hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵液中トリプシンの活性化とその膵管内および血中の動態に関する研究

(1)血中MTLSの酵素活性は、急性膵炎17.0±30.lng/ml、膵石症2.5±3.8ng/ml、健常人1.2±1.3ng/mlであり、急性膵炎では活性の上昇を認めたが、膵石症では認められなかった。(2)膵石症血漿のWcstcmbIot法による解析ではpsn単体あるいはPSTI-トリプシン複合体よりも高分子側に抗PSTI抗体陽性のバンドを認めた。(3)PSTIによりα2M-TのMTLS活性は約50%阻害された。【結論】残存トリプシン活性は血中MTLS濃度と同様に急性膵炎では重症度を反映していたが、膵石症ではMTLS濃度が高値にも関わらずトリプシン活性を認めなかった。この活性阻害は膵液中のPSTIによると考えられたが、他の阻害物質の関与も示唆された。
シグナル伝達分子の細胞質でのアセチル化がもたらすT細胞の新規運命決定機構の探索

申請者はリンパ球をモデルにした解析で、核外へ輸送されたアセチル化酵素CBPが細胞質で基質タンパク質をアセチル化すること、このアセチル化が特定の情報伝達経路を調節し細胞機能を制御することを報告してきた。細胞質でのアセチル化が細胞の機能や運命を決定するといった独自の仮説を検証していくことが本研究の計画目標である。先行研究でT細胞受容体下流でJNK経路の構成分子のアセチル化を検出したことから、この伝達経路を優先して解析する。アセチル化による調節機構を明らかにするため、CBPの基質を探索する。細胞質でのアセチル化の生体内における生理的意義を調べるため、細胞質でCBPを発現するマウスを作製する。
分子自由度と電子相関の協奏による特異な金属絶縁体転移

モット転移の研究が始まって50年以上が経つ現在でも、モット転移やその臨界現象について実験的に調べ議論され始めたのは近年のことである。その一方で、低い超伝導臨界温度やバンド幅制御型のモット絶縁体が少ないこと、量子臨界点が有限温度に存在しないこと等々の実験的な不都合のため当該領域における研究の加速度は大きくない。本研究課題では比較的低圧力(200MPa)で電子状態を制御可能なバンド幅制御型モット絶縁体である面心立方格子の分子性固体であるフラーレン化合物を用いて、銅酸化物でも見られる異常な金属状態の起源と、分子自由度と電子相関が密接に絡み合った系における金属絶縁体転移の性質を実験的に明らかにすることを目的とする。初年度は研究代表者の異動に伴い研究環境に大きな変化が生じた。そのため初年度は主に研究環境の整備に注力し、測定環境の構築と試料合成に必要な準備を行った。本研究課題の遂行において必要不可欠な測定機器を導入し、その立ち上げ確認を実施した。安定して運用可能であることが確認でき、現在自動測定プログラムを自作している。試料合成に関しては研究環境の変化に伴い、合成条件の最適化を実施しているところである。合成した試料の同定には外部共同研究施設に設置されている機器を用いる必要がある。データ解析は研究室内で行うことが可能であるため、短期間の出張を繰り返しながらデータを蓄積していくことが可能である。研究代表者の異動に伴い研究環境に変化が生じた。研究環境の整備に注力し、測定環境の構築と試料の合成に努めた。本年度導入した測定機器を用いて当初計画していた測定を進めていく。研究室で充足されない測定に関しては、外部研究施設を有効に活用し研究の加速度を維持する予定である。前倒し支払い請求が万円単位であるため、物品購入後次年度使用額が生じた。次年度は当初翌年度分として請求した助成金と合わせて、研究課題遂行に必要な予算に充当させる。
遺伝的素因と食環境との相互作用による精神疾患発症の実験的証明

Glyoxylase1(Glo1)遺伝子の活性低下や発現の低下は、統合失調症患者の20%強に見られる遺伝子変異である。しかし健常者にもその変異は少なからず散見されることから(7%程度)、統合失調症の発症には相加的な環境要因が必要であると考えた。Glo1の性質から、摂取する糖質の違いが影響すると考え、各種炭水化物をマウスに摂取させ行動実験を試みたところ、患者を模したGlo1ヘテロマウスにある種の糖(糖X)を摂取させた時のみ統合失調症様の症状が惹起された。その発症メカニズムを探る中で、糖Xが脳の実質内に流入していることを突き止めた。また、その糖X由来の終末糖化産物(AGEs)が特異的な神経細胞に蓄積することも突き止めた。蓄積した細胞の状態を検証するため脳波の測定を行い、Glo1ヘテロマウスに糖Xを給餌した際に定常時のγ波のパワー低下とタスク時の上昇異常が生じることを見出した。総じて、多因子疾患である統合失調症の新たな環境要因を突き止めた。また、このマウスを用いて統合失調症様症状の発症要因を検証した結果、新規の炎症反応が特異的な細胞に生じることを発見した。そこで人の死後脳を用いて、発見した炎症反応が本マウス特異的ではないか否かを確認したところ、確かに統合失調症患者でも生じている事象であった。その結果を受けて、今後は、作製したモデルマウスを用いてこの炎症反応を抑制した際に、改善する症状があるか否かを検討していく。脳内に流入する各種糖のMASによる測定条件が予想より早く決定できた。また、ターゲットとする糖由来のAGEの蓄積の検証も予定より早く終了した為。今後は、作製したモデルマウスで観察される新規かつ特異的な炎症反応を抑制した結果、改善される行動を決定し、新たな創薬のターゲットとなる炎症関連事項(サイトカイン、細胞、回路等)を決定していく。振り込み手数料等が差し引かれることを考えて、念のため1728円残した。次年度の抗体購入費用に充てる。
PMTの斜入射光特性の測定とこれに基づいた無機シンチレータの絶対発光効率の確定

1光電子増倍管の斜め入射光に対する特性光電子増倍管(PMT)R878、R375、7696の量子効率(1光子あたり発生する光電子数)と反射率の入射角特性を測定した。このため、光源としては赤、緑、青の3色の発光ダイオードを使用した。また、PMTの窓材と同等の屈折率をもつアクリル材を用いて半正24角形断面のプリズム(Light Guide)を製作した。これを用いることで、空気中から照射した発光ダイオードの光が、PMTの光陰極まで殆ど直進し、15度から75度までの角度の入射光での実験が可能となった。PMTの量子効率、反射率とも、垂直入射光よりも斜め入射光に対する方が大きいことが分かった。反射率は入射光の角度と波長によるが数10%程度の大きなものであった。PMTの光陰極を、複素屈折率をもつ薄膜と見なす光学モデルについて反射率を計算した。薄膜の厚みは光の波長によらないパラメータとし、複素屈折率は光の波長毎に異なるパラメータとして扱い、反射率のデータをよく再現できるパラメータを決定することができた。2シンチレータの光子集率上記のPMTの特性を考慮して精度の高い光子集率(1MeVのγ線が発生する光子数)を求めた。ヨウ化ナトリウム、NaI(T1)、中での光子集率は、代表的な放射線計測のノルの教科書では38,000となっているが、我々の求めた値は66,000となった。ヨウ化セシウム、CsI(T1)、ではノルの教科書の65,000に対して、我々の求めた値は75,000であった。無機シンチレータの中で、NaI(T1)は光子集率の基準としても扱われている。このNaI(T1)の光子集率が大きく異なっていたことが本研究で明らかになった。今後他の無機シンチレータについても、系統的に光子集率を確定していきたい。今年度は、ヨウ化ナトリウム光学結晶との組み合わせで使用するR878、およびヨウ化セシウムとの組み合わせで使用するR375の2つの光電子増倍管(PMT)について、斜め入射光子に対する光-電子変換効率と反射率とを測定した。光源はRGB(Red, Green, Blue)の3色発光ダイオード(LED)を細いスリットを持つ黒色の円筒に封入したものである。この発光ダイオードはRedを選択すると波長640nmの、Greenでは波長525nmの、Blueでは波長470nmの光を放射することが出来る。このダイオードを幅1μ秒以下の矩形波で駆動した。駆動周波数は約100Hzとした。PMTに半正24角形のライトガイドを光学グリースを用いて接合し、15度から75まで15度刻みの入射角について実験を行った。このライトガイドの屈折率はPMTの窓剤の屈折率とほとんど等しいので、光はライトガイドとPMT窓間でほとんど屈折を受けることなく直進する。R878 PMTについては、量子効率は入射角が60度のときが最大、反射率は入射角が45度のときが最大であった。このことは波長が640nm、525nm、470nmの光に対して共通に成立した。R375 PMTについても同様の結果を得た。

R878 PMTについては、メーカ測定の量子効率は、470nmで23.5%、525nmで14.6%であるが、もし"真の"量子効率を、PMT光電面で吸収されたか、あるいはこれを通過した光子数とそのときの光電子数の比とするならば、光がPMTに対して等方的に入射する場合には"真の"量子効率は470nmの光に対してはメーカ測定の量子効率より、約50%、525nmの光に対しては約100%も大きいことが分かった。ガンマ線検出用光学結晶の発光効率の決定に際しては、"真の"量子効率を考慮する必要がある。1光電子増倍管の斜め入射光に対する特性光電子増倍管(PMT)R878、R375、7696の量子効率(1光子あたり発生する光電子数)と反射率の入射角特性を測定した。このため、光源としては赤、緑、青の3色を発生しうる発光ダイオードを使用した。また、PMTの窓材と同等の屈折率をもつアクリル材を用いて半正24角形断面のプリズム(Light Guide)を製作した。このことにより、空気中から照射した発光ダイオードの光が、PMTの光陰極まで殆ど直進し、15度から75度までの角度の入射光での実験が可能となった。PMTの量子効率、反射率とも、垂直入射光よりも斜め入射光に対する方が大きいことが分かった。反射率は入射光の角度と波長によるが数10%程度の大きなものであった。PMTの光陰極を、複素屈折率をもつ薄膜と見なす光学モデルについて反射率を計算した。薄膜の厚みは光の波長によらないパラメータとし、複素屈折率は光の波長毎に異なるパラメータとして扱い、反射率のデータをよく再現できるパラメータを決定することができた。2シンチレータの光子集率上記のPMTの特性を考慮して精度の高い光子集率(1MeVのγ線が発生する光子数)を求めた。ヨウ化ナトリウム、NaI(Tl)、中での光子集率は、代表的な放射線計測のノルの教科書では38,000となっているが、我々の求めた値は66,000となった。ヨウ化セシウム、CsI(Tl)、ではノルの教科書の65,000に対して、我々の求めた値は75,000であった。無機シンチレータの中で、NaI(Tl)は光子集率の基準としても扱われている。このNaI(Tl)の光子集率が大きく異なっていたことが本研究で明らかになった。今後他の無機シンチレータについても、系統的に光子集率を確定していきたい。
4種類の4塩基リポートマイクロサテライト多型による個人識別

法医学における個人識別において、いろいろな血液型システムの遺伝的多型に加え、マイクロサテライトなどのDNA多型をPCR法で検出する方法がひろく行われるようになってきた。我々は、これまで、GCG、vWF、THという3種類のマイクロサテライトの多型を分析し、それぞれが個人識別に有用であり、またこれら3種類を組み合わせると、210人が201パターンになることを証明した。さらに12種類の4塩基リピートのマイクロサテライトの多型を組合せることにより、実用的な個人識別になると考え、日本人に有用な4塩基リピートのマイクロサテライトを検索することを目的とした。本研究では、白人で多型性の報告されているマイクロサテライトのうち、当研究室で分析しているvWFの近傍に存在しているもう一つの4塩基リピート(vWF-kと呼ぶ)とX染色体上のAndrogen recepter (AR)遺伝子内に存在する3塩基リピートについて検討した。(1)vWF-kマーカーについて:血縁関係のない日本人460名についてタイピングを行ったところ、日本人でも高い多型性を示していることを確認した(ヘテロ接合度:0.798、PIC値:0.765)。またこれまでのvWFとvWF-kとのハプロタイプを家系調査により分析したところ、さらに高い多型性を示した(ヘテロ接合度:0.948、PIC値:0.921)。実際、ハプロタイプ分析を法医解剖例の身元確認および親子鑑定に応用したところ、極めて有効であった。(2)ARマーカーについて:予備実験として、Sleddensらの報告によるプライマーを合成し、数組の親子DNAを用いてPCR分析したところ、親子関係に矛盾は認められなかった。現在、繰り返し数を確認するためのシークエンス解析と健常人100名について遺伝子頻度を検討中である。法医学における個人識別において、いろいろな血液型システムの遺伝的多型に加え、ミニサテライトやマイクロサテライトなどのDNA多型をPCR法で検出する方法がひろく行われるようになってきた。特に、24塩基リピートのマイクロサテライトは、ヒトゲノム中に多数存在しており、全体の長さが200300bpと短く、PCR法が容易に行える利点を持っている。我々は、これまで、GCG(第2染色体)、vWF(第2染色体)、TH(第11染色体)という3種類のマイクロサテライトの多型を分析し、それぞれが個人識別に有用であり、3種類のマイクロサテライトを組み合わせると、210人が201パターンになることを証明した。さらに12種類のマイクロサテライトの多型を組み合わせることで、実用的な個人識別法となると考えられ、4種類のマイクロサテライト多型による個人識別法を目標としている。本年度は(1)白人で多型性の報告されている4塩基リピートのマイクロサテライトを数種類検討したが、当初目的とした9番およびX染色体上の有用なマーカーはこれまでのところ得られなかった。(2)当研究室で分析しているvWFの近傍にはもう一つの4塩基リピート(Kimptonらのプライマーを用いたSTRタイピングキットにより検出される)が位置しており、日本人でも高い多型性を示していることを確認した。210人の日本人について分析した結果、PICは0.76でHeterozygosityは79%であった。(3)さらに、上記2つの連鎖したマイクロサテライトのハプロタイプ(約100人)を家系調査から検討したところ、PICは0.92、Heterozygosityは95%とより高い多型性を示し、血縁関係の有無を推定するために極めて有用であることが期待された。(4)X染色体上のマイクロサテライトマーカーについては、高い多型性を示す4塩基リピートのマーカーがみつからず、3塩基リピートマーカーを含めて現在検討中である。法医学における個人識別において、いろいろな血液型システムの遺伝的多型に加え、ミニサテライトやマイクロサテライト(STRともいう)などのDNA多型をPCR法で検出する方法がひろく行われるようになってきた。

特に、24塩基リピートのマイクロサテライトは、ヒトゲノム中に多数存在しており、全体の長さが200300bpと短く、PCR法が容易に行える利点を持っている。我々は、これまで、GCG、vWF、THという3種類のマイクロサテライトの多型を分析し、それぞれが個人識別に有用であり、またこれら3種類を組み合わせると、210人が201パターンになることを証明した。さらに12種類の4塩基リピートのマイクロサテライトの多型を組合わせることにより、実用的な個人識別になると考え、日本人に有用な4塩基リピートのマイクロサテライトを検索することを目的とした。前年度では、これまで分析していたvWFの近傍に存在しているもう一つの4塩基リピートが高い多型性(ヘテロ接合度:0.798、PIC値:0.765)を示したこと、またこの2つのSTRのハプロタイプを家系調査により分析したところ、さらに多型性の高まる結果(ヘテロ接合度:0.948、PIC値:0.921)を得た。本年度は(1)このハプロタイプ分析を実際に陳旧死体の身元確認や親子鑑定に応用した。その結果、多数の関係親族のハプロタイプ分析を行うと高い確率で死者のタイプが決定でき、血縁関係有無の推定に極めて有用であることが示された。(2)X染色体上のマーカーについては3塩基リピート(CAG)n(CAA)について検討した。このSTRはAndrogen recepter遺伝子のエクソン1に含まれている。予備実験として、Sleddensらの報告によるプライマーを合成し、数組の親子DNAを用いてPCR分析したところ、親子関係に矛盾は認められなかった。現在、繰り返し数を確認するためのシークエンス解析と健常人100名について遺伝子頻度を検討中である。
パッシブ建築物の自然換気効果予測のための研究

本研究は、省エネルギー及び良好な室内環境形成に寄与する自然換気について検討したものである。特に、近年の環境配慮建物への採用が増加しているダブルスキンについて、風力換気と併用した場合の風量変化や室内温熱環境変化の検討とウインドキャッチャーを設置した場合の室内気流分布の検討を行った。その結果、風力換気用扉を設置した場合に室内の快適性が増加することとダブルスキン内の自然換気量が増加することがわかった。また、ウインドキャッチャーを設置することで、室内気流速度が大きくなることも示した。ウインドキャッチャーを設置することで、壁面近傍の風速を風圧力に変換する効率についても示した。本年度は風洞実験とCFD(数値流体力学)を利用して、下記の検討を行った。(1)密集市街地を想定した風洞実験を実施し、グロス建蔽率の違いが建物風圧係数(Cp値)差に及ぼす影響について検討を行った。その結果、同じグロス建蔽率でも建物配置の違いによって、風圧係数差は異なる事を示した。整列配置ではグロス建蔽率の増加により一時的に風圧係数差が大きくなる現象が発生することを確認した。また、密集市街地における建物周辺気流の測定を行い、スカラー平均値とベクトル平均値による風速測定結果の差異について指摘した。今後、追加実験を行う事で、CFD解析結果と風洞実験結果との比較がより正確となる建物周辺の風速分布データベースを作成予定である。(2)ダブルスキンが設置されている建物における風力換気効果のCFD解析を実施した。最初に、アウタースキンに風力換気窓を設置した際の自然換気効果について確認した。次に、ウインドキャッチャーを設置する事で、どの程度の自然換気量増加が見込めるかについて検討を行った。その結果、ウインドキャッチャーを設置することで、開口部直前の静圧が大きく上昇し、これが風圧上昇と同等の現象となるために自然換気量が増加することを示した。(3)開口部通過時の気流の圧力変動についてLESによる検討を開始した。その結果、開口部を通過する際の動圧・静圧間の圧力変化や圧力の乱流エネルギーへの転換について、詳細な結果を得られた。建物密集状態における風洞実験を実施し、データを得る事が出来た。壁面接線方向動圧Pt分布のデータベースをCFDで作成するためには風速の適切な評価が必要となる事から、本年度はこれについて検討を実施した。共同研究を実施している東京工芸大学の風洞設備の利用が年度末の1月、2月となってしまった事、また、実験途中で測定設備の故障が発生した事により、研究の遂行が若干遅れている。1.ダブルスキンを備えたパッシブ建物における実測とシミュレーションを行い、中間期における効果的な運用方法について検討した。特に、風力換気と温度差換気のハイブリッド自然換気が可能なダブルスキンにおいて、開口パターンによる室内PMVの変化や上部に溜まった熱の除去効果等について検討を行った。その結果、風力換気用扉を開放し、外部風がない状況においても、風力換気扉からダブルスキン内の熱が排出されることで、室温が低下し、PMVが快適範囲に入る時間帯が多くなる事がわかった。2.ダブルスキンにおける風力換気のポテンシャルを把握するために、ダブルスキンを設置した建物のCFD解析を実施し、ダブルスキン流入口・流出口、建物壁面における風圧係数分布を取得した。その結果、屋外気流が建物正面側から接近する場合には、流出口が負圧となり、流入出口で比較的大きな風圧係数差が得られるため、ダブルスキン内における自然換気ポテンシャルが得られる事がわかった。3.ダブルスキンの流入出口を開放した場合のCFD解析を実施し、インナースキン側の風圧係数分布について検討した。風向角によらず、インナースキンはその多くが負圧となり、建物壁面の風圧係数との差が確保できることがわかった。このことより、多くの風向において、室内へ風力による通風効果が見込める事が想定される。4.風洞実験におけるPIV測定を実施し、建物周辺気流の可視化及び流線・ベクトル図の取得が可能であることを確認した。本年度は風洞実験設備のトラバース装置の故障が発生したため、本年度実施予定の風洞実験の一部を引き続き、来年度に実施することとなったため。本研究課題では、パッシブ建築物における自然換気効果予測手法についての検討を実施した。最初の2年間において得られた結果は、以下の通りである。1.密集市街地におけるグロス建蔽率(密集度)の違いが、建物風圧係数差に及ぼす影響について検討を行ない、建物配置の違いによる風圧係数差について示した。2.ダブルスキンを備えたパッシブ建物における実測とシミュレーションを行い、中間期における効果的な運用方法について検討した。特に、風力換気と温度差換気のハイブリッド自然換気が可能なダブルスキンにおいて、開口パターンによる室内PMVの変化や上部に溜まった熱の除去効果等について成果を得た。ダブルスキンにおける風力換気のポテンシャルを把握するために、ダブルスキンを設置した建物のCFD解析を実施し、ダブルスキン流入口・流出口、建物壁面における風圧係数分布を取得し、ダブルスキン内における自然換気ポテンシャルを示した。また、ダブルスキンの流入出口を開放した場合のCFD解析を実施し、インナースキン側の風圧係数分布について検討し、風向角によらず、インナースキンはその多くが負圧となり、建物壁面の風圧係数との差が確保できることがわかった。最終年度においては、以下の成果を得た。

1.ウインドキャッチャーによる自然換気効果予測のために、ウインドキャッチャー設置前後における風洞実験及びCFDを実施し、ウインドキャッチャーによる風圧力増加効果について検討を行なった。ウインドキャッチャー設置前の建物接線方向動圧が、設置後の風圧力増加にどの程度寄与するかの変換効率(係数)を求め、グロス建蔽率別に整理した。また、建物接線方向動圧分布測定を行い、代表的な建物形状における分布を取得した。本研究は、省エネルギー及び良好な室内環境形成に寄与する自然換気について検討したものである。特に、近年の環境配慮建物への採用が増加しているダブルスキンについて、風力換気と併用した場合の風量変化や室内温熱環境変化の検討とウインドキャッチャーを設置した場合の室内気流分布の検討を行った。その結果、風力換気用扉を設置した場合に室内の快適性が増加することとダブルスキン内の自然換気量が増加することがわかった。また、ウインドキャッチャーを設置することで、室内気流速度が大きくなることも示した。ウインドキャッチャーを設置することで、壁面近傍の風速を風圧力に変換する効率についても示した。本年度は夏頃に風洞実験を行う予定である為、昨年度の積み残し分と本年度の実験を実施予定である。また、CFDによるダブルスキン設置時の建物周辺気流解析を実施することで、局所相似モデル(LDSM)の適用方法について検討する予定である。1.引き続き、パッシブ建築物における中間期の自然換気効果の測定を実施する。本年度はL型(南側と西側)にダブルスキンを設置している場合のセパレータの有無による効果について検討を実施し、設計時の指針となるデータを取得する。2.ダブルスキン建築のCFD解析を実施し、室内への通風効果について検討を行う。特に、ダブルスキンを用いた際の風力換気による効果のポテンシャルを明確にし、温度差と風力のハイブリッドな駆動力を用いた場合の設計時の資料を得ることを目的とする。3.局所相似モデルを用いて、自然換気量を高精度に予測する際に必要となる壁面接線方向動圧(Pt)分布を風洞実験により取得し、データベースを作成する。建築環境設備工学実験スケジュールの都合により実施できなかった風洞実験の模型代として、生じたものである。測定機器の購入額が想定時よりも為替の関係で値下げされたため、若干の差額が生じた。昨年度の積み残し分とあわせて風洞実験の模型代及び実験に関する物品費代として使用予定である。その他、成果発表のための学会発表の旅費、CFDソフトの保守料として使用予定である。次年度は研究発表会への旅費及びCFDソフトの保守料、風洞実験・実測に必要な消耗品、風速計、模型を購入予定である。
加熱調理による魚肉たんぱく質の糖・脂質代謝改善機能の向上作用の解明

本年度は、非加熱魚肉タンパク質(FP)および加熱FPについて、人工消化で得た消化物の胆汁酸結合能をin vitro系で評価した。さらに、ラットに各FPを給餌し、経口糖負荷試験(OGTT)により、血糖値およびインスリン濃度に及ぼす影響を評価した。FPはスケトウダラおよびマグロから調製した。まず、インタクトのスケトウダラとマグロ由来FP間で比較すると、スケトウダラ由来FPで胆汁酸結合能が高かった。次に、ペプシン処理後のFPでは、非加熱FPと比べ、加熱処理FPで高い胆汁酸結合能を示した。一方、パンクレアチン処理後では、非加熱および加熱処理間で胆汁酸結合能の差異はみられなくなった。消化管内でタンパク質と胆汁酸の相互作用は、疎水結合によって形成されている。加熱調理によりタンパク質が変性し、内部に存在している疎水部分が表面に現れるため、加熱処理FPで非加熱FPよりも高い胆汁酸結合能がみられたと考えられる。しかし、パンクレアチン処理後では、タンパク質の多くが消化されており、加熱処理による胆汁酸結合能の差異はなくなったと考えられる。OGTT試験の結果、対照群と比較して、非加熱および加熱FP給餌群では、グルコース投与30分後の血糖値の低下がみられた。一方、インスリン負荷試験の結果、対照群と比較して、加熱FP給餌群で対照群および非加熱FP群と比較して、インスリン投与60-120後の血糖値の低値がみられた。そのため、非加熱および加熱FPの摂取には血糖値の上昇抑制効果がみられ、とくに加熱FPの摂取にはインスリン作用を増加する働きがある可能性が考えられる。2018年度の実施予定であった、非加熱魚肉タンパク質(FP)および加熱FPのin vitro系での胆汁酸結合能の評価、およびこれらの糖代謝に及ぼす影響をin vivo系で評価した。このように2018年度実施予定であった研究項目について順調にデータが得られていることから、「概ね順調に進展している」と判断した。今後は、魚肉タンパク質を加熱処理することによって血糖値の上昇が変化する要因を明らかにする。そのため、糖・脂質代謝の律速酵素および転写因子について、とくに肝臓のmRNA発現レベルでの影響を詳細に調べ、作用機序の解明を行う。現代の日本において増加が著しい過食による肥満や臓器の脂質蓄積に対する加熱FPの影響を明らかにしていく。本年度は、血糖値上昇抑制の要因となる糖質分解酵素阻害活性について、非加熱魚肉タンパク質(FP)および加熱FPの人工消化物を用いて評価した。試料はスケトウダラとクロマグロを用いた。非加熱FPは、各フィレーを細切し、凍結乾燥後、脱脂して調製した。加熱FPは、フィレーを100°Cで5分間蒸煮し、これ以降は非加熱FPと同様の方法で調製した。調製した非加熱FPおよび加熱FPをペプシンによって120分消化した。その後、パンクレアチンを用いて消化した。人工消化試験中に消化液を経時的に回収し,トリクロロ酢酸で反応停止し,ピクリルスルホン酸を加えて発色させ,遊離アミノ酸を定量し,人工消化率を算出した。また、SDS-PAGEにより、非加熱FPおよび加熱FPの分子量を測定し、比較を行った。さらに消化前、ペプシン消化後、パンクレアチン消化後の消化液を用いて、糖質分解酵素阻害活性評価を行った。消化率は、非加熱および加熱FPを比較したところ、大きな違いは見られなかった。また、SDS-PAGEについて、スケトウダラおよびマグロの非加熱および加熱FPを比較したところ、大きな違いは見られなかった。アミラーゼ阻害活性は、スケトウダラFPでは消化前、ペプシン後、パンクレアチン後ともに約40%程度の阻害活性があった。また、ペプシン後およびパンクレアチン後の非加熱スケトウダラFPで、加熱スケトウダラFPよりも、有意に高い阻害活性を示した。一方、グルコシダーゼ阻害活性は、非加熱および加熱スケトウダラとマグロFP間で、消化前、ペプシン後、パンクレアチン後のいずれにおいても有意な変化はみられなかった。以上のことから、FPの加熱処理は糖質分解酵素阻害活性に影響していない可能性が示唆された。平成29年度の実施予定であった、スケトウダラおよびクロマグロを用いて、非加熱および加熱魚肉タンパク質(FP)を調製した。これらを胃および小腸をモデルとした人工消化試験によって胃消化および小腸消化後のタンパク質分解物を採取した。その際に、消化液中の遊離アミノ酸濃度を測定し、人工消化率を求めた。タンパク質分解物を用いて糖質分解酵素阻害活性を求めたが、加熱処理の有無によって、糖質分解酵素阻害活性に影響を及ぼさないことが示唆された。また、FPの加熱処理は、タンパク質構成アミノ酸組成やタンパク質分子量プロファイルには影響を及ぼさないことが示唆された。このように平成29年度実施予定であった研究項目について順調にデータが得られている。

一方、パンクレアチン処理後では、非加熱および加熱処理間で胆汁酸結合能の差異はみられなくなった。消化管内でタンパク質と胆汁酸の相互作用は、疎水結合によって形成されている。加熱調理によりタンパク質が変性し、内部に存在している疎水部分が表面に現れるため、加熱処理FPで非加熱FPよりも高い胆汁酸結合能がみられたと考えられる。しかし、パンクレアチン処理後では、タンパク質の多くが消化されており、加熱処理による胆汁酸結合能の差異はなくなったと考えられる。OGTT試験の結果、対照群と比較して、非加熱および加熱FP給餌群では、グルコース投与30分後の血糖値の低下がみられた。一方、インスリン負荷試験の結果、対照群と比較して、加熱FP給餌群で対照群および非加熱FP群と比較して、インスリン投与60-120後の血糖値の低値がみられた。そのため、非加熱および加熱FPの摂取には血糖値の上昇抑制効果がみられ、とくに加熱FPの摂取にはインスリン作用を増加する働きがある可能性が考えられる。2018年度の実施予定であった、非加熱魚肉タンパク質(FP)および加熱FPのin vitro系での胆汁酸結合能の評価、およびこれらの糖代謝に及ぼす影響をin vivo系で評価した。このように2018年度実施予定であった研究項目について順調にデータが得られていることから、「概ね順調に進展している」と判断した。平成30年度は、平成29年度の採取したタンパク質分解物を用いて、胆汁酸結合能、膵リパーゼおよび活性阻害といった脂質吸収に関連する評価項目を測定する。また物理化学的性質として水への溶解度、水分保有量を評価し、生体調節機能向上との関連を解析する。in vitro試験結果から、高い効果の得られた加熱魚肉タンパク質を実験動物に給餌し、生体内での糖・脂質代謝改善機能について評価する。とくに血糖値上昇抑制および高脂血症に対する効果を評価する。評価項目としては、経口ブドウ糖負荷試験による血糖値上昇抑制、血清および臓器の脂質成分組成や糞への脂質排泄量を評価する。また必要に応じて各組織の病理組織検査によって臓器の炎症・損傷度合いおよび脂肪細胞の肥大も合わせて評価する。現代の日本において増加が著しい過食による肥満や臓器の脂質蓄積に対する加熱魚肉タンパク質の影響を明らかにしていく。今後は、魚肉タンパク質を加熱処理することによって血糖値の上昇が変化する要因を明らかにする。そのため、糖・脂質代謝の律速酵素および転写因子について、とくに肝臓のmRNA発現レベルでの影響を詳細に調べ、作用機序の解明を行う。現代の日本において増加が著しい過食による肥満や臓器の脂質蓄積に対する加熱FPの影響を明らかにしていく。
地方公立進学高校における「プラスアルファ」の教育と進路形成

本研究は、公立-私立、大都市-地方という教育における分化の進行を背景に、地方の公立高校のはたす役割はどのようなものかを、ユニークな教育実践に取り組む公立進学校に焦点を当て、実証的に明らかにすることを目的に行われた。地方の公立進学高校は、大都市部の私立中高一貫校と同じ土俵にのって、大学進学競争を強化しようとしているだけなのか。地方のための/地方からの人材形成という機能を、どのようにとらえ、どのように実践しようとしているのか。そして、その成果は、生徒たちの実際の進路形成や価値意識の形成として、どのように現れているのか。本研究では、たんに大学進学の実績を上げることに汲々としている進学高校ではなく、教育改革のねらいにも符合する「プラスアルファ」の教育をも合わせて実践している地方公立高校を中心に取り上げ、総合的な調査研究を行うことによって、これらの問題を明らかにした。研究方法としては、特色のある教育を実践している地方の公立普通科高校を含む、11校の高校に対する質問紙調査と、12校の高校を対象とした質問紙調査による。質問紙調査においては、同一対象者に対し、継続的な調査を行うパネル調査という方法を用いた。この方法を用いることで、高校時代の教育経験が、卒業後にどのような影響を及ぼしているのかを追跡することが可能になるからである。パネル調査として、高校3年次を対象とした生徒を、さらに卒業後1年目、2年目と二度にわたり追跡した。こうしたパネル調査を用いることで、プラスアルファの教育の効果を、時間をおいてとらえようとしたのである。これらの調査の結果、以下の知見が得られた。(1)地方から大都市の難関大学に進学することにより、地域間再分配政策に賛成しやすくなるというかたちで社会的責任が形成されること、(2)高校時代に学校行事に熱心に参加していた生徒ほど大学で自ら学んだり、成果を発表したりできていること、そして、(3)学校行事には出身階層下位の生徒が参加しやすいことを考慮すると、高校時代の学校行事には、階層下位の生徒が大学で学習しやすい環境を整えるという意味で階層間格差縮小の機能があるということである。これらの知見により、生徒たちの意識の差異を確認することで、高校段階における「プラスアルファ」の教育がその後のキャリア・社会生活(今年度は大学生活)に及ぼす影響を把握できたことになる。本研究は、公立-私立、大都市-地方という教育における分化の進行を背景に、地方の公立高校のはたす役割はどのようなものかを、ユニークな教育実践に取り組む公立進学校に焦点を当て、実証的に明らかにしようとするものである。この研究課題に対し、平成18年度は、インタビュー調査と質問紙調査を行った。インタビュー調査は、合計11校に対して行われた。調査対象は、各校の校長・教頭、教務主任・進路指導主任・生徒指導主任、および生徒であり、48人の教員と20人の生徒から、一人当たり1時間程度の聞き取り調査を行うことができた。これにより、2002年新学習指導要領、高校入試の大学区化、少子化に伴う生徒獲得競争の激化が、受験学力の向上だけにとどまらない、各校の特色をなすプラス・アルファの教育の契機となっていることが明らかになった。

また、生徒はそうしたプラス・アルファの教育を、社会貢献との関連で捉えており、勉強する意味づけに影響を与えていることが確認できた。これらの聞き取り調査のデータをもとに質問紙を作成した。質問紙調査は、12校の高校の3年生を対象に、およそ3400人から回答を得ることができた(実施時期は平成18年10月以後)。その後データの入力、クリーニングを行った。このデータについては、平成19年9月開催の教育社会学会を目標に現在分析を進めている段階である。平成19年度には,平成18年度実施の調査の分析結果を公表するとともに,追跡調査を行った。まず,得られた知見は以下の3点である。(1)学校文化(とりわけ学校行事積極度)の大都市一地方都市による差異,(2)地域移動に対する考え方(とりわけ大学卒業後地元で働くつもりか否か)のジェンダー差,そして,(3)これらの差異が難関大学への進学期待や社会貢献にかかわる意識に及ぼす影響である。これらの知見により,高校卒業以前(base year)における生徒たちの意識の差異を確認することで,高校段階における「プラスアルファ」の教育がその後のキャリア,社会生活に及ぼす影響を把握する手がかりを得たことになる。なお,これらの成果は,日本教育社会学会大会において報告し,『東京大学大学院教育学研究科紀要』の掲載論文として公開した。次に,パネルの2年目として,高校卒業1年後の追跡調査を実施した。まず,質問紙調査の実施に先立って,32名の調査対象者の協力をえてインタビュー調査を行い,「プラスアルファの教育」や大学進学に伴う地域移動が大学生活や将来展望に及ぼす影響を中心に把握した。このインタビュー調査の結果をふまえて調査票を作成し,前年度と同一の調査対象者に対して質問紙調査(郵送法)を実施した。有効回収票は775票であり,回収率は34%であった。これらの調査でえられたデータと高校卒業以前のデータとをあわせて分析することで,大学進学や地域移動という経験のなかで,将来展望や社会貢献に対する意識がどのように変化したのか,またその変化に「プラスアルファ」の教育がいかなる影響を及ぼしているのかを明らかにすることが可能となる。この分析結果については,本年9月の教育社会学会大会で報告する予定である。平成20年度には、平成19年度実施の調査の分析結果を公表するとともに、追跡調査を行った。まず、得られた知見は以下の3点である。(1)地方から大都市の難関大学に進学することにより、地域間再分配政策に賛成しやすくなるというかたちで社会的責任が形成されること、(2)高校時代に学校行事に熱心に参加していた生徒ほど大学で自ら学んだり、成果を発表したりできていること、そして、(3)学校行事には出身階層下位の生徒が参加しやすいことを考慮すると、高校時代の学校行事には、階層下位の生徒が大学で学習しやすい環境を整えるという意味で階層間格差縮小の機能があるということである。これらの知見により、生徒たちの意識の差異を確認することで、高校段階における「プラスアルファ」の教育がその後のキャリア・社会生活(今年度は大学生活)に及ぼす影響を把握できたことになる。
LESを用いた空力弾性問題の数値シミュレーションに関する研究

1.解析方法の開発従来より開発を進めてきたALE有限要素法による構造・流体連成解析法に,乱流モデルとしてLESの標準的なモデルであるSmagorinskyの渦粘性モデルを導入して,風洞実験レベルの高レイノルズ数流れの解析ができるようにした.2.検証実験の実施解析法を検証することを目的として,円柱の渦励振の風洞実験を行った.構造減衰を低く抑えるために円柱をエアーベアリングで支持し,二本のコイルバネで復元力をとった.円柱とバネ系の固有振動すと円柱からの渦放出周波数とが近接する風速領域で円柱の振動振幅が大きくなる自由振動実験を行った.円柱変位や周辺風速の時刻歴の測定のほかに,円柱表面の変動圧力分布とその時間変化の多点同時測定も行った.スクルートン数が40と11の2ケースの実験を行った.3.解析結果解析は実験で設定した諸パラメータをそのまま用い,振動する円柱周辺の有限要素が円柱変位とともに変形するような有限要素モデルによって行った.スクルートン数が40の比較的重い円柱の場合,解析では円柱が渦励振を生じる風速の実験値をほぼ予測できた.また,最大振幅の値,および円柱表面の圧力分布も,実験と比較して妥当なものであった.しかしこの条件では円柱の最大振幅が直径の5%程度と小さかったため,渦放出周波数が固有振動数に一致する「ロックイン」現象を十分には捉え切れなかった.これに対して,スクルートン数が11の比較的軽い円柱の場合には,最大振幅が直径の10%を越えるような大きなものとなり,「ロックイン」を捉えることができ、本研究の解析法が流れと物体運動との相関した現象を表現できていることが実証できた.今後の課題は物体周辺の流れの3次元性を考慮することにあり,振幅が大きくなるに連れて円柱周辺の流れがより2次元的になっていく影響をモデル化して導入することにより,より実験に近い予測を行えるようにすることである.1.解析方法の開発従来より開発を進めてきたALE有限要素法による構造・流体連成解析法に,乱流モデルとしてLESの標準的なモデルであるSmagorinskyの渦粘性モデルを導入して,風洞実験レベルの高レイノルズ数流れの解析ができるようにした.2.検証実験の実施解析法を検証することを目的として,円柱の渦励振の風洞実験を行った.構造減衰を低く抑えるために円柱をエアーベアリングで支持し,二本のコイルバネで復元力をとった.円柱とバネ系の固有振動すと円柱からの渦放出周波数とが近接する風速領域で円柱の振動振幅が大きくなる自由振動実験を行った.円柱変位や周辺風速の時刻歴の測定のほかに,円柱表面の変動圧力分布とその時間変化の多点同時測定も行った.スクルートン数が40と11の2ケースの実験を行った.3.解析結果解析は実験で設定した諸パラメータをそのまま用い,振動する円柱周辺の有限要素が円柱変位とともに変形するような有限要素モデルによって行った.スクルートン数が40の比較的重い円柱の場合,解析では円柱が渦励振を生じる風速の実験値をほぼ予測できた.また,最大振幅の値,および円柱表面の圧力分布も,実験と比較して妥当なものであった.しかしこの条件では円柱の最大振幅が直径の5%程度と小さかったため,渦放出周波数が固有振動数に一致する「ロックイン」現象を十分には捉え切れなかった.これに対して,スクルートン数が11の比較的軽い円柱の場合には,最大振幅が直径の10%を越えるような大きなものとなり,「ロックイン」を捉えることができ、本研究の解析法が流れと物体運動との相関した現象を表現できていることが実証できた.今後の課題は物体周辺の流れの3次元性を考慮することにあり,振幅が大きくなるに連れて円柱周辺の流れがより2次元的になっていく影響をモデル化して導入することにより,より実験に近い予測を行えるようにすることである.
粒内核生成による鉄鋼材料のせん断型変態組織の微細化

せん断型変態組織の微細化を目的として、拡散型変態で確立されている粒内核生成を適用した.その結果,拡散型変態で効果の大きな粒内介在物・析出物からの核生成は,せん断型変態では起こりにくいのに対して,変態前に加工を加えることで特定のバリアントが生成するバリアント選択が起こるとともに,組織が微細化することが明らかとなった.また、母相/生成相間の結晶方位関係精密測定法に基づく母相方位再構築法を確立することで、せん断型変態組織形成の理解に重要となるオーステナイト母相組織を解析することができることを明確にした.せん断型変態組織の微細化を目的として、拡散型変態で確立されている粒内核生成を適用した.その結果,拡散型変態で効果の大きな粒内介在物・析出物からの核生成は,せん断型変態では起こりにくいのに対して,変態前に加工を加えることで特定のバリアントが生成するバリアント選択が起こるとともに,組織が微細化することが明らかとなった.また、母相/生成相間の結晶方位関係精密測定法に基づく母相方位再構築法を確立することで、せん断型変態組織形成の理解に重要となるオーステナイト母相組織を解析することができることを明確にした.本年度は,Fe-3Ni-1.5Mh-0.15C合金を用いて,973Kおよび773Kにおける一軸圧縮加工後の焼き入れおよび673K保持におけるマルテンサイト/ベイナイト変態挙動を調べた.また,レーザー顕微鏡を用いたベイナイト組織の観察手法を構築した.オースフォームを施さずに室温への焼入れで生成したマルテンサイト及び673Kで3.6ksの恒温保持により生成したベイナイトでは,伸長方向の異なるブロックが入り乱れて生成しており,微細なパケットが観察される.973Kでオースフォームを施すと,マルテンサイト,ベイナイトともに,伸長方向の揃ったブロックが集団で生成し,粗大なパケットが形成されるようになるが,ベイナイトではその傾向は弱い.加工度の増加に伴って,マルテンサイト,ベイナイトともに,ブロックが微細化し,特にマルテンサイトで微細化の効果が大きい.773Kでオースフォームを施すと,973Kのオースフォームと同様に,加工度の増加に伴いブロックが微細化するが,微細化の度合いは,973Kのオースフォームと比べて小さい.マルテンサイト及びベイナイトの変態集合組織は,加工度と加工温度により変化する.973Kでのオースフォームでは,マルテンサイトは<001>αと<111>αが圧縮軸に平行な集積を示し,加工度が30%から50%に増加すると,<001>αへの集積が弱くなる.ベイナイトも同様であるが,その集積程度はマルテンサイトよりも低くなった.筆者らが開発したオーステナイト方位逆計算法を用いて,生成する24バリアントの割合を定量化したところ,一軸圧縮変形に対するオーステナイトの主すべり系および二次すべり系のすべり面に沿ったバリアントが優先的に生成し易いことが明らかとなった.更に,室温でオーステナイトが安定な合金を用いて,加工組織を観察したところ,主すべり面および二次すべり面に沿ったマイクロバンド組織が発達していることが確認された.このことから,加工によりオーステナイト中に導入されたマイクロバンドに沿ったバリアントが優先的に核生成し,かつマイクロバンドを横切るバリアントが成長しにくいため,マイクロバンドに沿ったバリアントが優先的に生成したものと考えられる.また、レーザー顕微鏡を用いた組織観察については,変態の遅いFe-9Ni-C合金を用いて,オーステナイト化後の等温保持におけるベイナイト変態速度およびその後の同一視野をEBSD測定し,オーステナイト結晶方位に関する情報も合わせて取得できることを確かめた.本年度は,粒内核生成の促進によるせん断型変態組織の微細化をめざし、粒内の析出物の影響を調べた.具体的には、第二相としてオーステナイト母相中に微細析出するNbCに注目して、Fe-0.2%C-1.5%Mn合金(ベース材)およびベース材にNbを0.1%添加したNb添加材を用いた.これらの合金をNbCが溶解する1200°Cでオーステナイト化処理した後、700°C1000°Cで種々の時間保持してNbCを析出させた後、急冷してマルテンサイトを、500°Cで保持してベイナイト組織を得た.熱処理材の硬度を調べた結果,析出処理温度に関わらずこれらの試料のビッカース硬度は析出時間が長くなるにつれて低下した.これは,低温での保持の場合には,フェライト変態が生じてマルテンサイト量が低下するためである.一方,高温保持の場合には保持時間に関わらず全面マルテンサイトであることから,NbC析出により固溶炭素濃度が若干低下することが,マルテンサイト硬度の低下につながったものと考えられる.しかしながら、NbC析出処理によってマルテンサイト組織およびベイナイト組織の明確な変化は認められず,拡散型変態では大きな微細化効果を有する粒内析出物が,せん断型変態においては,効果が小さいという重要な知見を得た.

また,長時間の保持(18ks)後には,SEM観察で認められるほどのサイズのNbCが生成していたが,やはりせん断型変態組織には大きな違いは見られないことが明らかとなった.ラスマルテンサイトが生成するFe-18Ni合金およびレンズマルテンサイトが生成するFe-32Ni合金において、加工硬化状態のオーステナイトから生成するバリアントを調査した結果、ラスマルテンサイトではオーステナイト中に導入されるマイクロバンドに平行な晶癖面を有するバリアントの一部が優先生成するのに対して、レンズマルテンサイトでは圧縮面に平行な晶癖面を持つバリアントが優先生成し、バリアント選択則はマルテンサイト形態によって異なることが明らかとなった.このことは、ラスマルテンサイトは母相中の変形組織にそって核生成・成長するのに対して、レンズマルテンサイトの成長は変形組織によって妨げられないためと考えられる.また、Fe-9Ni-C合金の等温保持におけるベイニティックフェライトの成長速度をレーザー顕微鏡によって直接測定し,同一視野のEBSD測定により観察方向と成長速度の関係を調べた.その結果,成長方向が観察面に近いほど見かけの成長速度が大きいのに対して、成長方向が観察面からずれるほど見かけの成長速度は低下することが明らかとなった.このことは、従来その場観察から測定される成長速度のばらつきは、ベイニティックフェライトの真の成長方向と見かけの成長方向の角度に依存していたためと考えられる.最後に、母相中の濃度不均一がマルテンサイト変態に及ぼす影響を明らかにするため、均質化前後のFe-18Ni合金をオーステナイト化後水冷して生成したマルテンサイトで生成するバリアントの定量化を行った.その結果、均質化後組織では予期されたように全てのバリアントがほぼ同じ量生成するのに対して、均質化処理を施さない試料では一部のバリアントの生成量が多いことから、母相中の濃度不均一はマルテンサイトの核生成・成長に影響することが示唆される結果となった.この点については更なる調査が必要である.本年度に予定していたレーザー顕微鏡の立ち上げ,変態前加工がラスマルテンサイトおよびベイナイト組織に及ぼす影響の調査についてはすでに完了し,次年度に予定している濃度不均一の影響についての調査にも着手しており,当初の計画以上に進展しているため.25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度予定していた加工硬化母相からのラス/レンズマルテンサイト変態、レーザー顕微鏡+同一視野EBSD測定+母相方位再構築法によるカップリング手法の確立及び本手法によるベイナイト変態のその場観察、溶質元素不均一がマルテンサイト変態に及ぼす影響についてはいずれも当初の予定通りそれぞれの影響を明らかにすることができた。次年度は、最後の課題である母相中の析出物がせん断型変態の粒内核生成に及ぼす影響について調査する予定である。次年度は,レーサー顕微鏡とEBSD測定およびオーステナイト逆計算をカップリングさせた結晶学的組織の動的な解析手法を構築する.また,本年度調査したラスマルテンサイトに加えてレンズマルテンサイト生成に及ぼす変態前加工の影響を調査する.更に,濃度変調の影響についても定量的な調査を進めていく予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、オーステナイト母相中の微細析出物がその後の冷却中のせん断型変態に及ぼす影響を明らかにするため、Nbを添加/無添加低炭素鋼を用いて実験を行う.両合金をオーステナイト化した後、保持して炭化物を析出させ、その後急冷もしくは低温変態させてマルテンサイトおよびベイナイト変態させた試料の組織を観察して、結晶粒径に及ぼす母相中炭化物の影響を調べる.以上の実験を通して、変形組織、組成不均一及び母相炭化物がせん断型変態の粒内核生成に及ぼす影響を明確化する.
一般超幾何関数と無限小近傍を持つ点の配置空間の幾何

(1)一般超幾何関数とtwisted cohomologyの消滅定理とその構造.GL(N)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まり,一般超幾何関数はこのようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標のRadon変換として定義されるGrassmann多様体Gr(n+1,N)上の多価正則関数である.qを自然数としたとき,Nの分割(q,1,...,1)に対する一般超幾何関数の解空間の構造を調べるために,付随するde Rham cohomology群の次元,およびその基底を具体的に与える研究を行った.具体的にはn重積分で定義される場合にn次cohomology群以外はすべて0となり,n次のcohomology群の次元は(N-2)!/n!(N-n-2)!となること,その基底をSchur関数を用いて与えることができることを示した.(2)Schlesinger系およびその一般化.これらTwistor理論の立場から捉える研究を行った.Grassmann多様体Gr(2,N)上の一般化されたGL(N)-反自己双対Yang-Mills方程式(GASDYM)を考えると,その解はWard対応によって,そのTwistor空間P^<N-1>上の正則ベクトル束で,twisor line上自明なものと対応する.(1)におけるGL(N)の極大可換部分群Hを考え,それのtwistor空間P^<N-1>への自然な作用を考えて,GASDYMの解に対応するtwistor空間上の正則ベクトル束にその作用が持ち上がると仮定する.この作用は平坦な接続を与え,それをtwistor lineに制限することによって得られる常微分方程式のモノドロミー保存変形を与える.我々は平坦接続の具体的な形を与え,この具体的な表示によって一般超幾何関数との類似性が明確にした.さらに,Painleve方程式に対応する(退化した系も含む)一般Schlesinger系をGrassmann多様体Gr(2,N)上の微分方程式として統一的に導出できることを明らかにした.群Hに対応するワイル群が一般Schlesinger系の対称性を記述しており,退化によってパラメータが減るという事実の群論的な理解が得られた.一般Schlesinger系に対する退化(合流)の操作を構成することができる.GL(N)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まり,一般超幾何関数はこのようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標のRadon変換として定義されるGrassmann多様体Gr(n+1,N)上の多価正則関数である.qを自然数としたとき,Nの分割(q,1,...,1)に対する一般超幾何関数の解空間の構造を調べるために,付随するde Rham cohomology群の次元,およびその基底を具体的に与える研究を行った.具体的にはn重積分で定義される場合にn次cohomology群以外はすべて0となり,n次のcohomology群の次元は(N-2)!/n!(N-n-2)!となること,その基底をSchur関数を用いて与えることができることを示した.(2)Schlesinger系およびその一般化.これらTwistor理論の立場から捉える研究を行った.Grassmann多様体Gr(2,N)上の一般化されたGL(N)-反自己双対Yang-Mills方程式(GASDYM)を考えると,その解はWard対応によって,そのTwistor空間P^<N-1>上の正則ベクトル束で,twisor line上自明なものと対応する.(1)におけるGL(N)の極大可換部分群Hを考え,それのtwistor空間P^<N-1>への自然な作用を考えて,GASDYMの解に対応するtwistor空間上の正則ベクトル束にその作用が持ち上がると仮定する.この作用は平坦な接続を与え,それをtwistor lineに制限することによって得られる常微分方程式のモノドロミー保存変形を与える.我々は平坦接続の具体的な形を与え,この具体的な表示によって一般超幾何関数との類似性が明確にした.さらに,Painleve方程式に対応する(退化した系も含む)一般Schlesinger系をGrassmann多様体Gr(2,N)上の微分方程式として統一的に導出できることを明らかにした.群Hに対応するワイル群が一般Schlesinger系の対称性を記述しており,退化によってパラメータが減るという事実の群論的な理解が得られた.一般Schlesinger系に対する退化(合流)の操作を構成することができる.本年度の主な研究成果は、(2,1,...,1)型一般超幾何関数の大域解析、rigidなlocal systemに対応する微分方程式の接続問題、一般Airy積分に対するde Rham理論の整備、および、Painleve方程式系の変換群と合流操作の関係に関するものである。GL(N, C)の正則元の中心化群の共役類はNの分割によって決まるが、一般超幾何関数は、このようにして得られる極大可換部分群の普遍被覆群の指標のRadon変換として定義されるGrassmann多様体Gr(n, N)上の多価正則関数である。前年度までの研究で、分割(q,1,...,1)の型の一般超幾何関数の積分表示に付随する代数的de Rham cohomology群が決定された。これは一般超幾何関数の満たす微分方程式をGauss-Manin系の形で決定するときの未知関数を決定することと同等である。