hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
噴出物の発泡組織とマグマ減圧実験からみた火山爆発過程

本年度は,マグマの発泡過程の中でも特に大規模火砕流噴火で生じる軽石と火由灰の気泡数密度の違いについて注目した研究をおこなった.これは,以前から定性的に記述されてきたことであるが、同じ噴火で生じる軽石と火山灰とでは気泡壁厚さが異なる点について,より定量的な取り扱いを世界で初めておこなった.気泡壁厚さから気泡数密度を見積もる手法として,気泡セルモデル(Proussevitch et al.1993)を用いた.これにより,発泡度(p)一定では気泡数密度(Nv)は気泡壁厚さ(d)の関数として,Nv=6(1-p^<1/3>)^3/[pai(1-p)d^3]とあらわされる.実際には2次元の気泡壁片の断面の厚さを計測してその分布を求め,それについてランダムな切片であることの補正をおこなった分布頻度を求め,それに上式を適用して各厚さクラスのNvを求めそれを合計して気泡数密度を求あることをおこなった.この気泡セルモデルの適用については,従来の方法の結果との較正をおこない,誤差範囲(約30%:300厚さ計測時)で一致することが明らかになった.次に,支笏カルデラSpf1火砕流試料をふるい分けし,それぞれの粒度について,気泡壁厚さを計測し,気泡数密度を求めたが,1-3φの火出灰の気泡数密度が小さく10^<13>m^<-3>程度であり,一方-1-3φの軽石については10^<15>m^<-3>程度でありより気泡数密度解大きいことが示された.気泡数密度はマグマの減圧速度の3/2乗に比例することが理論的にも.実験的にも近年示されており,今回の測定結果は,同じ噴火で生じた火砕物で主体を占める火山灰はより減圧速度の小さな条件で生じたもので,軽石はより大きな減圧速度で生じた,ということになる.従来,軽石と火山灰の生成条件の違いは特に考慮されず,軽石についての発泡組織の検討のみがおこなわれてきたが,今回の研究で,噴火産物の大半を占める火出灰の発泡組織の検討が重要であることが示された.今年度はさらに,姶良火砕噴火について,大隈降下火砕物,入戸火砕流堆積物,AT火出灰の3試料について,同様に粒度ごとの気泡壁厚さの計測をおこない。支笏と同様,より細粒の火山灰が小さな気泡数密度を示すことが明らかになった.今年度は,カールフィッシャー滴定装置と,加熱脱水装置を購入し,火砕物の含水量と岩石組織の観察をおこなった.減圧実験については水熱合成装置の温度・圧力較正中をおこなったが,実際の実験については,最近海外の研究機関から複数の減圧実験結果がでておりそれらを検討の上来年度実施の予定である.火砕物についてはできるだけ多様な噴火規模のものを採取し,測定をおこなった.噴出物としては,姶良火砕噴火(VEI=7,以下同じ),支笏Spfa, Spf1 (7),十和田八戸Twfa, Twrfl (6),池田Ikfa (5),樽前Ta-b (5),駒ヶ岳Ko-a (4),桜島1914,Sz-1 (4),有珠1977,Usu (3)を用いた.粒径8-16mmの軽石について,一部を含水量測定に,一部を岩石組織観察に用いた.段階加熱により代表的試料の脱水挙動を検討した.最も新しい試料でも古いもの(水和の可能性がある)でも昇温に対する脱水挙動はほぼ同じであった.含水量は,噴火規模の大きなもの(Spfa, Twfl, Twfa, Ik)では1.8-2.6wt%であるのに対し,規模の小さなもの(Tab, Koa, Szl, Usu1977)では,0.4-0.8wt%と低い.ただ,規模の大きな噴火は6500年よりも古く,小規模なものは335年よりも新しく,水和の違いを見ている可能性がある.これまでのガラス中の水の拡散係数を検討すると,約1000年より若ければ平均拡散距離は0.1μ以下で水和は無視できるが,より古いものについては慎重な検討が必要であることが判明した.火砕物の発泡組織についてはガラスの壁の厚さを計測した.より規模の大きな噴火でガラスの壁の厚さが大きい傾向がでた.結晶度はより規模の小さな噴火で大きく,大規模なものでは微晶は含まれない.このほかにガラス中の塩素の濃度勾配の有無を検討したが,一部で若干周縁で下がる傾向のものがあったが,全体としては殆ど検出不能な程度であり,塩素の濃度勾配は存在しない可能性が高い.本年度は,マグマの発泡過程の中でも特に大規模火砕流噴火で生じる軽石と火由灰の気泡数密度の違いについて注目した研究をおこなった.これは,以前から定性的に記述されてきたことであるが、同じ噴火で生じる軽石と火山灰とでは気泡壁厚さが異なる点について,より定量的な取り扱いを世界で初めておこなった.気泡壁厚さから気泡数密度を見積もる手法として,気泡セルモデル(Proussevitch et al.1993)を用いた.これにより,発泡度(p)一定では気泡数密度(Nv)は気泡壁厚さ(d)の関数として,Nv=6(1-p^<1/3>)^3/[pai(1-p)d^3]とあらわされる.

実際には2次元の気泡壁片の断面の厚さを計測してその分布を求め,それについてランダムな切片であることの補正をおこなった分布頻度を求め,それに上式を適用して各厚さクラスのNvを求めそれを合計して気泡数密度を求あることをおこなった.この気泡セルモデルの適用については,従来の方法の結果との較正をおこない,誤差範囲(約30%:300厚さ計測時)で一致することが明らかになった.次に,支笏カルデラSpf1火砕流試料をふるい分けし,それぞれの粒度について,気泡壁厚さを計測し,気泡数密度を求めたが,1-3φの火出灰の気泡数密度が小さく10^<13>m^<-3>程度であり,一方-1-3φの軽石については10^<15>m^<-3>程度でありより気泡数密度解大きいことが示された.気泡数密度はマグマの減圧速度の3/2乗に比例することが理論的にも.実験的にも近年示されており,今回の測定結果は,同じ噴火で生じた火砕物で主体を占める火山灰はより減圧速度の小さな条件で生じたもので,軽石はより大きな減圧速度で生じた,ということになる.従来,軽石と火山灰の生成条件の違いは特に考慮されず,軽石についての発泡組織の検討のみがおこなわれてきたが,今回の研究で,噴火産物の大半を占める火出灰の発泡組織の検討が重要であることが示された.今年度はさらに,姶良火砕噴火について,大隈降下火砕物,入戸火砕流堆積物,AT火出灰の3試料について,同様に粒度ごとの気泡壁厚さの計測をおこない。支笏と同様,より細粒の火山灰が小さな気泡数密度を示すことが明らかになった.
MSGC型検出器を用いた光誘起結晶相反応の時分割X線解析

固体状態で起きる光誘起結晶相反応による分子構造・結晶構造の変化を分子・原子レベルで精度よく時分割解析することが本研究の目的である。このためには、リアルタイム性を持つ二次元X線検出器で逆空間における変化を広く調べることが必要であり、新規に開発されたMSPG(Micro Strip Gas Chamber)を利用した回折測定を行うことが重要である。また、結晶相反応の結果、単結晶性が保たれない場合は粉末回折データ(XRD)からの結晶構造解析手法である、SDPD(Structure Determination from Powder Data)をも用いて構造変化を解析することが可能である。これらの手法の組み合わせにより、初めて固体中の非可逆な変化を時間軸に沿って解析し理解することが出来る。MSGC型検出器をピクセル型に展開したMPGC(Micro Pixel Gas Chamber)は、10cm角の検出面積と、フォトン計測によるリアルタイムX線検出、および放射光の高フラックスX線の計測が可能という特徴を持つ次世代X線検出器である。これを用いた世界最初のX線回折測定を高エネ研PF(BL14A)で行った。ピロメリット酸水和物の脱水非可逆相転移について粉末結晶を加熱しながら、粉末X線回折データの時間変化を時分割測定したところ、相転移が200ミリ秒以内で起こる様子を時分割観測することに成功した。さらに、粉末結晶構造解析(SDPD)により、固相反応前後の結晶構造から分子の動的変化や光反応性などを明らかにした。4メチルピリドンとトリメシン酸の共結晶を加熱し相転移後の結晶Bでは、ピリドンの[4+4]光二量化反応が観察された。粉末結晶BのXRDから実空間法による粉末結晶構造解析を行った結果、ピリドン同士は結晶中で[4+4]光二量化反応を許容する約3.8Åの距離で近接していることがわかった。つまり、相転移によりピリドン分子が180°回転し、初めて光反応性を得ることが明らかとなった。本研究は二次元X線検出器を用いることにより、結晶内で起こる化学反応の開始から終了までを三次元結晶構造変化の観点から追跡することを目的としている。特に検出器としてリアルタイム性のあるMSGC型検出器の使用を想定していること、また、化学反応により単結晶が崩壊する系について、粉末結晶解析法を用いることが特徴である。平成17年度の研究実績は次の通りである。(1)新しい設計に基づくMSGC型検出器の開発試験を行った。基本的な性能を確認するために、高出力型の実験室系X線発生装置を用い、検出器の長時間安定性、及び、感度の均一性を測定した。時間安定性では高強度のX線入射時でも1日以上安定した検出感度を保持し、基本設計に問題がないことが分かった。また、感度均一性、信号の直線性にも問題はなく、特性は市販の二次元検出器と十分に比較できるものであった。これにより、本検出器は特に放射光を利用した時分割測定に向いていることが明らかとなり、J.Synchro.Rad.誌に報告した。(2)結晶相光反応による構造変化を追跡した。5メチルピリドン誘導体結晶では、熱相転移により光反応性のない相から反応性を持つ相へと変化する。しかし、転移後は結晶が粉末化し、単結晶構造解析は不可能であった。そこで粉末X線回折データから直接的に三次元結晶構造を導く粉末結晶解析法を用いて、結晶構造を明らかにした。相転移により5メチルピリドン誘導体結晶が互いに平行で近い位置に移動することが分かり、相転移メカニズム及び光反応性を明らかにすることができた。この結果は現在投稿中である。
多孔性ガラスによるタンパク質の高次構造固定法を用いたタンパク質機能の研究

1.多孔性ガラス中ヒトヘモグロビンの高次構造変化の速度を求める実験を以下の2つの方法で行った。(1)天然オキシヘモグロビンを多孔性ガラスに封入しデオキシ化して、デオキシヘムの光吸収変化からR→T変化速度を求めた。(2)酸素親和性がオキシ型とデオキシ型の中間になるようなニッケル・鉄混成ヘモグロビンを多孔性ガラス中に封入して温度ジャンプ法を行い、ニッケルポルフィリンの光吸収スペクトル変化からR→T及びT→R変化速度を求めた。これらの実験から、通常室温溶液中ではマイクロ秒領域にあるヘモグロビンの高次構造変化が、摂氏20度の多孔性ガラス中では数10時間のオーダーにまで遅くなっていることが分かった。また、構造変化の速度は摂氏35度では数倍速くなり、構造変化は各温度で可逆的であった。2.当初、連続測定型の酸素平衡曲線測定装置の開発を目指していたが、酸素分子のガラス中での拡散速度の問題と予算上の制約で実現できなかった。その代わり、比較的低酸素濃度まで測定できる不連続型のシステムを恒温プレハブ内に組み上げた。巨大ヘモグロビンのアロステリック単位を調べる実験は、このシステムを用いて1997年3月から開始する予定である。3.Xeフラッシュ照射後の多孔性ガラス中バクテリオロドプシン(紫膜)の光サイクルの挙動を分光学的に調べた。予想に反して、結果は通常のサスペンジョンでの実験結果とほぼ同じであった。バクテリオロドプシンの場合、膜から露出しているタンパク部分は少ないので、多孔性ガラスの構造同定作用が膜内部まで及ばなかったと考えている。現在、膜タンパク質の構造変化を抑える目的で、乾燥させたガラス中での固定化実験、及び、マルトース等の糖類を細孔中に入れて粘性をあげた系での固定化実験を試みている。
炭酸ガスレーザ照射を用いたフォトニック結晶ファイバデバイス作製技術

ファイバ断面の中心付近に複数の空孔を配置したフォトニック結晶ファイバ(PCF)に炭酸ガスレーザ光を照射して加熱・溶融を行うことで,様々な機能をもつPCFデバイス(PCFカプラおよびPCF光減衰器)の作製を行った.PCFデバイスの特性は空孔の状態(空孔の有無および空孔径)に強く影響されるため,照射レーザパワーの調整による空孔制御技術を確立した.同技術は,従来の光ファイバとPCFを接続する際のパワー伝送損失を低減することにも有効である.ファイバ断面の中心付近に複数の空孔を配置したフォトニック結晶ファイバ(PCF)に炭酸ガスレーザ光を照射して加熱・溶融を行うことで,様々な機能をもつPCFデバイス(PCFカプラおよびPCF光減衰器)の作製を行った.PCFデバイスの特性は空孔の状態(空孔の有無および空孔径)に強く影響されるため,照射レーザパワーの調整による空孔制御技術を確立した.同技術は,従来の光ファイバとPCFを接続する際のパワー伝送損失を低減することにも有効である.フォトニック結晶ファイバ(PCF)の低損失化が進められている現在,PCFを伝送用ファイバに用いることも検討が進められている.その際には,種々のファイバデバイスもPCFで作製することが望ましい.本研究では,炭酸ガスレーザ照射を用いて高機能なPCFデバイスを作製することを目的としている.平成21年度の研究成果を以下に示す.PCFカプラの作製においては,延伸過程とテーパ部における空孔制御過程を分離することで結合特性の調整が可能であることを実証した.また,融着した2本のPCFを局所的に加熱して空孔径の制御を行うことによりPCF間の光結合を得る非延伸型PCFカプラを提案し,ファイバ間で光結合が得られることを確かめた.PCF光減衰器については,延伸(テーパ化)を行わずに,炭酸ガスレーザ照射を用いた加熱により空孔径制御を行うことで,光パワーの減衰が得られることを実証した.レーザ照射を行う際にファイバを回転させることで,空孔径を一様に制御できることを明らかにした.空孔径は照射レーザパワーを調整することができ,作製したPCF光減衰器は減衰量の波長依存性が小さいことも明らかにした.モードフィールド径(MFD)の小さいPCFを従来の光ファイバと接続する際に問題となる接続損失の低減に,炭酸ガスレーザ照射による空孔径制御を用いることを提案し,その有効性を理論的・実験的に明らかにした.空孔径制御による接続損失低減は,MFD不整合の解消によるものであることを示し,理論と実験結果が良く一致していることが明らかとなった.フォトニック結晶ファイバ(PCF)の低損失化が進められている現在,PCFを伝送用ファイバに用いることも検討が進められている.その際には,種々のファイバデバイスもPCFで作製することが望ましい.本研究では,炭酸ガスレーザ照射を用いて高機能なPCFデバイスを作製することを目的としている.平成22年度の研究成果を以下に示す.PCFカプラについては偏波保持PCFを用いたカプラ作製を試み,テーパ部の空孔の有無によりカプラの特性が変化することを見出した.空孔を残した場合は偏波分離特性が得られ,空孔を消失させた場合は偏波無依存結合特性が得られることを実証した.PCF光減衰器については,空孔径制御により得られる空孔率と減衰量の関係を実験的に調べ,空孔率を小さくするにしたがって大きな減衰量が得られることを実証した.作製したPCF光減衰器における減衰量の波長依存性は小さかったが,空孔率が小さくなる(i.e.減衰量が大きくなる)につれて波長による減衰量の変化が大きくなることが明らかとなった.このことから,減衰量が大きく波長依存性の低い光減衰器を作製するためには,それに適したPCF構造の設計が必要となることが示された.炭酸ガスレーザ照射による空孔径制御を用いたPCFと従来の光ファイバとの接続損失低減については,ビーム伝搬法を用いた数値解析を行うことで空孔径制御による接続損失低減量を理論的に求め,実験結果とよく一致することを示すとともに,その有効性を実証した,この手法はすでに報告されているアーク放電による方法に比べて空孔径制御部を長くすることが容易であるため,放射損の低減にも有効である.フォトニック結晶ファイバ(PCF)の低損失化が進められている現在,PCFを伝送用ファイバに用いることも検討が進められている.その際には,種々のファイバデバイスもPCFで作製することが望ましい.本研究では,炭酸ガスレーザ照射を用いて高機能なPCFデバイスを作製することを目的としている.平成23年度の研究成果を以下に示す.前年度までに確立した炭酸ガスレーザ照射によるPCFの空孔径制御技術を用いて,偏波保持PCF(PM-PCF)光減衰器の作製を試みた.PM-PCFは空孔を2軸回転対称に配置することで実現され,従来の偏波保持光ファイバに比べて高い複屈折率が容易に得られることが知られている.理論検討では,有限要素法によるモード解析を用いて光減衰器作製に適した(空孔径制御を行う前には低損失であり,空孔径制御を行うことで容易に損失が得られる)ファイバ構造を明らかにするとともに,空孔径制御により得られる減衰量および偏波依存損失(PDL)を求めた.炭酸ガスレーザ照射によりPM-PCF光減衰器の試作を行い,空孔率を小さくすることでより大きな減衰が得られることを実証した.また,本件給にて確立した技術を用いて,炭酸ガスレーザ照射によるホールアシストファイバ(HAF)の空孔径制御に関する研究を行った.

HAFは通常の単一モード光ファイバのコア周囲に空孔を配置することで曲げ損失特性を改善した光ファイバである.これまで,空孔の存在によりHAFのコアに屈折率変調グレーティングを形成することは困難であったが,炭酸ガスレーザ照射により空孔を縮小することでコアへの紫外線レーザ照射を可能とし,グレーティング形成を実現する方法を新たに提案した.実験により提案手法の有効性を検討した結果,適切な条件で空孔径制御を行うことで,十分な曲げ損失特性を維持しつつコアへのグレーティングを形成が可能となることを示した.
次世代人工感覚器の為のマイクロデバイス・システムインテグレーションの基盤形成

本研究では,マイクロ・デバイス作製技術を利用して,従来法とは全く異なる発想の超小型の次世代型人工聴覚器(機械的振動-神経パルス変換器)を開発するための基礎的な集積化技術を構築する.本研究が提案する手法は,従来型の人工感覚器が持つ欠点(体外シグナルプロセッサ部の存在や電池交換の煩雑さ)を将来的に完全に解消し得る可能性をもつ.そして,再生医療や細胞組織工学に機械-神経細胞間のインターフェース技術を提供し,海外(米・豪州)の製品が90%以上を占める人工感覚器市場に日本の独自製品を供給する基盤形成を最終的に目指す.特に,本研究課題が目指す方向は,マイクロ・デバイスと神経細胞の接合部となる小型インターフェースを開発すうと共に,その間の信号を増幅・変換する電子・電気素子を一体型として組み込むことによって,デバイス自体がより高度な情報処理機能を有するマイクロ・デバイスを作製し,ヒトの感覚器特性の模擬を実現することである.本年度は,主に,音響信号部の出力を増幅する電子回路を作成し,それを2cm幅のモジュールとして小型化した.また,そのモジュールを24個並列に配置した多チャンネル増幅装置を製作した.この結果,数マイクロボルト程度の音響信号部の出力を数ボルト程度の電圧に増幅することが多チャンネルで可能となった.また,音響センサ上の電極パターンを効率的に製作するために,圧電膜に銀ペーストを印刷する技術を応用して,表面に電導性の配線パターンを容易に製作できるように工夫した.この結果,従来の作業工程が大幅に効率化されて,60-100個の電極パターンを容易に圧電膜上に製作できるようになった本研究では,マイクロ・デバイス作製技術を利用して,従来法とは全く異なる発想の超小型の次世代型人工聴覚器(機械的振動-神経変換器)を開発するための基礎的な集積化技術を構築することを目指している.本研究課題が目指す方向は,マイクロ・デバイスと神経細胞の接合部となる小型インターフェースを開発すると共に,その間の信号を増幅・変換する電子・電気素子を一体型として組み込むことによって,デバイス自体がより高度な情報処理機能を提供するマイクロ・デバイスを作製し,その小型デバイスでヒトの感覚器特性の模擬を実現することである.本年度は,本研究計画の初年度に当たるために,(1)人工基底膜,および,その電位計測装置の試作と(2)小型集積化した信号増幅器・電流刺激装置の開発の2点に重点的に取り組んだ.まず,(1)では,顕微鏡ステージ上に,人工聴覚デバイス,信号増幅器,および,AD変換器を配置したマイクロシステム計測系を構築した.また,ラットから取り出した聴神経,脳幹細胞を培養する系を構築し,整備した.また,(2)では,基底膜振動で発生する数μV程度の電圧振動を細胞内と同程度に増幅し,電流刺激で聴神経に活動電位を発生させるメカニズムを代用させる為に,従来の大型信号増幅器を5センチ程度のチップに小型集積化した.この結果,次年度に取り組む予定である増幅器と刺激系を一体化した64ch型の「バイオアンプ」とよぶシステムを製作し,人工内耳に特化した信号増幅器・電流刺激装置を開発する基盤ができた.本研究では,マイクロ・デバイス作製技術を利用して,従来法とは全く異なる発想の超小型の次世代型人工聴覚器(機械的振動-神経パルス変換器)を開発するための基礎的な集積化技術を構築する.本研究が提案する手法は,従来型の人工感覚器が持つ欠点(体外シグナルプロセッサ部の存在や電池交換の煩雑さ)を将来的に完全に解消し得る可能性をもつ.そして,再生医療や細胞組織工学に機械-神経細胞間のインターフェース技術を提供し,海外(米・豪州)の製品が90%以上を占める人工感覚器市場に日本の独自製品を供給する基盤形成を最終的に目指す.特に,本研究課題が目指す方向は,マイクロ・デバイスと神経細胞の接合部となる小型インターフェースを開発すうと共に,その間の信号を増幅・変換する電子・電気素子を一体型として組み込むことによって,デバイス自体がより高度な情報処理機能を有するマイクロ・デバイスを作製し,ヒトの感覚器特性の模擬を実現することである.本年度は,主に,音響信号部の出力を増幅する電子回路を作成し,それを2cm幅のモジュールとして小型化した.また,そのモジュールを24個並列に配置した多チャンネル増幅装置を製作した.この結果,数マイクロボルト程度の音響信号部の出力を数ボルト程度の電圧に増幅することが多チャンネルで可能となった.また,音響センサ上の電極パターンを効率的に製作するために,圧電膜に銀ペーストを印刷する技術を応用して,表面に電導性の配線パターンを容易に製作できるように工夫した.この結果,従来の作業工程が大幅に効率化されて,60-100個の電極パターンを容易に圧電膜上に製作できるようになった
無限グラフの熱核,グリーン核の大域解析

(1)コンパクト・シンプレクティック多様体上のヤング・ミルズ接続理論を構築した。(2)無限グラフのチーガー定数、熱核、グリーン核を体積増大度、次数増大度で評価した。(3)平面有界領域におけるディリクレ固有値問題の有限要素法における剛性行列、質量行列を決定した。(4)無限準正則グラフのチーガー定数、熱核、グリーン核を決定し、すべての無限グラフに対するこれらの諸量に対する比較定理を示した。(5)ヤング・ミルズ接続の理論を、ワイル構造の場合に拡張し、Atiyah-Hitchin-Singer理論をワイル多様体やアファイン接続の場合に示し、拡張した。(6)離散非固有アファイン曲面理論を構築し、それらのループ群表示を示した。(7)アファイン微分幾何、ワイル幾何、ヤング・ミルズ接続理論の三者の関係を明示した。(8)CR多様体からリーマン多様体への擬調和写像の概念を定式化し、その第1公式、第2変分公式を示した。(9)ケーラー多様体、CR多様体、シンプレクティック多様体上の3つのヤング・ミルズ接続理論を関係を明示し、特にコンパクト・シンプレクティック多様体上のヤング・ミルズ汎関数の最小値を実現する接続の特徴付けを明示した。非退化CR多様体からリーマン多様体への擬調和写像の概念を新たに提案し、これがそのカノニカル束へのリフトが調和写像であることで特徴付けられること、及び、擬エネルギー汎関数の第1変分公式を与え、擬エネルギー汎関数の第1変分公式が零ということによっても擬調和写像が特徴付けられることを示した。また、擬エネルギー汎関数の第2変分公式を与え、ターゲット空間が実空間型の全臍的実超曲面の場合に、不安定性定理を得た。最後に擬調和写像の重要な例を与えた。共役接続の概念を用いて、ヤングミルズ接続の概念を一般化した。その結果、4次元ワイル多様体において、アインシュタイン・ワイル接続であることと自己双体接続であることが等価であることを明らかにした。また、n+1次元アファイン空間内のn次元超曲面の場合に、アファインはめ込みによる誘導接続がヤングミルズ接続となるための必要十分条件を得た。更に、このn次元超曲面がアファイン球面であるときに、アファインはめ込みによる誘導接続がヤングミルズ接続となるのは2次超曲面に限ることを示した。無限グラフの熱核、グリーン核の一般的な評価の公式を得た。すなわち、固定点からのグラフ距離に関して、出次数と入次数を定義し、これらと次数との比を考慮して熱核を比較する完全に一般的な公式を得た。この公式は、樹木グラフの場合は等式成立というシャープな公式であることもわかった。3次元空間内のグラフのネットから定まる離散曲面を考察し、新たに、離散線織曲面の概念を提起し、それらを特徴付けを行い、その連続極限が滑らかな線織面になることを示した。更に、非固有アファイン球面のループ群表示と離散非固有アファイン球面の両方についてループ群表示とを与え、システマティックに、非固有アファイン球面と離散非固有アファイン球面とが構成できることを示した。リーマン多様体のスペクトル、熱核の研究では、極を持つリーマン多様体の放射曲率が無限遠方で距離関数の逆数の位数で定曲率-1に収束するという状況の下で、ある定数以下の固有値の非存在を示し、ドンネリの結果を拡張した。さらに共形的に挿入された一様に有界な平均曲率を持つ曲面族の熱核を解析し、バブリング現象が起こって熱核が分裂してゆく様子を詳しく解析した。様々な離散計算幾何学の研究を行い、正20面体の表面を、鋭角三角形分割する三角形の最小個数が12となり、非鈍角三角形分割する三角形の最小個数は10であることを示した。任意の球面三角形は10個の鋭角三角形に分割され、個数10は最良であるという結果を得た。また、2次元トーラス等で最小カット軌跡の長さがその直径の2倍以上になることを示した。無限グラフの熱核、グリーン核、チーガー定数の一般的な評価を得た。

すなわち、準正則な無限グラフを考え、その熱核、グリーン核、チーガー定数などを完全に決定し、任意の無限グラフについては、出次数、入次数等による幾何学的量を用い、準正則な無限グラフの熱核、グリーン核、チーガー定数と比較することができるという、結果を得た。この結果は最良である。リーマン多様体内の有界領域について、ノイマン境界値固有値問題の固有関数の境界での値のデータからリーマン多様体内の有界領域の内部の状況を決定する問題(ゲルファントの逆問題)について、肯定的な答えを得た。グラフ上の大域解析の展開のために、先ず初めに、コンパクト・シンプレクティック多様体上のヤング・ミルズ接続の理論の研究を行った。この結果、コンパクト・ケーラー多様体上のヤング・ミルズ理論がうまくシンプレクティック多様体上の場合に拡張することができ、ヤング・ミルズ接続のモデュライ空間の有限次元性、ヤング・ミルズ汎関数の最小値を与える接続の特徴付けを行うことが出来た。次にヤング・ミルズ接続理論をワイル構造に拡張することにより、4次元コンパクト・リーマン多様体上におけるAtiyah-Hitchin-Singer理論をワイル多様体の場合に拡張し、ヤング・ミルズ汎関数の最小値の特徴付けをこの場合に行うことが出来た。更に非コンパクトな多様体上のアファイン接続理論の場合においても、ヤング・ミルズ理論を展開することが可能になり、2次超曲面をヤング・ミルズ接続を使って特徴づけるという結果を得た。このような理論のグラフ理論版は興味深い今後の問題として考えられる。最後に、無限グラフに対する大域解析の研究を行い、無限グラフのチーガー定数、熱核、グリーン核を一般的に評価する方法を与え、それによって無限グラフの詳細な構造を研究することが出来、体積増大度、次数増大度とチーガー定数、熱核、グリーン核との関係を示すことが出来た。特に、標準的な準正則無限グラフのチーガー定数、熱核、グリーン核と一般の無限グラフのそれらと比較する比較定理を得ることが出来た。
がん幹細胞の自己複製能と多分化能を制御する因子の解明とがん治療への応用

SP(+)細胞は、色素Hoechst 33342の排出能を持つ細胞で、幹細胞形質の一つである。ヒト大腸がん細胞由来116/slug-25細胞より分取したSP(+)細胞では、薬物排出トランスポーターABCG2とヒストンアセチル基転移酵素HAT1の発現が上昇し、ヒストンメチル基転移酵素EZH2の発現が低下していた。116/slug-25細胞のSP(+)細胞は、ヒストンのアセチル化/メチル化に関連する酵素の阻害薬により著明に減少した。SP(-)細胞にshRNAライブラリーを導入するスクリーニングにより、細胞のSP(+)形質を制御する遺伝子を得た。本研究は、ヒト結腸がん細胞HCT116にSLUG遺伝子を導入して上皮間葉転換(EMT)を誘導した116/slug-25細胞が、10%以上のSP(+)細胞を含むようになったことから、この事象の責任遺伝子を同定することを目的としている。セルソーターを用いて116/slug-25細胞よりSP(+)細胞を分取して培養すると、SP(+)細胞の割合は分取1日後に96%、5日後に67%、10日後に24%であった。SP(-)細胞を同様に培養しても、SP(+)細胞は得られなかった。116/snail-5細胞ではABCB1、ABCC3、ABCG2の発現が亢進していた。116/snail-5細胞由来のSP(+)細胞では、SP(-)細胞と比較してABCB1、ABCG2の発現の亢進がみられたが、ABCC3の発現には変化はなかった。cDNAマイクロアレイを用いて各細胞株のmRNA発現を検討したところ、HCT116細胞と116/slug-25細胞では遺伝子発現に大きな違いがみられたが、116/snail-5細胞由来のSP(+)細胞とSP(-)細胞の遺伝子発現の違いは小さかった。その中で、SP(+)細胞ではヒストンアセチル基転移酵素HAT1の関連遺伝子の発現が上昇傾向にあり、ヒストンメチル基転移酵素EZH2の関連遺伝子の発現が低下傾向にあった。このことから、SP(+)細胞の形質にエピジェネティックな発現制御の関与が示唆された。またがん幹細胞に特徴的な分子として、ABCB5の研究を行った。がん幹細胞において、CD44vが細胞内グルタチオン含量を増大させることにより酸化ストレスより防御の防御機構となることが示されている。我々は、ABCB5が細胞内グルタチオン量を増大させることを明らかにした。こうした機構は、がん幹細胞の恒常性を維持するのに重要と考えられる。本研究は、ヒト結腸がん細胞HCT116にSLUG遺伝子を導入してEMTを誘導した116/slug-25細胞が、10%以上のSP(+)細胞を含むようになったことから、この事象の責任遺伝子を同定することを目的としている。本研究ではこのために、cDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析と、shRNAライブラリーのスクリーニングによるSP(+)細胞形質に影響を与える遺伝子の同定を行うこととしている。このうち前者については、候補遺伝子が同定されている。また後者のスクリーニングが開始されている。申請者らは、SP(+)細胞を含まないヒト結腸がん細胞HCT116にSLUG遺伝子、SNAIL遺伝子を導入して上皮間葉転換(EMT)を誘導すると、SP(+)細胞が出現することを見出した。cDNAマイクロアレイを用いて各細胞株のmRNA発現を検討したところ、10%以上のSP(+)細胞を含む116/slug-25細胞では、遺伝子発現がHCT116細胞と大きく異なっていたが、116/slug-25細胞由来のSP(+)細胞とSP(-)細胞の遺伝子発現の違いは非常に小さかった。その中で、SP(+)細胞ではABCG2の発現が亢進していた。また、SP(+)細胞ではヒストンアセチル基転移酵素HAT1の関連遺伝子の発現が上昇傾向にあり、ヒストンメチル基転移酵素EZH2の関連遺伝子の発現が低下傾向にあった。116/slug-25細胞をヒストンのアセチル化/メチル化に関連する種々の酵素の阻害薬で処理したところ、garcinol、scriptaid、UNC 1999処理により、SP(+)細胞は著明に減少した。以上より、SP(+)細胞の形質にエピジェネティックな発現制御の関与が示唆された。116/slug-25細胞より分取したSP(-)細胞にshRNAライブラリーを導入し、SP(+)細胞分画に移行した細胞を分取して、導入されたshRNAクローンを次世代シークエンサーにより解析した。その結果、遺伝子ノックダウンによりエピジェネティックな発現を制御する候補遺伝子を得た。またがん幹細胞に特徴的な分子であるABCB5の研究を行い、ABCB5が細胞内グルタチオン量を増大させて細胞を酸化ストレスより防御していることを明らかにした。この機構は、がん幹細胞の恒常性を維持するのに重要と考えられる。116/slug-25細胞のSP(+)細胞は、ヒストンのアセチル化/

メチル化に関連する酵素の阻害薬により著明に減少した。SP(-)細胞にshRNAライブラリーを導入するスクリーニングにより、細胞のSP(+)形質を制御する遺伝子を得た。cDNAマイクロアレイにより抽出された候補遺伝子のうち、SP(+)細胞で発現の上昇している遺伝子については、全長cDNAをSP(-)細胞に導入し、SP(+)細胞形質が獲得されるかどうか検討する。siRNA、shRNAをSP(+)細胞に導入し、SP(-)細胞への移行性の変化について検討する。全長cDNAをSP(+)細胞に導入し、SP(+)細胞の長期維持の可能性について検討する。SP(+)細胞で発現の低下している遺伝子については、siRNA、shRNAをSP(-)細胞に導入し、SP(+)細胞形質が獲得されるかどうか検討する。全長cDNAをSP(+)細胞に導入し、SP(-)細胞への移行性の変化について検討する。siRNAまたはshRNAをSP(+)細胞に導入し、SP(+)細胞の長期維持の可能性について検討する。shRNAライブラリーの導入による、SP(+)細胞形質に影響を与える遺伝子のスクリーニングを継続する。SP(-)細胞にshRNAライブラリーを導入し、SP(+)細胞分画に移行した細胞を分取して、導入されたshRNAに対応する遺伝子を同定する。得られた遺伝子のうち、SP(+)細胞でSP(-)細胞より発現が低下している遺伝子を選択する。候補遺伝子のsiRNA、shRNAをSP(-)細胞に導入し、SP(+)細胞形質の獲得について検討する。siRNA、shRNAをSP(+)細胞に導入し、SP(+)細胞の長期維持の可能性について検討する。こうして得られた、SP(+)細胞形質に影響を与える遺伝子について、他のSP(+)細胞やがん幹細胞モデルにおける発現の検討を行う。候補遺伝子の全長cDNAの導入またはsiRNA、shRNAの導入を行い、SP(+)細胞形質、がん幹細胞形質の変動について検討する。分子生物学、がん化学療法
耐熱性リンゴ酸脱水素酵素のドメインの折れたたみ機構に関する研究

本研究では耐熱性リンゴ酸脱水素酵素tMDHを用いて、タンパク質内部の疎水性コアがタンパク質の安定性に及ぼす影響を調べるとともに、酵素の構成単位であるドメインの折り畳みとその安定性を調べることで、耐熱性タンパク質の安定性と折り畳み機構に関する知見を得ることを目的に研究を行った。tMDHはN末側のNAD結合ドメイン(1-154aa)とC末側の触媒ドメイン(155-327aa)に分けられることから、サブユニット境界で両ドメインを分断した分断化tMDHを作製することとした。この分断酵素は、基本的に野生型酵素と同様な酵素活性を示す正確に折り畳まれた4量体酵素として生産されした。しかしながら、サブユニット境界は分子内部にあることより、耐熱性は20°C近くも低下し、塩酸グアニジンに対する変性濃度も4M程度低下した。精製酵素を変性剤存在下で陰イオン交換に供することにより、両ドメインを分離することに成功した。分離した溶液から変性剤を希釈することにより、両ドメインのフォールディングを行わせ、その構造の回復をCDで追跡したところ、両ドメインともに速やかに2次構造を形成することが明らかとなった。両者のCDスペクトルの和は、変性剤を含まないものの80%程度のCDの値を示したことから、両ドメインは基本的には自律的にフォールディングすることが示唆された。次に、分子内部の疎水性コア部分のパッキングに着目し、2つの新規なプログラム(最適なパッキングを生じさせるアミノ酸配列を与えるプログラム並びに安定性に関する熱力学的パラメーターをを予測するプログラム)を開発し、その結果を実験的に検証することとした。tMDHと中温菌である大腸菌のMDHの同一疎水性コアにこのプログラムを適用し、その安定性の変化の予測が、実際の実験の結果と半定量的に一致することが確かめられた。また、大腸菌のものはパッキングにまだゆとりがあること、tMDHではすでにほぼ理想的にパッキングされていることも明らかになった。さらに、天然状態のパッキングのエネルギーと変性状態の水和及び側鎖エントロピーを考慮した安定化ギプス自由エネルギーの予測法がこれまでのものより優れていることが明らかとなった。
植物の銅のホメオスタシスに関与する新規遺伝子の同定と解析

本研究はシロイヌナズナの銅に対する応答性が変化した変異株の解析を通じて銅の栄養についての分子レベルの知見を得ることを目的としている。この変異株の根の伸長は培地の銅濃度を低くすると極端に悪くなるが、培地に銅を多く与えると根の伸長がある程度回復する。H24年度にはこの銅の要求性が高まった変異系統とマッピングのための系統を掛け合わせたF2を多数解析し、原因遺伝子の存在する染色体の領域をおよそ200kb程度に狭め、配列決定などを経て、外来遺伝子が挿入された変異株の掛け合わせ、原因遺伝子であることが確定した。H25年度にはこの銅の要求性が高まった変異系統の原因遺伝子の役割についての考察を行った。この変異株は銅だけでなく銀を培地に与えても生育の改善が見られた。植物のエチレン合成量を測定したところ、変異株ではエチレンが合成が高まっていた。また、原因遺伝子はある植物ホルモンの合成に関与する遺伝子であったことから、この植物ホルモンがエチレン合成を抑制する効果があることが見いだされた。このような植物ホルモン間の相互作用はこれまでに知られていなかったことである。銅の効果はエチレンを介して行われているものと推測した。H25年度はエチレンの測定など極めて積極的に研究を進め、当初想定していなかった成果を得る事に成功しており、当初の計画以上に進展したと考えている。(抄録なし)本研究はシロイヌナズナの銅の要求性が高まった変異株の解析を通じて銅の栄養についての分子レベルでの理解を深めることを目的としている。この変異株の根の伸長は培地の銅濃度を低くすると極端に悪くなるが、培地に銅を多く与えると野生型株と同様の生育を示す様になる性質を持っており、銅の要求性が高まっていると考えている。本研究はこのシロイヌナズナ変異株を材料に銅のホメオスタシスに関する新たな遺伝子(座)を同定し、その生理的な役割、生化学的な機能などを明らかにすることによって、銅栄養についての新たな知見を得ることを目的としている。本年度においては銅の要求性が高まった変異系統とマッピングのための系統を掛け合わせたF2をを用いて、マッピングを進めた。具体的には一つの系統では分離比が1:3程度にならず1:15に近い値となり、複数(おそらく二つ)の変異が原因となっていることが想定された。また、もう一つの系統では染色体4番と5番の二つに存在する別々(おそらく)の原因遺伝子が存在することが明らかになった。また他の系統でも染色体上の位置を明らかにした。さらに次世代sequencerによってゲノムを解析した。来年度以降については、次世代sequencerによる配列解析を継続し、原因遺伝子の特定を進めて行きたいと考えている。H24年度にはこの銅の要求性が高まった変異系統とマッピングのための系統を掛け合わせたF2を多数解析し、原因遺伝子の存在する染色体の領域をおよそ200kb程度に狭め、さらに、次世代sequencerによってゲノムを解析したデータの解析を通じて、この領域の遺伝子で変異株に変異を持つ遺伝子を見いだした。さらにこの変異の入った遺伝子に、外来遺伝子が挿入された変異株を入手し、変異がホモとなった個体を選抜した。これらの個体の中で、もとの変異株の表現型と似た表現型を示す変異株を見いだした。この遺伝子が原因遺伝子であることを確認する目的で、もとの変異株と、外来遺伝子が挿入された変異株の掛け合わせを進めている。また、この変異株とは別の銅要求性の変異株についても解析を進めた。この変異株は、上に述べた変異株とは異なる染色体に原因遺伝子を持っていることが推測され、当初のLer系統との掛け合わせによって2カ所に原因遺伝子があると推定していたが、その後の解析によって、この変異株の原因遺伝子は一つで、Lerの持つ別の変異が、もともとの変異株の表現型が現れにくくすることが明らかになった。この変異株についても原因遺伝子の推定を進めている。また、それぞれの変異株について、既知の銅応答性遺伝子の発現レベルを解析したととろ、いずれの変異株についても野生型と同様の応答を示したことから、研究対象としている変異株の原因遺伝子はこれらの遺伝子の銅応答経路とは異なる経路で作用することが示唆された。

H24年度にはこの銅の要求性が高まった変異系統とマッピングのための系統を掛け合わせたF2を多数解析し、原因遺伝子の存在する染色体の領域をおよそ200kb程度に狭め、配列決定などを経て、外来遺伝子が挿入された変異株の掛け合わせ、原因遺伝子であることが確定した。H25年度にはこの銅の要求性が高まった変異系統の原因遺伝子の役割についての考察を行った。この変異株は銅だけでなく銀を培地に与えても生育の改善が見られた。植物のエチレン合成量を測定したところ、変異株ではエチレンが合成が高まっていた。また、原因遺伝子はある植物ホルモンの合成に関与する遺伝子であったことから、この植物ホルモンがエチレン合成を抑制する効果があることが見いだされた。このような植物ホルモン間の相互作用はこれまでに知られていなかったことである。銅の効果はエチレンを介して行われているものと推測した。本研究の中心的な課題は銅と植物の関わり明らかにするものであり、マッピングは配列解析を予定通り進めている。変異株の遺伝形式が想定したよりも複雑であったこともあり、原因遺伝子の同定が当初の想定よりも遅れている。しかし、着実に進捗しており、既に一つの変異株については原因遺伝子をほぼ確定できていることから、今後の研究は順調に進むものと期待している。H25年度はエチレンの測定など極めて積極的に研究を進め、当初想定していなかった成果を得る事に成功しており、当初の計画以上に進展したと考えている。これまでの研究方針に従い、必要に応じてアレイ解析などを織り込みつつ進めて行きたいと考えている。これまでの研究を継続して、銅のホメオスタシスに重要な遺伝子の役割を明らかにして行く予定である。研究を遂行する上での問題点は特に見当たらない。(抄録なし)
EDCの分離・除去を指向した凝集性ミセル形成能を有する糖質系界面活性剤の開発

本研究は,内分泌攪乱物質(EDC)として指摘されている化合物の多くが疎水性の高い有機物であることに着目して,長鎖アルキル基を有する糖質系界面活性剤(アルキルグリコシド)を用いる除去システム構築のための効率的な材料合成法の開発およびその基本的な性質を調べることを目的に行われた.糖質系界面活性剤は他の界面活性剤に比較して生分解性が高いうえ,コンパクトで非イオン性の親水性基を有するのが特徴である.その結果,ミセル形成能が高く,ミセル内部に疎水性物質を強固に取り込むことが期待されている.さらに,アルキルグリコシドのミセルを糖結合性のタンパク質"レクチン"を用いて凝集化させるために糖鎖部分の適切な修飾法の検討も行った.まず,種々の単糖類およびオリゴ類のアセチル誘導体をルイス酸存在下に長鎖アルキル基を有するチオールと反応させたのち,脱アセチル化して両親媒性を持ったチオグリコシドを合成した.特に,二糖マルトースより調製したチオグリコシドは水溶性が高く,9.32×10^<-5>Mの限界ミセル濃度(CMC)を有することが判明した.さらに,この物質を基質として糖加水分解酵素の逆反応を用いて糖鎖伸長の検討もおこなった.すなわち,含水メタノール中ラウリルチオマルトシドとラクトースをβ-ガラクトシダーゼ存在下反応させると,非還元末端の4位にガラクトース残基が導入された新規三糖が高収率で得られることがわかった.この物質はガラクトース認識レクチンとの結合性を示し,糖質系界面活性剤によるミセル形成→EDCの取り込み→ミセルの凝集化という新しい環境汚染物質除去システム構築のモデルが提案できる.糖結合性タンパク質であるレクチンに特異的に認識されるマンノース,ガラクトース,N-アセチルグルコサミン,ラクトースと長鎖アルキン基を有するアルコールあるいはチオールを縮合させた配糖体を合成し,そのミセル形成能力を検討した.合成には各単糖および二糖類を完全アセチル化し,ついでルイス酸存在下無水溶媒中でアルコール,チオールと反応させると高収率で目的配糖体を与えた.炭素数12および18のラウリルおよびステアリル基を有する化合物を合成したが,合成の容易さならびに溶解性の点からラウリルチオグリコシドが本研究の最適の基質であることが判明した.さらに,このアルキルグリコシドを市販の各種界面活性剤と混合して,水中で芳香族化合物ピレンを蛍光プローブとしてミセル形成の実験を行った.その結果,低濃度では均一な溶液であるが,10^<-4>-10^<-5>Mの濃度で界面活性剤の分子集合が起こりミセルを形成し脂溶性のプローブをミセル内へ取り込むことが判明した.現在その危険性が指摘されているほとんどの内分泌撹乱化学物質(EDC)はピレンと同様の芳香族化合物であることから,それらの捕捉作用を有することが示唆された.現在,種々のEDCを用いて実際の捕捉能を調べるとともに,レクチンによるミセルの凝集化を検討している.本研究は,内分泌攪乱物質(EDC)として指摘されている化合物の多くが疎水性の高い有機物であることに着目して,長鎖アルキル基を有する糖質系界面活性剤(アルキルグリコシド)を用いる除去システム構築のための効率的な材料合成法の開発およびその基本的な性質を調べることを目的に行われた.糖質系界面活性剤は他の界面活性剤に比較して生分解性が高いうえ,コンパクトで非イオン性の親水性基を有するのが特徴である.その結果,ミセル形成能が高く,ミセル内部に疎水性物質を強固に取り込むことが期待されている.さらに,アルキルグリコシドのミセルを糖結合性のタンパク質"レクチン"を用いて凝集化させるために糖鎖部分の適切な修飾法の検討も行った.まず,種々の単糖類およびオリゴ類のアセチル誘導体をルイス酸存在下に長鎖アルキル基を有するチオールと反応させたのち,脱アセチル化して両親媒性を持ったチオグリコシドを合成した.特に,二糖マルトースより調製したチオグリコシドは水溶性が高く,9.32×10^<-5>Mの限界ミセル濃度(CMC)を有することが判明した.さらに,この物質を基質として糖加水分解酵素の逆反応を用いて糖鎖伸長の検討もおこなった.すなわち,含水メタノール中ラウリルチオマルトシドとラクトースをβ-ガラクトシダーゼ存在下反応させると,非還元末端の4位にガラクトース残基が導入された新規三糖が高収率で得られることがわかった.この物質はガラクトース認識レクチンとの結合性を示し,糖質系界面活性剤によるミセル形成→EDCの取り込み→ミセルの凝集化という新しい環境汚染物質除去システム構築のモデルが提案できる.
インドにおける大学入学者選抜制度の研究－全国統一型試験の動向に着目して

本研究は、主として近年インドで盛んである連邦政府の主導による全国統一型試験の導入に着目することで、インドにおける大学入学者選抜制度の特質を明らかにすることを目的とした。検討の結果、近年のインドの大学入学者選抜制度の特質としては、少なくとも工学・医学系のような専門分野の入試動向に限って言えば、わが国を含めた東アジア諸国のように多様な選抜方法を認める動向にあるというよりは、均一な質の担保や公正性という観点から、相対的に画一的な(統制された)入試に重点が置かれていることにインドの特質があると言える。本研究は、主として近年インドで盛んである連邦政府主導による全国統一型試験の導入に着目することで、インドにおける大学入学者選抜制度の特質を明らかにすることである。2カ年計画の研究計画の初年度にあたる平成28年度には、第一に、本研究全体の基礎的作業として、インドの高等教育制度に関して、最新の状況を把握するよう文献資料を収集し、分析をおこなった。第二に、インドの大学入学者選抜制度に関して、大学入学資格でもある第12学年の修了試験の動向や、主として工学系大学の入試の歴史的変遷および現行制度の文献の収集と分析をおこなった。なお、第一、第二の文献資料の収集については、日本語・英語文献の収集をおこなった。第三に、個別機関における聞き取り調査を実施した。聞き取り調査については、平成29年3月にチェンナイを訪れ、関係者と意見交換をおこなった。本年度の研究成果としては、「インドの工学系大学における入学者選抜制度の展開-2010年代以降の全国統一型試験の動向に着目して-」(『京都大学大学院教育学研究科紀要』第63号、2017年、557-580頁)において、工学系の大学を中心とした大学入学者選抜制度の歴史的な変遷や、近年の入試改革の具体的な経緯と内容などを明らかにした。こうした成果は、これまであまり着目されることのなかったインドにおける大学入学者選抜制度そのもののさらなる理解に加え、少なくとも工学系の大学入学者選抜制度の動向を検討する限り、インドでは中央主導で入試の質と公正さをめぐる議論と実際の改革が進んでいるという新たな知見を得ることができたという意味で、意義あるものと考える。2カ年の研究計画のうち初年度にあたる今年度は、インドの大学入学者選抜制度に関わる文献の収集と分析や、現地における聞き取り調査を実施し、それらに伴って研究成果を公表することもできたため、当初に立てた計画をおおむね遂行できていると考える。2カ年計画の研究計画の2年目にあたる平成29年度には、第一に、前年度に引き続きインドにおける大学入学者選抜制度改革の最新の動向を把握するよう文献資料を収集し、分析をおこなった。第二に、これまでの文献資料の収集・分析、ならびに聞き取り調査で得られた知見を整理し、全体的な考察を行った。具体的な成果としては、第一に、2016年から本格的に始まった医学系の全国統一入試であるNEETの展開を分析すると、今回の入試改革は、主として質の担保を念頭に、中央レベルで試験を完全に統一することに重点が置かれていることがわかった。第二に、前年度調査対象とした工学系大学の入試改革と比較すると、工学系が試験の公正さに関わる内容に重点が置かれたものであり、また中央・州各レベルで実施されているのに比べると、NEETがそれとは異なった動向であることもわかった。こうしたことから、近年のインドの大学入学者選抜制度の特質としては、少なくとも工学・医学系のような専門分野の入試動向に限るが、他のアジア諸国のように多様な選抜方法を認める動向にあるというよりは、均一な質の担保や公正性という観点から、相対的に画一的な(統制された)入試に重点が置かれていることにインドの特徴があると言える。こうした成果は、これまであまり着目されることのなかったインドにおける大学入学者選抜制度のそのもののさらなる理解に加え、現在我が国でも進行中の大学入学者選抜制度のあり方を考えるうえで示唆を与えるものと考える。なお、研究成果の一部は、日本比較教育学会第53回大会において、「インドにおける全国統一型大学入学試験の展開ー医学系統一入試(NEET)に着目してー」と題して発表をおこなった。初年度はおおむね順調に進められており、最終年度にあたる平成29年度は、申請時に計画にしたインドの医療系大学の入学者選抜制度に関わる研究を実施することで、所期の目的を達成することができると考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。比較教育学29年度が最終年度であるため、記入しない。