサクション測定は有効であることがわかっているが,測定に時間がかかることと測定に引き続いて三軸圧縮試験を行うことができないという欠点がある.そこで,高透水性のポーラスストーンを使用する方法を検討した.初期サクションを測定した後,ひずみ速度を3通りに変化させて一軸圧縮試験を行った.主な結果:(1)ポーラスストンを用いてもサクションの測定が可能であるが,測定時間は短縮されない,また測定値は,サクションプレートを使用した場合と異なる.(2)ひずみ速度が早いほど強度が大きくなるという傾向を示す結果は得られたが,試験個数が十分でなく,有効応力履歴を考慮したひずみ速度の影響を定量的に評価するには至っていない.研究の問題点:(1)当初予定していた,予備圧密段階における試料のK0値は,予備圧密容器が大きいために,1ヶ所の土圧測定では評価できなかった.(2)初期有効応力(過圧密比)を制御した供試体に対するひずみ速度の影響を調べるための,CK_0U三軸圧縮試験は当該年度中に行えなかった.本研究の目的は,飽和粘性土は一軸圧縮試験においても有効応力の原理に従って挙動する,という前提に立って,一軸圧縮強度に対する圧縮速度の影響を供試体の有効応力履歴を把握した上で評価することである.従来の研究から明らかなように,供試体の有効応力履歴を考慮せずにひずみ速度を変化させた一軸圧縮試験を行っても圧縮速度の影響を明瞭に評価できるデータは得られない.本研究では,供試体の初期有効応力(初期サクション)を測定することによって供試体の有効応力履歴を把握し,一軸圧縮強度に対する圧縮速度の影響を評価した.方法概要:ベントナイトと藤の森粘土を混合させて高塑性の粘土試料を使用した.セラミックプレートを用いたサクション測定は有効であることがわかっているが,測定に時間がかかることと測定に引き続いて三軸圧縮試験を行うことができないという欠点がある.そこで,高透水性のポーラスストーンを使用する方法を検討した.初期サクションを測定した後,ひずみ速度を3通りに変化させて一軸圧縮試験を行った.主な結果:(1)ポーラスストンを用いてもサクションの測定が可能であるが,測定時間は短縮されない,また測定値は,サクションプレートを使用した場合と異なる.(2)ひずみ速度が早いほど強度が大きくなるという傾向を示す結果は得られたが,試験個数が十分でなく,有効応力履歴を考慮したひずみ速度の影響を定量的に評価するには至っていない.研究の問題点:(1)当初予定していた,予備圧密段階における試料のK0値は,予備圧密容器が大きいために,1ヶ所の土圧測定では評価できなかった.(2)初期有効応力(過圧密比)を制御した供試体に対するひずみ速度の影響を調べるための,CK_0U三軸圧縮試験は当該年度中に行えなかった.
表面構造制御された可視光応答型硫黄ドープ二酸化チタン光触媒の開発

1.硫黄および炭素カチオンドープによる可視光応答型二酸化チタン光触媒の開発光触媒の光の利用率を極限まで向上するために、通常では紫外光照射でしか活性を発現しない二酸化チタン粒子を可視光で活性を発現する触媒へ変換するための調製法の開発を行った。すでに研究代表者は硫黄カチオンを二酸化チタンにドープすることにより可視光照射下で活性を発現することを報告した。さらに、可視部の吸光係数を極限まで向上させることを目的としてそのほかのドープ元素について探索を行った。その結果、私は炭素原子を好気条件下で特殊な焼成用の反応器を用いて反応させることにより、通常アニオン状態にある炭素原子を酸化してカチオン状態とし、イオン半径を減少させることで二酸化チタンの結晶格子間に導入することを世界で初めて成功した。炭素カチオンをドープした二酸化チタン光触媒は、昨年、報告した硫黄元素をカチオン状態で二酸化チタン光触媒に導入したものに比べて可視光領域の吸収がさらに増大した。この粒子の吸光度は、現在市販されている窒素アニオンドープや格子欠陥型の可視光応答型二酸化チタンと比べて大きく増大した。また、メチレンブルーや2-プロパノールの酸化活性に関して検討したところ、350nm以上の紫外と可視領域の広い波長範囲の光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒に比べて数倍の触媒活性を示した。更に、400nm以上の可視光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒が全く触媒活性を示さないのに対して、炭素カチオンドープ二酸化チタン光触媒は、極めて高い触媒活性を示した。2.表面修飾型二酸化チタン光触媒の開発紫外光照射下では、二酸化チタン粒子の表面は超親水性の傾向を示す。このような特性は、水中で有害物質などの分解反応に対して、触媒表面と有害物質の親和性を低下させ、触媒活性の著しい低下をもたらす。このような問題を解決する目的で疎水性官能基を有するシランカップリング剤を用いて二酸化チタン粒子表面を修飾し、疎水性環境の構築を試みた。その結果、C4-C18の長さの炭化水素鎖で修飾することで疎水性のアルデヒドに関して分解活性が5倍程度向上することが明らかになった。硫黄カチオンドープによる可視光応答型二酸化チタン光触媒の開発光触媒の光の利用率を極限まで向上するために、通常では紫外光照射でしか活性を発現しない二酸化チタン粒子を可視光で活性を発現する触媒へ変換するための調製法の開発を行った。すでに、窒素原子を二酸化チタンにドープすることにより可視光照射下で活性を発現することが報告されているが、可視部の吸光係数は極めて小さく、十分に活性が高いとは言い難い。一方、計算化学的には硫黄原子の導入により、二酸化チタンが可視光応答性を発現する可能性が示唆されているが、硫黄原子はアニオン状態ではイオン半径が大きいために、二酸化チタンの酸素原子と置換することは極めて困難であることも指摘されている。そこで、申請者は硫黄原子を好気条件下で反応させることにより、通常アニオン状態にある硫黄原子を酸化してカチオン状態とし、イオン半径を減少させることで二酸化チタンの結晶格子間に導入することを世界で初めて成功した。硫黄カチオンをドープした二酸化チタン光触媒は、従来報告されていた窒素や炭素をアニオン状態で二酸化チタン光触媒に導入したものに比べて可視光領域の吸収が非常に大きく増大した。また、メチレンブルーやアルコールの酸化活性に関して検討したところ、紫外領域の光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒に比べて数倍の触媒活性を示した。更に、400nm以上の可視光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒が全く触媒活性を示さないのに対して、硫黄カチオンドープ二酸化チタン光触媒は、極めて高い触媒活性を示した。また、硫黄カチオンドープ二酸化チタン光触媒は、高付加価値化合物生成反応であるアダマンタンの水酸化反応に関しても高い触媒発生を発現することを明らかにした。これらの結果は、可視光が大部分である太陽光を光源に利用した環境負荷のない究極の光触媒反応開発に関する重要な指針を与えるものと確信している。

また、メチレンブルーや2-プロパノールの酸化活性に関して検討したところ、350nm以上の紫外と可視領域の広い波長範囲の光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒に比べて数倍の触媒活性を示した。更に、400nm以上の可視光照射下では、アナタース型の二酸化チタン光触媒が全く触媒活性を示さないのに対して、炭素カチオンドープ二酸化チタン光触媒は、極めて高い触媒活性を示した。2.表面修飾型二酸化チタン光触媒の開発紫外光照射下では、二酸化チタン粒子の表面は超親水性の傾向を示す。このような特性は、水中で有害物質などの分解反応に対して、触媒表面と有害物質の親和性を低下させ、触媒活性の著しい低下をもたらす。このような問題を解決する目的で疎水性官能基を有するシランカップリング剤を用いて二酸化チタン粒子表面を修飾し、疎水性環境の構築を試みた。その結果、C4-C18の長さの炭化水素鎖で修飾することで疎水性のアルデヒドに関して分解活性が5倍程度向上することが明らかになった。
「アジア・太平洋経済圈」の形成と日本の対応

1.本国際学術研究は、次の5角の柱から成り立っている。第1の柱は、アメリカの対日本・アジア途上国政策の再編をこれら西太平洋諸国の高度経済成長、貿易・投資関係の緊密化および安全保障の諸問題と結びつけて研究することである。第2の柱は、日本のアジア途上国への経済協力と企業進出の実態ならびに水平分業の形成可能性について実証的に解明することである。第3の柱は、アジア途上国における経済発展と伝統社会の変容並びに人口流出圧力の形成メカニズムを明らかにすることである。第4の柱は、中国の「アジア・太平洋経済圈」への参入可能性と対外開放政策の下での経済発展の内実について検討を加えることである。そして最後に第5の柱として、以上の検討を踏まえた上で、アジア太平洋地域の安定化のために日本はどのように対応すべきかを考察することである。2.平成元年度において、第1の柱として現代アメリカの代表的な国際政治学者であるJohan Galtung教授(ハワイ大学)を招聘しシンポジウムを開き本研究のフレ-ム・ワ-クを確立した。次いで第2の柱としてその典型例をマレ-シアに求め、現地のAPDC(アジア太平洋開発センタ-)の協力をえて日本企業の進出実態について調査を行なった。以上の平成元年度の研究実績の概要については、既に報告済みである。3.平成2年度は、第3の柱としてタイ国を取り上げた。以下の3点が現地調査の主な成果である。第1は、技術訓練への協力の大切さを再確認することができたことである。タイはいまや輸出総額の内製造品が半分以上を占めるに至っているが、今後の経済発展にとって技術水準の低位がボトルネックとなってきている。JICA(国際協力事業団)が機械産業開発研究所(MIDI)を設立しているが、こうした技術訓練への協力は生産設備を殆ど輸入に依存しかつ外資系企業と現地企業との技術的連環性の希薄なタイの工業化に貢献するところが大きい。第2に、目覚ましい経済発展に対応して法制度も大きな変化を遂げつつあることを確認することが出来た・タイでは現在社会保障制度の改変が検討中であり、失業保険が緊急の課題となっていること、また最低賃金制度の強化が重要課題となっていること等が明らかになった。第3は、都市近郊に位置する農村におけるすさまじい土地投機である。道路の整備と土地投機がパラレルに進行しており社会資本の充実が土地投機を促進している・他方、米価は殆ど停滞したままである。その結果農民は農外収入に依存せざるをえなくなり、こうしたことが背景となって人口流出圧力が形成されている。4.同じく今年度、第4の柱として中国へ調査団を派遣した。その主な成果は次の3点である。第1は、「アジア太平洋経済圈」参入可能性が華南地方以外でもそれに劣らず大きいことを確認することが出来たことである・延辺自治州での現地調査から、同「圈」の中でもこれまで陽のあたらないと言われてきたが冷戦構造の終結により一躍脚光を浴びるようになった「環日本海経済圈」への参入可能性が強く、また環日本海に位置する各国(中国、ソ連、南北朝鮮、日本)の要素賦存の異質性(労働、資源、資本、技術)と補完性の故に潜在的な発展可能性が想像以上に大きいことであった。第2は、上海の「浦東開発計画」に見られるように現在の中国は対外開放には熱心だか、それとは対照的に対内改革には消極的なことである。1978年以来の改革・開放政策の帰〓を決定するものは、国内経済改革を如何に成功りに成し遂げるかにかかっていることから明らかになった。第3は、華南地方の経済特区が転換点に直面していることである。急速な経済発展の結果、インフラやサポ-ティング・インダストリ-の不足、地価や賃金の上昇あるいは環境問題等経済発展の隘路が顕在化してきたのである。5.最後の第5の柱として、John Wong教授を招聘し日本の対応策について検討した。主要な論点は日本のODAの在り方や企業進出、技術移転等に関するものであった。その検討結果は、関寛治編『アジア太平洋経済圈の形成と日本の対応』(仮題)として、1991年末迄に公刊する予定である。

以上の平成元年度の研究実績の概要については、既に報告済みである。3.平成2年度は、第3の柱としてタイ国を取り上げた。以下の3点が現地調査の主な成果である。第1は、技術訓練への協力の大切さを再確認することができたことである。タイはいまや輸出総額の内製造品が半分以上を占めるに至っているが、今後の経済発展にとって技術水準の低位がボトルネックとなってきている。JICA(国際協力事業団)が機械産業開発研究所(MIDI)を設立しているが、こうした技術訓練への協力は生産設備を殆ど輸入に依存しかつ外資系企業と現地企業との技術的連環性の希薄なタイの工業化に貢献するところが大きい。第2に、目覚ましい経済発展に対応して法制度も大きな変化を遂げつつあることを確認することが出来た・タイでは現在社会保障制度の改変が検討中であり、失業保険が緊急の課題となっていること、また最低賃金制度の強化が重要課題となっていること等が明らかになった。第3は、都市近郊に位置する農村におけるすさまじい土地投機である。道路の整備と土地投機がパラレルに進行しており社会資本の充実が土地投機を促進している・他方、米価は殆ど停滞したままである。その結果農民は農外収入に依存せざるをえなくなり、こうしたことが背景となって人口流出圧力が形成されている。4.同じく今年度、第4の柱として中国へ調査団を派遣した。その主な成果は次の3点である。第1は、「アジア太平洋経済圈」参入可能性が華南地方以外でもそれに劣らず大きいことを確認することが出来たことである・延辺自治州での現地調査から、同「圈」の中でもこれまで陽のあたらないと言われてきたが冷戦構造の終結により一躍脚光を浴びるようになった「環日本海経済圈」への参入可能性が強く、また環日本海に位置する各国(中国、ソ連、南北朝鮮、日本)の要素賦存の異質性(労働、資源、資本、技術)と補完性の故に潜在的な発展可能性が想像以上に大きいことであった。第2は、上海の「浦東開発計画」に見られるように現在の中国は対外開放には熱心だか、それとは対照的に対内改革には消極的なことである。1978年以来の改革・開放政策の帰〓を決定するものは、国内経済改革を如何に成功りに成し遂げるかにかかっていることから明らかになった。第3は、華南地方の経済特区が転換点に直面していることである。急速な経済発展の結果、インフラやサポ-ティング・インダストリ-の不足、地価や賃金の上昇あるいは環境問題等経済発展の隘路が顕在化してきたのである。5.最後の第5の柱として、John Wong教授を招聘し日本の対応策について検討した。主要な論点は日本のODAの在り方や企業進出、技術移転等に関するものであった。その検討結果は、関寛治編『アジア太平洋経済圈の形成と日本の対応』(仮題)として、1991年末迄に公刊する予定である。
血管内皮-壁細胞分化転換の分子機構

我々はマウスES細胞由来血管前駆細胞に、血管分化に関連した種々の転写因子をテトラサイクリン依存性に発現させた結果、転写因子Snailがいったん内皮細胞様に分化した細胞を壁細胞様細胞に分化転換させることを見いだした。我々はこの現象が上皮-間葉細胞分化転換(epithelial-mesenchymal transition, EMT)と類似したメカニズムで起こると考え、内皮-壁細胞分化転換(endothelial-mural transition, EndMT)と考えた。本研究では、いくつかの増殖因子の作用を確認したところ、TGF-βが効率よくマウスES細胞由来血管前駆細胞にEndMTを引き起こすことを見いだした。一方、BMPはTGF-βのEMT誘導作用に拮抗するとの報告もあるが、我々の系ではEndMTを促進も抑制もしなかった。TGF-βはさらに内皮細胞マーカーであるPECAM-1だけでなくclaudin-5の発現を抑制したが、VE-cadherinの発現には影響を与えなかった。一方、TGF-βは壁細胞マーカーであるSMA、SM22α、カルポニンなどの発現を促進した。またTGF-βはSnailなど種々のEMT関連因子を誘導した。さらにSnailをノックダウンするとTGF-β存在下でもEndMTが見られなくなることからSnailがTGF-βによるEndMTの最も重要なマスター因子であると考えられた。これらの結果は現在、英文雑誌に投稿中(revise中)である。