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運動の抗うつメカニズムに着目した、うつ病の新規治療基盤確立のための研究

近年我々は、運動による海馬神経新生の増加や抗うつ効果に5HT3受容体が必須である事を見出した。本研究では、5HT3受容体を介する抗うつ効果の機序をマウスを用いて検討し、アゴニストにより5HT3受容体を活性化すると海馬でIGF1の分泌が促進され、IGF1シグナル経路を介して神経新生が増え、既存薬SSRIと異なる機序で抗うつ効果が得られる事を見出し、うつ病の新たな治療メカニズムを明らかにした。運動の抗うつメカニズムに基づくうつ病の新規治療薬開発への発展が期待される。これまでの実験・研究を続行しつつ、以下の実験を開始し、進めていく。新たな遺伝子改変マウスを導入し、マウスのうつ行動に関して、行動解析と海馬神経新生の組織学的解析を進める。さらに、うつ病のモデルマウスの作製や、5-HT3受容体ノックアウトマウスを用いた解析により、神経栄養因子に着目した海馬神経新生のメカニズムの解析を行う。また、5-HT3受容体アゴニストを投与した時の、海馬歯状回での遺伝子発現変化を定量的に解析し、他の神経栄養因子やシナプス関連分子と、抗うつ効果との関連について解析を進めていく。研究成果の報道:朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、日刊工業新聞、時事通信、共同通信、東京新聞、中日新聞、産経ニュースなど多数神経科学、解剖学12016年度第7回産と学をつなぐSENRIの会発表・講演「うつ病とPTSDの新規治療基盤確立を目指した研究」2017年1月13日千里ライフサイエンスセンタービル
腎細胞癌に対するv-H-ras抑制変異体N116Yを用いた遺伝子治療の基礎的研究

・N116Yの発現ベクターとして、小木曽らにより作成されたpZIP-N116Yを用いた。また、コントロールベクターとして、pSV2neoとpZIPneoSV(X)を用いた。・pZIPneoSV(X)が導入された細胞株とくらべ、pZIP-N116Yが導入されたACHN,NT-2,SM-KT-R3ではコロニー形成がほぼ完全に阻害された。・pZIP-N116Yの増殖抑制効果がneomycin耐性遺伝子の抑制によるものでないことを確認するため、pZIP-N116YとpSV2neoを10:1の割合で導入した結果、コロニー形成は、コントロールにくらべ、ACHNで4%,NT-2で7%,OS-RC-2で10%,SMKT-R-2で13%,SMKT-R-3で20%,SMKT-R-4で9%と著明に抑制され、N116Yが腎癌細胞株の増殖抑制効果を持つことが確認された。H-ras癌遺伝子の抑制変異体N116Yは、ras癌遺伝子に対しdominant-negativeに作用し、腫瘍形質発現を抑制する。我々はN116Yが腎癌細胞株に対し増殖抑制を示すかを検討した。1. N116Yの発現ベクターpZIP-N116Yをリポフェクション法により導入した結果、腎癌細胞株3株で、その増殖はほぼ完全に抑制された。2. pZIP-N116Yは、腎癌に対し強い増殖抑制効果を有することが示されたが、その効果がneomycin耐性遺伝子の抑制によるものでないことを確認するため、pZIP-N116YとpSV2<neo>___-を遺伝子導入した。その結果、腎癌細胞株2株で、用量依存的にpZIP-N116Yは腎癌細胞株の増殖を抑制することが示された。pZIP-N116Yを高用量で用いた場合、腎癌細胞株6株の著名な増殖抑制効果が認められた。3. N116Yの細胞内targetと考えられているras GDP/GTP交換因子son of sevenless蛋白質の発現を、各腎癌細胞株で検討した結果、すべての細胞株で発現の著名な亢進を認めた。以上より、腎癌細胞株において、N116Yは細胞内情報伝達系であるrasの機能を阻害することにより、N116Yは増殖抑制活性を示すことが示され、腎癌治療における臨床応用の可能性が示唆された。・pZIP-N116Yの増殖抑制効果がne omycin耐性遺伝子の抑制によるものでないことを確認するため、pZIP-N116YとpSV2neoを10:1の割合で導入した結果、コロニー形成は、コントロールにくらべ、ACHNで4%,NT-2で7%,OS-RC-2で10%,SMKT-R2で13%,SMKT-R3で20%,SMKT-R4で9%と著明に抑制され、N116Yが腎癌細胞株の増殖抑制効果を持つことが確認された。
癌の発生・進展におけるASK1-MAPキナーゼ系シグナル伝達異常の解析

ASK1は、活性酸素やNOなどのストレス刺激に応答し、下流のJNK及びp38両経路を活性化するMAPKKKである。昨年度の報告書において、ASK1ノックアウトマウスを用いたDMBA-TPAによる皮膚二段階発癌実験の結果を報告した。ASK1ノックアウトマウスでは、野生型(+/+)マウスより腫瘍の発生が遅れており、腫瘍の発生率や、腫瘍の一匹あたりの腫瘍の個数、および腫瘍の大きさ、いずれにおいても、野生型に比べて減少していたことから、ASK1はTPAによる腫瘍の発生、進行、成長に大きく関与していることが示唆された。そこで、今年度はTPA処理が皮膚の腫瘍の発生および肥厚、炎症性細胞浸潤にASK1が影響を及ぼしている可能性を検討するため、野生型(+/+)マウス,ASK1ノックアウトマウス雌を用いて、TPA(10μg)を単独塗布し、24時間、48時間、72時間後の組織学的検索を行った。その結果、ASK1ノックアウトマウスでは、TPAによる表皮の肥厚には野生型と差は認められなかったが、真皮における炎症性細胞浸潤の程度が、野生型と比較していずれの時間においても減少していた。またin vitroの実験系において、野生型(+/+)マウス脾細胞ではTPA(1μM)処理によるASK1の活性化や下流のp38,JNKの活性化が認められたのに対し、ASK1ノックアウトマウスでは下流のシグナルの活性化が減弱していた。以上の結果からASK1はTPA処理による炎症性細胞の活性化や浸潤に影響を与え、その結果生ずる皮膚腫瘍の発生に大きく関与していることが示唆された。ASK1-MAPキナーゼ系のシグナル伝達異常と癌化との関連性を調べるため、ASK1ノックアウトマウスを用いて二段階発癌実験を行った。野生型(+/+),ホモ型(-/-)雌11匹を用いて、7週齢こてDMBA(100ug)を背部に塗布してイニシエーションを行い、8週齢から、TPA(10ug)を週2回、25週間塗布し続け、プロモーションを行った。プロモーション15週目において、野生型(+/+)マウスでは腫瘍の発生が認められたが、ASK1ノックアウトマウスでは,19週目から腫瘍の発生が認められ、野生型(+/+)マウスより発生が遅れていた。またプロモーション25週目において、野生型における腫瘍の発生率は約80%であったのに対して、ASK1ノックアウトマウスでは、約40%であった。また腫瘍の一匹あたりの腫瘍の個数は野生型(+/+)マウスでの2.5個に比較して、ASK1ノックアウトマウスでは、1.5個と減少していた。さらに、腫瘍の大きさは、ASK1ノックアウトマウスでは、野生型に比べて約2/1から3/1程度であった。以上の結果からASK1はTPAによる腫瘍の発生、進行、成長に大きく関与していることが示唆された。また、in vitroにおいて野生型(+/+)マウスの皮膚角化細胞ではTPA(10uM)処理によるASK1の活性化や下流のp38,JNKの活性化が認められた。組織学的検索を行った結果、腫瘍の形態は野生型(+/+)マウス、ASK1ノックアウトマウスともに乳頭腫であった。これらの結果から、TPAによる皮膚での腫瘍の発生にASK1の活性化が影響を及ぼしている可能性が示唆された。
大脳皮質磁気刺激及び光トポグラフィを用いた顎関節症と全身症状の関係に関する研究

顎関節雑音、顎関節および咀嚼筋群の痛み、開口障害は顎関節症の3大症状と言われるが、顎顔面領域から上肢、腰部あるいは下肢にまで及ぶ疼痛、痺れ感、運動障害などの症状を訴える顎関節症患者が少なくない。本研究の目的は、脳機能評価により咬合と全身の健康との関係を明らかにすることである。全身症状を有する顎関節症患者では、運動系のみならず体性感覚系にも何らかの変調が認められることが推測された。そこで今年度は、磁気刺激装置(マグスティム社・M200)を用いて健常者の大脳皮質における体性感覚誘発電位について検討した。なお、被験者には研究の趣旨と内容および安全性について口頭および書面にて十分説明し、インフォームドコンセントを得た。磁気刺激コイルには8の字コイルを用い、下顎神経および正中神経刺激部位はそれぞれ顔面部オトガイ孔付近、手根掌側部とした。誘発電位記録電極の貼付部位は、下顎神経刺激ではC5'、正中神経刺激ではShagassの点とした。また、誘発電位の加算平均回数は400回とした。下顎神経および正中神経の磁気刺激では、刺激付与後の誘発電位にアーティファクトの混入を認め、短中潜時成分の検出が非常に困難であった。したがって、磁気刺激を大脳皮質体性感覚誘発電位に応用するためには、刺激部位をより詳細に同定して最小限の刺激で誘発電位を記録すること、被験者の負担を考慮しつつ加算平均回数を可及的に増やすことなど、更なる記録方法の改良が必要であることが示唆された。顎関節症患者のなかには、疼痛、痺れ感、運動障害などの臨床症状が顎顔面領域のみならず、上肢,腰部あるいは下肢にまで及ぶ症例が少なくない。本研究の目的は、上下肢、腰部症状が咬合異常により一次的に惹起されるかを、脳機能の評価により神経生理学的に明らかにすることである。今年度は、磁気刺激装置(マグスティム社・M200)を用いて、健常者を被験者として本装置の有効性について検討した。なお、すべての被験者には本研究の目的・内容について十分な説明を行い、研究参加への同意を得た。その結果、磁気コイルの中心を被験者の大脳皮質運動野相当部の頭蓋上に置き、磁気刺激を加えたところ、刺激部位に対応する筋群の収縮が認められ、皿状電極を用いて表面筋電図として双極導出し、10回の加算平均を行ったところ、これらの筋群から誘発筋電図が記録された。しかし、誘発筋電図の潜時は個人差が大きく被験者間で大脳皮質における磁気刺激部位が一定でない可能性が考えられた。また、磁気刺激装置の磁気コイルには円形コイルと8の字コイルの2種類を用いた。円形コイルでは操作は容易であったが、刺激範囲が広いため運動野以外の皮質の影響も加わっている可能性があった。8の字コイルでは刺激点が比較的限局されているため、運動野を局所的に刺激できたが、正確な刺激位置の設定や磁気コイルの固定に関し、改善が必要であると思われた。今後は、8の字コイルを用いた際の固定法や刺激部位の固定に改良を加え、刺激部位や刺激強度、刺激頻度の違いによる誘発筋電図の潜時、振幅、持続時間についてより詳細に検討する予定である。
次世代型無機膜分離プロセスの開発

無機膜による分離プロセスを実用化するためには、高性能な無機膜を創成するとともに、分離プロセスの工学的検討が重要である。そこで、本研究では、無機分離膜の細孔および表面親和性の精密制御を行い、ゼオライト膜、シリカ膜および炭素膜の性能の向上を試みた。また、分離幕モジュールとして中空糸膜を束ねたモジュールを想定し、無機膜の透過速度と分離係数の実測値を用いて、膜分離シミュレーションを行い、無機膜分離プロセスの実用化に関する検討を行った。NaY型ゼオライト膜は、K、RbおよびCsとイオン交換することで、二酸化炭素分離性を向上した。透過特性を吸着・拡散機構によって解析した結果、吸着の寄与が大きいことを明らかにした。また、交換カチオンと共にアルカリ塩を添加したゼオライト膜は最も高い分離性を示した。有機官能基を持つトリアルコキシドをテンプレートとして用い、ゾルゲル法で作製したシリカ膜は高水素透過速度、高水素選択性を示した。金属錯体を分散させた樹脂を炭素膜の前躯体として用いることで表面親和性の制御を行った。作製した金属担持炭素膜は透過速度が減少することなしに分離係数が増加した。これらの膜について、天然ガスからの二酸化炭素の除去プロセスを想定した分離シミュレーションを行った結果、FAU型ゼオライト膜は従来の高分子気体分離膜を上回る性能を示した。また、水素分離プロセスではゾルゲル法で作製したシリカ膜が実用的な性能を示すことを明らかにした。また、金属を担持した炭素膜とゼオライト膜は、触媒作用と分離作用を併せ持つ触媒膜としての展開が期待できる。次世代耐環境性無機膜として有望なシリカ膜、FAU型ゼオライト膜及び炭素膜を創製し、二酸化炭素と窒素について単成分系および二成分系における透過性能を検討した結果、トリエトキシシランを用い気相合成法で作製したシリカ膜は分子ふるい機構により水素選択性を示すが、原料にフェニル基を持つシリカのアルコキシドを用いると細孔径が増大し、二酸化炭素が透過することが明らかになった。また、FAU型ゼオライト膜と炭素膜についても吸着性の差から二酸化炭素選択性を示した。ゼオライト膜の透過係数比は単成分系に比べて二成分系にすることで大きくなり、シリカ膜では逆の傾向を示した。これはゼオライト膜では共吸着条件では弱吸着性分子である窒素の吸着性がさらに小さくなるためであり、シリカ膜では細孔径が小さいために細孔内で一列拡散することがわかった。これらの結果を定量化するために、アルカリ金属でイオン交換したFAU型ゼオライト膜について各気体分子の透過速度と吸着等温線を測定し、吸着-拡散モデルを用いて解析して吸着係数と拡散係数を評価した。その結果、窒素に対する二酸化炭素の透過係数比はK型、Na型そしてLi型の順で小さくなることがわかった。透過係数比は吸着係数の比に大きく影響すること、そしてLi型ゼオライト膜の透過係数比が特に小さいのは、窒素の拡散係数が極めて大きいためであることがわかった。また、細孔内では分子径は大きいが吸着性が小さいために窒素の拡散係数が二酸化炭素に比べて大きいことが明らかになった。この様に多孔質無機分離膜の透過機構に関する体系化を行うと共に、分離膜の細孔制御法について検討し、テンプレートを用いたゾルゲル法によるシリカ膜の合成において、テンプレートサイズと透過性との関係を明らかにした。次世代無機分離プロセスを実現させるためには、無機分離膜の透過性能を向上させることが重要である。本研究では、有機官能基を持つシランのアルコキシドを細孔形成剤として用いる新しいゾルゲル法により、シリカ膜を作製した。有機官能基の種類を変えることで気体の透過特性が制御できた。また、この膜は水素透過速度が非常に大きく、実プロセスへの適用することが可能なレベルに達した。次に、二酸化炭素分離性や空気分離性に優れたフォージャサイト型ゼオライト膜に着目し、特にNaY型ゼオライト膜をリチウム、カリウム、ルビジウムおよびセシウムでイオン交換した膜について、二酸化炭素と窒素の混合気体の分離性について検討した。

その結果、カリウム、ルビジウムおよびセシウムでイオン交換することで、ゼオライトへの二酸化炭素の吸着特性が増大するために、二酸化炭素の分離係数が向上することが明らかになった。また、二酸化炭素分離特性に及ぼすイオン交換率の影響について検討した結果、これらのイオンではイオン交換率が増大するほど分離係数が増大するが、イオン半径の大きいカチオンとの交換であるために、ミクロ孔径が減少するので透過速度は少し減少した。また、これらの関係を吸着-拡散モデルを用いて解析し、膜内での拡散係数を導出した。この膜は多孔質アルミナ支持管の内側に製膜することに成功した。このことはモジュール化によるケーシングとの接合や膜自体の取り扱いが容易になるために実用化への貢献が大である。
Rat小腸移植のFK506による免疫抑制機序-免疫担当細胞からみた解析

新しい免疫抑制剤FK506を小腸移植へ臨床応用させるため、ラット小腸移植モデルを用いてFK506の至適な投与方法を検討し、またFK506の免疫抑制効果と長期生存モデルの局所免疫状態を各臓器の浸潤リンパ球から解析した.方法はFK506を種々の方法でラット小腸移植モデルに投与し、移植モデルの生存日数やHVGD、GVHDの発生を検討した。次に移植モデル各臓器のリンパ球を採取、Flow cytometory法を用いてCD4、CD8、Ia、CD25などのリンパ球サブセットをFK506投与の有無で比較検討した。また同時に長期生存モデルのリンパ球サブセットを同様の方法で測定し、その臓器の浸潤リンパ球を免疫組織化学染色法で染色、識別した。その結果FK506無投与のものは、全例拒絶反応によって2週間以内に死亡したが、FK506 0.2mg/kg/day・2week投与したものは、拒絶反応は認めなかった。しかしTemporary GVHDの発生を認めた。FK5060.5mg/kg/day・2week投与ではHVGD、GVHDも認めず全例150日以上の生存を得た。FK506投与の有無でリンパ球サブセットを比較したところFK506投与によってgraftのCD25(IL-2receptor)、CD8陽性細胞が減少していた。長期生存モデルのリンパ球サブセットはCD8陽性細胞がFK506無投与のものと同じレベルにあり、細胞自体に機能的抑制がかかわると考えられた。またgraftのリンパ球サブセット変化はFK506投与の有無にかかわらずバイエル板、腸間膜リンパ節で同じ傾向を示しGALT機構としての相互作用が示唆された。長期生存モデルの浸潤リンパ球を免疫染色した結果、graft内でrecipient細胞が、recipient内でdonor細胞が認められChimerismの成立が証明された。
新規の多能性幹細胞Muse細胞の生体内における動態解析および発生学的起源の同定

本研究では、新規のヒト多能性幹細胞Muse細胞の、ヒト・マウスで共通して単離に使用できる遺伝子マーカーの探索を試みた。次世代シークエンス解析やマイクロアレイによる解析を行い、それらの結果をもとに実際にFACSを用いてsortingを行った。Muse細胞の持つ特徴の一つである浮遊培養状態でのクラスター形成能の評価を行った結果、数種類の最終候補を得ることに成功した。さらに、Muse細胞の単離法に関する改良も行った結果、より少ないダメージで単離できる方法を確立した。近年BS細胞やiPS細胞などの多能性幹細胞を用いた再生医療に注目が集まっているが、これらの多能性幹細胞を未分化な状態で生体へ移植すると腫瘍を形成することが報告されている。これに対し申請者らはヒト生体より腫瘍形成能を示さない新たな多能性幹細胞を直接単離し、Muse細胞と命名した。ヒトMuse細胞はES/iPS細胞と異なり腫瘍を形成せず、臨床応用へ進める上で大きな利点を持っているが、生体内での動態や発生の起源などは現在不明である。通常これらの解析はマウスを用いて行われるが、Muse細胞はヒトでのみ同定されており、マウスでは同定されていない。そこで本研究ではまずマウスMuse細胞特異的発現遺伝子を同定し、該当遺伝子をマーカーとして発生学的系譜の追跡および生体組織における局在解析を行う。加えて次々世代の新たな治療を目指し、細胞特異的な走化・増殖・分化誘導因子を同定することを目的としている。本研究を完遂した場合、Muse細胞の生物学的意義に迫れる可能性がある。この成果は、今後の同分野研究の将来の発展に寄与する礎としての情報を与える。また、Muse細胞はヒト骨髄、および皮膚より容易に採取することが可能であり、3胚葉系譜細胞への分化能や自己複製能を持つ反面、腫瘍形成能を持たない。そのため、Muse細胞特異的な走化・増殖・分化誘導因子の同定が可能となれば、次世代の移植治療への応用に加え、次々世代の治療とも言えるin situでのMuse細胞誘導治療という、新たな再生医療の道を開くことが期待される。本年度はMuse細胞およびnon-Muse細胞について次世代シークエンス解析を行い、各種mRNAの発現データを得ることに成功した。そしてこのデータを用いてマーカー候補となるタンパク質のピックアップ作業を行い、いくつかの膜表面タンパク質を候補として得ることにも成功した。現在はこれらの発現を確認している段階であり、今後陽性および陰性の細胞をFACSにてsortingし、クラスターの形成率で最終的な評価を行い、マーカーの最終決定を行う。本研究は、新規のヒト多能性幹細胞Muse細胞の生体内における動態解析および発生学的起源の同定を目的として行った。しかしながら、現在同定されているMuse細胞のマーカーであるSSEA-3は糖脂質であり、これをコードする遺伝子は存在しない。本研究を遂行するに当たってはトランスジェニックマウスの作製が必要となるため、本年度は引き続き遺伝子マーカーの探索を試みた。次世代シークエンス解析やマイクロアレイの結果から絞り込んだマーカー候補についてFACSを用いて実際にsortingを行い、Muse細胞の持つ特徴の一つである浮遊培養状態でのクラスター形成能の評価を行った結果、数種類の最終候補を得ることに成功した。このうち、1つのマーカー候補に関しては、従来のマーカーであるSSEA-3とのdouble positive細胞が形成するクラスターのサイズが著しく大きくなるなどの特徴を有していることを明らかにした。また、この結果を得る過程で、クラスター形成時の浮遊培養は従来のpoly-HEMAコーティングを施したプレートを用いるよりもhanging drop法のほうが良いことや、物理的に弱いマウスのMuse細胞を単離する際には、細胞に与えるダメージが大きくなりがちなFACSを用いるよりも、磁力を利用して分離を行うMACSのほうがダメージが少なくて済み、結果としてその後の生存率などの点において優れていることなどを明らかにした。本年度は当初の計画通り、マーカーの同定をほぼ終えることができた。このペースであれば平成24年度にはトランスジェニックマウスの作製・評価を行うことが可能である。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、次世代シークエンスから得られたデータを用いてマーカー候補となるタンパク質のピックアップ作業を行い、いくつかの膜表面タンパク質を候補として得ることにも成功している。今後これらのタンパク質の実際の細胞内における発現を確認する。その後、陽性および陰性の細胞をFACSにてsortingし、クラスターの形成率で最終的な評価を行い、マーカーの最終決定を行う。マーカーを決定した後、トランスジェニックマウスの作製に取り掛かり、完成した後に生体内における動態解析を行う。
トランスポーテーションギャップモデルを用いた公共交通の成立性に関する研究

本研究の研究成果として以下の3点が上げられる。(1)TGモデル,交通需要モデル(鉄道有利領域算出モデル)の構築本年度において、まずTGモデル,交通需要モデルそれぞれの構築を行った。両モデルの構築によって,都市圏域の広がり,人口密度,鉄道路線数,駅間間隔,鉄道運行頻度などの都市特性と需要面および公共交通の成立性との関連性,影響が明らかになった.(2)両モデルを結合した公共交通の成立性が検討可能なシステムの開発(1)で構築した2つのモデルを結合したシステムの開発を行った。このシステムは、交通施策が交通需要面および公共交通の採算面に及ぼす影響の両者を算出することが可能である。なお、本システムにおける考慮可能な政策として、(a)鉄道の標定速度向上、(b)相乗りによる実質的な道路容量の増加、(c)鉄道への初期投資補助、(d)鉄道への運営費補助、(e)ロードプライシングの実施、以上の5つがあげられる。また、分析対象地域として首都圏(東京)をはじめ、札幌、盛岡、仙台、宇都宮、水戸、岡山の7箇所を取り上げており、各地域特性の考慮が可能となっている。(3)発展途上国におけるTGモデルならびにMAAモデルの適用東南アジアを中心とした発展途上国への適用性に関する検討を行った。本年度の研究成果として以下の2点が上げられる。(1) TGモデル,交通需要モデル{鉄道有利領域算出モデル)の構築本年度において、まずTGモデル,交通需要モデルそれぞれの構築を行った。本年度の研究成果として以下の3点が上げられる。両モデルの構築によって,都市圏域の広がり,人口密度,鉄道路線数,駅間間隔,鉄道運行頻度などの都市特性と需要面および公共交通の成立生との関連性,影響が明らかになった.(2)両モデルを結合した公共交通の成立性が検討可能なシステムの開発(1)で構築した2つのモデルを結合したシステムの開発を行った。
オンライン数式シミュレーターによる高炉の高性能化に関する研究

高炉法は、鉄の量産技術としては最高のレベルに達しているが、良質のコ-クスと鉄鉱石の使用が不可欠である。現在の製鉄業は、過去20年間のように、良質原料の確保が許されない現状にあり、どのような製鉄法を採用するべきか、その決定は、差し迫った問題である。このような社会経済的環境の変化から、原燃料の多用性への対応、操業度の柔軟性、適正経済規模への拡大などを新たな目標として、新プロセスの開発が志向されている。本研究では、新しい装入物を使った場合の高炉操業への影響を明らかにする目的で、低温乾留コ-クスを用いて高炉シミュレーション実験を行い、鉄鉱石の還元反応への影響を明らかにした。さらに高炉数学モデルにより、コ-クスの反応性が変化した場合の炉内プロセス変数の変化を調査した。これらの結果、低温で還元されたコ-クスは、通常のコ-クスに比較して、十数倍の水素を含んでおり、還元反応を促進することがわかった。さらに、コ-クスそのものの反応性が上がることから、ガス化反応と還元反応の相乗的促進効果をもたらし、結果として高温度域でも還元反応を促進することがわかった。これらの実験結果をふまえ、一次元の高炉シミュレーターによって、コ-クスの反応性が変化した場合の炉内プロセス変数の変化予測を行った。その結果、コ-クスの反応性を増加させたとき、適切な操業条件を選ぶと、直接還元量の減少や燃料比の低減、また熱保存帯が短くなるなどの効率化がはかれることがわかった。(1)シミュレーション試験装置の作成状況5成分(Ar、CO、CO_2、H_2、H_2O)精密流量制御装置が出来上がり、既存のシミュレーション装置に組み込む作業を残すのみとなった。また、高精度の四重極質量分析計(AQA-200)は、他の予算で購入したため、その分析計を他の実験と共用出来るように、ガス配管系の組み変えを行った。(2)シミュレーションプログラムの開発状況実験装置の作成と並行して、シミュレーションプログラムの開発を行ってきた。シミュレーションプログラムでは、(a)実験装置制御部、(b)反応速度測定部、(c)高炉シミュレーション計算部、の三つの部分に大きくわかれる。これらのプログラムは、複雑なだけでなく、プログラムの容量も大きくなり、一台のコンピュータでは不可能である。(a),(b)の部分については、既存のPC-9801を用いて、プログラムの開発は、ほぼ終了している。(c)の部分については、膨大な計算を必要とし、さらにその結果を即座に実験条件にフィードバックしなければならない。そのため、新しくワークステーッション(HP715/33)を購入し、プログラムの開発を進めている。また、反応モデルをシミュレーションプログラムに組み込み、コークスの反応性が変化した場合の、高炉内プロセス変数への影響について検討行い、現在論文にまとめているところである。ここでは、高炉の高性能化に対してコークスの反応性が大きなカギとなることを示した。現在の製鉄業は、過去20年間のように、良質原料の確保が許されない現状にあり、どのような製鉄法を採用すべきか、その決定は、差し迫った問題である。本研究では、新しい装入物を使った場合の高炉操業への影響を明らかにする目的で、低温乾留コ-クスを用いて高炉シミュレーション実験い、鉄鉱石の還元反応への影響を明らかにした。

さらに、コ-クスそのものの反応性が上がることから、ガス化反応と還元反応の相乗的促進効果をもたらし、結果として高温度域でも還元反応を促進することがわかった。これらの実験結果をふまえ、一次元の高炉シミュレーターによって、コ-クスの反応性が変化した場合の炉内プロセス変数の変化予測を行った。その結果、コ-クスの反応性を増加させたとき、適切な操業条件を選ぶと、直接還元量の減少や燃料比の低減、また熱保存帯が短くなるなどの効率化がはかれることがわかった。
海馬神経新生増進のための最適運動時間帯の決定と運動効果を修飾する栄養環境の解明

海馬神経新生に及ぼす最適な運動時間帯および栄養環境を明らかにすることを目的に実験を行った。ラットを自由運動群と対照群に分類し、運動群には回転ホイールに自由にアクセスさせた。3週間の運動群の平均走行距離は1,609 ±1,562 m/day(平均±標準偏差)であった。21日目にY字および高架式十字迷路を用いて、両群の短期記憶能力および不安傾向をそれぞれ測定した。迷路試験翌日に脳を摘出し、免疫組織化学的に海馬における新生細胞を同定した。サンプル数が少ない影響もあると思われるが、現在のところ運動の有無による短期記憶能力や不安傾向および海馬の新生細胞数においても有意な差は認められていない。高齢化が進む現代社会では医療費の高騰や介護の問題に関心が高まり、その解決のために、予防医学的見地から運動の有効性が広く認知されるようになってきた。近年、運動は認知機能低下を招く遠因となる高血圧やインスリン抵抗性の改善などに関与し、さらに神経新生を介して脳の健康に必須の関与をすることが明らかとなってきた。しかし、運動の最適条件や運動の効果を修飾する栄養状態などとの相互作用についての知見が圧倒的に不足している。本研究は海馬における神経新生を指標として、認知機能向上に最適な運動・栄養条件について検証することを目的として実施する。実験動物としてWister系雄性ラットを用いることとし、今年度は、昨年度に引き続き生化学的手法の確立を大きなテーマとした。海馬での神経新生を定量するために、増殖している細胞で新たに合成されるDNAへ取り込まれるチミジンの類似物質であるBrdU(細胞周期S相のマーカー)を腹腔注射し、これを免疫組織化学的に検出することで海馬の新生細胞を同定することが可能である。飼育室環境に7日間順化させたラットに100mg/kgのBrdUを注入し、24時間後に4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定後脳を摘出した。40μmの切片を作成し、先行研究を元にBrdUの免疫組織化学染色を試みているが、昨年度より改善されたとはいえ、まだ十分に安定した結果が得られていない。染色プロトコールの問題かあるいは手技の問題かについて引き続き検討を進めている。実験開始に当たり、飼育施設や飼育ケージ等の問題により、実験動物をマウスからラットに変更した。性周期やストレス耐性の違いの影響を除外するために日齢60-90日の雄性SDラットを用いることとし、今年度は生化学的手法の確立を大きなテーマとした。飼育室環境に7日間順化させたSDラットに100mg/kgのBrdUを注入し、24時間後に4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定後脳を摘出した。40μmの切片を作成し、先行研究を元にBrdUの免疫組織化学染色を試みているが、既報通りの結果が得られる場合もあるが安定した結果が得られていない。染色プロトコールの問題かあるいは手技の問題かについて検討を進めており、安定した結果が得られるよう実験プロトコールの確立に向け鋭意試行中である。本研究は海馬における神経新生を指標として、認知機能向上に最適な運動・栄養条件について検証することを目的として実施した。

8週齢のWister系雄性ラットを飼育室環境に7日間順化させた後、自由運動群(n = 4)と対照群(n = 6)に無作為に分類した。運動群では常時、回転ホイールに自由にアクセスさせた。21日間の運動群の平均走行距離は1,609 ±1,562 m/day(平均±標準偏差)であった。21日目にY字および高架式十字迷路を用いて、両群の自発的交替行動(短期記憶の指標)および不安傾向をそれぞれ測定した。迷路試験直後にBrdU(150 mg/kg)を腹腔注射し、24時間後に4%パラホルムアルデヒドにて灌流固定後脳を摘出した。40μmの薄切切片を作成し、免疫組織化学的に海馬における新生細胞を同定した。免疫染色がうまくいかなかった例もあり、サンプル数が少ない影響もあると思われるが、現在のところ運動の有無による短期記憶能力や不安傾向に差は認められていない。海馬の新生細胞数においても有意な差は認められていない。運動生理学当初予定から遅れているのが現状であるが、本格的な免疫組織化学的手法による神経新生の定量化は私自身にとって新たなチャレンジであり、手法の確立や動物実験環境が整っているとは言い難い中でスタートしたこともあり、現在、ようやく動物飼育スペース、および生化学的実験の実施場所が確保できた。昨年度より、BrdUの免疫組織化学染色法による検出について検討を続けてきた。古典的に実施されてきたニッスル染色については、これまでにも経験があるため、ほぼ問題なく実施可能であるが、BrdUについては染色像の色の薄さやコンタミネーション等の問題が出ていたが、染色シークエンスの改良、抗体濃度の変更などを試み、昨年度からかなり改善できた。ようやく本実験に取りかかる条件が整いつつある。当初予定から遅れているのが現状であるが、本格的な免疫組織化学的手法による神経新生の定量化は私自身にとって新たなチャレンジであり、手法の確立や動物実験環境が整っているとは言い難い中にあり、ようやく動物飼育のスペースや実験場所が確保できつつある状況である。これまで実験室環境を整えつつ、BrdUの免疫組織化学染色法による検出について、検討を続けてきた。古典的に実施されてきたニッスル染色については、これまでにも経験があるため、ほぼ問題なく実施可能であるが、BrdUについては染色像の色の薄さやコンタミネーション等の問題が出ており、染色シークエンスの改良、抗体濃度の変更などを試みている。コンタミについては灌流固定時の脱血不十分が主な原因と考えられる。ラットの灌流固定操作が初めてであるため、この点は試技を重ねることで解決できると考えている。免疫組織化学的手法については、これを主な研究手法とする研究者を訪ね、手技について教授頂いたことで、ほぼ確立しつつある。染色の基本的プロトコールはBrdU特異的ということではないので、生化学的手法の基本を早急にマスターすることが重要となると考えられ、この点は昨年度より大きく前進した。また問題点の一つは脳摘出時の脱血不十分にあることがはっきりしているので、この点はさらに試技を重ね早急に解決したい。これら手法的問題を解決しつつ、現在は予備実験として運動負荷実験も開始している。一刻も早く本実験に取りかかれるよう鋭意進めていく予定である。免疫組織化学的手法については、これを主な研究手法とする研究者にアドバイスを求めながら、大至急プロトコールを確立していく。
賃金の伸縮性と雇用変動に関する理論研究

本研究の課題は、日本の労働市場を想定したうえで、価格メカニズムが部分的にしか作用しない場合でも賃金が伸縮的に変動し、雇用が安定的になるのはどのような場合かを考察することにある。この課題を考察すべく、今年度は価格メカニズムが一定の範囲にしか及ぼさないケースとして、労働市場が二つの異なるメカニズムが作用する市場の枠組みで、理論分析を進めてきた。この研究成果の一端を、平成6年9月に南山大学で開催された理論・計量経済学会全国大会において「プロフィットシェアリング経済vs賃金経済-外部労働市場を考慮した比較分析」という論題で報告した。概要は、シェア経済は雇用を安定化させるという命題に対して否定的な議論が多いなかで、労働市場が未熟練市場の形で価格メカニズム作用を部分的に有するならば、この市場を緩衝役として、依然として総雇用は安定化されるというものある。その後、シェア経済は雇用を安定化させるけれども、賃金の大幅な変動を通じて、労働者の効用を不安定化させうるという内容の論文をまとめた。これらの成果は、いずれ英訳して、海外の研究雑誌に投稿したいと考えている。また、これらの研究を含むこれまでの研究成果は、平成4年受理された博士論文(神戸大学)をベースに今年中に出版される予定である。上記の研究と並行して、研究旅費を用いて当該研究に関する資料収集や研究会出席を行うことができた。また、関連図書の購入をまとめて有効に行うことができた。記して感謝申し上げる。最後に、このたびの研究期間中に労働時間の変動を考慮した雇用の変動分析を十分行うことができなかった。この研究を含む今後の課題として、投資の変動をも考慮されているマクロ一般均衡の枠組みで、賃金の伸縮性と雇用の変動要因の考察を進めていきたいと考えている。
金型内レーザーマ-キングによる射出成形品収縮挙動の計測

実施計画に基づき研究を遂行した結果、以下の成果および知見が得られた。(1)型内レーザーマ-キングのために必要なミラーを含めたレーザ光学系の設計・製作を行った。その結果、金型内で最小直径170μmのマ-キング痕跡が得られることを確認した。(2)セレン化亜鉛ロッド(φ6×10mm)を2本埋設したキャビティブロックを設計・製作した。さらに、同ブロックを組み込んだ計測金型を設計・製作し、保持圧力14MPa、保圧時間12秒の通常の射出成形条件下で上記ロッドが破損しないことを確認した。(3)(2)項で完成した計測金型と(株)キ-エンスの超小型レーザマ-カを用いて、これまでブラックボックスであった、冷却過程でのポリプロピレン成形品面内方向における型内成形収縮率の経時変化をはじめて計測することに成功した。(4)保持圧力OMPaの場合の冷却過程における型内成形収縮率は最大1.7%で、また、保持圧力14MPaの場合のそれは最大0.3%となり、保持圧力の有無による型内形成収縮挙動の大きな差異が確認された。また、成形品表面とキャビティ壁面との間の摩擦が無くなる型開き直後に、成形収縮率が大きく変化することも同時に確認された。(5)キャビティ壁面上でのセレン化亜鉛ロッドとキャビティブロックのわずかな段差が障害となって成形品面内方向の収縮を拘束する可能性が示唆され、今後の改良点と見なされた。
魏晋における博物の学と賦学

魏晋時期には、博学であることが貴ばれた。中でも、異国や僻遠の地における奇異な事物に対する関心が高まり、それらを題材とした賦が作られたり、「異物志」や「博物志」などの書物が編纂されたりした。本研究では、「「異物」がいかに記録されたか」について、三国から南北朝時期にかけての政治状況、神秘思想の潮流などに注目しながら考察した。また、「博物の君子」張華の逸話の変容を一例として、地方志や別伝の編纂状況の一端を明らかにした。平成24年度の研究課題は、「賦注の検討ー学問と賦作の相互作用を探る」。当初の計画では、賦の注釈の検討を中心にすえる予定であったが、注釈(およびその土台となる博物の学)がうまれる状況を明らかにすることが先決であると考え、「博物」をめぐる説話の考察に比重を移した。具体的な成果は以下の通り。(なお、賦注についても、台湾国家図書館等で文献調査を行い、引き続き『文選』所収の賦注の整理・検討を行っている。)1.「地方の事物に対する博識」を示す説話の成立および変容の考察左思「三都賦」がつくられた西晋のころには、呉や蜀などの珍奇な事物をめぐる話が多数収集され、中央に集約されていったことが予想される。その中でも、地方の名士の庇護者であった張華は、『博物志』の編者としても知られ、博物学の展開に大きな役割を果たしたものと思われる。しかし、『博物志』はすでに散佚しており、当時の張華周辺の学問状況も明らかにはしがたい。そこで、東晋以後における地方志や別伝中の「張華」像を検討することによって、地方で「張華と地方の名士をめぐる説話」がいかに語られ、変容していったのかを明らかにし、論稿「博物の士「張華」像のゆらぎー雷煥とのかかわりをめぐって」(『叙説』40)として発表した。2.地方志という言説空間の検討地方における言説の記録の場としての「方志」に注目し、地方の名士や隠士と地方長官とのつながり、記録の意図について考察した。その成果(中間報告)として、六朝学術学会第26回例会にて、「晋宋の志怪と地方の伝承ー廟墓にこめられた願い、雷次宗『豫章記』など荊楚の方志を事例として」と題する口頭発表をおこなった。平成25年度は、前年度に引き続き、地方志にみえる博物記事を中心に考察を行った。主な成果はつぎの通りである。(1)荊楚地域の地方志の整理:長江中流域の荊楚地域においては、先賢伝や異物志にやや遅れて、地方の山水や物産・異聞などを記す地理書が盛んに編纂されるようになった。中でも、東晋から劉宋にかけての時期には、多くの地理書が編まれ、その後の地方志の基本的なスタイルが形成された。注目すべきは、地理書の編纂に地方の著名文人が深くかかわっており、廟の祭祀や風俗のとりしまりを行う州郡の官吏の活動と不可分の関係に点である。本年度は、それら東晋から宋にかけての地理書のうち、『湘中記』『南康記』『豫章記』『始興記』などについて、収集整理の作業をおこなった。その上で、先行研究を参照しつつ、作者やその継承関係についての考察を行い、地方文人による地理書編纂の状況の一端を明らかにすることを試みた。(2)荊楚地域の地方志にみえる山水と怪異に関する検討:『湘中記』『荊州記』などにあらわれる山水描写が、志怪書に取り入れられていくさまについて、先行研究の補足を行うとともに、あらたな推定をおこなった。とくに、山水描写と神怪事象の両面による神秘空間の表象について考察を進めた。ただし、これらの考察の妥当性を十分にうらづけるには、まだ資料や論証が不足しており、年度内に公表するには至らなかった。現在、地方志にあらわれた山水や怪異の記述と志怪書編纂との関連に焦点をあてた論考を発表すべく準備している。平成23年度研究課題:博物学的著作の整理と頌・賛の検討ー博物学はいかに表現されるか(1)魏晋における博物学的言説の収集、検討魏晋期には、遠方からの朝貢の品がしばしば賦・頌・賛など文学作品の題材となっており、また各地の珍奇な産物をめぐる議論もさかんに行われている。本年度はそれら博物学的著作・記録の収集整理を行い、その調査成果の一例として、「火浣布(石綿)」に焦点をあてた論稿「火浣布をめぐる言説ー魏晋における「異物」の記録と語りの世界ー」を発表した。本研究により、魏から晋にかけての博物の学の進展に、呉の南方政策およびそれに伴う「異物(遠方の珍しい産物)」の記録の増加が大きな役割を果たしていることが明らかになった。

また、実際に呉から南方(東南アジア)に派遣された使者の記録とその後に編纂された二次的な「異物志」を比べてみると、同一の産物について記述しながら、後者には中国の気候風土にあわせた解釈がつけ加えられ、変質していることが分かった。なお、「火浣布」をめぐる説話には、魏の皇帝の見識の狭さを嘲笑するものが多い。これは、魏と呉の「異物」に対する認識の差を象徴するものだと思われる。さらに興味深いのは、「異物の存在(真偽)」が議論の中心であった魏・呉に対し、東晋になると「異物が生まれる原理」の探求へと関心が移る点である。その思考様式の変容、「異物」を詠む賦や頌・賛については、今回少ししか触れられなかったため、今後、稿を改めて論じたい。(2)賦注の整理・検討魏晋の賦注にみえるモノについての注釈、とりわけ引用される書物に注目して、資料を整理した。現在、『文選』李善注のほか、『史記』『漢書』に引用された賦の注釈を検討し、郭璞が司馬相如「子虚上林賦」につけた注を中心に、考察中。地方における博物説話の検討に重点を置いたため、地方(とりわけ荊楚地域)における博物者(地方の名士)の語られ方、地方における語り(あるいは記録)の担い手についての検討は予定よりも進んだ。一方、賦やその注釈学における博物学の影響についてはいまだ論稿を発表する段階には至っておらず、資料整理に留まっている。おおむね計画通りだが、本来一年目の研究の中心にする予定であった頌・賛については資料整理の段階にとどまっており、予定より遅れている。ただ、先に「異物志」や「異物」をめぐる論争・説話に着目した論稿を発表したことにより、魏晋における「異物」観の地理的・時間的変容をおおまかに示すことができたため、かえって今後の考察・論述が容易になったともいえる。なお、平成24年度に計画している「賦注研究」の予備調査として、本来、台湾での文献調査(李善単注本『文選』等)を予定していたが、影印されている他系統『文選』との校勘や、『漢書』注『史記』注などとの比較検討作業を先にすすめ、台湾での調査は次年度(平成24年度)にまわした。モノ、地方、語り、記録をキーワードに、晋宋期の文人が「異なるモノ/空間」をいかに表現しようとしたのか、「博物」であることにいかなる価値を認めようとしたのかを探りたい。そこで、以下の二方面からのアプローチによって、文人の博物観に迫ることを目指す。1.地方の「異物」をめぐる語り:地方における記録のありよう、すなわち、どのような人がいかなる意味をこめて記録したのかを、方志や史書などの記述から読み取る。その手始めとして、24年度におこなった雷次宗『豫章記』等をめぐる口頭発表の再検討を行う。2.韻文(賦・賛)によるモノの神秘の表徴:図や解説(あるいは注)による具象化と表裏の関係にある賛、賦がいかに「神」を表現しようとしているのかを考察する。平成24年度研究課題:賦注の検討ー学問と賦作の相互作用平成23年度は、手元の資料を活用した作業に重点を置いたこと、また春季休暇中に海外調査のための時間が十分に確保できなかったことにより、当初計画していた台湾故宮博物院および国家図書館での調査を先送りし、24年度に行うことにした。24年度は、上記の文献調査に加え、当初予定していた賦の注釈学についての考察を進める。まずは、『漢書』学、『爾雅』学など近接領域の注釈との比較検討から始めるが、必要に応じて、他の博物学的著作(後世の偽作と思われるものも含む)の調査も行う。また、23年度課題の延長として、博物地理系説話の考察も同時に進めていきたい。著作とそれをめぐる説話を合わせ見ることにより、博物学・賦学盛行の基盤となった文人の心態に関する考察を一歩進めることができるであろう。
随意運動の発現を制御する脳内過程

随意運動の発現の制御においては、適切でないと判断した場合に準備した動作を即座に抑制できることが重要な要素のひとつである。この脳内過程を調べるためには、ある刺激に対して反応する、しないを決定する課題(以下、Go/NoGo課題)が一般的に用いられている。平成13年度において、逆向きの運動出力を要求する2種類のGo/NoGo課題遂行中に、反応する手の反対側一次運動野を経頭蓋磁気刺激(transcranial magnetic stimulation : TMS)して生じる反応(運動誘発電位motor evoked potential : MEP)から運動出力指令の下行経路における興奮性の時間的変容を評価し、脳内にはする、しないの意志決定と運動出力の促通・抑制に関与する別々のメカニズムが存在することを示した。平成14年度においては、同じGo/NoGo課題遂行中に記録した事象関連電位(event-related potential : ERP)を、独立成分分析という統計的手法を用いて複数の時間的に独立で空間的に固定された成分に分解することを試みた。その結果、最初に後頭-側頭皮質に視覚情報処理に関連すると考えられる成分がみられ、その後Go試行では動作の反対側の感覚-運動皮質に動作の出力指令と感覚フィードバックに関連すると考えられる成分が、NoGo試行ではおそらく内側前頭皮質に動作の抑制に関連すると考えられる成分が確認された。さらにこれらの成分がみられる間の期間に、小さいが明瞭なGo試行とNoGo試行に共通の成分が外側前頭皮質にみられた。この成分は視覚情報処理と実際の動作の遂行あるいは抑制の間に位置する脳内の情報処理過程を反映するものと考えられ、従来の生理学的知見と照らし合わせても妥当なものであった。すなわち、ERPを独立成分分析を用いて分解する手法により、脳内の情報処理過程を高い時間解像度で調べることが可能であることが示唆された。
咽頭・口腔難治性潰瘍の病態および病因の解明

難治性口腔・咽頭潰瘍の原因の解明のために、免疫組織化学的手法を用いて潰瘍病変に出現する細胞の種類および機能について検討した。潰瘍周囲にみられるリンパ球はT細胞で会った。さらに、潰瘍周囲の上皮下に活性型Tリンパ球やランゲルハンス細胞がみられた。また、標本上リンパろ胞がみられることも考え免疫学的応答が成されている可能性を示唆した。標本の中には形質細胞も多数みられたため、免疫グロブリン抗体を用いて検討を行った。IgGやIgAを表出した細胞が上皮下に多く認められた。さらに、上皮内に免疫グロブリン陽性所見を認めたため、3症例に自己の血清を抗体としてABC法を施行してみた。この内1例に上皮内で陽性所見を認めた。何らかの自己免疫が関与されている可能性が考えられたが、単純な自己の血清成分が炎症で上皮内に蓄積された可能性も考えられ今後の課題である。EBウイルス、単純ヘルペスウイルス、サイトメガロウイルスのプローベを用いてin situ hybridization法を行ってみた。EBウイルスや単純ヘルペスウイルスの陽性所見は得られなかったが、サイトメガロウイルスで腺組織、粘膜上皮、一部の小円形細胞に陽性所見を認めた。この陽性所見がサイトメガロウイルス感染を意味するものかどうかは現在PCR法を用いて検索中である。さらに、患者のHLAの検索は現在施行中であるが、難治性潰瘍自体それほど多い疾患でないので結論を得るまでには至っていない。
日本社会における社会階層と宗教的帰属

昨年はじめに社会的アイデンティティ理論と、博士論文で展開した宗教への関わり方に関する仮説との統合について検討をはじめた。その結果については、"Identity, Deprivation and Religious Involvement''(2002年5月)と"Status Consistency/Inconsistency and Religious Affiliation"(2002年6月)という二つの論文に提示した。次に宗教とグローバル化の関係に関心をいだいた。これまでに考えたところでは、隠れキリシタンの事例は、グローバル化を、特にグローカル化との関係で理論化する上で有益なものであるということである。こうした認識のもとに、二つの論文を作成した。一つは"Religious Socialization and Ascription-based Inequality : The Case of Japan's Hidden Christians"(2002年8月)と、"Religious Practice, Beliefs and Social Identity of Hidden Christians of Japan"(2002年10月)である。2002年11月にはJapanese Journal of Religious Studiesに掲載するために、上記四つの論文を送った。このうち二つの論文が出版される予定であり、他の二つは現在審査中である。同じく11月から12月には、10年以上前に博士論文のためにデータを集めた長崎県外海町で四週間のフィールド・リサーチを行った。この調査は、町の宗教的・社会的変化や地方自治体における宗教的葛藤についてであった。博士論文で展開した「宗教的帰属、剥奪、社会階層」に関する仮説を補強する新たな考えは、図書の形で出版すべく準備中である。2003年1月以後「ポスト・モダニティと宗教的多元性」という新たな研究に取り組んでいる。日本宗教についての広範な研究を通じて、宗教的多元性と多神教について理解を深めることができた。こうした知識は、西洋における多神教、特にパガニズムの最近の復活を理解する上で、大変役に立つ。
肺炎原因菌であるレジオネラの宿主細胞内における病原性発症機構の解明

レジオネラ菌は重篤な肺炎を引き起こす病原菌である。宿主細胞への感染において、レジオネラ菌は宿主細胞の細胞内輸送経路をハイジャックすることが知られている。また、細胞内輸送経路をハイジャックする過程においてレジオネラエフェクターと呼ばれるレジオネラ菌が宿主細胞に放出するタンパク質が重要な役割を担っている。本研究ではレジオネラエフェクターの一つであるDrrAが宿主細胞において細胞内輸送に機能するタンパク質であるexocyst複合体を操作することで効率的な感染を行っていることを明らかにした。本申請研究では、肺炎を引き起こすことが知られているグラム陰性細菌に属するレジオネラ菌の細胞内発症機構の解明を目的として研究を行っている。具体的な研究実施概要は以下に記載する。宿主細胞内に侵入したレジオネラ菌はレジオネラ小胞(Legionella-containing vacuole; LCV)と呼ばれる膜構造体を形成し、宿主細胞の小胞体より出芽した輸送小胞(ER小胞)を取り込み融合する。その結果、LCVの膜構造が小胞体ーゴルジ体間中間区画(ERGIC)と類似した構造に変化し、レジオネラ菌の増殖の場である小胞体との融合が可能となる。この一連の過程の中で、LCVとER小胞の繋留機構においては不明な点が多く残っている。そこで、申請者は宿主細胞の細胞膜に局在する繋留因子であるexocyst複合体に着目して研究を行った。昨年度までの研究により、DrrAと結合するexocyst複合体のサブユニットがLCV膜上に集積し、それらサブユニットの発現抑制がLCVへのER小胞の供給を顕著に抑制することを明らかにした。更に、それらサブユニットの機能阻害がレジオネラ菌の細胞内増殖を顕著に抑制することを明らかにした。以上の結果は、レジオネラ菌はexocyst複合体の機能を利用することで、ER小胞とLCVとの繋留を促進し効率的な増殖を行っていることを示している。なお、本内容をベースとした投稿論文を現在作製中である。本年度は、Rab1以外にレジオネラ感染に関与するRabタンパク質の探索を行った。その結果、Rab6(ゴルジ体から小胞体への逆行輸送に関わるRabタンパク質)が時間特異的にLCV上に集積することを見いだした。また、Rab6の機能不全変異体を発現させた細胞においてレジオネラ菌の細胞内増殖が抑制されたことから、Rab6がレジオネラ菌の細胞内増殖に必要である可能性を見いだしている。以前に行っていた研究より、レジオネラエフェクター(レジオネラ菌が宿主に分泌するタンパク質であり、レジオネラ菌の細胞内感染及び増殖に必要不可欠なタンパク質)の一つであるDrrAがexocyst複合体の構成因子と結合すること、及びexocyst複合体の機能阻害によりLCVへのER小胞の供給を抑えることを見いだしていた。本申請研究により、DrrAと結合するexocyst複合体の構成因子がLCV膜上に集積することを見いだした。更に、それら構成因子の発現抑制により、LCVへのER小胞の供給を顕著に抑制すること、LCV-ER小胞の融合過程に必要であるSNARE複合体の形成(Stx3-Sec22bの相互作用)を阻害することが判明した。最も重要な知見として、それら構成因子の発現抑制がレジオネラ菌の細胞内増殖を顕著に抑制することを明らかにした。本申請研究は概ね順調に進展していると考えており、その理由は以下に記載する。申請前までの研究により、LCV-ER小胞の繋留反応において宿主細胞の細胞膜上で繋留因子として機能するexocyst複合体の一部の構成因子が必要である可能性を示唆する結果を得ていたが、その具体的な分子機構等は不明なままであった。本申請研究では、exocyst複合体の構成因子がLCV上に供給されることを見いだした。また、レジオネラエフェクターが放出できない変異株(dotA変異体)を含むLCV上では上記した構成因子の供給量が顕著に少ないことも見いだした。