hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
gp130を介したサイトカインシグナルと他の信号伝達経路のクロストーク

サイトカイン群はリンパ球等の免疫担当細胞の増殖や分化に重要な働きを担っているため、そのシグナルメカニズムを解析することは、免疫系の細胞制御の分子基盤を得るだけでなく、免疫病の発症機構を解明し新規治療法を検索する上でも重要な意義を持つ。(1)Interleukin-6(IL-6)依存性に増殖するマウス形質細胞腫由来ハイブリドーマMH60細胞にbone morphogenetic protein-2(BMP2)を添加するとアポトーシスが生じるが、これがTAK1-p38キナーゼ経路を経ること、またこの経路がSmad6がTAK1に物理的に会合することでアポトーシスともども阻害されることもわかった。(2)IL-6の下流の転写因子STAT3はチロシンリン酸化を経て活性化されるが完全な活性化にはセリン残基のリン酸化が必要とされる。そのリン酸化を担うSTAT3セリンキナーゼの新規発現クローニング方法を確立し、それにより候補分子の単離を行った。(3)免疫系を司る細胞群は造血幹細胞から分化する。胎生期のマウス造血組織の形成を制御するシグナル分子を探索したところ、2266個のアミノ酸からなり核移行配列を有する新規分子ELYSのcDNAを単離することができた。この分子の卵黄嚢での発現は胎生9日に高く、以降減少した。胎生11日では大動脈の内皮で、また13日に肝臓、16日に胸腺と脾臓で強い発現が見られ、胎生期の造血組織の移行に相関する発現様式をとっていることからELYSが造血に重要な機能を果たしていることが示唆された。
アイソザイムおよびDNA分析によるニホンナシ栽培品種の種別と系統樹の作成

ニホンナシ栽培種が中国や朝鮮半島から持ち込まれたものなのか、ニホンヤマナシなどの野生種の改良されたものなのか、古い品種ならびに野生種がニホンナシ栽培品種の成立過程にどの程度寄与しているののか明らかにすることを目的として分子レベルでの検討を行った。母系的な類縁関係を明かににするため葉緑体DNAのPCR-RFLP分析によりニホンナシを中心としたナシ属植物の類縁関係を調査した。つづいて果実成熟関連遺伝子の分析を行い、その中でニホンナシおよびセイヨウナシには発現がみられるもののチュウゴクナシには発現がみられないO-methyltransferase遺伝子(JPROMT)の存在を明らかにし、この遺伝子をプローブとして用いることによりニホンナシ、セイヨウナシおよびチュウゴクナシを効果的に分類できることが明らかとなった。またエチレン生合成経路のkey酵素である1-aminocyclopropane-1-carboxylate(ACC)合成酵素をプローブに用いたRFLP分析によりニホンナシ品種の類別が可能であることを明らかにした。ニホンナシ栽培種が中国や朝鮮半島から持ち込まれたものなのか、ニホンヤマナシなどの在来野生種の改良によるものなのか、そしてそれらがどの程度品種形成に寄与しているか分子レベルでの検討を行った。まず母系的な類縁関係を調査するため、葉緑体DNAに注目しrbcL-psaA,rbcL-psbB両領域をPCRで増幅し、制限酵素で消化するPCR-RFLP法にてニホンナシを中心とするナシ属植物の類縁関係を調査した。その結果、ニホンナシ栽培品種は、2つのグループ(A,B)に大別され、Aのグループには大半の品種が、Bグループには一部の品種が類別された。またBグループには朝鮮、中国産品種も類別され、現在のニホンナシの品種形成に大陸産ナシ属植物の影響がみられることが判明した。さらに果実成熟関連遺伝子の解析より、ニホンナシ及びセイヨウナシには発現がみられるものの、チュウゴクナシには発現が認められない遺伝子(JPR-OMT)の存在が明らかになり、今後、類縁関係の解明に有効な分子プローブとなりうることを明らかにした。ニホンナシ栽培種が中国や朝鮮半島から持ち込まれたものなのか、ニホンヤマナシなどの野生種の改良されたものなのか、古い品種ならびに野生種がニホンナシ栽培品種の成立過程にどの程度寄与しているかを明らかにすることを目的として分子レベルでの検討を行った。昨年は葉緑体DNAの分析による母系的な類縁関係について明らかにしたが、今年度は果実成熟関連遺伝子の分析を行い、その中でニホンナシおよびセイヨウナシには発現がみられるもののチュウゴクナシには発現がみられないO-メチルトランスフェラーゼの存在を明らかにし、この遺伝子をプローブとして用いることによりニホンナシ、セイヨウナシおよびチュウゴクナシを効果的に分類できることが判明した。またエチレン生合成遺伝子の1-aminocyclopropane-1-carboxylate(ACC)合成酵素をプローブに用いたRFLP解析によりニホンナシ品種の類別が可能であることを明らかにした。
インスリン受容体異常症の新たな病態解明

国内7例の、小児内分泌科専門医によって臨床的に診断されたインスリン受容体(INSR)異常症小児例を対象に遺伝子解析を行い、3種の新規変異(S98R,G1146R,R1201P)を含む5種のINSR遺伝子変異(R1158W,R1201W:既報)を同定し、機能解析を行った。INSR mRNA発現の低下が、インスリン受容体異常症の新たな発症機序である可能性が示唆された。INSR遺伝子変異陽性例と陰性例の臨床像の比較において、家族歴や脂肪肝の有無で鑑別しうる可能性が示唆され、A型インスリン抵抗症においてもSGA出生が臨床的特徴である可能性を示した。1)妖精症例(自験例)とA型インスリン抵抗症例(山形大学症例)のインスリン受容体遺伝子解析を通じて、それぞれS98RとG1146Rという2種の新規ミスセンス変異を同定した。これらの変異はin slico解析にて疾患原性が強く示唆されるとともに変異部位のアミノ酸は脊椎動物間でよく保存されていることがわかった。強制発現系を用いたin vitro機能解析によって両変異はそれぞれインスリン結合能とインスリン受容体下流のリン酸化が障害されることを確認した。2)妖精症例において、S98Rを持つ母方アレルに対して父方アレルにはPCR-直接シークエンス法で明らかな変異は認めなかった。SNPアレイおよびcDNAに対するPCR-直接シークエンスによって明らかなdeletionを認めなかった。患者および父のリンパ球由来の不死化細胞を用いたqRT-PCRにおいて両者で明らかにインスリン受容体遺伝子のmRNA発現が低下していることが確認された。インスリン受容体遺伝子発現低下の原因検索として、インスリン遺伝子発現を調節するHMGA1遺伝子および既知のインスリン受容体遺伝子のプロモーター・エンハンサー領域のシークエンスを行ったが明らかな異常は見いだせなかった。今後は次世代シークエンサーを用いた網羅的解析を予定している。3)国内のインスリン受容体異常症(妖精症、Rabson-Mendenhall症候群、A型インスリン抵抗症、B型インスリン受容体抵抗症)の診療実態把握のため、アンケート調査の原案を作成した。自験例に加え、学会レベルでの活動により紹介症例が追加されることで新たな新規変異が同定された。同定された新規変異の機能解析は順調に終了し、この検査系は今後も利用可能と考えられる。2)妖精症例に関しては、PCR-直接シークエンス法にて父方アレルには変異を認めなかったが、患者及び父のリンパ球由来の不死化細胞株を用いたqRT-PCRにおいて両者でインスリン受容体遺伝子のmRNA発現の低下を確認した。今後、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子解析によるインスリン受容体遺伝子発現に関わる遺伝子の解析、不死化細胞株を用いた遺伝子発現解析などを検討している。3)上記、山形大学症例を含んだ5例の臨床的A型インスリン抵抗症疑い国内小児例を対象に解析を行い、3例にインスリン受容体遺伝子異常を同定した(更に新たな新規変異も同定した[未発表])。今後更なる症例の蓄積を行うとともに、その臨床情報の集積・発表、遺伝子変異陰性例に対する網羅的遺伝子解析を行っていく予定である。初期データを論文化した。稀少疾患ではあるが、国内小児例に関しても症例の蓄積が進んでいる。今年度は、小児期に耐糖能異常を呈し、小児内分泌科医によって臨床的に診断されたA型インスリン抵抗症の解析を中心に解析を行った。国内6例の臨床的に診断されたA型インスリン抵抗症小児例のINSR遺伝子解析を通じて、4例にINSR遺伝子変異(1種の新規変異を含む)を同定した。これらの変異はいずれもINSRβサブユニットのチロシンキナーゼドメインに位置し、構造解析からリン酸化ドメインの構造変化を起こすことが推測された。既報のINSR遺伝子変異と表現型の解析から、常染色優性遺伝を呈するA型インスリン抵抗症を生じる変異の多くはチロシンキナーゼドメインに位置し、優性阻害効果によって症状を呈する可能性を示した。INSR遺伝子変異陽性例と陰性例の臨床像の比較において、肥満度やインスリン抵抗性の程度での鑑別は困難であったが、家族歴や脂肪肝の有無で鑑別しうる可能性が示唆された。また、変異陰性2例の著明なインスリン抵抗性の原因としてINSR遺伝子変異以外が寄与している可能性が示唆された。今後、インスリン受容体下流の遺伝子や脂肪萎縮症関連遺伝子を含め網羅的な遺伝子解析を行う予定である。更なる症例および解析データの集積を行っていく。未知のインスリン受容体遺伝子発現調節機能の異常に関しては網羅的手法を導入していく。未知のインスリン受容体遺伝子発現調節機構の解明およびインスリン受容体遺伝子異常以外の高度インスリン抵抗性をきたす原因の解明のために網羅的手法を導入していく。小児内分泌学実験試薬等の物品購入額の請求が年度を超えて繰越となっている。
手腕系振動障害における冷水浸漬による皮膚温検査の国際標準化に関する検討

冷水浸漬試験による皮膚温測定法は末梢循環障害の評価のために、その簡便性の点から、これまで広く産業保健の現場で用いられ、振動障害の診断、治療評価および予防活動に活用されてきた。しかし、この測定法による評価の妥当性をめぐって現在、国際標準化機構(ISO)の中の専門者会議で標準化に向けた作業が進行中であり、その議論の資料として、4ケ年にわたる本研究は有用な基礎的資料を提供することができた。末梢循環機能や末梢知覚機能に及ぼす室温の影響について、厳密にコントロールされた人工気候室を用いて検討し、室温と末梢循環機能や末梢知覚機能の回復過程に正相関があることを明らかにした。同一室温では、今回採用した3種類の冷水浸漬試験のうち、5°C-1分法(5°Cの冷水中に1分間手指を浸漬)がもっとも終了後の皮膚温回復過程が早く、15°C-15分法がもっとも遅れることを確認し、負荷強度として15°C-15分法が強いことを明らかにした。細かな室温設定(20°C、22°C、24°C)の影響を検討し、室温が24°Cの時が、他の室温条件に比べて皮膚温回復の個人差が著明となり、皮膚温回復過程に室温管理が大きく関与することが判明し、厳密な室温管理が重要であることを示した。皮膚温測定以外に温熱性の痛覚検査が早期振動影響の末梢知覚指標として有用なことを見いだした。これらの成果は、国際手腕系振動会議において発表し、その後のISO会議の重要資料となった。また、これらの室温と生体影響(末梢循環、知覚機能)研究を通して振動曝露時の最適室温環境についても基礎データが得られ、それに基づいて実験室での振動曝露実験により振動の生体影響に関する研究成果を挙げることができた。・初年度の平成9年度は健常人を対象に、厳密にコントロールされた温熱環境下で、種々の冷水浸漬条件の皮膚温検査法を実施し、皮膚温だけでなくその他の生理機能も測定して、環境条件と冷水浸漬による皮膚温検査法との関連性を明らかにすることを目的に研究を行った。30名の健常男性を対象に、高精度恒温恒湿装置を用いて3種類の温熱環境下(17°C、22°C、27°C)で、3種類の冷水浸漬条件の皮膚温検査法を実施し、末梢循環機能の指標である手指皮膚温変化と末梢神経機能指標である痛覚と振動覚との関連性を観察した。皮膚温回復過程は同一冷水浸漬試験(10°Cの冷水中に10分間、一側手首まで浸漬;以下10°C10分法)では、実験室の室温が低いほど不良であった。皮膚温は浸漬前と負荷終了後3分以降は異なる室温間で有意差を認めた。室温が27°Cのときは、被験者の95%が浸漬終了15分以内に前値まで回復したが、室温が22°Cと17°Cのときは、それぞれ被験者の40%と15%のみが回復した。同一被験者においても、室温条件の違いで皮膚温回復が顕著に異なることがわかった。末梢神経機能検査の振動覚と痛覚も、異なる室温により回復過程に差があった。これは、これらの知覚閾値が皮膚温に大きく影響されるためと考えられた。2つの知覚閾値では、振動覚の回復が痛覚の回復より良好であり、冷水浸漬試験の末梢神経系への影響を評価するときは、振動覚より痛覚閾値の測定が有用と考えられた。また、同一室温において、今回採用した3種類の冷水浸漬試験では、5°C-1分法(5°Cの冷水中に1分間浸漬)が、もっとも浸漬後の皮膚温回復が早く、15°C-15分法(15°Cの冷水中に15分間浸漬)がもっとも遅いことが確認された。また、室温が17°Cのときは、どの冷水浸漬でも皮膚温回復が不良で、逆に27°Cの時は皮膚温回復は浸漬法には無関係に良好な皮膚温回復を認めた。・98/3に開催された冷水浸漬試験法に関する国際標準化会議(名古屋)で上記結果を発表し、産業保健における振動障害検診の冷水浸漬実施上の有用な情報を提供した。・98/6に開催される国際手腕系振動会議(スウェーデン)でも発表予定である。

細かな室温設定(20°C、22°C、24°C)の影響を検討し、室温が24°Cの時が、他の室温条件に比べて皮膚温回復の個人差が著明となり、皮膚温回復過程に室温管理が大きく関与することが判明し、厳密な室温管理が重要であることを示した。皮膚温測定以外に温熱性の痛覚検査が早期振動影響の末梢知覚指標として有用なことを見いだした。これらの成果は、国際手腕系振動会議において発表し、その後のISO会議の重要資料となった。また、これらの室温と生体影響(末梢循環、知覚機能)研究を通して振動曝露時の最適室温環境についても基礎データが得られ、それに基づいて実験室での振動曝露実験により振動の生体影響に関する研究成果を挙げることができた。1998年6月に開催された国際手腕系振動会議(スウェーデン)において、“TestRoom Temperature Effects on the Recovery of Skin Temperature,Vibrotactile Threshold and Thermal Pain Pcrccption in Cold ProvocationTest"の演題で発表を行った。精密に制御された室温下では、室温の違い(17°C、22°C、27°C)や採用した3種類の冷水浸漬試験法(5°C法、10°C法、15°C法)により皮膚温の回復はすべての被験者で一定の傾向が認められ、室温が良好に調節される環境下では、末梢循環機能検査として冷水浸潰法が有用であることが認められた。また、同時に他の生理機能とくに振動感覚と痛覚測定の意義も併せて報告した。この会議で実際の測定現場では室温が20°Cから24°Cの間で変動するので、この範囲での冷水浸楫斐潰試験法の有用性に関して多くの議論がなされ今後の爪要な検討課題となった。本年度はさらに細かな室温設定(20°C、22°C、24°C)下で3種類の冷水浸潰条件(10°Cの冷水中に10分間浸潰、10°Cの冷水中に5分間浸潰、5°Cの冷水中に1分間浸潰)での末梢循環機能の評価を健常人について行った。皮膚温回復は室温が24°Cのとき、他の室温条件に比べて個人間の変動が著明となった。また、冷水浸漬法では15°C法がどの室温でも皮膚温回復が遅く、もっとも負荷強度が強いことがわかった。末梢神経機能検査の振動覚と痛覚も、皮膚温変化と類似の変化を認めたが、痛覚閾値がもっとも回復が遅れることから、この指標がもっとも敏感な生理指標となる可能性が示唆された。平成9年度、10年度の研究より環境温(室温)と冷水浸漬温度との関連性について多くの有用なデータが得られた。本年度はさらにこれまで検討されていない、バイオリズムとの関連性を明かにするために以下の研究を行った。健常人15名を対象に、厳密にコントロールされた温熱環境下で、2つの冷水浸漬条件の皮膚温検査法および痛覚検査を、バイオリズムの観点から実施する。とくに午前と午後実施時の反応性の差異を明らかにする。(1)温熱条件:同一の室温条件(22°C)と相対湿度一定(60%)(2)3種類の冷水浸漬条件:10°Cの冷水中に10分間浸漬、5°Cの冷水中に1分間浸漬(3)2種類の実施時間:午前9時、午後3時(異なる日)(4)衣服条件:クロー値の同じ試験衣服(上下)を下着の上に着用させ衣服条件を一定とする。同一の冷水浸漬法においては、午後実施の方が、皮膚温は全般的に高く、冷水後の皮膚温回復も早い傾向を認めた。また、5°C法では冷水終了時の皮膚温は低く痛覚闘値は高値を示した。冷水刺激に対する反応性において実施時間により差が生じることが示唆された。今回の検討では実施時間により同一人による皮膚温回復には統計学的に有意差は認めなかったが、同一集団を対象に継続的に実施する場合は、実施時間帯を同一にすべきである基礎的データが得られた。これまでの3年間で、室温と冷水浸漬温度さらに生体影響については有用なデータが得られた。平成12年度はこれまでの研究成果のまとめとして、以下の点に関する論文作成を行った。
中性子散乱によるs電子強磁性の機構解明（国際共同研究強化）

配列したナノ空間を有するゼオライト結晶にアルカリ金属をドープして,アルカリ金属ナノクラスターを配列させると,結晶構造と金属種の組合せに依存して強磁性・反強磁性・フェリ磁性などの様々な磁気秩序が,磁性元素を含まないにも拘わらず発現する.本研究では,中性子回折やミュオンスピン回転/緩和をこれらの系に適用し,s電子が磁気秩序を示す機構を解明することを目的としている.H30年度は以下の研究を進めた.H29年度に作成した新型の高圧セルを用いて,ゼオライトLow-silica X (LSX)中のNa-K合金クラスターのフェリ磁性がヘリウムガス加圧によって大幅に増強される系についてのミュオンスピン回転/緩和実験を英国のラザフォードアップルトン研究所(RAL)において実施した.約70 K以下で発現する新しい強磁性相に由来する内部磁場を観測することに成功した.一方,同物質の常圧下のフェリ磁性相について,中性子回折実験を国内施設(J-PARC MLF TAIKAN)で実施した.スピン偏極中性子ビームを用いたflipping ratio法によって,長距離秩序した強磁性磁気モーメントを観測することに成功し,磁気形状因子のQ依存性を抽出できた.これらの成果と,H29年度までの成果に関して,国際会議で3回(内2回は招待講演),国内会議で2回の研究発表を行った.また,圧力によってアルカリ金属をドープした系で現れる新たな強磁性相に関して論文を発表した.本研究の中心課題の1つとしてラザフォードアップルトン研究所(RAL)との共同研究で進めてきた,高圧ヘリウムガス下でのミュオンスピン回転/緩和実験の実施にこぎ着けた.日本国内ではこのような高圧ガス環境を準備することは法律的に困難であり,ガスによって試料を加圧する高度な技術を有しているRALと共同研究を進める意義が最も深いテーマであったため,これを実施できたことは重要な進展と言える.また,偏極中性子回折実験は国内施設で効率的に実施でき,こちらでも成果が上がった.また,本研究課題の物質系は特殊で,他に合成できる研究者がいないが,これまでの研究成果が認知されつつあり,H30年度は2回の国際会議での招待講演の機会に恵まれた.これらのことから,研究はおおむね順調に進展していると言える.採択当初はH30年度までの研究課題であったが,1年間の事業期間延長を行った.R1年度は,本研究を今後さらに発展させるための新物質合成と,得られた成果の論文執筆に集中的に取り組む.内定年度:2015配列したナノ空間を有するゼオライト結晶にアルカリ金属をドープして,アルカリ金属ナノクラスターを配列させると,結晶構造とアルカリ金属種の組合せに依存して強磁性・反強磁性・フェリ磁性などの様々な磁気秩序が,磁性元素を含まないにも拘わらず発現する.本研究では,中性子回折やミュオンスピン回転/緩和をこれらの系に適用し,s電子が磁気秩序を示す機構を解明することを目的としている.H28年度は以下の研究を進めた.まず,日本の所属機関において研究の遂行に欠かせない試料を大量に合成した.磁化などの基礎データの測定を行い,高品質な試料であることを確認した.英国のラザフォードアップルトン研究所(RAL)に試料を持参し,7月初旬から12月初旬まで滞在して研究を進めた.LSXと呼ばれるゼオライトでは,大小2種類のナノ空間(カゴ)が2重のダイアモンド構造で配列している.これらのカゴの中にNa-K合金クラスターを作成して配列させた系では低温でフェリ磁性秩序が発現する.またこれにヘリウムガスによって高圧を印加すると,自発磁化やTcが3倍から5倍に増強される新現象を近年発見しているが,磁性の基礎データが全く不足している.そこで,RALに設置された他に類を見ない装置である,ヘリウムガス高圧下で磁化測定が可能なSQUID磁束計を利用し,この新奇な磁性相が発現する条件(圧力・加圧温度・加圧保持時間)を徹底的に調べた.種々のドープ量の試料に対して,滞在の全期間にわたって実験を継続し,最適条件を突き止めることに成功した.また,同試料に対してミュオン実験を行うために,RALの高圧技術者と共同で新しい圧力セルのデザインや強度計算を行い,加工業者に発注した.またそのためのマシンタイムを申請し獲得した.ヘリウムガス高圧下での中性子回折実験を実施するための打合せもビームライン担当者と行った.高圧ガス下(本研究では最大0.5 GPa)での物性測定を行うことは,日本国内では高圧ガス保安法の問題があり容易ではない.一方,RALでは高圧ガス下での磁化測定,中性子散乱実験,ミュオンスピン回転/緩和実験を一貫して,RALの高圧技術者/研究者の協力を得ながら進められることが,この国際共同研究の最大の意義である.そこで,当初計画では最初に予定していた常圧下での中性子回折実験は一旦見送り,ヘリウムガス高圧下での磁化測定を滞在の全期間に渡って徹底して行った.その結果,ヘリウムガス加圧による新奇磁性相の出現条件(圧力・加圧温度・加圧保持時間)を正確に突き止めることができ,またその相のマクロな磁気的性質を明らかにすることができた.このことは,これだけでも重要な成果である.また今後,中性子散乱実験,ミュオンスピン回転/緩和実験を実施するにあたり,全ての基礎データとなるために重要である.さらには,ミュオンスピン回転/緩和実験用として,本研究の試料に特化した圧力セルをRALの高圧技術者と共に新たに設計し,作成依頼するところまでこぎ着けることが出来た.

この実験のためのマシンタイムも申請し,獲得した.このように,H29年度中にミュオン実験を行う準備も整いつつある.ヘリウムガス高圧下での中性子回折実験については,RALのビームライン担当者との打合せを開始することができた.今後,技術的なことをクリアーして,ビームタイムの申請に繋げられると考えている.以上のように,研究はおおむね順調に進展していると言える.配列したナノ空間を有するゼオライト結晶にアルカリ金属をドープして,アルカリ金属ナノクラスターを配列させると,結晶構造と金属種の組合せに依存して強磁性・反強磁性・フェリ磁性などの様々な磁気秩序が,磁性元素を含まないにも拘わらず発現する.本研究では,中性子回折やミュオンスピン回転/緩和をこれらの系に適用し,s電子が磁気秩序を示す機構を解明することを目的としている.H29年度は以下の研究を進めた.強磁性を示すゼオライトA中のカリウムクラスターの高品質試料を大量に合成した(4 g x 4つの異なる電子濃度).これらの試料に対して,常圧下での中性子回折実験を国内施設(J-PARC MLF TAIKAN)で実施した.スピン偏極中性子ビームを用いたいわゆるflipping ratio法によって,長距離秩序した強磁性磁気モーメントを観測することに成功し,磁気形状因子のQ依存性を抽出できた.ナノスケールに広がったs電子のスピン密度分布に直結する重要な情報が得られたと言える.昨年度に設計した,ヘリウムガスによって試料に高圧を印加しながらミュオンスピン回転/緩和実験を行う新しい高圧セルを改良した上で,0.2 GPaまでの耐圧テストを実施し,これをクリアーした.また,この実験に用いる試料の合成を行い,基礎物性測定を行った.ヘリウムガス圧下でのミュオン実験の準備が整ったと言える.昨年度に得られた,ゼオライトLow-silica X (LSX)中のNa-K合金クラスターのフェリ磁性がヘリウムガス加圧によって大幅に増強される研究成果について,国際会議での口頭発表を3件行った(うち1件は招待講演).また,上述の常圧下の中性子回折実験の成果について,日本物理学会で口頭発表を1件行った.「研究実績の概要」で述べたように,本研究の遂行に必要な高品質試料の大量合成(各々が数ヶ月の期間を要する)とその基礎物性評価,国内施設における常圧下での偏極中性子回折実験とその解析,ヘリウムガス加圧下の実験に使用する特殊な(オーダーメイド)機器の整備,並びに,ここまでの成果の国際会議における発表等に関しては,かなりの進展が得られている.一方で,国際共同研究先である英国のラザフォードアップルトン研究所(RAL)に長期間滞在しての研究を本年度は進めることができなかった(ただし現地共同研究者との研究打ち合わせや特殊機器整備に関するやり取りは密接に実施できている).これは研究代表者の所属機関における業務の急増に起因しているものであるが,この状況は現在までに改善している.様々な準備は整ったものの国際共同研究先での中性子・ミュオンビームを用いたヘリウムガス加圧下での実験が本年度はできていないという点から,やや遅れていると言える.配列したナノ空間を有するゼオライト結晶にアルカリ金属をドープして,アルカリ金属ナノクラスターを配列させると,結晶構造と金属種の組合せに依存して強磁性・反強磁性・フェリ磁性などの様々な磁気秩序が,磁性元素を含まないにも拘わらず発現する.
シナプスシグナリングの網羅的・定量的解析による自閉症の病態解明

成長円錐のリン酸化プロテオミクスにより同定された神経発達に重要なタンパクリン酸化部位のうち、統合失調症および自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder; ASD)のリスク遺伝子であるNLGN3遺伝子を選定して機能解析を進めている。成体マウス4体からそれぞれ別に全脳ホモジネートとシナプトソームを作成し、NLGN3遺伝子のリン酸化部位の抗体(pS745抗体)でイムノブロッティングを行ったところ、ホモジネートと比較してシナプトソームに強い集積が確認された。さらにマウスの初代培養神経細胞を培養2日(軸索および成長円錐を観察するため)および21日目(成熟シナプスを観察するため)で固定して抗NLGN抗体およびpS745抗体で免疫染色を行った。培養2日目で固定した神経細胞において、抗NLGN抗体に比しpS745抗体で軸索先端は強く染色されていた。培養21日目で固定した神経細胞は、抗NLGN抗体とpS745抗体でシナプスが同様に染まっていた。以上よりこのpS745リン酸化NLGNが軸索先端およびシナプスで機能している可能性が示唆された。成長円錐のリン酸化プロテオミクスにより同定された神経発達に重要なタンパクリン酸化部位のうち、自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder; ASD)のリスク遺伝子であるGAP-43遺伝子、NLGN3遺伝子および我々がASDの複数罹患家系の全エクソン解析から同定したCLN8遺伝子(Egawa et al., 2015)を選定して機能解析を進めている。GAP-43機能に最も重要と予測されるリン酸化部位であるSer41部位の変異(Ser41Ala)のヘテロノックインマウスを作成、それらのマウスを交配させホモノックインマウスを確立した。このマウスのシナプス画分のリン酸化プロテオームや行動解析バッテリーなどを用いて包括的な解析を行う予定である。ヒトASD患者においてGAP-43遺伝子にAsp23Gly変異が同定されたが、この変異はin silico解析により遺伝子機能に強い影響を与えていると予測されたため、この変異のプラスミドベクターを作成した。この変異を株化細胞および初代神経細胞に導入し、機能解析を行い重大な機能的変化を同定した場合、同変異のノックインマウスの作成を開始する。NLGN3遺伝子のリン酸化部位(Ser722)については同部位のリン酸化抗体の作成が完了しており、まずは同部位のリン酸化が多く発現するステージや分布について解析し、その後にこの部位の変異を導入するためのプラスミドベクターを作成、同様に包括的な機能解析を行っていく。自閉スペクトラム症のリスク遺伝子データベース、神経細胞成長円錐のリン酸化プロテオミクスデータに加えて我々の疾患複数罹患家系から同定されたリスク遺伝子から機能解析の対象変異を絞り込むことができた。次年度は選定された遺伝子変異の機能解析を行う予定である。成長円錐のリン酸化プロテオミクスにより同定された神経発達に重要なタンパクリン酸化部位のうち、自閉スペクトラム症(Autism Spectrum Disorder; ASD)のリスク遺伝子であるGAP-43遺伝子、NLGN3遺伝子を選定して機能解析を進めている。GAP-43機能に最も重要と予測されるリン酸化部位であるSer41部位の変異(Ser41Ala)のヘテロノックインマウスを作成、それらのマウスを交配させホモノックインマウスを作成し、その全脳ホモジネートを作成した。GAP43野生型のマウスについても全能ホモジネートを作成し、抗GAP43リン酸化部位(pS41)抗体もしくは抗GAP43抗体を用いてイムノブロッティングによるタンパク定量を行った。その結果、GAP43自体の量に有意差はなかったが、pS41のリン酸化量はホモノックインマウスで消失していた。今後は同ノックインマウスの初代神経細胞培養を行い、免疫組織学的にGAP43_Ser41リン酸化タンパクの分布について確認する予定である。ヒトASD患者において同定され、in silico解析により遺伝子機能に強い影響を与えていると予測されたGAP43遺伝子のAsp23Gly変異のプラスミドベクターを作成した。この変異をHela細胞にリポフェクション法を用いて導入し、抗GAP43抗体を用いて免疫組織学的に観察したところ野生型GAP43を導入した細胞と比較して、GAP43の細胞膜への分布が減少しているという予備的な結果を得た。さらにラットの培養神経細胞をpS745抗体で免疫染色したところ、軸索先端が強く染色され、このリン酸化が軸索先端およびシナプスの両方で強く発現していることが確認された。GAP43遺伝子のSer41部位の変異(Ser41Ala)のヘテロノックインマウス同士の交配によりホモノックインマウスがなかなか生まれなかったこと、同遺伝子のAsp23Gly変異のプラスミドベクターの作成に予定よりも時間を要したことなどから予定通りの期間内に研究計画を実行することができなかった。

成体マウス4体からそれぞれ別に全脳ホモジネートとシナプトソームを作成し、NLGN3遺伝子のリン酸化部位の抗体(pS745抗体)でイムノブロッティングを行ったところ、ホモジネートと比較してシナプトソームに強い集積が確認された。さらにマウスの初代培養神経細胞を培養2日(軸索および成長円錐を観察するため)および21日目(成熟シナプスを観察するため)で固定して抗NLGN抗体およびpS745抗体で免疫染色を行った。培養2日目で固定した神経細胞において、抗NLGN抗体に比しpS745抗体で軸索先端は強く染色されていた。培養21日目で固定した神経細胞は、抗NLGN抗体とpS745抗体でシナプスが同様に染まっていた。以上よりこのpS745リン酸化NLGNが軸索先端およびシナプスで機能している可能性が示唆された。研究実績の概要で述べたように、予定通り選定されたリスク変異の機能解析をシナプス画分のリン酸化プロテオミクスを中心に行っていく。GAP43遺伝子のAsp23Gly変異を株化細胞および初代培養神経細胞に導入し、機能解析を行い重大な機能的変化を同定した場合、同変異のノックインマウスの作成を開始する。NLGN3遺伝子のリン酸化部位S745の変異を導入するためのプラスミドベクターを作成し、同様に包括的な機能解析を行っていく。実際の差引額は9,960円であり、ほぼ計画通りに執行されている。初代神経培養細胞を用いた追加の実験を次年度に行う必要が生じたため、妊娠マウス約9匹分に当たる28,817円を次年度に繰り越した。実験試薬などに使用する。
ユビキチンライゲースRAD18による複製、修復、組換えの制御、統括システムの解明

紫外線照射等によるDNA損傷により、DNA複製が停止する。この危機的状況は、RAD18の機能により回避される。通常の状態でRAD18タンパクは、細胞核内に斑点状または拡散した状態で存在する。ヒト培養細胞にUVを照射してDNAが傷害されると、RAD18タンパクは核内に分散した後にDNA複製部位に集積した。また、RAD18転写は細胞周期で転写が制御されておりS期で転写量が最大となる。RAD18は精巣で高い発現がみられ、特に精母細胞のXY染色体が存在する領域で発現が高いことが確認された。本研究により、紫外線照射等によるDNA損傷に応答してRAD18タンパクがDNA損傷部位へ集積する機構に関して有意義な知見が得られた。さらに、ヒトRAD6B・RAD18タンパク複合体を精製し、フォーク型および長い1本鎖DNAに結合する性質をもつことを示した。このDNAへの結合には、RAD18のSAPドメインが必要であった。SAPドメインに変異を導入したRAD18タンパクは、DNAへの結合強度が著しく低下し、DNA傷害に応答しておこるDNA複製停止部位への集積がみられなかった。また、この変異RAD18タンパクは、RAD18欠損細胞のUV感受性を回復させる活性も失われていたことから、ヒトRAD6B・RAD18タンパク複合体は、フォーク型または長い1本鎖DNA構造を認識して結合することにより、停止した複製フォークに集積し、複製後修復を推進すると結論した。この研究成果は、複製後修復でRAD6B・RAD18タンパク複合体が停止した複製フォークのセンサーであることを示しており、発がん防御の戦略を立てるための重要な知見を供給した。1.Rad18タンパクによるDNA損傷の認識および損傷乗り越え複製酵素ηの誘導機構の解明。損傷を乗り越えて複製する能力をもつ複製酵素であるηは、複製の正確度が低いため、厳密に制御されている。我々は、RAD18タンパクがチミンダイマーを含む2本鎖DNAおよびフォーク型DNAに、特異的に結合することを見つけた。Rad18タンパクのSAPドメインが、これらのDNA構造の認識に関与している。RAD18欠失細胞に、SAPドメイン欠失RAD18タンパクを発現させても、DNA損傷に応答しておこるRAD18タンパクおよび損傷乗り越え複製酵素ηの核内局在変化がみられず、UV感受性を回復させる能力も失っていた。また、この変異RAD18タンパクは、PCNAをモノユビキチン化する活性も失われていた。この反応系でPCNAは、DNAにロードされた状態にあり、変異RAD18タンパクはDNAに対する結合力が低下しているため、ユビキチン化活性も低下したためと考えられる。このため、正常なRAD18は損傷部位を認識しセンサーとして、損傷部位および複製停止部位に結合し、PCNAをモノユビキチン化するメディエーターとして、損傷乗り越え複製酵素ηの細胞内局在を制御していることが示された。また、RAD18欠損細胞では、DNA損傷に応答してηだけでなくポリメラーゼιの細胞内局在の変化もみられないことが判明した。このため、RAD18はηだけでなくポリメラーゼιの局在や活性を制御していることが強く示唆された。2.Rad18ノックアウトマウスの発癌に関する研究。Rad18欠損マウスは老化に伴い、精巣を構成する生殖細胞が欠落することが判明した。RAD18遺伝子の欠損により、染色体の微小な欠失・転座がおこり、そのため主に幹細胞が特異的に除去されている可能性を検証するため、SKY-FISHおよびaCGHを行っている。
感性コミュニケーションにおける顔の役割に関する心理学的研究

本研究は,コミュニケーションの必要な課題状況(問いかけ,命令,依頼など)におかれた認知者が,他者の顔に含まれる種々の感性情報をどのように認識しているのか,さらにその結果として相手に関するどのような記憶表象を形成するのかを検討し,感性コミュニケーションにおける顔の役割を多角的に分析することを目的とする。発信者が発した情報をある媒介を介して受信者(認知者)が受け取るという継時的過程を想定すると,発信者が顔,表情を介してどのような情報をどのように発信するか,その情報が認知者の発話行動,表出行動にどのような影響を与えるかが問題となる。そこで本年度は実験に必要な表情刺激の収集をかねて,発信者(表情の表出者)が意図的に特定の情動を表出するとき,その表情が他者にどのような情報を提供しているか,またその発信に影響を与える要因として表出者の性別,表出の状況がどのような効果をもっているかを検討した。25名の大学生男女が表出者として参加した。表出する表情として,幸福,悲しみ,驚き,怒り,嫌悪,恐れ,軽蔑,中性を用いた。表出者はカメラに向って座り,延長シャッターレリーズを持って表出した表情を自分で撮影し,1枚撮影するごとにどの程度うまく表出できたかを10段階で評定した。また,撮影は表出者のみが部屋にいる状況と実験者が表出者を見ている状況の2条件で行った。撮影された各表情写真について,2名の評定者が10尺度について7段階で評定した(中性を除く7表情,日常見る頻度,話しかけやすさ,好悪)。その結果,表出しやすい表情(幸福,驚き)としにくい表情(嫌悪,恐れ)があること,混同されやすい表情があること,表出しやすさについて表出者の性差がみられることなどが明らかとなった。また,他者がいない場合のほうが表情の表出が明瞭であった。この研究で収集された表情写真は,次の認知実験に用いられる予定である。
表面プラズモン共鳴センサーのチップ内高集積配置に関する研究開発

バイオ/ケモインフォマティクスにおける微量試料のスクリーニング分析に適したマイクロアレイ型の表面プラズモン共鳴(SPR)センサーの基礎要素開発を行った。プリズム結合器型のSPRセンサーの集積デザインや、高集積が容易な分光型SPRセンサーや新考案の相変化型SPRセンサーの開発と、フォトニック結晶素子を用いた分光カメラによる読み取り器を開発した。当センサーアレイの流体チップへの組み込みのための周辺技術も開発した。本研究課題で挙げた「高集積SPRセンサー」の実現に向けて、計画に従い本年度はその基本的現象となる周期構造内の表面プラズモンポラリトン(SPP)のバンド特性(分散特性)の解析を行い、(1)周期構造による共振器による第一バンドギャップ端を利用したSPRセンサーの手法、(2)高次バンドとなる周期構造を利用したSPPと外部光線を結合させるカプラーの設計・開発を行った。(1)について、数値解析からセンサー感度を見積もり、他の手法と同等の感度が期待できる事が確認された。(2)について、基板面に垂直に入射された光線を40%以上の効率でSPPに変換する事ができる構造を発見した。更に高度な最適設計により更なる結合効率向上の余地も残されているため、(1)(2)を合わせて作るセンサーアレイチップのデザインによってマイクロチップデバイスに適したSPRセンサーの機構が期待され、そのためのデザイン例を考案し提案した。このセンサー・アレイチップについて当初の研究計画を前倒ししてセンサー部の試作及び評価の為の測定系の開発も進めている。プロセスには大学共用施設を利用して、基板上製膜されたAg層に1層の透明誘電体膜を製膜しリソグラフィーの手法によって(1)センサー検知部と(2)結合器のデザインパターンを転写したものについて、本支援により開発した照明系と顕微測定系によりセンサー動作の確認と結合効率の評価を進めている。これらの成果をまとめたものについて、国際会議(1報)や国内学会(1報)で公表し、論文1報を投稿している。近年医薬・衛生の分野で蛋白/糖鎖/脂質など微量検体の簡易かつ高速・高感度な検査手法として期待されている"表面プラズモンポラリトン共鳴センサー(以下:SPRセンサー)"を牛海綿状脳症など感染症を簡易かつ安価に検査する手法や、蛋白質機能解析・創薬用スクリーニング検査、あるいは味覚/嗅覚システム等への応用展開を図るために求められる化学/バイオチップ内への高集積配置・並列検出を大幅に進める新規手法の開発を進めた。今年度はローレンツ分散や過渡応答も扱える数値解析による設計・解析手法を確立し広帯域に渡る波長分散を扱えるセンサー設計技術を実現させた。また可変光学フィルターと低ノイズCCDカメラを用いた試作用顕微鏡分光計測システムを開発して、吸収スペクトル掃引型のSPRセンサーシステムの光学系検討改善を進めた。現設計では長焦点等の利点のある無限共役系対物レンズと結像レンズの相性問題のため鏡筒が70cmもあるシステムとなってしまっており、可搬性を持ったシステムとするための光学系のコンパクト化が課題として明らかになった。チップについてはSPR構造を安価に作製できる微粒子(ポリスチレン)を展開分散した基板を用いたる方法の開発を進めた。適度な濃度の直径300nmの微粒子の分散液を展開したものにAg等を成膜することで特定波長の垂直入射光にSPR活性のある基板が形成できることを確認した。センサーアレイとするためのインクジェット法など50ミクロン程度のパターニングが容易に出来る手法と組み合わせる事が課題として明らかとなった。今年度は昨年度投稿の論文1報が出版となった他、特許1報が公開となっている。開発を進めているフォトニック結晶素子を用いた分光カメラ方式の表面プラズモン共鳴(SPR)センサに合わせた検査チップの製造技術の開発を進めた。SPRによる光の局在増強効果は金属膜の膜質に依存する。特に可視・近赤外域では導電損失が共鳴効果にシビア現れるため、Ag及びCu膜の高品質化を目指した成膜プロセスについて検討を進めた。純度6N8Nと超高純度のターゲットを用いたECR-イオンビームスパッタリングによる成膜法を採用し、石英基板上への高品質膜の成膜条件を探索し、最適なイオンビーム条件と基板温度を見出した。その結果、それぞれの膜で従来手法より数10%程度の緩和時間の延長(共鳴効果の増強)、即ち高感度化を実現させることができた。またチップ上への微量検体試料の分注及びチップ上での操作手法の開発も進めた。基板に圧電性基板(LiNbO_3単結晶基板)を用いて表面弾性波(SAW)の放射圧を駆動源とした微量液の操作方法を開発した。基板上櫛歯電極へRFを印加して基板表面にSAWを放射することで、微量流体の高精度な輸送・撹拌及び分離などの機能が得られることを見出した。フッ素系表面処理剤を用いることで、水溶液をはじめ、血液のような高粘性/親油性液体も取り扱うことができた。

画像/動画解析からの分析の自動化は完了していないが、以上で局在SPR現象を利用したマルチアレイ化SPRセンサの基本的な枠組みについての開発目標を達成することができた。
アブラナ科植物の自家和合性変異体を利用したS遺伝子下流因子の網羅的解析

アブラナ科植物B.campestris(syn.rapa)の自家不和合性は、1遺伝子座S複対立系によって制御されており、S遺伝子の表現型が雌雄で一致したとき、自己花粉が拒絶され、受精に至らない。この現象は、柱頭上での自己・非自己の認識反応である。しかしながら、従来の研究が、S遺伝子を中心とした研究であったことから、S遺伝子の下流、つまり、SP11のシグナルをSRKが受容した後に機能するシグナル分子は、M遺伝子を除けば、ほとんど明らかになっていない。これまでの研究過程で単離したB.rapa自家和合性変異系統を材料として、自家不和合性系統との分離世代に対して、様々な分子マーカーを用いて、原因遺伝子単離を試みた。予備的な実験から、この自家和合性は、単一の遺伝子変異によるものではないことを明らかにしているので、QTL解析を導入することで変異を規定する原因遺伝子の数と存在位置を特定し、寄与率の高い遺伝子から単離を開始した。B.rapaに使用できる分子マーカーについては、SSRマーカーが種を超えても保存されていることから、SSRマーカーをベースとして、マーカー探索を開始した。さらに、ファインマッピングに利用されることが多いAFLPマーカー、シロイヌナズナマーカーとの同祖性の利用、国際コンソーシアムのアブラナゲノム情報の利用の可能性の検討を開始した。分離世代の表現型と分子マーカーとを組み合わせて、GTL解析を行い、染色体上のどのよう力の寄与が大きいかを検討する。その領域について、シロイヌナズナ、アブラナゲノム情報とリンクさせることを開始した。以上の実験を開始して数週間後に、本研究が廃止決定なったことから、研究を中止した。
信号処理と記号系活動の成立・崩壊機序-制限下で主体の働きかけはどのようにかかわるか?-

本研究では、筆者らの先行研究「信号/記号の処理・産出行動の成立と崩壊-主体の働きかけがどのように情報を作り上げるか?-」に加えて、以下の実験を通して信号刺激処理と記号系活動の成立・崩壊の機序についての当面の結論を得ることによって、試論的な信号/記号系の処理過程を明らかにしようとした。(1)健常成人を被験対象として、主体の側の喚起レベルないしは情動の変化が、情報の取り組みや検索に対してどのように影響するかを、種々の条件下で検討し、一種の制限条件下において健常成人の記号系活動に種々の変動が生じることが示された。(2)この場合、健常成人が、具体的な日常生活の場面において、日常の事象系列の流れをどのように認知し、それに対応して事象系列をどのように体制化しているかを、大学生を被験対象として検討を行い、主体の側の事象系列に対する記号系活動によって、一般的出来事事象としての体制化に差異のあることが見出された。(3)さらに、幼児の事象系列に対する記号系活動を検討するため、彼らが多様性をどのように認知しているかの検討を行い、幼児でも一般的出来事事象の体制化が可能であること、ただし幼児の特徴として多様性の表象には制限があり記号系活動の限界が示された。(4)健常成人を被験対象として、ディスプレイ上に図形の一部だけがポインタの位置に対応して移動する「窓」を通してみることができる視野制限状況を設定し、能動的に「窓」を動かして図形を操作・探索することにより、図形を再生・再認する課題下での操作・検索過程を分析した。(5)主体の側の制限条件の1つとして、先行研究に引き続き、中枢性の語音認知障害を持つ脳損傷者を被験対象として取り上げ、言語音及び被言語音を用いて、聞き取りの実験と音節照合課題の実験を行い、脳損傷によって、系列処理の記号的活動に障害が生じていることが明らかとなった。本研究では、先行研究「信号/記号の処理・産出行動の成立と崩壊-主体の働きかけがどのように情報を作り上げるか?-」の研究成果をふまえて、視覚的、聴覚的信号処理の過程と記号系活動の成立および崩壊の様相を種々の制限条件下で実験的検討を行ない、その際の主体の関わり方を分析することを目的とする。本研究では、筆者らの先行研究に加えて、以上の実験を通して信号刺激処理と記号系活動の成立・崩壊の機序についての当面の結論を得ることによって、試論的な信号/記号系の処理過程の仮説モデルを得ようとした。そこで、先行研究に引き続き、動物、ヒトの幼児、健常成人、脳損傷者・児を被験対象としてそれぞれの行動水準に応じて信号刺激を段階的に変化させて、主体の側の能動的操作が可能な課題状況を設定して、実験的検討を行なおうとした。1)先行研究に用いられた刺激呈示装置の機構を改善し、信号刺激産出状況について、弁別刺激の種類による差異を調べるために、ラットを用いた動物実験によりデータを収集し、さらに、脳損傷児の療育的訓練の過程に信号刺激産出状況を組み込み、信号/記号系活動の活性化がはかられた。2)視野を制限した観察窓を自ら操作して広い画像全体を能動的に探索する条件(能動条件)での探索の時間的・空間的経過を分析し、探索の仕方と収集・統合された画像情報との関連が得られた。また受動的刺激呈示条件での結果と比較を行ない、受動条件が能動条件に比して画像情報統合化が不十分であることが示唆された。3)一連の実験的分析に引き続き、

(1)時間分解能や周波数弁別ではほとんどnormalであること、但し非言語音系列の同定では無意味音節系列の場合と同じく劣る可能性があること、(2)また視覚呈示と聴覚呈示の組み合わせ呈示では音韻保持による記憶負荷がmodality-nonspecificである可能性があることなどが示唆されている。本研究では,筆者らの先行研究「信号/記号の処理・産出行動の成立と崩壊-主体の働きかけがどのように情報を作り上げるか?-」に加えて,以下の実験を通して信号刺激処理と記号系活動の成立・崩壊の機序についての当面の結論を得ることによって,試論的な信号/記号系の処理過程を明らかにしようとした.(1)健常成人を被験対象として,主体の側の喚起レベルないしは情動の変化が,情報の取り込みや検索に対してどのように影響するかを,種々の条件下で検討し,一種の制限条件下において,健常成人の記号系活動に種々の変動が生じることが示された.(2)この場合,健常成人が,具体的な日常生活の場面において,日常の事象系列の流れをどのように認知し,それに対応して事象系列をどのように体制化しているかを,大学生を被験対象として検討を行ない,主体の側の事象系列に対する記号系活動によって,一般的出来事表象としての体制化に差異のあることが見出された.(3)さらに,幼児の事象系列に対する記号系活動を検討するため,彼らが多様性をどのように認知しているかの検討を行ない,幼児でも一般的出来事表象の体制化が可能であること,ただし幼児の特徴として多様性の表象には制限があり,記号系活動の限界が示された.(4)健常成人を被験対象として,ディスプレイ上に図形の一部だけがポインタの位置に対応して移動する「窓」を通して見ることができる視野制限状況を設定し,能動的に「窓」を動かして図形を走査・探索することにより,図形を再生・再認する課題下での走査・検索過程を分析した.(5)主体の側の制限条件の1つとして,先行研究に引き続き,中枢性の語音認知障害をもつ脳損傷者を被験対象として取り上げ,言語音および非言語音を用いて,聞き取りの実験と音節照合課題の実験を行ない,脳損傷によって,系列処理の記号系活動に障害が生じていることが明らかとなった.
観光開発にともなう社会的・文化的変化の比較研究

1.本研究は、当初、2年計画で申請したが、1年計画しか認められず、しかも当初の申請額1663万円に対して、300万円しか交付されなかったために、8割減額という非常事態に対応して当初計画を大幅に変更せざるをえなかった。2.本研究は、開発途上国における観光開発にともなう社会的・文化的変化の比較研究を目的としており、ミクロネシア、ポリネシア、アジア地域(韓国、インドネシア、モルジブ、ネパ-ルなど)、アフリカ、カリブ海地域などで比較調査を行なう予定であったが、今年度においては、カリブ海地域(トリニダット・トバコとキュ-バ)、タイ、ネパ-ル、インドネシア、フィジ-、韓国、オ-ストラリアなどで、観光開発にともなう社会的・文化的変化の現地調査を実施した。3.現地調査にあたっては、まずはじめに国レベルにおける観光開発の実態の把握につとめた。その結果、数多くの開発途上国において、いまや観光が基幹産業になっており、国家政策として「観光立国」化を推進していることが明らかとなった。各国政府は、観光局などをとおして、国際観光推進キャンペ-ンを展開しており、「観光立国」化の推進に力をいれている。また、各国における観光開発政策の類似点と相違点についても、現実調査の成果にもとづいての比較研究を行った。4.国レベルにおける観光開発の実態調査と並行して、村レベルにおける観光開発にともなう社会的・文化的変化の実態についても、現実調査を行なった。その結果、観光開発が各種の社会的・文化的変化の動因になっていることが明らかになった。社会的変化に関しては、観光関連産業による従業員雇用にともなう伝統的生業形態の変化、男女関係における伝統的役割の変化、世代間における社会的・政治的役割の変化、犯罪の増加や売春などによる伝統的規範の逸脱、伝統的権威構造の変化、地域間における対立の増加、貧富の格差の増大などが、観光開発にともなって生じていることが明らかになった。文化的変化としては、伝統的価値観の変化、伝統的宗教における変化、伝統的芸術における変化などが、観光開発にともなって顕著に生じていることが明らかとなった。5.今回の調査は、短期間にとどまったので、観光開発にともなう社会的・文化的変化の問題を十分に解明するところまでいたっていないが、各地域において観光開発が深刻な変化をひきおこす動因になっていることが明らかであり、地元の人々はそのような観光開発に否定的な評価を与えがちである。それは、これまでの観光開発が外国企業や中央政府主導で行なわれることが多く、地元の意向が無視されるケ-スが多かったためである。今後とも、日本を初めとする北の先進諸国の人々による国際観光が隆盛になるなかで、南の開発途上国における観光開発がこれまで以上のテンポで進められるはずである。そのさいに、より望ましい形の観光開発のあり方が追及されなくてはならない。そのためには、研究者による客観的なデ-タの積み重ねが不可欠であり、今後とも継続的に観光開発にともなう社会的・文化的変化の調査がなされねばならない。今回の調査は、資金的な制約があったために予備的調査にとどまったが、今回の調査でえた成果を今後にいかすためにも本格的な調査を継続していくことを計画している。6.本研究は、当初、ヨ-ロッパ社会科学共同研究センタ-が主宰する国際比較調査の一環をになうことを目的としていたが、申請額の8割減額という非常事態のなかで、当初計画を大幅に変更せざるをえず、国際研究機関との共同調査の機会を辞退する結果となった。観光開発にともなう社会的・文化的変化の問題は、世界各国が重視する研究テ-マの一つであり、ヨ-ロッパ社会科学共同研究センタ-は5年計画で国際共同調査を継続中である。この度、その国際共同調査プロジェクトへの参加を再度要請されたので、来年度再び、科学研究費補助金(国際学術研究)に申請を行ない、国際的な期待にこたえる体制を整えることを計画している。