hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不飽和浸透流におけるヒステリシスと間隙空気挙動の原位置評価方法の開発

豪雨による斜面および河川堤防崩壊といった地盤災害問題の多くは,不飽和地盤で生じている。これらの地盤災害を防止するためには,不飽和地盤における地下水や水分状態の挙動や地盤の浸透特性値を精度良く計測する必要がある。本研究では,不飽和砂質土地盤での原位置透水試験方法および地中レーダを用いた土中水分動態の非破壊計測方法の開発を通じて,不飽和地盤の安全性照査に適用できる原位置試験方法の提案を行った。本研究の有用性は現場試験と数値シミュレーションによって検討した。本研究では,不飽和地盤での原位置試験方法として,電磁波を利用した最新の非破壊計測方法を用いた原位置透気・透水試験方法を開発し,従来,明確にされていなかった不飽和浸透流のヒステリシス現象や間隙空気の影響を原位置計測事実によって解明し,不飽和地盤の安全性照査に適用できる原位置調査・試験方法の提案とそれらの基準化に貢献することを目的としている。本年度の研究成果は以下のように要約される。(1)原位置透水試験装置の開発不飽和砂質土地盤の表層部分における飽和・不飽和浸透特性値を簡便かつ迅速に算定する原位置透水試験方法を提案した.挿入型土中水分計を用いた簡易な透水試験装置により定水位透水試験と排水試験を連続して実施して,定常浸透流量により現場飽和透水係数を測定し,土中水分量の非定常挙動により不飽和浸透特性値を測定した。(2)不飽和浸透流のヒステリシス現象の原位置測定上記(1)で開発した原位置透水試験装置によって計測した浸潤過程及び排水過程での土中水分プロファイルの非定常挙動をシミュレートできる不飽和浸透特性の関数モデルを浸透流解析と非線形最小二乗法を用いた逆解析手法により同定し,従来,室内保水性試験によっては計測評価の困難であったヒステリシス現象を考慮した水分特性曲線を評価した。(3)不飽和浸透挙動の原位置計測砂質土地盤における浅層領域での不飽和浸透挙動の計測方法として,地表設置型地中レーダ(GPR)の適用性および有用性を吟味することを目的として,均質な砂丘砂地盤において原位置不飽和浸透試験を実施した.自然乾燥状態にある砂丘砂地盤において,散水を行って地盤内に断面2次元不飽和浸透流を発生させ,その浸潤前線の非定常挙動をGPRによるプロファイル測定によって地表面から非破壊状態で計測を行った.GPRによって測定された浸潤前線の非定常挙動の妥当性を浸透流解析手法による数値シミュレーションによって検討した結果。両者には良好な一致が認められた。(1)原位置定水位透水・排水試験装置の改良平成20年度に試作した不飽和砂質土地盤の表層部分における飽和・不飽和浸透特性値を簡便かつ迅速に算定する原位置透水試験方法を継続的に使用して,試験装置の簡略化およびシステム化のための検討を行った。特に,実務レベルにおいても実行可能とするために,対象地盤の透水性に応じた試験方法の提案として,浸潤リングの大きさや土中水分量の計測方法などを飽和・不飽和浸透流解析を用いて検討して,試験方法の完成度を高めると同時に簡便化を図った。(2)不飽和浸透挙動の非破壊原位置計測に関する検討砂質土地盤における浅層領域での不飽和浸透挙動の計測方法として,地表設置型地中レーダ(GPR)によるプロファイル測定の適用性および有用性を吟味することを目的として,時間領域差分法(FDTD)による数値シミュレーションを実施した。想定した原位置不飽和浸透試験は,均質な砂地盤において散水を行って地盤内に断面2次元不飽和浸透流を発生させ,その浸潤前線の非定常挙動をGPRプロファイル測定によって地表面から非破壊状態で計測を行う方法である。FDTD法による数値シミュレーションによって得られた電磁波反射波形はGPRプロファイル測定によって計測された電磁波反射波形と良好な一致が認められた。飽和地盤での原位置試験方法および土中水分動態の非破壊計測方法の開発を通じて,不飽和地盤のモデリング支援のための調査・試験システムの構築を検討してきた。その基本的なコンセプトは軽量コンパクトで可搬性に優れ,操作性のシンプルな原位置調査・試験方法の提案および実用化に向けての情報提供である。本研究では,不飽和地盤での原位置試験方法として,電磁波を利用した最新の非破壊計測方法を用いた原位置透気・透水試験方法を開発し,不飽和地盤の安全性照査に適用できる原位置調査・試験方法の提案とそれらの基準化に貢献することを目的としている。

(1)不飽和地盤における浅層領域での浸透特性値の計測方法として,地表型地中レーダ(GPR)の適用性および有用性を吟味することを目的として,自然乾燥状態にある地盤に,局所的な人工散水を行って地盤内に不飽和浸透流を発生させ,浸潤前線の非定常挙動をGPRによって地表面から非破壊状態で計測する試験方法を提案した。GPRによる測定データの妥当性は数値シミュレーションおよび均質な砂丘砂地盤において原位置浸透実験を実施した結果によって検討した。(2)不飽和地盤における現場飽和透水係数を測定する方法として,単一リングからの定水位浸潤理論にもとづくプレッシャーインフィルトロメータ法に着目し,細粒分をあまり含まない不飽和地盤を対象に原位置定水位浸透試験を模擬した飽和・不飽和浸透流解析を行い,土の不飽和浸透特性モデルとこれまでに推奨されてきた土の指数関数パラメータの値が現場飽和透水係数の算出に与える影響について検討した.(3)以上の研究成果をもとに簡便かつ迅速な原位置調査システムによる不飽和地盤の安全性照査指針の立案を行い,原位置試験方法としての基準化に対して提言を行った。
視線追跡機能付き透過型装着ディスプレイによる片眼失明者のための距離情報増強提示

本研究課題では,片眼失明者に距離を強調した映像を提示する片眼鏡の開発を行った.片眼鏡は,目線に取り付けた2台のカメラで眼前の映像を取り込み,距離情報を1チャンネルの映像の中に埋め込み,装着型ディスプレイに提示する.脳内で行われる両眼立体視機能を2台のカメラと計算機が補完する.光学透過型でも適用可能な色強調による手法を開発し,この手法は距離をより明確に表現するためにも貢献することを確認した.本研究では,片眼失明者に距離を強調した映像を提示する“片眼鏡"の開発を目指す.片眼失明者は両眼立体視の機能がないために,距離感が十分に得られないことがあり,手元の細かい作業などで困難が生じることがある.これに対して,我々はこれまでに片眼鏡の設計・開発・実験を進めてきた.片眼鏡は,目線に取り付けた2台のカメラで眼前の映像を取り込み,距離情報を1チャンネルの映像の中に埋め込み,装着型ディスプレイに映像を提示する.脳内で行われるはずの両眼立体視の機能を2台のカメラと計算機が補完する.本研究ではさらに,1.装着型ディスプレイに制限されていた利用者の観測範囲を片眼視野全体にまで広げる,2.より明確に距離を表現する,3.利用者ごとに最適な映像合成パラメタを自動設定できるようにする,の3課題の解決を目指す.課題1.のために,片眼鏡に用いる装着型ディスプレイを映像透過型から視線追跡機能付の光学透過型のものに置き換え,距離情報の表現を装置に合わせて再検討する.課題2.のために,CG分野で用いられる空間可視化技法を導入する.課題3.のために,利用者の視線パターンを解析して最適なパラメタを求める手法を構築する.本研究では,片眼失明者に距離を強調した映像を提示する片眼鏡の開発を行う.片眼失明者は両眼立体視機能がないために,距離感が十分に得られないことがあり,手元の細かい作業などで困難を生じることがある.これに対して我々がこれまでに開発した片眼鏡は,目線に取り付けた2台のカメラで眼前の映像を取り込み,距離情報を1チャンネルの映像の中に埋め込み,装着型ディスプレイに提示する.脳内で行われる両眼立体視機能を2台のカメラと計算機が代行する.本年度は距離情報をよりよく表現する映像加工方法について検討を進めた.映像全体の加工が必要だったこれまでの焦点ぼけによる映像加工手法に対して,色重畳による映像加工手法を開発し,評価を進めた.従来は映像透過型装着型ディスプレイでしか動作できなかった距離提示が,光学透過型装着型ディスプレイで行うことができるようになり,映像透過型装着型ディスプレイでは画面サイズに制約を受けていた視野角の狭さを解決できるようになった.また,映像合成のためのパラメタを利用者自身が設定できるように,カメラからの指先動作を検出する機能を追加した.さらに,提示映像加工のために利用していたGPUによる高速な焦点ぼけ処理の技術は,拡張現実マーカの一種であるモノスペクトルマーカの検出にも活かすことができ,研究成果を発表することができた.本研究課題では,片眼失明者に距離を強調した映像を提示する片眼鏡の開発を行った.片眼失明者は両眼立体視機能がないために,距離感が十分に得られないことがあり,手元の細かい作業などで困難を生じることがある.これに対して我々がこれまでに開発した片眼鏡は,目線に取り付けた2台のカメラで眼前の映像を取り込み,距離情報を1チャンネルの映像の中に埋め込み,装着型ディスプレイに提示する.脳内で行われる両眼立体視機能を2台のカメラと計算機が補完する.研究期間当初に1.装着型ディスプレイに制限されていた利用者の観測範囲を片眼視野全体にまで広げる,2.より明確に距離を表現する,3.利用者ごとに最適な映像合成パラメタを自動設定できるようにする,の3課題を設定した.1.のためには,片眼鏡に用いる装着型ディスプレイを映像透過型から視線追跡機能付の光学透過型のものに置き換え,距離情報の表現を装置に合わせて再検討し,光学透過型でも適用可能な色強調による手法を開発した.2.のためにも,色強調による手法が距離をより明確に表現できることを確かめた.3.に対しては,利用者の生理的反応を調べて自動でパラメタを設定・変更するよりも,利用者が手動で自信に最適なパラメタを設定する方が目的に合致していることがわかったので,これができるようなインタフェースの開発を進めた.近視・遠視を矯正するための眼鏡も,単にその利用者の視力を矯正するだけでなく,その利用者が違和感を覚えないことが重要であり,上記インタフェースもこの事実に沿った設計になっている.眼前の世界を操作するためのクリックジェスチャ認識技術や,装着型ディスプレイの動きぶれにも頑健な拡張現実マーカの研究にも取り組み,それぞれ成果を得た.これまでの成果は原著論文3編,解説論文1編,国際会議論文5編,特許1件などとして発表した.本研究課題では,片眼失明者に距離を強調した映像を提示する片眼鏡の開発を行った.片眼鏡は,目線に取り付けた2台のカメラで眼前の映像を取り込み,距離情報を1チャンネルの映像の中に埋め込み,装着型ディスプレイに提示する.脳内で行われる両眼立体視機能を2台のカメラと計算機が補完する.光学透過型でも適用可能な色強調による手法を開発し,この手法は距離をより明確に表現するためにも貢献することを確認した.色重畳による映像加工手法の開発によって,焦点ぼけを利用していたときのように画素の明度を上下する必要がなくなり,光学透過型装着型ディスプレイによる強調効果提示を実現できることとなった.このことは,当初より課題として挙げていた

1.装着型ディスプレイに制限されていた利用者の観測範囲を片眼視野全体まで広げることについて,解決できたことを意味する.また,2.より明確に距離を表現することについても,ひとつの解を得ることができた.3.利用者ごとの最適な映像合成パラメタを自動設定できることについては,眼前の領域を直接指定できるクリックインタフェースの開発によって,手動による設定がひとまずできるようになり,手動による正解の指定ができるようになったことにより自動設定の成否の検証が容易になったと同時に,手動設定によるパラメタ調整機能の一部完成を見ることができた.以上,当初挙げた3課題について,当初想定していたよりも早期に成果を得ることができ,最終年度は提案手法の精度検証と,さらなる手法の改良のために時間を充てることができるようになった.これまでの成果は,電子情報通信学会論文誌,The Visual Computerで原著論文として掲載され,ウェアラブル・エレクトロニクス内の解説記事としても掲載された.コンピュータグラフィックス当初の課題として挙げていた,3.利用者ごとの最適な映像合成パラメタを自動設定できることに取り組む.利用者の視線パターンの解析によって,それぞれの利用者に最適なパラメタを推定する手法の開発に取り組む.視線パターンの解析のためには,コンピュータビジョンの分野で開発された顕著性マップの利用を想定しているが,研究代表者らはこれまでに顕著性マップを改善するための研究にも携わってきており,この成果を一部活用できる.一方で,研究開始当初に利用を想定していた民生用の光学透過型装着型ディスプレイは米国では一部販売されていたが,日本での販売を開始することなく,開発を一旦中止することとなった.このことは研究の進捗を妨げるとともに,広く一般への片眼鏡装置の普及を妨げる要因となる.研究用に販売されている装置によって研究開発を進めながら,安価な他社製民生品の発売動向に注目しておきたい.また,これまでの研究を通して,視線追跡のための装置が大きくなることが問題として明らかとなってきた.このことを解決するための手法についても開発をすでに始めている.この手法の開発がうまく完成すれば,安価で軽量な装置によって片眼鏡が提供できるようになると見込んでいる.課題1.の視線追跡装置付光学透過型ディスプレイでの片眼鏡の実現に向けて,ハードウェアとソフトウェアの両面からの調査を行った.視線追跡装置付光学透過型装着ディスプレイが一般向けに発売される動きがあったために,ソフトウェア的な手法の検討を先に進めた.2台のカメラからの高速・高精度で頑健な距離取得について実装し,映像合成に合うように距離画像を修正する手法を開発した.晴眼者を対象とした被験者実験により,映像透過型ヘッドマウントディスプレイにおいては,距離を把握しやすい映像を合成ができていることを確認した.課題2.に対しては,まず進出色と後退色の重畳提示による距離表現,および,CG分野の既存手法であるデプスアンシャープマスキングによる距離表現について,導入の検討と実装を進めた.コンピュータ内で映像を合成するCGとは異なり,実世界のノイズを含む映像からでは,得られる距離取得の精度が不十分なことがあり,被験者実験に耐える程度の映像合成ができるまでには至っていない.これまでの成果は日本バーチャルリアリティ学会論文誌,日本薬学会誌ファルマシアなどに掲載された.
代謝型グルタミン酸受容体による神経可塑性の閾値調節機構とその生理的意義

記憶・学習に深く関与する海馬では、イオン透過型と代謝型という複数種のグルタミン酸受容体を介してシナプス伝達が行われる。シナプス伝達効率の長期増強(LTP)ではイオン透過型受容体のひとつであるNMDA受容体(NMDAR)が重要な役割を果たすことが知られている一方、代謝型(mGluR)の役割には未だ不明な点が多い。われわれはmGluRの活性化は、可塑性の誘導閾値を下げることにより、LTPを誘導し易くする一方で、NMDARのチロシンリン酸化を亢進することを見出した。今までの研究成果により、可塑性の誘導閾値調節機能は記憶・学習行動とよく相関することが示唆されている。そこで可塑性誘導閾値調節におけるmGluRの役割を解析し、その下流因子のひとつとしてNMDARリン酸化の役割を掘り下げて検討した。また遺伝子改変マウスを用いた行動解析も行なうことにより、神経可塑性の誘導閾値調節の分子機構およびその生理的意義を、分子から個体レベルまで一貫して解明することを目指した。本年度の研究実績では、mGluRアゴニストDHPGを海馬スライスに投与すると長期抑圧現象が見られたが、その30分後に弱い刺激(プライミング刺激)を与えると、むしろLTPが誘導し易くなっていた。さらにDHPG処理により海馬スライスではp42MAPKとp38MAPKとが異なる時間経過で活性化する事が示され、またNMDARのサブユニットのひとつであるNR2Bのリン酸化が亢進していることも生化学的手法を用いて示された。さらに、NR2Bのリン酸化を阻止するような遺伝子改変マウスの解析を行った。このマウスでは情動に依存する学習行動の傷害が観察され、扁桃体におけるLTPの誘導が減弱していることが見出された。またパターン刺激によるLTPの誘導閾値調節機能が変化している傾向が見られた。これらの知見から、mGluR刺激の下流にNMDARのリン酸化があることが示され、可塑性誘導閾値調節機構の誘導にはmGluR刺激が、そして発現機構にはNMDARの機能修飾が関与している可能性が示唆された。
肝細胞癌における遺伝子異常の染色体上での包括的研究

癌が複数の遺伝子異常によって発生する疾患であることが認識されており、多くの癌遺伝子あるいは癌抑制遺伝子が報告されている。しかし、ある特定の遺伝子を対象とした検討では現時点では臨床上有益な情報が得られることは少ないといわざるを得ないのが実状である。たとえば、病理診断が困難とされる癌との境界病変については肝癌の場合は特定の遺伝子異常は報告されていない。そこで、癌細胞の遺伝子異常を簡便かつ包括的に捉えるために、Gene difference analysis on chromosome(GDAC)法を用いて肝癌の遺伝子異常の検索を試みた。本法では多数の染色体異常がFISHにて陽性シグナルとして得られたが、再現性に乏しいため、まずGDACの基本となったRDA(Representative difference analysis)にて癌特有の遺伝子断片の検索から始めた。RDAの産物として多数のPCR産物がえられた。なかでも、既知の遺伝子断片としてODCとIRF-1の異常が捕まったため、後半の研究は両者の検索を中心に行うとともに、GDACの特異性の改良に努めた。ODCの遺伝子異常はPEST領域に認められ、特に未分化癌ではPEST領域の欠損したODC cloneが得られた。この変異cloneを蛋白発現させ性質を調べると、ODCの特異的な分解系であるAntizymeに耐性があることが明らかになった。一方、IRF-1では癌部におけるmRNA量の発現の低下とexon skippingが認められた。GDACの改良については、まずRDAにおいて増幅される遺伝子断片の特異性の向上が必須であり、今後も検討を続けたい。肝細胞癌から採取したDNAと同一患者の末梢血単核細胞から採取した正常のDNAをともに同一の制限酵素て処理し、それぞれのDNA断片を特異的なprimerを用いてPCR反応にて増幅をし、この操作を繰り返すことにより肝癌に特異的な遺伝子異常の検索を行った(representative differene analysis,RDA)。しかし、本法ではPCRによる増幅が毎回微妙に異なるためか同一の遺伝子異常が再現性良く検出されるわけではなく、同一sampleから出発しても異なった遺伝子異常を検出することが多かった。この原因としては、癌細胞の多くの遺伝子異常の内、PCRによってその都度増幅されてくる遺伝子が異なっているためと思われた。これらの遺伝子断片のなかには、いくつかのすでに報告された癌遺伝子やornithine decarboxylase(ODC)のDNA sequenceが含まれていた。我々はすでにODC活性が肝細胞癌で非癌部に比し活性が高いことを報告しているので(Hepatology,1994;20:1179-1186)、まずODCの遺伝子異常の有無について検討をはじめた。その結果ODCの蛋白としての性質に重大な影響を与えうるPEST領域k欠損したcloneを分離した(現在報告されている蛋白の中でODCは最も半減期の短い蛋白として有名であるが、これらの蛋白にしPEST領域が共通して認められる)。PEST領域の欠損したODCの酵素としての性質を検討するため、このcloneをreticulocyte lysateを用いて蛋白発現を試みた。PEST領域の欠損ODC蛋白は正常に比べ蛋白の分解が遅延し半減期の延長が認められた。さらに、肝細胞癌の組織学的な進展度が増すにつれ、ODC geneのこのような異常がより高率に検出された(投稿中)。これらの実験と平行して、遺伝子異常を一括して捕らえるためにRDA産物を標識してfluorescence in situ hybridization(FISH)を試みている。肝癌患者から癌部と非癌部の組織を採取し、RDA(Representative difference analysis)を行った。この結果、癌組織においてODC(ornithine decarboxylase)遺伝子のPRST領域に欠損が認められた。ODCは細胞増殖に重要な働きを担う酵素であり、PEST領域は蛋白の半減期に影響を与える領域である。そこで、ODCの欠損しているChinese hamster ovary cell line(C55.7)に肝癌から得られたODCのmutant geneと正常細胞から得られたwild geneを導入した。

C55.7細胞で発現したODC mutant蛋白の半減期は正常のODCに比べ延長していた。これらの結果は、Cancer Res.1995;55:3500-3503.に報告した。つぎに、臨床的な意義を検討するために、肝癌症例においてODCのPEST領域の遺伝子変異の出現頻度について検討した。ODCの変異率は、肝癌の組織像が悪性度を増すにつれ増大した。この結果は、我々が既に報告している、肝癌の悪性度とODC活性が相関するという成績(Hepatology 1994;20:1179-1186)と一致した。この成績についても、現在投稿中である。さらに、RDAまたはGDAC(Gene difference analysis on chrosomome)を用いて数種の遺伝子断片について検討中である。これらの遺伝子の中で既知の遺伝子としては、IRF-1(Interferon reguratory factor 1)に異常を認めた。そこで、IRF-1に注目し検討したところ、肝癌で効率で欠損していることを見いだし、現在さらに臨床的な意義を検討中である。癌が複数の遺伝子異常によって発生する疾患であることが認識されており、多くの癌遺伝子あるいは癌抑制遺伝子が報告されている。しかし、ある特定の遺伝子を対象とした検討では現時点では臨床上有益な情報が得られることは少ないといわざるを得ないのが実状である。たとえば、病理診断が困難とされる癌との境界病変については肝癌の場合は特定の遺伝子異常は報告されていない。そこで、癌細胞の遺伝子異常を簡便かつ包括的に捉えるために、Gene difference analysis on chromosome (GDAC)法を用いて肝癌の遺伝子異常の検索を試みた。本法では多数の染色体異常がFISHにて陽性シグナルとして得られたが、再現性に乏しいため、まずGDACの基本となったRDA (Representative difference analysis)にて癌特有の遺伝子断片の検索から始めた。RDAの産物として多数のPCR産物がえられた。なかでも、既知の遺伝子断片としてODCとIRF-1の異常が捕まったため、後半の研究は両者の検索を中心に行うとともに、GDACの特異性の改良に努めた。ODCの遺伝子異常はPEST領域に認められ、特に未分化癌ではPEST領域の欠損したODC cloneが得られた。この変異cloneを蛋白発現させ性質を調べると、ODCの特異的な分解系であるAntizymeに耐性があることが明らかになった。一方、IRF-1では癌部におけるmRNA量の発現の低下とexon skippingが認められた。
障害児の自立の促進と家族のストレスマネージメントの相互効果に関する基礎的研究

前年度に引き続き、排泄障害をもつ幼児の日常生活の自立、家族が行う健康管理と生活習慣に関わる世話、母親の育児ストレスについて、各因子の特徴と因子間の関係を明らかにすることを目的に調査を行った。二分脊椎症患児または鎖肛患児とその母親65組の資料が得られ、以下の結果が見出された。患児の排泄の自立は、先行研究による健康児の結果と比較して明らかな遅れが認められ、浣腸や導尿などの特殊な健康管理を一人で行えることも自立の要件となることが確認された。その他の食事や更衣などが一人で行える年齢は、患児と健康児の間に明らかな違いは見いだせず、障害が必ずしも日常生活全般に影響を及ぼしているとは言えなかった。また、母親の育児ストレスには、健康管理の実際的な負担のみならず、患児の自立を母親がどのように捉えているのかが影響していた。さらに、就園を予定してる二分脊椎症患児とその母親3事例に対して縦断的研究を行い、就園前後の患児の適応状況と母親の育児ストレスの変化、適応状況と育児ストレスの関係を検討した。患児が就園後の規則的な生活によって排便の自立が進み、友達も増えた場合には、母親の育児ストレスは軽減していたが、適応が進まず就園後5か月で退園に至った事例では、母親の育児ストレスは増大した。また、健康状態の悪化、園の育児方針とのずれ、他児からの特別扱いなどが患児の適応を阻害する要因であることも見出された。以上の研究結果より、障害をもつ幼児が自立を遂げることと家族のストレス緩和には密接な関連性があったと言える。この相互効果を生むための看護として、(1)家族が患児の健康管理や日常生活の自立の促進に取り組めるように援助すること、(2)家族や関連施設と連携を図り、患児の社会生活への適応、或いはそのための準備を促すこと、(2)患児の日常生活の自立や健康管理の効果を家族が実感できるように関わることが重要であると考える。障害児の幼児期における日常生活行動の自立、家族が行う健康管理、母親のストレスの特徴を明らかにし、日常生活行動の自立と健康管理の関係、日常生活行動の自立と母親のストレスの関係を明らかにすることを目的に調査を行った。障害をもつ先天性疾患患児の母親に対して、自作の質問紙を用いて(1)小児の日常生活行動、(2)家族が行う健康管理、(3)家族背景について調査した。また、母親のストレスは、日本語版Parenting Stress Index(Abidin,1983)を用いて把握した。外来受診時、母親に対して研究の主旨を説明し、参加の同意が得られた場合に回答を依頼した。二分脊椎症、鎖肛の小児の母親53名から回答が得られ、以下の結果が見出された。小児の日常生活行動には遅れが認められ、特に、おむつの離脱や移動などの障害に関連する日常生活行動の遅れは顕著であった。46.8%の家族は、導尿などの特殊な技術を要する健康管理を毎日行い、約半数は排便管理、薬の内服などの世話を行っていた。母親が食事や排泄の一般的な健康管理を心がけている場合は、小児の規則的な排便習慣が確立されやすかった。また、排泄の自立に遅れが認められる小児の母親は、ストレスがより高いことが明らかになった。この他に、小児の発育や就園の問題、受診する診療科数が多いこと、母親が一人で導尿を行っていることは、母親のストレス要因となっていた。今後はさらに対象数を増やし、因子間の関連性をより明らかにすること、継続的な援助を実施した事例を対象に縦断的調査を実施することを予定している。この相互効果を生むための看護として、(1)家族が患児の健康管理や日常生活の自立の促進に取り組めるように援助すること、(2)家族や関連施設と連携を図り、患児の社会生活への適応、或いはそのための準備を促すこと、
脳の比較トランスクリプトーム解析

DNAマイクロアレイを使って各種霊長類の脳トランスクリプトームの解析を実施した。ヒト19q13.43領域には霊長類特異的ジンクフィンガー遺伝子が多く存在するが、この領域の脳トランスクリプトームは種間で発現量・配列に大きな偏差があった。アフリカミドリザルやマーモセットで配列解析したところ、当該ゲノム領域は霊長類になってから高速進化したことが判明した。従って本ゲノム領域は、霊長類の進化を考える上で重要であると考察された。ヒトへの類人猿や旧世界猿からの進化を考える上で、脳の進化は最も重要な要素のひとつとして挙げられる。本研究では、ヒト脳機能に関わるトランスクリプトーム(mRNA)を同定することでヒト特有の脳機能の遺伝子基盤を探求し、進化的裏づけを取ることを目標とする。その中で今年度は下記のようなサンプル収集や実験系の予備評価を実施した。1.ヒト剖検脳の収集と品質評価;順調にヒト脳の収集は進んでいて品質検査も実施している。ヒトでは高齢のケースが多いので、今後、他の機関にも紹介しサンプル間の年齢を出来るだけ一致させるようにしたい。2.霊長類の脳サンプルの収集と品質評価;バイオリソースプロジェクトや京都大学霊長類研究所にも登録して、自然死にともなう解剖事例の連絡をいただいている。その結果、チンパンジー(1件)、日本ザル(1件)、カニクイザル(3件)、アフリカミドリザル(3件)からのサンプリングが完了した。3.ヒトDNAアレイを用いたサル脳トランスクリトーム解析の予備実験;長い合成オリゴを用いた蛍光DNAアレイを使うと、約8割のヒト遺伝子がカニクイザルやアフリカ緑ザル脳のRNA対し同レベルのシグナルを示した。逆に一致を見なかった遺伝子群には、ジンフィンガー蛋白やスモールG蛋白が存在する。一方、ヒト用GENEチップは、ヒト脳RNAに対し56%の遺伝子に発現が確認されたが、サル脳では37%の遺伝子しか有効シグナルを出さないことが判った。4.データベースを用いた脳進化候補遺伝子の検索;ヒトとサル前頭前野でRNAシグナル変動していた遺伝子群にジンクフィンガー蛋白がある。このジンクフィンガー蛋白は300遺伝子を超えて存在し、哺乳類の進化過程においてそのゲノムは多くの欠失、挿入、変異を呈し、霊長類にしか存在しないオルソログも100を超えことが判明した。霊長類の脳トランスクリプトームと量的、構造的な比較を実施することで、ヒト特有の脳機能に関わるトランスクリプトームを同定することで、ヒト特有の脳機能の遺伝子基盤を探求し、その進化的裏づけを取ることを研究の目標とした。予備実験において市販DNAチップを用いて霊長類間の比較脳トランスクリプトームを実施したところ転写因子群に比較的おおきなシグナル差が見られた。そこで本年度はヒトとその他霊長類の脳構造や発達発生の差異がこれらの転写因子をコードする遺伝子群の配列進化や発現変化に由来すると想定し、ヒトのジンクフィンガー遺伝子(1626遺伝子)とホメオボックス遺伝子(242遺伝子)、コントロール遺伝子(19遺伝子)の全翻訳領域をカバーするプローブを有するカスタムオリゴDNAアレイを委託合成した。それで霊長類の脳内トランスクリプトーム間の配列比較と発現量の比較を開始した。(1)カスタムオリゴDNAアレイのプローブデータの作成;ヒトのジンクフィンガー遺伝子とホメオボックス遺伝子、コントロール遺伝子を選別し、全翻訳領域をカバーするよう61694個の60merプローブを設計しアジレント社にそのアレイを製造させた。(2)ヒト、チンパンジー、カニクイザル、日本ザル、アフリカミドリザル、マーモセット脳からのRNA抽出と品質検定;収集してきた霊長類の凍結保存脳の前頭前野より、RNAを抽出し、アレイ解析に適したサンプルを選別した。(3)作製オリゴDNAアレイの品質評価;ハウスキーピング遺伝子のシグナルに対し、SAGEデータとの相関性、DNAアレイの洗浄ストリンジェンシーとの関係を比較考察することで品質評価した。(4)霊長類前頭前野のトランスクリプトーム解析;各霊長類脳のトランスクリプトームのシグナル強度を、遺伝子単位、もしくはプローブ単位で、ヒトのシグナル強度と比較し、ヒト脳で特異的に配列変化、もしくは発現変化を示した遺伝子を同定した。ヒトのジンクフィンガー遺伝子とホメオボックス遺伝子の全翻訳領域をカバーするオリゴDNAアレイの解析により、霊長類の前頭前野において高い発現レベルを呈する転写因子遺伝子群やその遺伝子配列が霊長類間で大きく異なる可能性がある遺伝子群を推定した。これらの遺伝子は染色体上でクラスターをなして存在し、遺伝子間の欠失、挿入、組み換えが頻繁に起きていると思われる。オリゴDNAアレイシグナルの種間差が、発現量差によるものか、配列変異によるものかを確定する目的で、脳内での発現が比較的高く、変異欠失の多そうな転写遺伝子クラスター領域(19q43.43)と少なそうな領域(16p13.3)選びだして、ヒト、チンパンジー、カニクイザル、アフリカミドリザル、マーモセットでDNA配列決定することに乗り出した。1)アフリカミドリザルのゲノムライブラリーの作成;

Fosmidベクターを利用して全ゲノムをカバーできるライブラリーを構築した。2)アフリカミドリザル、マーモセットのゲノムライブラリーのスクリーニング;約0.5と2Mベース標的領域に対し、BACライブラリーの利用可能なマーモセットでほぼ全域領域のクローニングが終了した。3)アフリカミドリザル、マーモセットの転写因子クラスターの配列解析;マーもセットの当該ゲノム領域のクローンの物理地図を作成後、支援班に配列決定を依頼した。4)データベースを利用した当該ゲノム領域での進化速度、変異率の推定;ジンクフィンガー遺伝子クラスターを含有するヒト19q13.43染色体領域の遺伝子を、チンパンジー、マカクザル、牛、マウスのゲノムデータとの比較を実施した。ヒトにしかオルソログが見られないような遺伝子、霊長類にしかない遺伝子が見られ、本遺伝子領域の進化における重要性が示唆された。5)カクタムDNAアレイを用いたプロファイリング結果との比較、再評価; DNAアレイ解析結果において想定された遺伝子の変異や欠失を実際の塩基配列解析結果と比較、考察した。(1)ヒト対応16p13.3領域のマーモセットゲノムライブラリーのスクリーニング;約0.3Mベース標的領域に対し、ヒト・ジンクフィンガー遺伝子をプローブとして、20万のBACライブラリーをスクリーニングし、18クローンを単離した。霊長類に共通するPCRプライマーを設定し、クローンに含有される各ジンクフィンガー遺伝子の有無を調べたところ、内8クローンがポジであった。これらのBACクローンで、目的の領域がほぼカバーされていた。しかしいずれにおいてもBACエンド片側の相同性しか見つけられず、本領域においてヒト:マーモセットのDNA配列は、かなり異なっていることが推定された。現在、支援班の協力を得て、全領域の塩基配列決定を実施している。(2)ヒト対応19q13.43領域のマーモセットゲノムライブラリーのスクリーニング;約1Mベース標的領域に対し、ジンクフィンガー遺伝子29個をプローブとして、20万のBACライブラリーをスクリーニングした。8回に分けてスクリーニングし、計71クローンを単離した。上と同様に、霊長類に共通するPCRプライマーを設定し、これらクローンに含有される各ジンクフィンガー遺伝子の有無を調べた。その結果、内32クローンがいずれかのジンクフィンガー遺伝子シグナルを与えた。BACインサート両端のDNA配列を決定したところ、ヒトの19番染色体と相同性を示したクローンは、そのなかで17個であった。ヒト・ジンクフィンガー遺伝子の19q13.43領域マッピングを基準にすると、これらのBACクローンは目的の領域をほぼカバーしていた。現在、支援班の協力を得て、全領域の塩基配列決定を実施している(3)ヒト対応16p13.3領域とヒト対応19q13.43領域のアフリカミドリザルゲノムライブラリーのスクリーニング;FOSMIDでカバーできない領域が多く、急遽BACライブラリーの作製を支援班に依頼した。
組織成果を向上させるクロスボーダー人材のマネジメント

国境や地域の境界を行き来することで、公私に渡り変化を経験している人材は、組織に貢献できる人材といわれる。本研究は、そうした人材のいかなるマネジメント方法が、どのようなプロセスで組織成果を向上させるのかについて、企業・組織における海外派遣後の帰任者を対象として仮説モデルを構築し、それを検証する。
慢性骨髄性白血病の急性転化におけるSNF5遺伝子の役割

慢性骨髄性白血病(CML)は多能性幹細胞の腫瘍化と考えられるか、その憎悪機構はまだ十分には解明されていない。我々はCMLの急性転化においてSNF5遺伝子の異常を解析した。CML等の造血器腫瘍で染色体分析を行ない、SNF5遺伝子が局在する22qを含む染色体異常を184例で認めた。CMLでは122例全例でt(9;22)(q34;q11)を認め2例で22q-を伴っていた。他の造血器腫瘍でも-22や22q-を認めた。骨髄異形成症候群(HDS)の1例では-22,del 22(q11.2 q13)を認め、SNF5の両方の対立遺伝子が欠失している可能性が示唆された。CMLの30例で慢性期、急性転化の細胞からDNAを抽出しD22S282、D22S283においてLOHを解析し18例中2例においてLOHを認めた。HDS24例でも白血病に進展後でD22S282、D22S283においてLOHを解析し、1例においてLOHを認めた。多発性骨髄腫で-22や22q-を数例で認めたため、21症例でDNAを抽出し22q上の10個のmicrosatellite markerを用いてSNF5遺伝子座近傍でのLOHの有無とその領域について解析をした。これまで複数例でLOHを認めており欠失領域を同定している。CHLの急性転化8例および-22や22q-を伴った造血器腫瘍においてSNF5遺伝子のexon 1-9をPCR-SSCP法で解析し変異を検索した。CHLの1例でexon 9を含む断片にband shiftを認めたがポリモルフィズムであった。MDSの1例でSNF5遺伝子の両方の対立遺伝子が欠失している可能性が示唆されたためFISH法でSNF5遺伝子自体について解析している。SNF5遺伝子に変異が無くても、そのhaploinsufficiencyがCMLを含む造血器腫瘍の進展に関与している可能性も考えられた。我々はCMLを含む造血器腫瘍80例の骨髄細胞を用いて染色体分析を行ない、SNF5遺伝子座がある22q11を含む染色体異常の有無を検索した。CML症例では全例でPh染色体t(9;22)を認めたが、最近FISH法で報告されているような22qの欠失は明らかでなかった。これに対してCML以外の造血器腫瘍の一部でモノソミー22や22qの欠失を認めた。前出の造血器腫瘍からDNAを抽出しPCR-SSCP法を用いてSNF5遺伝子を解析し、微細な変異を検索したが、モノソミー22や22qの欠失を認めた腫瘍でもこれまでのところ明らかな異常は認められていない。さらに22qの欠失を認めた腫瘍を中心にmicrosatellite markerを用いて22q上のSNF5遺伝子近傍でのLOHの有無とその領域の解析を行っている。我々はCMLを含む造血器腫瘍205例の骨髄細胞を用いて染色体分析を行ない、SNF5遺伝子座がある22q11を含む染色体異常の有無を検索した。

CMLでは全例でPh染色体t(9;22)を認めたが、最近FISH法で報告されているような22qの欠失は明らかでなかった。これに対してCML以外の造血器腫瘍の一部でモノソミー22や22qの欠失を認めた。前出の造血器腫瘍からDNAを抽出しPCR-SSCP法を用いてSNF5遺伝子の1-9の各exonの異常を解析した。モノソミー22を認めた腫瘍の一部でmobility shiftを認め塩基配列を解析したがpolymorphismと考えられ明らかな変異はこれまでのところ認められていない。さらに22qの欠失を認めた腫瘍を中心にmicrosatellite markerを用いて22q上のSNF5遺伝子座近傍でのLOHの有無とその領域の解析を行っている。慢性骨髄性白血病(CML)等の造血器腫瘍で染色体分析を行ない、SNF5遺伝子が局在する22qを含む染色体異常を184例で認めた。CMLでは122例全例でt(9;22)(q34;q11)を認め2例で22q-を伴っていた。CML以外の造血器腫瘍でも-22や22q-を認めた。骨髄異形成症候群(MDS)の1例では-22,del 22(q11.2 q13)を認め、SNF5の両方の対立遺伝子が欠失している可能性が示唆された。CMLの30例で慢性期、急性転化の細胞からDNAを抽出しD22S282、D22S283においてLOHを解析し18例中2例においてLOHを認めた。MDS24例でもMDSと白血病に進展後とでD22S282、D22S283においてLOHを解析し、20例中1例においてLOHを認めた。また多発性骨髄腫で-22や22q-を認めたため、21症例でDNAを抽出し22q上の10個のmicrosatellite markerを用いてSNF5遺伝子座近傍でのLOHの有無とその領域について解析を進めている。これまで複数例でLOHを認めており欠失領域を同定している。CMLの急性転化8例および-22や22q-を認めた造血器腫瘍についてSNF5遺伝子のexon 1-9をPCR-SSCP法で解析した。CMLの1例でexon 9を含む断片にband shiftを認めたがintron 8におけるポリモルフィズムであった。MDSの1例でSNF5遺伝子の両方の対立遺伝子が欠失している可能性が示唆されたためFISH法でSNF5遺伝子自体について解析している。SNF5遺伝子に変異が無くても、そのhaploinsufficiencyがCMLを含む造血器腫瘍の進展に関与している可能性も考えられた。
320列CTを用いた冠動脈プラークボリュームと心筋血流予備能の総合的診断法の確立

安静時と負荷時の2回の撮影により冠動脈と心筋血流を評価する320列CT用検査プロトコールを開発しfractionalflow reserveやMRIとの比較を行ったが、十分な診断能はえられなかった。そこでプラットホームを時間分解能の高い2管球CTにかえ、ダイナミック血流CT、冠動脈CT、遅延造影CTを含む検査プロトコールを開発した。新しい検査プロトコールはCTによる冠動脈と心筋血流の同時評価、冠動脈造影+負荷心筋血流MRIとの比較において正診率92%と良好な成績を示し、臨床利用が大いに期待できる結果が得られた。本研究の目的はマルチスライスCTを用いて冠動脈プラークのボリューム・正常と心筋血流および血流予備能を同時に診断する新しい検査法を開発することである。平成22年度はまず、負荷時・安静時の心筋パーフュージョンMRIやX線冠動脈造影との比較を通して、負荷時・安静時の造影CTからなる心臓CTの撮影プロトコールの最適化に取り組み、心筋虚血を明瞭に描出できる検査プロトコールを確立し、確立した検査プロトコールによる負荷・安静の心臓CT検査を虚血性心疾患患者28名を対象に行った。患者データの蓄積は平成23年度も継続して行う予定であるが、ここまでのデータからは、1)我々が採用した検査プロトコールにより、心筋虚血と冠動脈狭窄の同時評価が可能であり、その結果はX線冠動脈造影や心筋パーフュージョンMRIとよく一致すること、および2)負荷時の撮影で心筋虚血の有無に加えて冠動脈狭窄の有無を評価でき、安静時の造影CTを省略できる場合があることが明らかとなった。1点目については、本研究の目的を果たす上で非常に重要な前進である。2点目に関しても、造影剤使用量や放射線被ばくの低減の観点から意義深い発見といえる。また、冠動脈狭窄やプラークボリュームの評価における心臓CT検査装置の精度を明らかにするため、冠動脈狭窄ファントムを作成した。次年度はさらなるデータの蓄積を行い、心筋血流の定量的評価法の開発に取り組む予定である。本研究の目的はマルチスライスCTを用いて冠動脈形態と心筋血流および血流予備能を同時に診断する新しい検査法を開発することである。平成22年度に確立した検査プロトコールによる負荷・安静の心臓CT検査を、虚血性心疾患患者60名を対象に行い、負荷時のみの撮影による被曝、造影剤量低減の可能性や負荷時、安静時の心筋パーフュージョンMRIやFractional Flow Reserveとの比較による心筋パーフュージョンCTの診断能について検討を行った。この結果、負荷時のみの撮影でも一定の好条件が整っている場合には十分な診断能が得られることが明らかとなった一方、他モダリティとの比較により虚血診断能については80%程度の正診率であり改善の余地があることも否定できない。すなわち、血管拡張薬負荷中に1相のみ撮影する現在のCT検査方法では、アーチファクトと真の血流異常の鑑別が非常に困難であることが診断能低下の原因であり、これらアーチファクトの原因は不十分な時間分解能(175ms)とハーフ再構成に伴う心筋信号のX線入射角度依存性にあることが判明した。これを受けて、我々は低被曝で時間分解能が高い2管球CTによる総合的心臓検査の実現可能性について予備的検討を進め、以下のような知見をえた。すなわち(1)2管球CTを用いると、撮影範囲を最小限に狭めることで心臓核医学検査以下の被曝線量で薬物負荷中に10相程度の撮影を行うダイナミック負荷心筋血流CTを実施可能であること。(2)75msの高い時間分解能と心筋血流評価に特化した画像再構成によりアーチファクトの少ない安定した画像が得られること、である。平成22、23年度の研究により320列CTの限界が明らかになったため、平成24年度は2管球CTを用いたダイナミック負荷心筋血流CTによる検討を行った。撮影プロトコールの最適化を行い、検査に伴う被曝線量は研究開始当初と比べて25%程度減少させることができた。また、心筋全体を撮影するための、再現性の高い呼吸停止を実現するための方策を開発し、心筋カバー率を80%から95%へ改善できた。また、心筋梗塞や線維化の診断にも取り組み、従来法よりも再現性が高く、遅延造影MRIともよく一致する新しい遅延造影CT撮影法を開発した。これらの成果は国際学会(Society of Cardiovascular CT, European Congress of Radiology)で発表し、現在論文投稿の準備を進めている。冠動脈CT+負荷心筋血流CTの有意

冠動脈狭窄診断の精度については、冠動脈造影+負荷心筋血流MRIとの比較が行われた12例での血管領域ベースの解析において、視覚評価によって感度87%、特異度95%、正診率92%と良好な成績が得られた。ダイナミック心筋パーフュージョンCTの定量解析については、現在のソフトウェアが算出する値は真の心筋血流ではなく造影剤の移行係数K1であることを示し(Society of Cardiovascular CTで発表)、正しい心筋血流量を求める方法を検討中である。また、定量解析結果をブルズアイ表示やセグメント表示するソフトウェアも開発中である。320列CTによる検査プロトコールの最適化やその診断能についての検討は十分に行われ、その有用性と問題点が明らかになっており、今後の研究開発の方向性は明確となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。マルチスライスCTを用いた冠動脈と心筋血流や心筋線維化の評価における320列CTの有用性と限界がみえた一方で、2管球CTが同じ目的を達成するのに非常に高い潜在力を有することが明らかとなった。したがって24年度の研究ではもっぱら2管球CTによるダイナミック負荷心筋血流CTを用いて検討を行うが、ダイナミックデータを利用できることにより、心筋血流絶対値の定量評価(ml/min/g表示)も可能になると予想され、データ解析プログラムを作成できる人材を研究分担者として迎えることとする。
もの忘れ相談および認知症の早期対応における地域支援システムに関する実証的研究

検査を含んだ久留米市もの忘れ相談窓口は、利用者の不安の軽減や専門医療機関への受診・介護予防・介護保険へつなぐ早期対応・連携となった。探索的眼球運動検査や光トポグラフィーを加えた「ものわすれ予防検診」は早期発見となり、参加者のその後のサポートを地域包括支援センターと連携でき、地域の支援体制へ繋がった。認知症予防講演会は市民と専門職等462名の参加者で、認知症の啓発および地域支援体制の重要性の認識を高めた。もの忘れ相談窓口は、久留米市において平成18年度は、平成17年度の月2回から月1回となったが、市の広報誌およびポスターによる広報により、毎回予約による相談者の申し込みがあり、広報の効果はあがった。相談者の予約状況や方法についての市との情報交換は、メールおよび会議において意見交換しながら実施した。相談者は、平成18年度は24件で、認知症の程度は、軽度から中程度におよぶが、MMSEの平均は24.6で軽度認知障害(MCI)レベルも含んでいた。相談内容は、もの忘れの不安やもの忘れの対応・受診したほうがいいかなどの相談で、相談したことで不安の軽減や受診推奨・介護保険へつないでいくことができ、早期対応につながったといえる。来談者は、かかりつけ医からの紹介によるものあり、スクリーニングの結果などの情報提供を行うなど、連携に努めるようにした。これらのことは、平成18年度の日本老年看護学会で発表した。もの忘れ相談窓口の広報のため、もの忘れ相談のポスターを作成し、市および地域包括支援センター、介護保険サービス事業者、郵便局、民生委員等へ配布し、ものわすれ相談の紹介を行うことで、市の活動の広報および認知症の啓発につながっていった。また医師会との関係において、平成19年3月に、市と協力し、久留米医師会会員に向け、大学および医師会の共催、市の後援による認知症予防特別講演会を企画した。医師・看護師・介護福祉士等147名の参加があり、早期発見の重要性や医療・福祉の連携の必要性などの理解を深めることができた。今後、早期対応が行われていくためには、相談窓口の定数が限られているため、相談機能を拡大していく必要があり、地域包括支援センターと連携協力していく必要がある。また、早期発見のため、地域において、講演を含めたものわすれ検診を実施し、地域の啓発に努める必要があり、検診を企画している。久留米市のもの忘れ相談窓口は月1回の継続で毎回需要は高く,来談対象者のMMSEの平均は24.6点で軽度認知障害(MCI)レベルも多く含んでいた。相談により,もの忘れの不安の軽減や受診推奨、介護予防、介護保険へつないでいくことができ,かかりつけ医や専門医へ情報提供を行うなど,連携に努めるようにし,早期対応につながっている。利用後のアンケートでも利用者の満足が得られていた。市民および専門職者に対し,認知症予防のリーフレットを作成し,相談利用者,市および地域包括支援センター,研修会参加者に配布し,認知症への関心を高め,早期対応の啓発につなげている。専門職者には,相談機能拡大のため,もの忘れ相談のマニュアルを作成し,研修会の際に配布し活用を促していった。今年度から久留米大学高次脳疾患研究所と共同企画,市の後援により,「ものわすれ予防検診」を実施した。介護予防事業参加者や地域高齢者に計4回,86名の検診を行った。MCIに注目した検診であり,探索的眼球運動検査を加え,健康講話,問診票,剛SE, HDS-R,相談コーナー等を含む。結果は,健常とMCIの疑い,認知症の疑いの3区分に分類し,各自へ報告した。一部,地域包括支援センターの協力を得られ,連携・サポート体制へつながる糸口となり,検討を続けている。参加者の認知症に対する啓発にもつながり,かつ早期発見、早期対応となった。これらのことは,平成19年度の日本老年看護学会で発表した。平成20年1月には,本学科主催,市の後援によるケア専門職種に,2目間の認知症ケアマネジメント研修会を実施した。ケアマネジャー、看護師、介護福祉士等146名と109名の参加者があり,認知症ケアマネジメントの実際とスキル,MCI、知症の診断、治療,医療、福祉の連携の必要性の理解を深め,地域包括支援センターの事例のスーパー、ビジョンでは,地域支援体制の充実の必要性が共通理解できた。1.久留米市もの忘れ相談窓口は平成20年度から月2回の継続で毎回需要は高く、来談対象者は認知症の方、軽度認知障害(MCI)の疑いのレベルの方も多く含んでいた。相談や受診推奨により、もの忘れの不安の軽減や介護予防・介護保険へつないでいくことができている。かかりつけ医や専門医へ情報提供を行うなど、地域の連携に努めるようにし、早期対応につながっている。利用直後のアンケートでも利用者の満足が得られている。2.久留米大学高次脳疾患研究所と共同企画及び市の後援により、地域高齢者に「ものわすれ予防検診」を昨年度から実施している。

平成20年度は計5回の検診を行い、参加者は83名だった。MCIに注目した早期発見のための検診であり、健康講話、問診票、MMSE、HDS-R、10単語検査、探索的眼球運動検査に光トポグラフィーを加え、終了後、相談コーナーで結果を伝え対応した。結果は、健常とMCIの疑い、認知症の疑いの3区分に分類し、各自へ報告した。その際、地域包括支援センターと連携し、参加者の呼びかけや検診及びその後のサポートの協力を一部得ることができた。このことは地域の支援体制への糸口となり地域連携体制強化の検討を続けている。参加者には昨年作成の認知症予防のリーフレットを配布し、認知症に対する啓発につながっている。3.8月23日に本学科主催、市等の後援による認知症予防特別講演(市民公開講座)を開催した。市民と専門職等計462名の参加があり、ものわすれ相談事業の報告並びに認知症早期発見の重要性の講演により、認知症の啓発に努めた。アンケートの結果、役に立った・早期発見の必要性の理解は98%以上が肯定的回答で好評であった。しかし、一般市民の社会資源に関する認識が低いことが明らかとなった。また認知症高齢者を支える地域支援ネットワーク構築に向けた取り組みの必要性が示唆された。
小規模特認校における学校運営協議会設置の有効性に関する研究

2018年度は、主に次の5つの活動をおこなった。(1)20132014年度科研費・挑戦的萌芽研究「小規模特認校制度の教育的意義とその実現のための要件に関する研究」(最もまとまった研究成果は『人間科学部研究年報』第17号、帝塚山学院大学、2015年、3246頁に掲載の同名論文)で訪問調査を行った小規模特認校のうち主要な学校を再訪問して、新しい校長との交流、信頼関係の構築と、4年間の変化・発展についての把握を行った。近畿地方を中心に全国15校の訪問調査を行った(5校については複数回以上の訪問調査実施)。(2)前記15校の中には学校運営協議会を設置している学校が5校存在しており、そこではいずれも学校運営協議会設置の有効性を聞き取ることができたが、多くは学校支援の段階にとどまっており、他の小規模特認校における学校支援組織との顕著な違いは見出しにくかった。しかし、4小・1中を統合して誕生した小規模特認校における学校運営協議会は、多くの地区から構成される校区住民の交流促進(地域づくり)と学校づくりの役割を担う公的組織として、企画力あるコーディネーターの存在とも相まって、確かに「学校運営」の機能を果たしつつあると感じられた。(3)小規模特認校制度を導入した近畿地方の2校、沖縄県の1校を訪問調査し、新たな取り組みを把握することにより特認校認識の幅を広げた。(4)2013年度から作成を続けている「全国小規模特認校一覧(暫定版)」(2018年度)を3月12日付で作成し、調査訪問の際に、校長・教頭、住民や保護者に配布して、小規模特認校間の自主的主体的ネットワーク形成の手がかりになる資料提供を行ってきた。(5)小規模特認校における地域住民、保護者の自主的主体的取り組みを把握することと、小規模特認校の教育的意義を在校生、卒業生、保護者、地域住民の「生の声」を収録する活動を実施した。2018年度には、学校運営協議会を設置している学校は5校しか訪問調査ができていないが、その反面、小規模特認校における地域住民の学校支援活動については、従来の研究にはなかった成果を得ることができた。したがって、今後、学校運営協議会の有効性を検討していくうえでの基礎はある程度築けたと考えている。研究の初年度であるので、概ね順調であると判断してよいと思う。2019年度は、次の3つの事を重点的に進める。(1)文部科学省による学校運営協議会設置校の公表は、2016年4月1日が最後であり、今後も公表予定はないという回答であった。したがって、設置校の実態調査を、緊急に行う必要性がある。今のところ、都道府県・政令市教育委員会対象の調査を行うことを考えている。(2)前記(1)の調査に基づき、小規模特認校における学校運営協議会設置状況を把握して、その中で、小規模特認校としても「成果」を挙げている学校を選んで、できるだけ数多く訪問調査を行う。(3)学会、研究会における研究成果の途中段階での発表を行う。