hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
30GHz級ディジタルLSIの伝送配線技術とそのLSI試作による実験実証

ディジタル信号の高速化に伴い,シグナルインテグリティ(信号品質)の低下が大きな問題となっている.この課題を解決するために我々は,インピーダンス不整合に基づく新たな技術を提案している.本研究では, 30GHz級の超高速ディジタル信号をターゲットに提案技術の効果を定量的評価した.その結果,信号品質の低下が特に問題となるメモリバス配線等において,提案手法が従来技術に比べて1.58倍も高い信号品質改善効果があることがわかった.ディジタル信号の高速化に伴い,シグナルインテグリティ(信号品質)の低下が大きな問題となっている.この課題を解決するために我々は,インピーダンス不整合に基づく新たな技術を提案している.本研究では, 30GHz級の超高速ディジタル信号をターゲットに提案技術の効果を定量的評価した.その結果,信号品質の低下が特に問題となるメモリバス配線等において,提案手法が従来技術に比べて1.58倍も高い信号品質改善効果があることがわかった.平成21年度は,LSIチップ内のシングルエンド伝送方式について,シミュレーションベースに研究を推進した.具体的には,共有・パラレルパス伝送系を対象とした.共有・パラレルバスは,既にLSI内部も利用されているが,これまで伝送線(分布定数回路)としての取り扱いはほとんどなされていない.本研究ではこれを伝送線として取り扱い,セグメント分割伝送線(STL : Segmental Transmission Line)によって伝送線上で発生する信号波形歪みの波形整形(Signal Integrityの向上)を試みた.その結果,STLによって,歪んだ信号波形の論理マージンと遅延時間をそれぞれ2倍以上向上できることがわかった.これは,今後のLSIのオンチップ長距離伝送技術として適用できる可能性がある.一方,立ち上がり/立下り時間の改善効果は小さく,今後の課題となった.また,STLは,周波数変動と配線幅ばらつきについて高いロバストネスを示すことがわかった.具体的には,周波数変動と配線幅ばらつきについて,それぞれ設計値から±10%,±5%の変動があっても波形整形能力に変化はなかった.さらに,クロック信号(繰り返し信号)に対して設計したSTLに対ランダム信号を入力しても波形整形能力を保持できることがわかった.この高ロバスト性を解析すべく,設計したSTLのAC解析を試みた.その結果,STLは設計周波数の近傍周波数領域においてもほぼ理想的なゲインを保持していることがわかってきた.このゲイン特性が高ロバストネスの理由(の一つ)と考えられ,今後,詳細な解析を行う予定である.平成22年度は,平成21年度に基礎検討を行ったバス・シングルエンド伝送方式に対するセグメント分割伝送線(STL : Segmental Transmission Line)の評価について,その発展展開を中心に研究を行った.バス・シングルエンド伝送は,LSIの実装基板配線はもちろん,LSI内部配線においても重要な基幹配線である.このため,シグナルインテグリティの向上は,特に30GHz級の信号伝送において重要不可欠な技術となる.今年度の研究目的は,バス・シングルエンド伝送についてより具体的な伝送方式においてSTLの効果を試作により定量的に評価することにある.バス・シングルエンド伝送について,2点での波形整形を評価した(バス伝送系においては,複数点での波形整形が重要な課題となる).遺伝的アルゴリズムのパレート解の考えに基づき設計し,試作,評価したところ,2点において同時に,波形整形前の2倍の振幅回復が可能であることがわかった.しかし,波形鈍りが整形できないことが課題となった.今後,教師波形の改良等で本課題を解決する必要がある.クロック信号系だけではなく,ランダム信号系に対する波形整形を試みた.学習方法は,昨年度に提案した手法(孤立波による学習)を用いた.試作,評価の結果,従来配線において全く閉じていたアイダイアグラムをSTLにより開かせることに成功した.一方で,設計時には無かった波形歪みが,アイダイアグラム中に残った.これは,設計時に使用している回路シミュレータの精度によるものと考えられ,今後,設計時に使用する回路シミュレータを変更することが課題となる.差動伝送系に対するSTLの効果を回路シミュレーションで基本評価し,差動伝送系においてもSTLが有効である見通しを得た.23年度は,この成果を試作によって定量的に評価する予定である.平成23年度は,差動伝送,およびEnd-to-Epd伝送に対するセグメント分割伝送線(STL:Segmental Transmission Line)の評価を行った.差動伝送とEnd-to-End伝送は,USB,PCI-Express,シリアルATIといった高速ディジタル信号伝送の主流として,現在,高性能PCやサーバで使用されている.今後はLSI内部の伝送方式としても適用が期待されている.差動・End-to-End伝送用SLTは,これまでのバス・シングルエンド伝送に対するSTL設計を拡張して設計を行った.ランダム信号を信号種とし,配線途中に負荷容量を有する系を配線の対象とした(1GHzに対し250MHzスケールアップ設計とした).評価の結果,アイパターン(ランダム信号の信号品質を評価する信号パターン)において,STLは従来配線に比べてアイ開口電圧比3.27倍,アイ開口時間比1.86倍を達成した。この改善比は,従来では使用困難な劣化したディジタル波形を十分利用可能なレベルに整形できることを示しており,現在のプリント基板上の配線はもとより,今後のLSI内部の配線においても高い信号品質改善効果を示すものである.

さらに本年度は,これまで高速信号伝送の配線トポロジとして禁止されてきた分岐配線に対してもSTLを適用し,その効果を試作検証した(分岐配線は,分岐点で大きな反射波歪が発生するため高速信号への適用はCAD規則として禁止されてきた).クロック信号を信号種とし,分岐配線を持つバス・シングルエンド伝送を対象系としてSTLを設計し,従来配線との試作評価比較を行った.その結果,STLは従来配線に対して4.23.8倍の論理マージン改善比を実現した.この結果は,分岐配線においても高速信号伝送が可能であることを示しており,今後,プリント基板上の配線やLSI内配線への適用が期待できる結果である.
定期会員制度をもつサービスにおける収益性と顧客維持率

本研究の目的は、定期会員制度をもつサービスにおける収益性と顧客維持率との関係を明らかにすることにある。定期会員制度をもつサービスにおいて、その収益性は顧客維持率を高めるほど高まるという先行研究がある一方で、そうしたサービスにおいてさえ、その収益性は市場浸透度の影響を受けているという先行研究もある。一見対立する両先行研究は、少なくともクレジットカードにおいては矛盾がないことも明らかにされている。すなわち、その収益性は市場浸透度の影響を加味したディリクレモデルにより導かれる理論値から顧客維持率が正に乖離すればするほど高まると説明できる。ところが、このサービスと同様に定期会員制度をもつオーケストラの収益性はこのような乖離では十分に説明できない。これはなぜかを問うことが本研究の目的である。三年計画の最終年度にあたる本年度は、オーケストラやプロスポーツの収益性が、クレジットカードとは異なり、顧客維持率の乖離では十分説明できないことを解くための分析方法を明らかにした。これは、収益と顧客維持率を市場に占める企業の数にまとめることにより、サンプル数が少数に限定されてしまうために生じた課題である。少数サンプルであっても十分な妥当性をもつPLS-SEM(Partial Least Squares Structural Equation Modeling)を用いて、生命保険業であってもクレジットカードと同様の結果が生まれることを確認した。また、アンケートによるデータ収集とレシートによるデータ収集には大きな差がないことも明らかとなった。以上の知見は、図書1冊、査読付き論文2本、学会報告2件にまとめられた。定期会員制度を持つサービスにおいて、その収益性は顧客維持率を高めるほど高まるという先行研究がある。しかし一方で、そうしたサービスにおいてさえ、その収益性は市場浸透度の影響を受けているという先行研究もある。すなわち、その収益性は市場浸透度の影響を加味したディリクレモデルにより導かれる理論値から顧客維持率が正に逸脱すればするほど高まると説明できる。ところが、このサービスと同様に定期会員制度をもつオーケストラの収益性はこのような逸脱では十分に説明できない。三年計画の初年度にあたる本年度は、上記問いの答えが「(オーケストラの顧客維持率は)市場浸透度の影響を強く受けないサービスであったから」というシンプルなものであると仮説を立てて、それを検証した。その結果、「そうではない」という答えが得られた。具体的には、市場浸透度の影響を記述できるディリクレモデルが、フィットネスクラブのような販売員個人と密接に関係を持ちながら提供されるサービスにおいてのみ、一定の限界を持っていることが明らかにされた。また同時にディリクレモデルは、クレジットカード、生命保険、自動車ディーラー、オーケストラ、プロ野球、首都圏の私鉄のようなサービスに適用可能であることが明らかにされた。以上の知見は、論文2本、学会報告5件にまとめられた。当初の計画では、クレジットカードとオーケストラおよびそれらに類似するサービスを調査対象として、アンケートを実施し、その相異を検討する予定であった。しかし、学会での討議などにおいて、顧客維持率が市場浸透度の影響を強く受けないようなサービスがあるからではないかという上述の指摘を受け、本年度はこの問いに答えることになった。確かに、もしそうした指摘どおりのサービスをアンケートの対象にしていたならば、そこでの分析結果はきわめて限定的なものになっていただろう。そのため、アンケートの実施が遅れることとなった。しかし上述したように、本年度中に、この問いに対する一定の答えを示すことができた。具体的には、クレジットカードもオーケストラも、その顧客維持率が市場浸透度の影響を受けていると明らかにされた。同時に、調査対象の候補となるサービスについても明らかになった。以上から「やや遅れている」と判断した。三年計画の二年目にあたる本年度は、定期会員制度をもつサービスにおいて、収益性が顧客維持率の乖離によって説明できるサービスとそうでないサービスを分類することを試みた。その結果、前者はクレジットカードの他に、生命保険や損害保険が含まれることが明らかになった。一方、後者はオーケストラの他に、プロ野球やプロサッカーが含まれることが明らかになった。さらに、収益性を先行研究の単純な敷衍では説明できないオーケストラのようなサービスが本当に特殊な経営環境にあるかどうかを確認した。とりわけこのようなサービスでは、スポンサーシップと呼ばれる契約を結ぶことによって収益性を高める傾向にあるといわれているが、この契約が各組織の収益性へのインセンティブを削ぐわけではないことが明らかとなった。以上の知見は、論文3本、学会報告5件にまとめられた。本年度は、当初の計画どおり、アンケートを実施し、複数のサービスにおいて収益性が顧客維持率の乖離によって説明されることが明らかとなった。

また同時に、サービスによってはそのような説明ができないものもあることが明らかとなった。このような成果は、国際学会などの審査も通過して報告され、一部を論文にまとめることができた。以上から「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究の目的は、定期会員制度をもつサービスにおける収益性と顧客維持率との関係を明らかにすることにある。定期会員制度をもつサービスにおいて、その収益性は顧客維持率を高めるほど高まるという先行研究がある一方で、そうしたサービスにおいてさえ、その収益性は市場浸透度の影響を受けているという先行研究もある。一見対立する両先行研究は、少なくともクレジットカードにおいては矛盾がないことも明らかにされている。すなわち、その収益性は市場浸透度の影響を加味したディリクレモデルにより導かれる理論値から顧客維持率が正に乖離すればするほど高まると説明できる。ところが、このサービスと同様に定期会員制度をもつオーケストラの収益性はこのような乖離では十分に説明できない。これはなぜかを問うことが本研究の目的である。三年計画の最終年度にあたる本年度は、オーケストラやプロスポーツの収益性が、クレジットカードとは異なり、顧客維持率の乖離では十分説明できないことを解くための分析方法を明らかにした。これは、収益と顧客維持率を市場に占める企業の数にまとめることにより、サンプル数が少数に限定されてしまうために生じた課題である。少数サンプルであっても十分な妥当性をもつPLS-SEM(Partial Least Squares Structural Equation Modeling)を用いて、生命保険業であってもクレジットカードと同様の結果が生まれることを確認した。また、アンケートによるデータ収集とレシートによるデータ収集には大きな差がないことも明らかとなった。以上の知見は、図書1冊、査読付き論文2本、学会報告2件にまとめられた。次年度は、当初予定していたアンケートの実施を中心に作業を進める。第1に、対立する先行研究の矛盾を解消できるクレジットカードのようなサービスがどの程度あるのかを明らかにする。すでに生命保険のデータを入手し、解析を進めている。それらの結果を学会報告し、討議したうえで、より大規模なアンケートを実施する予定である。第2に、収益性を先行研究の単純な敷衍では説明できないオーケストラのようなサービスが本当に特殊な経営環境にあるかどうかを確認する。とりわけこのようなサービスでは、スポンサーシップと呼ばれる契約を結ぶことによって収益性を高める傾向にあるといわれているが、この契約が各組織の収益性へのインセンティブを削ぐのかどうかを確認する。
量子もつれによるホログラフィー原理の微視的仕組みの解明

最近の研究により、アインシュタインの方程式にしたがう量子重力理論の半古典的状態は、対応する場の量子論において特別な量子もつれの状態として特徴づけられることが分かってきた。さらに、量子もつれを特徴づける様々な指標が、重力理論において重要な意味を持つことも分かってきた。これらの研究を発展させ、ホログラフィー原理の微視的な仕組みを明らかにすることで、量子重力理論や超弦理論の新しい理論手法を開発することが本研究の目的である。当該年度には、特に量子もつれを使った量子誤り訂正符号の理論を量子重力に応用し、大きな成果を挙げることができた。具体的には、「量子重力理論はグローバル対称性を持たない」という長年にわたって議論されてきた予想について、ホログラフィー原理の範囲で証明を与えることに成功した。この証明の過程で、場の量子論や量子重力における対対称性の概念について、これまで以上に精密な定義を与えた。この証明は、対称性が自発的に敗れている場合にも当てはまるので、たとえば、質量のないスカラー場が完全に平坦なポテンシャルを持つことがない、ということが結論付けられる。これは、インフレーション宇宙模型の構成にも重要な知見である。グローバル対称性を持たないのなら、許される対称性はゲージ対称性でなければならない。これについては、「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想があった。これについても、証明を完成した。「量子重力理論はグローバル対称性を持たない」という予想と、「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想の証明は、これまで3年間かけて取り組んできたものであり、当該年度はもっぱら証明の詳細を詰め、それを175ページの論文にまとめることに使われた。論文を完成したので、数々の国際会議でその成果を発表し、有益な意見交流を行うことができた。「量子重力理論はグローバル対称性を持たない」「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想ー今回の証明によって定理となったがーの一般化として、「弱い重力予想」がある。これは、ゲージ対称性がクーロン相にある場合には、電荷をもった粒子状態があり、その間の重力はクーロン力よりも弱いという予想である。今回の証明を発展させ、この予想についても証明を試みる。本研究の目標は、量子情報理論の技術を応用して、量子重力理論の低エネルギー理論の持つべき条件を明らかにすることである。今年度は、Ning Baoとの共同研究によって、量子情報理論の重要な概念である「ホレボ情報」のホログラフィー原理における意味を明らかにした。またそれを応用して、反ドジッター空間の中にあるブラックホールの微視的状態を、対応する共形場の理論のコーシー面の一部の領域における観測によってどの程度区別することができるのかを、定量的に示した。特に、観測する領域がある大きさに達するまではブラックホールの微視的状態はまったく区別できず、それ以降は領域を大きくしていくとブラックホールについての情報が徐々に明らかになり、ある大きさに達すると微視的状態が完全に区別できるようになる。また、平成28年度にCumrun Vafaとの共同研究によって提唱した「弱い重力予想」の精密化について、検証を行った。特に、この予想の判例ではないかとされたCP3空間にコンパクト化したM理論について、Lev Spodyneikoとの共同研究によって、このコンパクト化がインスタントン・プロセスによって不安定になることを示して、判例ではないことを明らかにした。この不安定性は、Edward Wittenが1981年に発表したカルツァークラインのインスタントン解を高次元に拡張したものになる。さらに、Daniel Harlowとの共同研究により、量子重力理論の持つ対称性について、ホログラフィー原理を使って解明しつつあり、その結果については本年度中に発表する予定である。今年度行った「ホレボ情報」のホログラフィー原理における意味の解明については、本研究の申請をした時には視野に入っていなかった問題であり、さらに新しい展開が期待される。また、平成28年度に提案した「弱い重力予想」の精密化についても、その後、マドリッド大学のLuis Ibanezらのグループや、ウィスコンシン大学のGary Shiuらのグループによって、素粒子の標準模型を超える理論への制限について重要な情報を与えることが明らかにされるつあり、こちらについて、さらなる進展が期待できる。量子情報理論を使った量子重力理論の研究は、世界的にも重要な研究の方向となりつつある。本研究課題はそれに先んじてすでに数々の成果をあげており、最終年度に向けてさらに研究を加速させるつもりである。

この証明は、対称性が自発的に敗れている場合にも当てはまるので、たとえば、質量のないスカラー場が完全に平坦なポテンシャルを持つことがない、ということが結論付けられる。これは、インフレーション宇宙模型の構成にも重要な知見である。グローバル対称性を持たないのなら、許される対称性はゲージ対称性でなければならない。これについては、「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想があった。これについても、証明を完成した。「量子重力理論はグローバル対称性を持たない」という予想と、「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想の証明は、これまで3年間かけて取り組んできたものであり、当該年度はもっぱら証明の詳細を詰め、それを175ページの論文にまとめることに使われた。論文を完成したので、数々の国際会議でその成果を発表し、有益な意見交流を行うことができた。上記の、「ホレボ情報」のホログラフィー原理への応用や、「弱い重力予想」の精密化の検証やその帰結の探究を続けるとともに、Daniel Harlowと量子重力理論の対称性についての共同研究を完成させることが今年度の目標である。量子重力理論の低エネルギー有効理論にはグローバル対称性が存在しないという予想があり、これはこれまでブラックホールのホーキング輻射などを使った説明がされてきたが、決定的な証明はされてこなかった。本研究では、ホログラフィー原理を使って、この予想について厳密な証明を与える。そのために、重力理論や場の量子論における対称性のこれまでよりも精密な定式も開発している。これを使って、量子重力理論の低エネルギー理論にはグローバル対称性が存在しないという予想を定理として確立するとともに、低エネルギー理論に現れる素粒子のゲージ荷電についても一般的な性質を証明する。これらの結果は、すでにほぼ完成しており、論文の草稿をまとめる段階になっている。また、この研究で開発した方法を使って、「弱い重力予想」についても証明の手がかりをつかむよう努力している。「量子重力理論はグローバル対称性を持たない」「ゲージ対称性がある場合には、ゲージ群の有限次元ユニタリー表現がすべて現れる」という予想ー今回の証明によって定理となったがーの一般化として、「弱い重力予想」がある。これは、ゲージ対称性がクーロン相にある場合には、電荷をもった粒子状態があり、その間の重力はクーロン力よりも弱いという予想である。今回の証明を発展させ、この予想についても証明を試みる。次年度は、最終年度であるので、関連する分野の国際会議を開催して、結果の発表と今後の発展を展望することを予定している。そのために、次年度使用額を使う。
海洋生物のバイオミネラリゼーションと海底熱水活動における物質循環の特性化

本研究では、日本近海で発見された熱水噴出孔生物であるシロウリガイとハオリムシに着目し、両生物に含まれる硫黄の状態分析と、それらの生物の棲息環境である熱水噴出孔噴出物の研究により深海底における物質循環に寄与する硫黄の化学形を明らかにすることを目的とした。両生物は血管系が発達しヘモグロビンを有するにもかかわらず、ヘモグロビンと安定に結合し呼吸阻害を起こす硫化水素を利用する興味深い生物である。放射光を用いたS K-XANESスペクトルの解析によりシロウリガイの鰓に含まれる硫黄分は大部分が元素状硫黄であり、ハオリムシの後体は元素状硫黄の他に4価6価の硫黄が存在することを明らかにした。硫黄の化学形は、IRスペクトルからは評価できなかったので、XANESにより初めて明らかにすることができた知見である。SEM-EDXによる研究からこれらの硫黄は粒状であることもわかった。また、熱水噴出口からの噴出物にはアモルファスシリカが多く存在し、イヘアの噴出物にはSi,Mn,Ca,Fe,Cl,S等の元素が含まれ、結晶質物質としてはMgを含む方解石、クトナホラ石等が存在することが分かった。イゼナの噴出物にはSi,Ba,S,Fe,Zn,Cl,B等の元素が含まれ、結晶質物質としては重晶石、α硫黄等が見られた。シロウリガイ、ハオリムシの硫黄のスペクトルのEXAFSの解析を試みたが、測定試料が混合物である上に海洋生物である為硫黄のスペクトル上に塩素のピークが1部重なって解析の妨害となり、配位数や原子間距離の解析は困難であった。本研究の後半では、新しい研究手法として固体NMRのバイオミネライゼーションの研究への導入の基礎を築いた。また、研究対象を貝、魚類に広げヒザラガイ、ババカセの歯舌では種差による鉄鉱物形成の違いを示し、ウナギの耳石の研究では微量元素からその生育環境を明らかにすることができた。放射光を用いたS K-XANESスペクトルの解析によりシロウリガイの硫黄分は大部分が元素状硫黄であり、ハオリムシは元素状硫黄の他に4価6価の硫黄が存在することを明らかにした。硫黄の化学形は、IRスペクトルからは評価できなかったので、XANESを用いた本研究により初めて明らかにすることができた知見である。また、SEM-EDXや粉末X線回折による分析から熱水噴出口からの噴出物にはアモルファスシリカが多く存在し、ヘイアの噴出物にはSi,Mn,Ca,Fe,Cl,S等の元素が含まれ、結晶質物質としてはMgを含む方解石、クトナホラ石等が存在することが分かった。イゼナの噴出物にはSi,Ba,S,Fe,Zn,Cl,B等の元素が含まれ、結晶質物質として重晶石、アルファ硫黄等が見られた。

シロウリガイ、ハオリムシの硫黄のスペクトルのEXAFSの解析を試みたが、測定試料が混合物であり海水中に棲息する生物であるので硫黄のスペクトル上に塩素のピークが1部重なるなど、色々と測定の妨害となる要素が重なったため、配位数や原子間距離の解析は困難であった。平成8年度の研究で、シロウリガイ、ハオリムシに含まれる硫黄の化学形を特定できたが、高エネルギー加速器研究機構放射光研究施設の運転が停止していたため、平成8年12月より平成10年11月まで硫黄の放射光状態分析ができなかった。そこで、本年度は新しい方法論の開拓と、新たな2つの生物種のバイオミネラリゼーションに研究を発展させ成果を得た。方法論としては、本年度本学に設置された固体NMRの手法の修得応用である。昨年末に装置が設置され、現在ケイ素とリンのNMRがとれるようになった。プローブの破損というトラブルにより、実試料への応用にはいたっていないが、4月から生体鉱物中のケイ素とリンの状態分析を行う計画である。新たな系として、高知県室戸岬で採集したヒザラガイ、ウスヒザラガイと兵庫県淡路島で採集したババカセを試料として、XAFSの測定を行った。これらの生物の歯舌は主に磁鉄鉱からなり、その他に、非晶質のferritin様鉄化合物の存在が我々の研究から明らかになっている。本研究により初めてババカセのXANESスペクトルを測定解析した結果、磁鉄鉱の形成は確認されるものの、ヒザラガイの歯舌に比べて磁鉄鉱の存在量が低いことが明らかになった。同じヒザラ貝類にあっても種によって磁鉄鉱形成には明瞭な差が認められることを示している。一方、放射光蛍光X線イメージングによる各地のウナギの耳石のSrの2次元分析により、海洋で生息していた時期を年輪構造から推定した。Srは海水の方が淡水より百倍以上高濃度であることから、高濃度のSr領域が海洋での生息期間を示す。本研究の結果、魚野川、エルベ川のウナギは海で産まれた後、淡水で生活する通常の回遊パターンを示したが、五島、北海のウナギは成魚になったあと海で生息するというsea locking(海封)という特異な回遊生態を持っていることを初めて見いだした。
子宮内膜におけるMMP-26の発現とそのメカニズム解析

癌においては種々のMatrix Metalloproteinases (MMPs)活性が亢進しているとされるが、特に近年同定されたMMP-26は子宮体癌の発生に関与するとされる。子宮体癌はエストロゲンの作用により発生すると考えられているため、エストロゲンがMMP-26発現にいかなる作用を及ぼすかを検討することとした。インフォームドコンセントを得て正常子宮内膜・子宮内膜増殖症・子宮体癌組織を採取し、realtime RT-PCR法やwestern blot法にてMMP-26 mRNA・タンパクの発現量を調べたところ、MMP-26の発現は増殖期内膜において亢進し、分泌期において低下していた。特に排卵期にはMMP-26の発現は高値を示した。子宮内膜増殖症におけるMMP-26は強発現であったが、癌においてはその発現はほぼ消失していた。コンピューター解析により、転写因子エストロゲンレセプター(ER)の結合領域(ERE)がMMP-26プロモーター上に存在することが判明したため、エストラディオール添加およびER強制発現によるMMP-26プロモーター活性の変化を、子宮内膜癌細胞株であるISHIKAWAや不死化子宮内膜細胞株E6/E7/TERTを用いルシフェラーゼアッセイをもって調べた。MMP-26プロモータールシフェラーゼコンストラクトをtransfectionしたこれら細胞に、エストラディオールを添加したりERを共発現させるとMMP-26のプロモーター活性が亢進した。また、realtime RT-PCR法やwestern blot法にて、これら細胞に対するエストラディオール添加が内因性のMMP-26発現をも亢進させることを見出した。ERとEREの結合能はchromatin immunoprecipitation assay (ChIP)を行い調べたが、ERがMMP-26プロモーター上のEREと結合することが判明した。MMP-26の発現が転写因子ERを介しエストロゲンに依存していることが明らかとなった。エストロゲンやMMP-26が子宮内膜増殖症の発生に深く関わることが示唆されたが、エストロゲンは、少なくともMMP-26を通じた子宮内膜の癌化に、直接的には関わらないのかもしれない。また、排卵期の正常子宮内膜におけるMMP-26の発現の亢進は、生殖能にMMP-26の発現が何らかの形で関与している可能性を示唆する。癌においては種々のMatrix Metalloproteinases (MMPs)活性が元進しているとされるが、特に近年同定されたMMP-26は子宮体癌の発生に関与するとされる。インフォームドコンセントを得て正常子宮内膜・子宮内膜増殖症・子宮体癌組織を採取し、realtime RT-PCR法やWestern blot法にてMMP-26 mRNA・タンパクの発現量を調べたところ、MMP-26の発現は増殖期内膜において元進し、分泌期において低下していた。コンピューター解析により、転写因子エストロゲンレセプター(ER)の結合領域(ERE)がMMP-26プロモーター上に存在することが判明したため、エストラディオール添加およびER強制発現によるMMP-26プロモーター活性の変化を、子宮内膜癌細胞株ISHIKAWAを用いルシフェラーゼアッセイをもって調べた。MMP-26プロモータールシフェラーゼコンストラクトをtransfectionしたISHIKAWAにエストラディオールを添加したり、ERを共発現させると、MMP-26のプロモーター活性が亢進した。また、realtime RT-PCR法やwestern blot法にて、ISHIKAWAに対するエストラディオール添加が内因性のMMP-26発現をも元進させることを見出した。ERとEREの結合能はchromatin imunoprecipitation assay (ChIP)を行い調べたが、ERがMMP-26プロモーター上のEREと結合することが判明した。コンピューター解析により、転写因子エストロゲンレセプター(ER)の結合領域(ERE)がMMP-26

プロモーター上に存在することが判明したため、エストラディオール添加およびER強制発現によるMMP-26プロモーター活性の変化を、子宮内膜癌細胞株であるISHIKAWAや不死化子宮内膜細胞株E6/E7/TERTを用いルシフェラーゼアッセイをもって調べた。MMP-26プロモータールシフェラーゼコンストラクトをtransfectionしたこれら細胞に、エストラディオールを添加したりERを共発現させるとMMP-26のプロモーター活性が亢進した。また、realtime RT-PCR法やwestern blot法にて、これら細胞に対するエストラディオール添加が内因性のMMP-26発現をも亢進させることを見出した。ERとEREの結合能はchromatin immunoprecipitation assay (ChIP)を行い調べたが、ERがMMP-26プロモーター上のEREと結合することが判明した。MMP-26の発現が転写因子ERを介しエストロゲンに依存していることが明らかとなった。エストロゲンやMMP-26が子宮内膜増殖症の発生に深く関わることが示唆されたが、エストロゲンは、少なくともMMP-26を通じた子宮内膜の癌化に、直接的には関わらないのかもしれない。また、排卵期の正常子宮内膜におけるMMP-26の発現の亢進は、生殖能にMMP-26の発現が何らかの形で関与している可能性を示唆する。
細胞融合による新たなウイルス感受性細胞の作出

本研究は、培養が困難な魚介類ウイルスの分離・培養に使用できる細胞を細胞融合によって作出することを目的とし、融合条件の検討と培養ができないウイルスとしてアユの異型細胞性鰓病ウイルスPaPVを例として培養が可能となるか検討した。平成30年度では、ポリエチレングリコール(PEG)で融合した細胞だけを選択できるように、5-bromodeoxyuridine (BUdR)に耐性化させたウナギ由来EO細胞を作出、ウナギ白血球との細胞融合を行った。融合細胞の選択のため、マウスのハイブリドーマ選択と同様な手順で、アミノプテリンによる選択を行ったが、耐性化EO細胞自体が死滅しないため、細胞融合後の選別が困難であった。マスノスケ胚細胞であるCHSE-214では、8-azaguanin(8-AZ)の耐性化細胞が得られた。しかし、この耐性細胞でもEO細胞同様にアミノプテリンにより死滅はせず、融合細胞だけの選別が困難であった。当初目的としたアユ鰭由来AYF157-2細胞の8-AZの耐性化は、0.25 μg/mLから進まず、耐性化はできなかった。今後、これらの細胞の高度な薬剤耐性化を進め、アミノプテリンによる選択が可能か、引き続き試験する。融合後の細胞の顕微鏡観察からEO-2細胞では、PEGの処理は25°C、1分間で十分であると推測された。このように、薬剤選別がうまく機能するようになれば、細胞融合により魚類の新たな細胞株は作出可能と考えられ、魚類ウイルス培養に新たな道を拓くものと期待される。さらに、PaPVの培養を可能とするため、アユ鰭由来AYF157-2細胞と病魚鰓の磨砕ろ液をPEG処理によりウイルス粒子を細胞に取り込ませる実験を行ったところ、強い細胞毒性が出現し、ウイルスの増殖は認められなかった。融合させるウイルスを精製することで毒性を軽減できる可能性があり、さらに検討を行う。本研究は、培養が困難な魚介類ウイルスの分離・培養に使用できる細胞を細胞融合によって作出することを目的とし、魚類培養細胞を用いた融合条件の検討と培養ができない1つのウイルス(アユの異型細胞性鰓病ウイルス)を例としてその培養が可能となるか検討する。平成29年度では、細胞融合最適条件の検討として、融合した細胞だけを選択できるように、5-bromodeoxyuridine (BUdR)に耐性化させたウナギ由来EO細胞と腎臓・脾臓より分離したウナギおよびキンギョの白血球とのポリエチレングリコールによる細胞融合を行い、ポリエチレングリコール濃度・処理時間と処理温度について検討した。アミノプテリンによる融合細胞の選択を行うため、BUdR耐性EO細胞のアミノプテリン感受性を調べたところ、(マウスのハイブリドーマ選択では4×10-7 M)1.6×10-6 Mで増殖阻害が起こることから、この濃度の融合細胞選択培地を用いることとした。ポリエチレングリコールによる細胞融合条件として、25°C、30°C、34°Cの3温度、処理時間を1分間、2分間、3分間、5分間の4反応時間で検討したところ、34°Cでの融合細胞が少なく、ポリエチレングリコールの処理は1分間で十分で、それ以上行っても増加しないことが判明したことから、細胞融合時のポリエチレングリコールの処理は25°C、1分間とした。今後、さらに作出例数を増やすとともに、融合細胞の種類を変えて、最終的に最適条件を決定する。アユポックスウイルスの培養可能細胞の作出に向けて、アミノプテリンへの感受性を与えるため、継代培養可能なアユの鰭由来AYF157-2細胞の8-azaguaninの耐性化を行った。徐々に薬剤濃度を上げられてきており、現在、0.2μg/mLとなっている。さらに耐性化を進め、数μg/mL程度までの耐性化を目指す。H29年度に計画した項目は概ね実施できた。温水性魚類の細胞融合条件は、ほぼ把握できた。この条件を基準に、冷水性魚類を用いた融合条件について早急に検討する。アユ鰭由来細胞の薬剤耐性化もだいぶ進み、近いうちに使用可能な薬剤耐性細胞が得られる見込みである。

このように、薬剤選別がうまく機能するようになれば、細胞融合により魚類の新たな細胞株は作出可能と考えられ、魚類ウイルス培養に新たな道を拓くものと期待される。さらに、PaPVの培養を可能とするため、アユ鰭由来AYF157-2細胞と病魚鰓の磨砕ろ液をPEG処理によりウイルス粒子を細胞に取り込ませる実験を行ったところ、強い細胞毒性が出現し、ウイルスの増殖は認められなかった。融合させるウイルスを精製することで毒性を軽減できる可能性があり、さらに検討を行う。アユの鰭由来AYF157-2細胞の薬剤の耐性化ができ次第、この細胞を用いた細胞融合の検討を行うと共に、アユポックスウイルスの感受性を調べる。また、ウナギ薬剤耐性EO細胞を用いた種々の融合細胞について、ウイルスの感受性の変化を調べ、当初計画通り、細胞融合の手法が魚類のウイルス研究に有用であるか結論を得る。以上をとりまとめ、成果として、学会発表や論文投稿を進める。
記憶固定化に必要となる樹状突起活動依存的なスパイン形成・再構築

記憶の定着(固定化)に睡眠が重要であることは広く知られている。最近、我々は睡眠時のトップダウン入力が知覚体験の記憶固定化に関与することを解明した。本研究では、神経細胞上の樹状突起スパインが学習・記憶に伴い新生・増大することに着目し、知覚記憶の固定化に関わる皮質トップダウン投射活動、この受け手である皮質5層神経細胞の樹状突起活動、スパイン活動を操作・記録し、これとマウスの記憶行動との因果関係を探る。
誘導結合磁化プラズマ中の電磁界配位由来非対称指向性電子輸送と部分共鳴の計算機解析

イオン源・材料処理用磁化プラズマ装置に現れる形状の電磁界とそれを単純化理想化したモデル電磁界の下で電子輸送係数を算出し電子流指向性や電界から電子への電力供給の特徴を解析する。直流平等磁界×直流平等電界の理想モデル既存原型プログラムで典型的ガス・電磁界強度の条件で電子輸送係数を算出し比較基準とする。平等電界を交流にした拡張理想モデルで交流独特の電子輸送特性を見定める。次に直流磁界に勾配を与えた実機部分簡略化モデルで電子輸送への磁界勾配の影響を観察する。更に対向発散磁界×交流不平等電界の実機モデルで各部位の電子輸送を観察する。これら電子流特性の比較を通じ安定駆動や機能的制御への利用指針を検討する。
高齢者に対する筋力トレーニングの普及を目指したコミュニケーション・モデルの構築

本研究の目的は、高齢者を対象とした、筋力トレーニングに関する情報のコミュニケーション・モデルを構築することである。この目的を達成することで、高齢者への筋力トレーニングの効果的な普及方策を提案することを目指している。本年度は、地域で実際に介入が実行可能な段階にまで、コミュニケーション・モデルの中身の具体化することを目指し、筋力トレーニングの中でも「膝痛体操」にターゲットを絞った上で、大規模地域介入研究の予備調査を行った。具体的には、関東圏内A市の高齢者クラブ会員23名に膝痛対策の体操(若ひざ体操)を1か月間実践してもらい、体操の促進・阻害要因、内容に対する意見、情報の発信方策のアイデアに関するグループ面接を行った。面接内容を分析した結果、体操の促進・阻害要因として、計画やモニタリング、椅子や場所の制約、内容等のアレンジ、負担感、動機づけ、周囲からの支援などが抽出された。体操の内容に対して、場所・椅子や対象者の制約や、名前の修正、アレンジや記録表の作成などに関する意見が挙げられた。情報の効果的な発信方策として、地域組織との連携や、様々なチャネルを通じたPR等のアイデアが出た一方、場所やターゲット層の制約も指摘された。以上の結果から、若ひざ体操の効果的な介入戦略を開発するための具体的な手がかりが得られた。現在は、図の内容を反映させた地域介入戦略を行う準備作業を行っている段階である。また、研究代表者が関係するデータベースの解析やデータベースの補足調査も行い、コミュニケーション・モデルの構築に寄与する知見を得た。例えば、筋力トレーニング施設の存在への気づきを高めることで、筋力トレーニングの促進に重要である可能性や、人々の心理社会的特性によって、施設の存在と筋力トレーニング実施との関連性は異なることなどが確認された。本年度は、大規模な地域介入研究の予備調査を行い、地域において実践可能なコミュニケーション・モデルの中身を具体化することを目指して研究を行ったものであり、本年度中の予備調査は成功裏に終了し、その結果から具体性と実現可能性を備えた同モデルを設計できたと判断できるため。昨年度も指摘した通り、介入研究の実施フィールドとして予定している自治体関係者および地域住民との信頼関係の維持と深化が、本研究課題を推進していく上で特に重要であると考えている。2011年度は、次年度以降に行う予定である、地域介入研究に基づくモデル検証の手がかりが得ることを目指して研究を行った。まず、研究代表者が保有する既存データ・ベースの解析を進めた。既存データ・ベースの解析の結果、高齢者の健康指標(健康関連QOLや痛みなど)との間に望ましい関連性は認められないものの、生活活動による筋力向上活動の実施率(週2日以上:68.9%)は、運動による筋力向上活動(筋力トレーニング)の実施率(週2日以上:8.9-25.0%)よりも2倍以上高いことから、少なくとも生活活動は、運動による筋力向上活動へと誘うきっかけになり得る可能性などが示された。併せて、65-74歳の者3000名を対象とした自由記述による質問紙調査を新たに行った。その結果、これまで有酸素運動とみなされてきた行動(ウォーキング、自転車など)も、20%以上の高齢者は筋力向上運動の1つとみなして実践していることが明らかとなり、筋力トレーニングに関する情報を普及していく上では、筋力向上に対する高齢者と専門家の認識の不一致に配慮すべきであることが示唆された。また、次年度以降に行う地域介入研究の研究計画に関して、関係者との信頼関係を築くとともに、所属機関の研究倫理審査委員会から実施承諾を得、準備状況を整えた。研究成果の公表については、諸外国の身体活動ガイドラインの記載内容を参考に、筋力向上を指し示す行動概念の整理を行い、「筋力向上活動」という用語を新たに提案する論文を刊行した。加えて、日本公衆衛生学会総会において、これまでの成果の一部を学会発表した。

例えば、筋力トレーニング施設の存在への気づきを高めることで、筋力トレーニングの促進に重要である可能性や、人々の心理社会的特性によって、施設の存在と筋力トレーニング実施との関連性は異なることなどが確認された。本年度は、次年度以降に行う予定である、地域介入研究に基づくモデル検証の手がかりが得ることを目指して研究を行ったものであり、本年度中に、所属機関の研究倫理審査委員会から得られる段階まで次年度以降の研究計画を具体化・精緻化できたため。本年度は、大規模な地域介入研究の予備調査を行い、地域において実践可能なコミュニケーション・モデルの中身を具体化することを目指して研究を行ったものであり、本年度中の予備調査は成功裏に終了し、その結果から具体性と実現可能性を備えた同モデルを設計できたと判断できるため。介入研究の実施フィールドとして予定している自治体関係者および地域住民との信頼関係を更に深めていくことが、本研究課題を推進していく上で特に重要であると考えている。昨年度も指摘した通り、介入研究の実施フィールドとして予定している自治体関係者および地域住民との信頼関係の維持と深化が、本研究課題を推進していく上で特に重要であると考えている。
音声データによる統語論と音韻論のインターフェイス研究

接続詞の意味が、節と節、文と文の間のポーズや音韻現象に影響を与えるかどうかを研究目的とし、順接的接続詞の方が逆説的接続詞よりも音韻現象を阻止するという、これまでの説を検証した。英語と日本語の文を読み上げる実験を行った結果、従来の説は英語に関しては当てはまるが、日本語は逆説的接続詞の方がポーズやピッチの立て直しを生じることから、英語とは逆の性質を示すことが分かった。これを統語構造および接続詞の語と形態素の違い、意味的な関係の強さという点から説明できることを研究した。音声データを被験者などから収集し、分析することで、統語構造と音韻構造の写像関係についてのモデルを検証する。理論的研究として、句構造を音韻構造に写像する規則を考察し、それが音韻論・統語論で有用であることを博士論文にまとめ、筑波大学に提出した。実証的研究として、被験者を集め、例文の発音を録音して、パソコンに音声ファイルとして記録した。実験・データ収集および分析は、補助を依頼し、音声分析ソフトを使った。結果を表計算ソフトでまとめ、考察を加えた。語頭の低ピッチは、その語が生起する環境によって、高さが異なることを、第4回日米音響学会ジョイント・ミーティング(2006年11月28日(火)-12月2日(土)、ハワイ・ホノルル)において発表した。発話の速度とピッチ・ポーズおよび統語構造の関係については研究成果を、第4回ヨーロッパ音韻論学会(Old World Conference in Phonology 4,2007年1月18日-21日、ギリシャ・ロードス)において発表した。これら2つの発表で、発話の速度が上がれば、ポーズは短くなり、ピッチの変化も小さくなること、また統語構造が複雑になればポーズは長くなり、ピッチの変化が大きくなることを示した。それにより、理論的研究で示した句構造から音韻構造への写像規則が、実際の言語運用に働いていることを論じた。しかしデータは必ずしも一定ではなく、さらに多くの被験者に当たる必要があるが、これは2年度目以降の課題としたい。また、発表を論文にまとめる作業も進めているが、まだ完成には時間がかかる。できるだけ早くまとめて活字の形で発表したいと考える。理論的研究として、2006年に筑波大学に提出した博士論文を改訂し、ひつじ書房よりSyntactic Structure and Sileneceとして2008年2月に出版した(札幌大学出版助成を受けている)。句構造を音韻構造に写像する規則および音韻構造から句構造を者蔵する規則を提案し、それが音韻論・統語論で有用であることを論じている。2つの節または文の間のポーズ、ピッチリセット、initial loweringを計測・計算し、日本語では順接関係の方が逆接関係よりも長く、大きくなることを発見した。これは、次年度の2008年4月、Experimental and Theoretical Advances in Prosody(Cornell University、April11-13,2008)で発表する。実証的研究として、昨年度に引き続き、被験者を集め、例文の発音を録音して、パソコンに音声ファイルとして記録した。成果を、2008年4月、Experimental and Theoretical Advances in Prosody (Cornell University, April11-13,2008)で発表したが、その際のコメントに基づき、今年度は英語話者に対してデータを収集した。これにより、日英語で逆の結果が得られ、新事実として理由の考察を開始した。英語では、逆接の接続関係の2文の間の境界が強いのに対し、日本語では、順接の接続関係の2文の間の境界が強いことがわかった。これは日英語で、枝分かれの方向が逆であることに起因するものと考えられる。この成果は、次年度の2009年9月、Discourse-Prosody Interface, Parisで発表したいと考える。また、日本語と英語に限らず、さらに考察の範囲を他の言語にも広げた。韓国語についても考察し、韓国語の音節構造は一般に考えられているよりも簡単であることを、韓国音韻論学会で成果として発表した。世界の言語についてもデータベースを使った研究を進め、ミュンヘンでの子音連続に関する学会で語順との関連があることを発表した。これは次年度も継続していく予定である。

英語と日本語の文を読み上げる実験を行った結果、従来の説は英語に関しては当てはまるが、日本語は逆説的接続詞の方がポーズやピッチの立て直しを生じることから、英語とは逆の性質を示すことが分かった。この研究により、これまで世界的に見てもほとんど研究のなかった2文間さらには談話における音韻現象や接続詞の意味との関係について、新しい研究の道を開くことができた。国際学会での発表により、海外の研究者からも関心を寄せられている。
複数提示端末を有する仮想機械動的操作感提示システム

人工現実感の研究が近年活発に行われている.しかし一人のオペレータの両腕や複数のオペレータによる仮想物体操作感提示の研究は多くなく,さらに動力学的な検討はほとんど行われていない.本研究は,仮想的な機械類を,一人のオペレータが両腕で操作する場合や複数オペレータが操作する場合をを想定し,その動特性を含めた操作感をオペレータに提示するための理論的検討と提示装置の開発を目的とするものであり,以下のような研究成果を得た.(1)仮想世界のモジュール型構築法著者らはこれまで,仮想物体の動的な操作感提示のためのアルゴリズムについて研究を行ってきた.これを基に,動特性に従って動く複数の仮想物体を複数のオペレータが扱う際のように,仮想のものと現実のものとが混在する複雑な場合に有効な,仮想世界を構築するための一般的手法を提案している.これは仮想物体やオペレータなどをすべて,ある入力に対してある出力をする動特性モジュールと考え,それらの間の相互作用をすべて相互作用モジュールで表現するものである.(2)複数オペレータによる操作感提示実験(1)のモジュール型構築法を用いて,2人のオペレータが二つの立方体を共同で操る場合の操作感提示実験を行った.その結果,オペレータは十分現実的な操作感を得ていることが確認された.以上の結果により,当初の計画を一応達成できたと考える.今後はより一般的な場合についてモジュール型構築法の有効性を実験的に検討したい.人工現実感の研究が近年活発に行われている.しかし一人のオペレータの両腕や複数のオペレータによる仮想物体操作感提示の研究は多くなく,さらに動力学的な検討はほとんど行われていない.本研究は,仮想的な機械類を,一人のオペレータが両腕で操作する場合や複数オペレータが操作する場合をを想定し,その動特性を含めた操作感をオペレータに提示するための理論的検討と提示装置の開発を目的とするものであり,以下のような研究成果を得た.(1)仮想世界のモジュール型構築法著者らはこれまで,仮想物体の動的な操作感提示のためのアルゴリズムについて研究を行ってきた.これを基に,動特性に従って動く複数の仮想物体を複数のオペレータが扱う際のように,仮想のものと現実のものとが混在する複雑な場合に有効な,仮想世界を構築するための一般的手法を提案している.これは仮想物体やオペレータなどをすべて,ある入力に対してある出力をする動特性モジュールと考え,それらの間の相互作用をすべて相互作用モジュールで表現するものである.(2)複数オペレータによる操作感提示実験(1)のモジュール型構築法を用いて,2人のオペレータが二つの立方体を共同で操る場合の操作感提示実験を行った.その結果,オペレータは十分現実的な操作感を得ていることが確認された.以上の結果により,当初の計画を一応達成できたと考える.今後はより一般的な場合についてモジュール型構築法の有効性を実験的に検討したい.
矯正的歯の移動に対するハリ通電刺激の効果に関する臨床、基礎的研究

歯科医療においても東洋医学の活用が盛んになってきた。歯科矯正分野においては治療時に生ずる疼痛や愁訴に対しての報告がみられるのみで、歯の移動に対する影響について検討したものはない。従来よりハリ通電刺激(以下EAP)により疼痛の緩和が得られるばかりでなく自律神経系が賦活され血管の拡張や血流量の増加が認められている。我々はこの点に着目しEAPを併用した場合の矯正力に対する歯周組織への影響について検討した。今年度は第一小臼歯に圧下力を加え矯正力単独群(非EAP群)とハリ刺激併用群(EAP群)とに分け歯髄のSubstance P量(以下SP)の違いについて蛍光抗体法を用いて比較検討した。さらに実験的には、血管に樹脂注入を行い歯肉、歯根膜の血管鑄型標本を作製し両者の血管網および骨改造の違いについて検討した。資料と方法:患者の第一小臼歯に対して歯軸に直角になるような圧下力を加えた。左側を非EAP群、右側をEAP群とした。ツボは歯科領域で頻用される合谷にEAPを連日15分間行った。圧下期間は2週間とした。血管網観察にはラットを用い第一臼歯を圧下、その後レジンを注入し走査型電子顕微鏡にて観察した。結果:1)EAPによる血圧、脈拍に著しい変化は認められなかった。2)非EAP群の歯髄内のSP量は歯の圧下に伴い増加傾向がみられたが、EAP群ではやや減少傾向が認められた。これはハリ通電刺激によりヒスタミンなどの発痛物質の放出が抑制され、エンケファリンなどの鎮痛物質が増加したためと推測できる。3)根尖部の血管網を観察すると、非EAP群では移動開始1日目にすでに歯根膜血管網の二重構造は消失し、歯槽骨の露出が認められ露出部では吸収窩とフォルクマン管は消失している。周辺部では吸収窩が認められその中に血管ル-プが侵入している。一方EAP群では歯槽骨の露出等の障害的変化は少なく血管網は維持されており、ハリ通電刺激の骨の吸収、添加に対する効果がうかがえた。歯科矯正分野においては治療時に生じる疼痛や愁訴に対しての報告がみられるのみで歯の移動に対する影響について検討したものはない。従来よりハリ通電刺激(EAP)により疼痛の緩和が得られるばかりでなく自律神経系が賦活され血管の報張や血流量の増加がみられることが報告されている。今年度はその有用性を確認するために歯肉組織の血流量の変化として捉えることを試みた。資料と方法:健全な歯肉を有する成人男子15名について、歯科領域で頻用される合谷にEAPを行い歯肉血流量を測定した。次に上顎側切歯に矯正力を加えEAPを併用した場合(EAP併用群)の血流量の変化を非EAP群と比較した。計測は負荷後1、5、10、15分、3、7日後に行った。EAPは15分間とし血流測定には非浸襲的に測定できるレ-ザ-組織血流計ALF2100を用いた。結果:EAPによる血圧、脈拍に著しい変化は認められなかった。歯肉血流量はEAP直後はやや減少したがその後徐々に血流量は増加した。