hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マーカー遺伝子導入によるヒト胃癌の血行性転移過程の解析

現在、G418耐性細胞を多数分離し、そのうちX-gal活性の比較的高い細胞を数クローン分離したが、陽性細胞率が必ずしも高くないため現在さらに発現の強い細胞を継続して分離中である。これら遺伝子導入実験に関しては達成の目処はつきつつあるが今後なお一層の努力が必要である。本年度はこれまでに作成したLacZ遺伝子を導入したマウスLewis肺癌細胞株(4A1-1)に加えてヒト胃癌の中で肝転移が高頻度で観察される分化型腺癌に類似した転移性のラット分化型前立腺癌細胞株(PLS30LZ)を樹立し,これにlacZ遺伝子を導入して単一細胞レベルで両者の微小転移形成過程を比較検討した.両細胞間で着床後の転移巣の増殖動態には顕著な差は認められなかったが、両細胞の血液中の存在様式や、増殖の場に差異が認められた。Lewis肺癌細胞(未分化癌)は血液中を単一細胞として移行し、着床後早期に血管外に脱出し、管外性増殖を主とするのに対し、PLS30細胞(分化型腺癌)は血液中を大小の細胞魂を形成しながら移行し、着床後血管内で管内性に増殖する傾向があることが明らかとなり、微小転移形成過程が細胞の分化度等に依存して多様である可能性が示唆された。PLS30LZ細胞はヒト胃癌GLM-1株と基本的に類似した転移様式をとるものと考えられ、有用なヒト胃癌の転移モデルになるものと思われる。現在、本株を用いてヘパリン、RGDSペプチド等による転移抑制実験および接着分子受溶体の発現につき検討を進めている。ヒト胃癌転移性ヌードマウス移植株GLM-1の培養細胞株については樹立を数回試みているがいずれも継代5-6代になると増殖が殆ど停止し、いまだ株化には至っていない。またヒト胃癌非転移株のlacZ遺伝子導入株については発現の安定した株を継続して分離中である。これらに関しては今後なお一層の努力が必要である。
ゲノムワイド関連解析による小児白血病の薬剤感受性に関する遺伝因子の解明

日本人小児急性リンパ性白血病において使用される薬剤による有害事象や薬物動態の変動に関連する因子を網羅的に調べるために、小児ALL患者の治療時の臨床情報とマイクロアレイ解析で得られた遺伝子多型の情報の関連性をゲノムワイド関連解析によって検討した。維持療法で使用される6-メルカプトプリンの投与量は、患者の持つ13番染色体にコードされている、MED4やNUDT15、1番染色体にコードされるNEGR1の遺伝子多型に統計的に有意な関連性があることが明らかとなった。高用量メトトレキサート投与後の血中メトトレキサート濃度の遷延因子としてはMTHFRの遺伝子多型が関連する可能性がある。小児白血病の治療において、複数の薬剤が使用される。使用薬剤の薬物動態や反応性については、患者個々に違いがある。治療中に薬剤による重篤な副作用の発現や過敏反応が原因で治療の内容を変更する必要のある患者や中断を余儀なくされる患者も存在している。このような患者間における薬剤への反応性の違いの1つとして、遺伝要因である遺伝子多型がある。遺伝子多型があることで、薬剤への反応性や薬物動態に違いがあることは、これまでに欧米人を中心に報告されているが、日本人を含むアジア人を対象とした研究報告は少ない。また、人種により遺伝子多型頻度も異なり、さらに、治療プロトコルも異なる。そのため、日本人の治療において他の人種で得られた薬剤の反応性に関わる遺伝要因を利用できるかは不明であることから、日本人患者の治療経過と遺伝要因の関連性を検討し、有用な遺伝要因を明らかにする必要がある。そこで本研究では、日本人小児白血病患者で使用される薬剤の中でも、特に治療の中断やプロトコルの変更が必要となる重篤な副作用が発現する頻度が高い薬剤である6-メルカプトプリン、メトトレキセート、L-アスパラギナーゼによる治療とその治療に関連する有害事象について、ゲノムワイド関連解析により候補遺伝子を決定する。明らかになった薬剤反応性に関連性の高い候補遺伝子については、遺伝子多型の影響を他のコホートで確認する再現研究やin vitroによる機能解析を行うことにより、薬剤反応性の原因を明らかにする。本研究を通して、患者間に薬剤反応性の違いが大きい薬剤について、患者の遺伝要因を基にした治療の選択や薬剤の投与量の個別化の実現を目的とする。現在、日本人小児白血病患者411例について、マイクロアレイによる遺伝子多型情報とL-アスパラギナーゼによる有害事象の情報が得られている。L-アスパラギナーゼの有害事象についてゲノムワイド関連解析により、関連遺伝子多型の解析を行った。その結果、ゲノムワイド関連解析において一般的に統計的有意とされるP値< 5 x E-8に達した遺伝子多型を見つけることはできていない。そのため、ゲノムワイド関連解析でL-アスパラギナーゼの有害事象の発現有無に関連性の高い候補遺伝子について、他の母集団で再現性があるかについて確認を行うこととしている。また、6-メルカプトプリン、メトトレキセートによる治療経過の調査を、遺伝子多型解析を行った患者について調査を進めているが、各施設での倫理審査等の承認が遅れており、予定通りに情報を得られていない。小児急性リンパ性白血病患者289例の維持療法における6-メルカプトプリンの投与量、毒性発現状況に関わる臨床情報を収集した。マイクロアレイ法によって得られた患者DNA情報と6-メルカプトプリンの投与量と副作用の関連性をゲノムワイド関連解析の手法により、解析を行った。P<1xE-5の関連性が得られた7遺伝子が見つかった。この遺伝子の中にはこれまでにアジア人で6-メルカプトプリンの感受性と関連性の高いNUDT15遺伝子も含まれていた。しかし、毒性と関連性が高い遺伝子は発見できていない。NUDT15遺伝子多型には4つの遺伝子多型があることから、細胞内の2本鎖DNAのハプロタイプごとにNUDT15の機能がどの程度変化し、6-メルカプトプリンの代謝物濃度がどのように変化するかについて検討することを予定している。現在、NUDT15の変異をベクターへ導入し、NUDT15活性を測定することによって機能解析を行う実験系を構築できている。NUDT15活性測定を細胞実験においても行えるようにしていく予定としている。また、小児急性リンパ性白血病患者のL-アスパラギナーゼによるアレルギーについて、527例の臨床情報をもとにゲノムワイド関連解析を行った。しかし、統計的に有意な遺伝子は発見されなかった。そのため、欧米より報告されているNFATC2について関連性を検討したところ、ホモ変異ではアレルギー頻度が高くなるものの、統計的に有意な結果は得られなかった。小児急性リンパ性白血病の維持療法を受けた患者の収集が予定よりも遅れているため。小児急性リンパ性白血病(ALL)の治療で用いる6-メルカプトプリンおよびメトトレキサート、さらに主要な薬剤の1つであるL-

アスパラギナーゼの薬剤感受性に影響を及ぼす遺伝要因を探索することを目的に検討を行った。患者DNAをマイクロアレイによって解析を行い、網羅的な遺伝子多型情報と臨床情報の関連性を解析し、関連する遺伝要因をゲノムワイド関連解析(GWAS)の手法によって探索した。日本人小児ALL患者240例の6-メルカプトプリンの投与量と遺伝子多型の関連性について検討をGWASで行ったところ、これまでに報告されているChr13のNUDT15および連鎖不均衡にある遺伝子多型について、統計的に有意な関連性が見られた(P < 5X10-8)。そのため、日本人の6-MP感受性については、NUDT15の遺伝子多型が最も関連している因子として考えられる。さらに、P < 10-5の遺伝子多型について抽出を行い、75例の異なる母集団でバリデーション解析を行ったところ、NEGR1遺伝子多型が有意に関連していた。メトトレキサートの薬物動態パラメーターをNONMEMによって推定し、遺伝子多型との関連性を検討した。GWASでは有意な遺伝要因の発見をする事ができなかったが、メトトレキサートの作用に影響を及ぼすMTHFRの遺伝子多型によって、薬物動態パラメーターが変動する事が明らかになった。以上の結果は、欧米人で報告されている遺伝要因と異なるものも多く、日本人を含めたアジア人に特徴的な薬剤感受性や薬物動態に影響を及ぼす遺伝要因である事が考えられる。今後、機能解析などを行う事によって、その機序について明らかにすることで、遺伝子多型を解析することによる薬物治療の個別化を実施する事が可能になると考えられる。今後、共同研究施設での倫理審査による承認が得られ次第、6-メルカプトプリンやメトトレキセートによる患者の治療経過を調査し、ゲノムワイド関連解析を行うことで、日本人小児白血病患者における薬剤反応性に関連性のある候補遺伝子の選定を行う予定である。P値< 5 x E-8に達する遺伝子多型が見つからない場合には、候補遺伝子を決定し、その影響について再現性の確認試験を他のコホートでTaqMan Probe法によって行う。そのため、再現性を確認するコホートについても必要な患者情報の収集を行えるように倫理審査等の手続きを行い、患者の臨床情報を調査する予定である。再現性の得られた遺伝子多型の含まれる遺伝子については、シーケンサー等を用いて詳細に遺伝子解析を行い、薬剤の反応性に関連するコード領域を特定する。ゲノムワイド関連解析で得られた結果をもとに、Replication研究を行っていく。また、統計的に有意な関連性のある遺伝子が得られていない解析について、解析から除外すべき患者の背景を確認し、再度、ゲノムワイド関連解析を行った上で、Replicationを行っていく。さらに関連性が得られた遺伝子については、細胞実験でその機能解析を行う。ファーマコジェネティクス平成27年度にゲノムワイド関連解析で明らかとなった日本人小児白血病患者の治療によるした副作用の発現に関連性の高い遺伝子多型について、他のコホートにおいて再現性を確認するためにTaqMan Probeを用いた関連解析を行う予定であった。
新生児集中ケア領域における認定看護師の継続教育プログラム開発のための基礎的研究

新生児集中治療室(NICU)で多くの新生児が救命される中、障害なき成育に向けた医療・看護が強く求められている。そのため、新生児の初期・急性期医療の場に携わる新生児集中ケア認定看護師の役割は重要である。現在、本学の新生児集中ケア認定看護師教育課程でその養成を行っているが、臨床現場の中で新生児集中ケア認定看護師が常に自己研鑽しながら質の高い看護実践を行っていくためには、教育課程修了後も何らかの継続的な教育支援が必要である。本研究では、新生児集中ケア認定看護師を対象とし、その活動状況や実践上の課題を把握することで、修了後の継続教育プログラム開発に向けた検討を行うこととする。
アンドロゲン誘導マウス多嚢胞性卵巣における卵母細胞成熟の基礎的研究

ヒトの多嚢胞性卵巣症(Polycystic Ovary Syndrome,PCOS)は、無月経に伴う生理の不規則性、不妊症などを伴い、思春期頃から発症する一種の排卵障害であり、ホルモン異常であると見なされているが、その成因は解明されていない。本研究においてはアンドロゲンをマウスに投与しPCOを作製し、その卵巣内環境ホルモンの異常がどのように卵母細胞成熟に関与するのかをセロトニンを中心に組織学的および分子生物学的に検討を行った。セロトニンの発現は二次卵胞、グラーフ卵胞と卵胞が成熟するにつれて強く発現していることが確認され、セロトニンの発現が卵胞成熟に関連することが示唆された。多嚢胞性卵巣症(Polycystic Ovary Syndrome,PCOS)は、月経異常,多嚢胞性卵巣,血中男性ホルモン高値またはLH基礎値高値かつFSH基礎値正常を満たす疾患で体内環境ホルモンの異常で生じるが原因の解明はされていない。本研究においてはステロイドホルモンの一種であるアンドロゲンをマウスに投与しPCOを作製し、その卵巣内環境ホルモンの異常がどのように卵母細胞成熟に関与するのかをセロトニンを中心に組織学的および分子生物学的に検討している。平成25年度は4ー5日齢の雌マウスに、アンドロゲンの一種であるTestosterone propinate(TP)をゴマ油とエタノール(9:1 v/v)に溶解したものを、0.51.0mgを腹腔に1回注射をおこなって5週齢経過以降の個体よりPCOを作製した。そのPCO組織においてセロトニン、およびセロトニン最終合成酵素と知られるDDC(Dopa decarboxylase)、セロトニン合成の律速段階酵素であるTPH-1(Tryptophan-5-hydroxylase)の免疫染色をおこなったところ、PCOの組織においてコントロール組織と比較すると、その発現様式に違いを認めた。セロトニンの染色においては正常組織においては夾膜には染色するが、卵胞の顆粒膜細胞には染色されず、一方PCO組織においては異常に嚢胞化した卵胞の顆粒膜組織においてセロトニンの発現が強くなっていた。同様にTPH-1、DDCの染色においても染色の強弱はあるが同じ分布を示していた。そのセロトニン受容体の種類の検索を行うためにセロトニンレセプター5-HT2A、5-HT2B、5-HT7遺伝子などの受容体の染色を行っているが、本年度に関してはきれいに染色されなかった。引き続き染色を行う予定である。1.平成24年度はPCO(多嚢胞性卵巣)のモデルマウスの作製を行い、卵母細胞の基礎的研究を行った。すなわち(1)4ー5日齢の雌マウスに、アンドロゲンの一種であるTestosterone propinate(TP)をゴマ油とエタノール(9:1 v/v)に溶解したもの、0.51.0mgを腹腔に1回注射をおこない、対照としてTPを除いたゴマ油とエタノール(9:1 v/v)に溶解したもの、0.51.0mgを腹腔に1回注射をおこない、モデルマウスの作製を最初に行った。次に(2)5週齢に達した時点から膣スメアで発情周期を調べる。膣スメアで常に角化細胞と少量の小型有核細胞が見られる発情前期(Proestrus)、または角化細胞のみが見られる発情期(Estrus)を示し、その後周期の変動が見られなくなった個体をPCOになったと判定した。2.作製したモデルマウスの卵巣の解析作製したモデルマウスより卵巣組織をとり4%パラホルムアルデヒド固定し、H.E染色をおこない多嚢胞性卵巣の組織学的検索をおこない、卵巣に共通して大きな卵胞腔をもつ卵胞が多数見られ、しかも黄体が存在しておらず、無排卵の状態になっており、ヒトや他の動物で報告されている多嚢胞性卵巣の組織像や生理機能においてそれらの特徴とよく一致した。TP投与後、5週齢でPCOマウスになることが明らかとなった。しかもこのようなマウスの卵巣を詳しく観察すると、正常では見られない二次卵胞のような未成熟な卵胞に含まれる卵母細胞に限って減数分裂を再開し、第一減数分裂中期や、第1極体を放出し第二減数分裂中期に達したもの、更に単為発生(卵割)や卵の断片化が週齢と共に増加傾向にあることを見出した。さらに卵胞組織の免疫組織学的解析とくにセロトニンの免疫染色をおこなうと、卵母細胞の成熟度が大きいほどその周囲の顆粒膜細胞に強く発現するのを認めた。

本研究においてはステロイドホルモンの一種であるアンドロゲンをマウスに投与しPCOを作製し、その卵巣内環境ホルモンの異常がどのように卵母細胞成熟に関与するのかをセロトニンを中心に組織学的および分子生物学的に検討した。平成25年度は4ー5日齢の雌マウスに、アンドロゲンの一種であるTestosterone propinate(TP)をゴマ油とエタノール(9:1 v/v)に溶解したものを、0.51.0mgを腹腔に1回注射をおこなって5週齢経過以降の個体よりPCOを作製した。そのPCO組織においてセロトニン、およびセロトニン最終合成酵素と知られるDDC(Dopa decarboxylase)、セロトニン合成の律速段階酵素であるTPH-1(Tryptophan-5-hydroxylase)の免疫染色をおこなったところ、PCOの組織においてコントロール組織と比較すると、その発現様式に違いを認めた。セロトニンの染色においては正常組織においては夾膜には染色するが、卵胞の顆粒膜細胞には染色されず、一方PCO組織においては異常に嚢胞化した卵胞の顆粒膜組織においてセロトニンの発現が強くなっていた。同様にTPH-1の染色においても染色の強弱はあるが卵胞形成が進むにつれて強く発現されていた。DDC染色は逆に成熟卵胞では発現が減少する傾向を認めた。一方セロトニン受容体の種類の検索を行うためにセロトニンレセプター5-HT2A、5-HT2B、5-HT7遺伝子などの受容体の染色を行ったところ、5-HT2Bは卵胞形成が成熟するにつれて発現が増加傾向にあり、5-HT2A、5-HT7はほとんど染色されなかった。本研究ではPCOにおける異常卵胞の形成にセロトニンの増加が5-HT2Bの受容体を介して関与していることが考えられた分子生物学PCO(Polycystic Ovary)モデルマウスを作製する際ほぼ2ヶ月弱要するが、必ずしも100%作製できる訳ではなく、また胎児に腹腔内投与を行うため感染症になりサンプルが都合良く採取できないことがあり目的の個体数がとれない、また卵巣組織が小さく免疫染色の条件を整えるのに時間がかかっており、予定より少し遅れている。PCO(多嚢胞性卵巣)を作製する際に、生後4ー5日齢の雌マウスに、アンドロゲンの一種であるTestosterone propinate(TP)をゴマ油とエタノール(9:1 v/v)に溶解したもの、0.51.0mgを腹腔に1回注射をおこなうのであるが、生後4ー5日齢の雌マウスは小さくTOPを投与した後、ときに腹腔内感染、または出血を伴い実験に用いるモデルマウスの数が予想より少なくまたセロトニン関連の最良の免疫染色条件を決定するのに少し時間がかかり予定より計画が遅れている。上述に記したようにモデルマウスの作製に当初計画していた匹数が得られずに研究がやや遅れているが、セロトニンが多嚢胞性卵巣になんらか関連しているのが、確認されているのでセロトニンの発現様式と卵胞成熟に関連するLH(Luteinizing hormone)、LHRとの発現様式の関係を中心に行っていく予定である。研究達成度で述べたが、少し研究が遅れている理由がモデルマウスの作製に手間取ったためであるが、次年度においては感染症や出血対策をおこない、さらにはもう少しマウスの数を増やし実験を行い実験の効率を上げる。染色の条件等は昨年度にほぼ条件を決定をしたのであとはPCOを作製して染色およびPCR等の分子生物学的検索をおこなう予定である。1.次年度においては卵胞組織の免疫組織学的解析をセロトニン関連因子の免疫染色およびRT-PCR法等の分子生物学的検索を行う予定である。
配列ナノ空間物質を利用した量子・メソスコピックデバイス

酸化物結晶には、ゼオライトやC12A7に見られる0次元ドット構造、アパタイトなどに見られる1次元トンネル型構造、多くの複酸化物に見られる2次元層状構造など、サブナノメートルから数十ナノメートルサイズの周期構造を持つものが多く存在する。これら物質に含まれる自然ナノ構造を利用して、量子サイズ効果、単一電子帯電効果に起因する現象の確認および電子デバイスの開発を行うことを目的とする。この目的を達成するため、本研究では、ナノ構造材料の探索、材料に適したナノ加工技術の開発、ナノデバイス構造の提案と作製、および光・電子特性評価を行う。サブナノ籠構造をもつワイドギャップ絶縁体12CaO-7AI_2O_3 (C12A7)に高濃度電子ドーピングを施したC12A7:e^-について、下記の成果が得られた。1.高ドープC12A7:e^-薄膜の作製と伝導特性解析a-C12A7薄膜を高温で結晶C12A7薄膜状にPLD堆積する方法で、薄膜でも高濃度電子を有するC12A7:e-薄膜を作製することに成功した。この膜により初めてHall効果測定ができ、移動度が負の温度依存性を持つこと、下右図の自由電子吸収解析から有効質量が0.82m_eであることがわかった。2.C12A7:e^-における局在・非局在電子状態の解析単結晶C12A7:e^-の反射・透過スペクトルを精密光学モデル解析することにより、C12A7:e^-の絶縁体-金属転移に伴う局在・非局在電子濃度を定量的に解析した。その結果、中間濃度領域では両者が共存することを明らかにした。3.高導電性C12A7:e^-ナノワイアの作製技術を確立した多結晶C12A7薄膜を作製したのち、電子線リソグラフィと反応性イオンエッチングによってナノワイヤーパターンを形成し、1.のa-C12A7堆積還元法によってC12A7:e^-ナノワイアを作製するプロセスを確立した。これにより200nm幅、1μm長さのナノワイアの伝導特性が測定できるようになった。サブナノ籠構造をもつワイドギャップ絶縁体12CaO・7Al_2O_3(C12A7)に高濃度電子ドーピングを施したC12A7 : e^-について、下記の成果が得られた。1.高ドープC12A7 : e^-薄膜の低温酸化による伝導特性制御方法の確立昨年度、a-C12A7薄膜を高温で結晶C12A7薄膜状にPLD堆積することで、薄膜でも高濃度電子を有するC12A7 : e^-薄膜を作製することに成功した。トランジスタ動作を実現するためには電子濃度を10^<18>cm^<-3>以下に制御する必要があるが、その方法として、300°C以下の低温での酸化挙動をエリプソメトリーおよび抵抗率測定によりモデル化し、ナノワイアの伝導特性制御をおこなう方法を確立した。2. C12A7 : e^-ナノワイアにおける電界効果の確認電子濃度を制御したナノワイアにサイドゲート電極を形成し、室温でのトランジスタ挙動を確認できた。3.短チャネルナノワイアの作製と評価C12A7 : e^-ナノワイアのチャネル長を50nm以下と短くすることにより、チャネルコンダクタンスの制御範囲を広げることと、トランジスタ動作するデバイスの成功率を上げることに成功した。サブナノ籠構造をもつワイドギャップ絶縁体12CaO・7Al_2O_3(C12A7)に高濃度電子ドーピングを施したC12A7:e^-について、下記の成果が得られた。1.昨年度に確立した、高ドープC12A7:e^-薄膜の低温酸化による伝導特性制御方法によりC12A7:e^-ナノワイアの伝導度を変え、再度ゲート電極を形成したナノワイアトランジスタを作製した。2.これらについて電気特性を測定したところ、電気伝導度が下がるに連れてソースードレイン電流変調が大きくなり、トランジスタ動作することを確認した。3. Pt/C12A7/C12A7:e^-/Pt構造を持つデバイスを作製し、直流電圧引加により電気抵抗が2桁変化する抵抗変化メモリーとして動作することを確認した。また、層状構造を持つ結晶について、以下の知見を得た。5.水蒸気暴露で超伝導が発現するとがわかっているSrFe 2As 2についてH2O関連の不純物および他の点欠陥の生成エネルギーを第一原理法で計算し、インターカレーションで超伝導が発現しているのではないことを確認した。
果樹の越冬芽休眠覚醒に関与する細胞周期関連遺伝子の発現制御に関する研究

温帯果樹は芽を分化させたのち、翌春の生長開始期まで休眠状態で越冬する。越冬芽は一定期間の低温に遭遇することにより自発休眠から覚醒し、好適条件下で発芽可能な状態となる。果樹の休眠現象の調査研究の多くは休眠覚醒期の生理と人為的制御法の検討に向けられており、休眠現象の分子レベルでの実態は明らかとなっていない。果樹の越冬芽は花器官が分化していく花芽と栄養生長点が存在する葉芽にわけられる。休眠の実態は両者で異なることから、本研究では花芽と葉芽を明確に区別可能な純正花芽をもつウメを材料とした。ウメ品種`南高'とタイや台湾で育成されたST, SC,`二青梅'を供試し、その休眠深度を秋から早春にかけて調査した。その結果、2006年11月26日時点で加温したST, SC,`二青梅'はいずれも20日前後で萌芽したのに対し、`南高'では萌芽に至らなかったことから、後者3系統は休眠覚醒に必要な低温要求量が著しく低い系統と位置づけることができた。これらの系統を供試して、細胞周期関連遺伝子であるサイクリンB遺伝子の発現レベルを調査した結果、`南高'と比較して他の3系統では発現レベルの上昇が早い時期からみられた。しかしながら、その発現量は気温の変化に敏感に反応することが示唆され、サンプリング時期によっては発現レベルの季節的変動がみられないこともあった。したがって、これら遺伝子の発現レベルのみでは越冬芽の休眠深度をはかる指標として不適切な可能性も考えられた。そこで本研究では自発休眠と他発休眠を明確に区別するための分子マーカーの獲得を目的として、自発休眠芽で特異的に発現している遺伝子の探索を試みた。その結果、転写因子や植物ホルモン関連遺伝子などの単離に成功した。温帯果樹は芽を分化させたのち,翌春の生長開始期まで休眠状態で越冬する.越冬芽は,一定期間の低温に遭遇することにより自発休眠から覚醒し,好適条件下で発芽可能な状態となる.果樹の休眠現象の調査研究の多くは,休眠覚醒期の生理と人為的制御法の検討に向けられており,休眠現象の分子レベルでの実態は明らかとなっていない.休眠芽が生長停止状態であると仮定すれば,分化後の芽の内部では分裂活性が抑制され,休眠覚醒期にその抑制が解除されるような何らかの機構がはたらいていると考えられる.本研究では,果樹の越冬芽における分裂活性の変動に関する知見を得るため,ウメを材料に,分化後の花芽や葉芽における分裂活性の季節的推移の調査を試みた。ウメ`南高'と早期開花品種`二青梅'を供試し、Real time PCRにより、細胞周期関連遺伝子であるサイクリンB1とヒストンH4遺伝子の相対的な転写量の季節的変動を測定した.その結果、`南高'葉芽においては,サイクリンB1の発現レベルは萌芽2ヶ月前から上昇することが明らかとなった.早期開花品種である`二青梅'では発現レベルの上昇が11月からみられた.一方,`南高'花芽における転写量の増加は満開の約2ヶ月前にみられ,約1ヶ月前にピークに達し、その後減少した.`二青'でも同時期にそのような傾向がみられた.また、ヒストンH4遺伝子についても同様な発現変動がみられた.いずれも、転写量が増加する時期は,水挿しした枝の加温後の開花率や萌芽率を指標とした自発休眠が覚醒していく移行段階と同時期であると考えられた.すなわち,自発休眠の覚醒と他発休眠への移行と、時期を同じくして,花芽や葉芽の分裂活性が上昇する可能性が示唆された.越冬芽は自発休眠覚醒時に細胞周期サイクルを活発化させる準備を完了しており、気温上昇とともに細胞分裂を活発化させている機構の存在が示唆された。また細胞周期関連遺伝子の転写量をモニターすることで、芽が自発休眠・環境休眠のどの段階にあるのかを推定でる可能性が示された.温帯果樹は芽を分化させたのち、翌春の生長開始期まで休眠状態で越冬する。

しかしながら、その発現量は気温の変化に敏感に反応することが示唆され、サンプリング時期によっては発現レベルの季節的変動がみられないこともあった。したがって、これら遺伝子の発現レベルのみでは越冬芽の休眠深度をはかる指標として不適切な可能性も考えられた。そこで本研究では自発休眠と他発休眠を明確に区別するための分子マーカーの獲得を目的として、自発休眠芽で特異的に発現している遺伝子の探索を試みた。その結果、転写因子や植物ホルモン関連遺伝子などの単離に成功した。
複数手法の統合によるＣＧコンテンツ生成手法に関する研究

本年度における研究実績は大きく次の二点からなる。第一に、創作者個人の好みを推定することでCGコンテンツの生成(制作・編集)を支援する手法の研究に関して、研究発表を行なった点である。この手法は、個人の創作者に由来するコンテンツ編集データに対して機械学習の技術を適用することで、その個人の好みの傾向を計算モデル化する。更に、このモデルとこれに特化したユーザインタフェースを効果的に統合することで、その後のCGコンテンツの生成(制作・編集)を支援するという手法である。この研究では特に写真の色調編集の支援を具体的な対象として想定し研究を実施した。この成果をまとめた論文内容について、Human-Computer Interaction分野のトップ国際会議であるCHIにて登壇発表を行なった他、開発したシステムをオープンソースソフトウェアとして公開し、研究内容を動画としてまとめYouTubeに公開した。第二に、ヒューマンコンピュテーションとベイズ最適化を統合することによってCGコンテンツの生成(制作・編集)を行う手法の研究に関して、方法論の構築・システムの実装・実証実験の実施・論文の執筆及び投稿を行なった点である。この手法は、マイクロタスク型クラウドソーシングに基づくヒューマンコンピュテーションの枠組みを活用することでCGコンテンツの質の良し悪しに関する情報を取得し、ベイズ最適化と似た戦略に基づいて最終的に生成されるCGコンテンツを決定する手法である。この研究では特に写真の色調編集及び物体材質のデザインの支援を具体的な対象として想定して研究を実施した。この成果をまとめた論文はComputer Graphics分野のトップ国際論文誌であるACM Transactions on Graphicsへの採択が決まっている他、同分野のトップ国際会議であるSIGGRAPHでも発表予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。デジタルコンテンツの生成の多くは、その内容にあった特定のソフトウェアを用いて、対象のコンテンツを対話的にデザインしていくことで行われる。そこで2014年度は、多くのソフトウェアにおける対話的なデザインプロセスに共通する「パラメタ調整」というタスクに注目し、これを支援するための研究を行った。より具体的には、特に人間の審美性(好み)に基づいて行われるパラメタ調整の支援に関する研究に取り組んだ。具体的な内容としては、近年学術的にも産業的にも注目を集めているクラウドソーシングを利用したヒューマンコンピュテーションの枠組みを用い、人間の審美性に関する大量の人間由来のデータを生成し、これに基づいてデザイン空間(パラメタ調整という文脈においては、すなわちパラメタ空間)中における、審美的に「良い」デザインと「良くない」デザインの分布を数値的に解析する手法を提案した。この手法に基づき、実際に対話的にパラメタ調整を行うユーザを支援するためのユーザインタフェースとして、スライダインタフェース及びサジェスティブインタフェースを提案した。これらは、ヒューマンコンピュータインタラクション、機械学習、コンピュータグラフィクス等で提案されている複数の手法を活用した方法論となっている。また、コンピュータグラフィクス技術に基づくコンテンツ生成に関する複数のアプリケーションに対し、これらの方法論を実際に適用し、解析の性能に関する評価、及びユーザテストを通したヒューマンコンピュータインタラクション的側面に関する評価を行った。クラウドソーシング技術とデータ解析技術を組み合わせたコンテンツ生成支援の研究を行った。この研究では、クラウドソーシング技術に基づくヒューマンコンピュテーションを通して人間の審美的好みに関するデータを大量に生成し、それを解析することで、コンテンツ生成に必要な評価関数の構築をする手法や、それに基づきコンテンツ生成を支援する枠組みを提案した。また、これをコンピュータグラフィクスにおけるカメラ制御やシェーダ制御に適用した。この研究に関して、昨年発表した国際会議論文の内容を発展させ、論文誌「コンピュータソフトウェア」への投稿を行い、採択された。個人のコンテンツ生成履歴を元に更なるコンテンツ生成を支援するシステムに関する研究を行った。この研究では、コンテンツ生成に必要な評価関数の構築を個人のコンテンツ生成履歴から行う手法を提案し、これに基づく新しいデザイン支援の枠組みを提案した。この成果に関してHuman-Computer Interaction分野の国際会議CHI 2016へ論文投稿を行い、採択された。三次元プリント可能で機能的な三次元モデルをユーザの要求に応じて自動生成する研究を行った。この研究では、複数手法を組み合わせてデザインの候補を大量に生成し、それらに対してユーザが評価・選択することで最終出力を得るような枠組みを提案した。この成果について論文誌ACM Transactions on Graphicsへの投稿を行い、採択された。本研究の目的は新しいコンテンツ生成の枠組みを模索していくことであり、そのためにはシステムがコンテンツを自動生成する機構、及びユーザの審美的要求に基づいて自動生成されたコンテンツを評価・選択するための機構の、2つの側面からアプローチしていくことが必要である。クラウドソーシング技術とデータ解析技術を組み合わせたコンテンツ生成支援の研究では、不特定多数の人間の審美的好みを計算モデル化することで、これに基づいてコンテンツを自動生成する機構と、さらにこれを活用しながらユーザが自身の審美的要求に基づいて対話的に評価・選択などを行い最終的なコンテンツを生成していく機構を実現した。個人のコンテンツ生成履歴を元に更なるコンテンツ生成を支援するシステムに関する研究では、特にユーザが審美的要求に基づいてコンテンツの評価・選択などを行っていく側面について、新しい方法論を提案し、実現した。三次元プリント可能で機能的な三次元モデルをユーザの要求に応じて自動生成する研究では、様々な処理モジュールを組み合わせることで大量の三次元モデルを自動生成する機構とともに、その中からユーザが望ましいコンテンツを効率的に選択するための方法論を提案した。

なお当初はコンピュータグラフィクスにおいて思い通りのシェーディング効果を得るためのシステムの開発のために、ペイントユーザインタフェースなどを応用する計画を立てていたが、これについてはクラウドソーシング技術によって不特定多数の人間の審美的好みを計算モデル化するという方法によってアプローチした。以上の通り、研究内容であるコンテンツ生成支援の研究について、一定の成果が出ており、順調に進展していると考えられる。本年度における研究実績は大きく次の二点からなる。第一に、創作者個人の好みを推定することでCGコンテンツの生成(制作・編集)を支援する手法の研究に関して、研究発表を行なった点である。この手法は、個人の創作者に由来するコンテンツ編集データに対して機械学習の技術を適用することで、その個人の好みの傾向を計算モデル化する。更に、このモデルとこれに特化したユーザインタフェースを効果的に統合することで、その後のCGコンテンツの生成(制作・編集)を支援するという手法である。この研究では特に写真の色調編集の支援を具体的な対象として想定し研究を実施した。この成果をまとめた論文内容について、Human-Computer Interaction分野のトップ国際会議であるCHIにて登壇発表を行なった他、開発したシステムをオープンソースソフトウェアとして公開し、研究内容を動画としてまとめYouTubeに公開した。第二に、ヒューマンコンピュテーションとベイズ最適化を統合することによってCGコンテンツの生成(制作・編集)を行う手法の研究に関して、方法論の構築・システムの実装・実証実験の実施・論文の執筆及び投稿を行なった点である。この手法は、マイクロタスク型クラウドソーシングに基づくヒューマンコンピュテーションの枠組みを活用することでCGコンテンツの質の良し悪しに関する情報を取得し、ベイズ最適化と似た戦略に基づいて最終的に生成されるCGコンテンツを決定する手法である。この研究では特に写真の色調編集及び物体材質のデザインの支援を具体的な対象として想定して研究を実施した。この成果をまとめた論文はComputer Graphics分野のトップ国際論文誌であるACM Transactions on Graphicsへの採択が決まっている他、同分野のトップ国際会議であるSIGGRAPHでも発表予定である。デジタルコンテンツの生成は大まかに、自動的なコンテンツデザインと、対話的なコンテンツデザインとに分類できると考えられる。
山間過疎地における居住と緊急安全サービスの供給水準に関する研究

昨年度の研究成果に基づき,本年度は特に山間過疎地域の救急医療サービスに焦点を絞り,検討を行った.(1)昨年度開発した“地点別にみた傷病者の救命率"を内容とする救急医療サービス水準評価モデルを改良した.事例分析を行ったところ,地域住民が主観的に感じているサービス水準を比較的よく表現することが確認された.また,山間過疎地域では地域内においても集落間でサービス供給水準に大きな格差がみられること,いくつかの支配的要因が存在することなどが明らかとなった.(2)治療サイドからも傷病者の側へ出向くことが救命率を高める上で効果的であることから“ステージ別評価"の考え方を導入し,搬送・治療プロセスの時間的前後関係に着目した整備方策検討手順を開発し,搬送と治療の有機的連携により一定のサービス水準の向上が図れること,地理的特性等の故に効果的なシステム整備方策が地点によって必ずしも同一でないこと,などの結果が得られた.(3)救急医療を支える公立医療施設の経営モデルと家計の行動モデルを構築し,経営成立性を確保するために必要となる財政補助金額ならびに家計の支払い意志額の算定を通じて,病院の存続が社会的に認められる条件を検討した.関係自治体による補助金(住民の負担金)と施設規模から見た公立病院の維持可能性を検討した事例分析では、人口密度が低くてもサービス圏域が広くかつ一定のサービス水準を提供しうる場合には,公立医療施設の維持が可能であるが,そうでない場合には極めて困難であることなどの示唆が得られた.以上の検討を通じて,山間過疎地域の緊急安全サービスに関するさまざまな有用な知見が得られたが,これらをもとに,今後は過疎地域の計画論の確立に向けてさらに研究を発展させていきたいと考えている.昨年度の研究成果に基づき,本年度は特に山間過疎地域の救急医療サービスに焦点を絞り,検討を行った.(1)昨年度開発した“地点別にみた傷病者の救命率"を内容とする救急医療サービス水準評価モデルを改良した.事例分析を行ったところ,地域住民が主観的に感じているサービス水準を比較的よく表現することが確認された.また,山間過疎地域では地域内においても集落間でサービス供給水準に大きな格差がみられること,いくつかの支配的要因が存在することなどが明らかとなった.(2)治療サイドからも傷病者の側へ出向くことが救命率を高める上で効果的であることから“ステージ別評価"の考え方を導入し,搬送・治療プロセスの時間的前後関係に着目した整備方策検討手順を開発し,搬送と治療の有機的連携により一定のサービス水準の向上が図れること,地理的特性等の故に効果的なシステム整備方策が地点によって必ずしも同一でないこと,などの結果が得られた.(3)救急医療を支える公立医療施設の経営モデルと家計の行動モデルを構築し,経営成立性を確保するために必要となる財政補助金額ならびに家計の支払い意志額の算定を通じて,病院の存続が社会的に認められる条件を検討した.関係自治体による補助金(住民の負担金)と施設規模から見た公立病院の維持可能性を検討した事例分析では、人口密度が低くてもサービス圏域が広くかつ一定のサービス水準を提供しうる場合には,公立医療施設の維持が可能であるが,そうでない場合には極めて困難であることなどの示唆が得られた.以上の検討を通じて,山間過疎地域の緊急安全サービスに関するさまざまな有用な知見が得られたが,これらをもとに,今後は過疎地域の計画論の確立に向けてさらに研究を発展させていきたいと考えている.
宋代新法党官僚の研究

1、本研究は宋代新法党官僚の実態解明をめざして着手されたが、現段階では所期の目的を十分に達成しえていない。新法党以前の北宋の政治の本質を象徴している台諌の解明にまず意を用いたからである。彼らを中心とする北宋前半期の政治には、新法党によって克服されなければならない部分があり、これを明らかにすることで新法党による改革の意義を理解しうると考えたのである。2、初年度に購入した諸文献(設備備品費)および研究期間を通じて東京・京都・金沢方面で収蒐した資料(旅費)から、台諌、欧陽修等に関する事例を抽出、整理し(謝金)、これに基づく成果を論文二点を以て公けにしたほか、若干の知見を加えて報告書を作成した(印刷費)。3、1の立場からまず北宋前半期における台諌についての制度的検討と、彼らの実態解明を試みた結果、(1)先学が宋の台諌制度の大綱を定めたとしてきた天禧元年(1017)の詔令の吟味を通じて、この詔令が必ずしも条文どおりに実行されなかった事実、にもかかわらず実際上、台諌によって彼らの言事権を保証する根拠とみなされるに至った事実、を立証できた。またこの詔令によって設置を定められたとされてきた言事御史が、御史たちのごく一部でしかなかったことも論証できた。(2)特に北宋最初期には台諌が、言事よりむしろ三司判官などの財政関係の職務を兼任するケ-スが多くみられる事実を明らかにした。4.北宋の代表的な諌宮である欧陽修の二種の伝記に注目し、これらを対比かつ検討した。一方は旧法党の手になる実録所収の伝であり、他方は新法党の手になる実録のそれである。両党派の彼に対する評価の差違から、台諌を中心にした政治の限界と、新法党の政治が行われるに至る必然性について、ひとつの見通しをもつことができた。5.台諌の三司判官等兼任の実態は、より詳細に検討されるべきである。従来、北宋の御史・諫官の制度は、真宗の天禧元年(1017)の詔によって確立し、北宋政治史を特徴づける彼ら台諫の言論活動(言事)も、この詔があって始めて公的に保証されたかの如くに説明されてきた。しかし天禧以前の前史や天禧以後のこの詔の実施状況を検証した結果、叙上の定説には疑うべき余地が生じた。すなわちまず第一に天禧の詔はいわれるように御史全体に関わるものではなく、彼らのなかの特殊な一部のあるべき姿を規定したものにすぎず、第二に特に仁宗の慶暦以後言事御史とよばれることになったその特殊な一部は、ついに詔の所定の定員をみたすことがなく、きわめて少数の具体例しか存在しなかったことを実証しえた。にもかかわらず仁宗朝の御史の全員が言事官とみなされていたことに象徴されるように、彼らは実質的に言事権を獲得しこれを積極的に行使したのであり、この点旧稿で検討した神宗朝の六察の制の下の御史のありようとは、鮮明な対比をなすことも明らかにした。

以上を通じて新法党政治の特異性の一端を解明する手懸りを得た。一方専任の御史を確保しようとする天禧の詔があるにもかかわらず、他職ーとりわけ三司判官・開封府推判官一を兼任する御史が仁宗朝後半期まで存在した事実も見出した。つまり新法以前の北宋の財政等実務の一定部分は、ほかならぬ御史によって運営されたのであるが、その仁宗朝最末期には、存来の三司官僚等による財政運営が行詰ったとの推摘が、同時代人によってなされている。この点に中書検正官という全く新たな実務官僚が創設されこれを中心に王安石の新法が展開されねばならない。必然性が存したと想定できる。新法以前の御史兼職の実態を更に究明しつつ、三司官僚主体の財政運営崩壊の過程を追跡し、あわせて王安石政権下における台諫の実態を、教育・思想機関である太学なども視野におきながら、検討したい。1.前年度に購入した諸文献(設備備品費)および今年度も東京・京都等方面で収蒐した資料(旅費)から、台諌、欧陽修等に関する事例を摘出・整理した(謝金)。以上の作業にもとづく成果の一部を論文で公けにしたほか、若干の知見を付加した報告書を作成した(印刷費)。2.基本的に前年度に引続き、台諌についての制度的検討と、彼らの実態解明を試みた。3.論文では、北宋の代表的な諌官である欧陽修の二種の伝記に注目し、これらを対比かつ検討した。一方は旧法党の手になる実録所収の伝であり、他方は新法党の手になる実録のそれである。両党派の彼に対する評価の差達から、台諌を中心にした北宋前半期の政治の限界と、新法党の政治が行われるに至る必然性について、ひとつの見通しをえて、これを報告書に付録した。4.また報告書では、初年度の成果をも付録するとともに、特に北宋最初期には台諌が、言事よりはむしろ三司判官など財政関係の職務を兼任するケ-スが多くみられる事実を、事例によって明らかにした。5.将来的には、台諌の三司判官等兼任の実態を北宋前半期を通じて、より評細に検討すべきであるほか、新法党政権下における台諌の位置づけを通じて、言事を中心にした政治がいかに克服されたか、さらには吏事を重視する新法党の政治と新法党官僚そのものについて、考察をすすめなければならない。
実践的技術者育成のための工作機械の安全性を考慮した装置開発と授業実践

本研究では,実践的技術者育成のための安全を考慮した装置の開発を目的として,NC工作機械における安全装置およびNC発砲スチロール加工機の教材開発を行った。まず1つ目の安全装置については,画像処理を用いた計測装置の開発を試みた。その結果,刃物と材料を接触させることなく計測できるようになった。2つ目に実践的技術者育成のための教材開発を行なった。開発した装置は,従来刃物を用いて加工を行っていた装置を電熱線に置き換えることにより,安全で尚且つ短時間で加工を行えることが確認された。2007年以降、「団塊の世代」の人たちが大量退職時代をむかえた。そのため、日本のものづくりを支える人材の育成が早急に求められている。しかし、近年子どもたちの不器用さや理工離れが問題となっており、後継者の育成が困難となってきている。このような状況下において、学生たちに実システムを用いたものづくり実習を行い興味・関心を抱かせ、その重要性に気付かせることは将来の我が国にとって大きな意義がある。そこで本研究では、実践的技術者育成のための安全を考慮した装置の開発を目的として、NC工作機械における安全装置およびNC発砲スチロール加工機の開発を行った。まず1つ目の安全装置については、従来NC工作機械を取り扱う際に、材料と刃物の位置を計測するため接触による計測を実施していた。しかし、この方法ではハンドル操作のミス等により材料と刃物を衝突させ、刃物が破損し、怪我をする可能性があった。そこで本研究では、従来の接触による計測から、画像処理を用いた非接触による画像計測を用いた計測装置を開発した。その結果、改善の余地はまだあるが、刃物と材料を接触させることなく計測できるようになった。第2に実践的技術者育成のための教材開発を行なった。開発した装置は、従来刃物を用いて加工を行っていた装置を電熱線に置き換えることにより、安全で尚且つ短時間で加工を行えるようになった。そのため、従来時間の関係上、全員の加工を行うことが出来ずシミュレーションに頼っていたが、本装置を用いることによりコンピュータでプログラミングされた通りに加工機で加工することができる。また、加工時間は1/8程度まで削減することができた。これにより、設計から製造までの一連の流れを安全に実施することができるようになり、実践的技術の習得にも役立てることができたと考えられる。NC工作機械を使いこなすには,長年の経験や実績が必要であり,初心者が思うように扱うことは非常に難しい作業である。NC工作機械を取り扱う為には,様々なパラメータを材料や刃物などから決定しなければならない。本研究の最も重要な課題は,学生が安全に機械工作を行える環境を構築することである。本研究では,画像処理を用いることで,非接触で故障しない,安全で簡単な計測方式及び自動パラメータチューニング方法を開発し,これをもって教育活動に貢献することを目的とする。以上の方法を実際のNCフライス盤に適応し,本手法の妥当性について検証し,授業に実践する。本研究では,まず初めに従来使用されてきた接触計測から画像処理を用いた非接触計測による原点計測装置の構築を実装した。これまでに構築した内容は,NCフライス盤において工具計測器で計測するZ方向のみを対象とし検討を行ってきた。そこで,2台のカメラを用い,計測したいワークに対して,直角になるようにカメラを配置することで,工具計測及びワーク計測,双方とも計測できるシステムを構築し,計測可能になることを明らかにした。また,近隣の小中学校に出向き,近年の小中学生の技術に関する動向を調査した。さらに,刃物を用いないNC工作機械の装置の実装について検討を行った。この一方で,以下にあげる問題点も明らかとなった。(1)近年の小中学校の技術において,ドライバー,ニッパー等の工具を一切使用したことのない生徒がいることが調査の結果判明した。(2)装置の構築に際して,安全対策を実施するため別途センサー等を設置する必要がある。以上のような問題点に対してさらに検討を進め,平成24年度において,より実用性の高い実践的技術者育成の為のシステムを構築する予定である。本研究の1つ目の目的である,非接触による計測システムについては構築することができた。精度及びパラメータチューニングに関しては,不十分な所があり,これから改善しなければならない。さらに,授業実践の為に,刃物を用いないNC工作機械を構築中である。これは,操作ミスによる危険を回避するためであり,学生はより安全に作業を習得する事が可能となる。今後の研究の推進方策として,まず23年度により見つかった問題点に対してさらに検討を進め,平成24年度において,より実用性の高い実践的技術者育成の為のシステムを構築する予定である。以下のような2つの内容に分けて捉えられる。(1)刃物を用いないシステムの構築

(2)学生に対する技術教育の実践研究費の使用用途として,刃物を用いないシステムの構築の為のセンサー等の購入,授業実践の為の工具の購入,これまでの成果発表の為の学会旅費及び論文投稿の為の費用に使用する予定である。
交流通電加熱法による高分子の熱拡散率測定法の開発

高分子の成形加工過程において熱の制御は重要な問題である。しかしながら高分子の溶融温度域ならびに1次転移に対応する実用温度範囲における熱拡散率の測定は原理的に困難な場合が多く測定例は少ないのが実状であった。本研究では原理的に全く新しい測定法として交流温度波を用いた高分子の熱拡散率測定法を提案しかつまた1次転移における潜熱を同時に測定するシステムを開発した。(1)測定システムは正弦波発信器、2位相型ロックイン増幅器、直流増幅器、温度制御器、温度計測器、ヒ-タブロックおよびパソコンから構成した。交流温度波ならびに潜熱を検知するセンサーとして金薄膜抵抗を用いその抵抗変化を電圧変化に換算して交流成分と直流成分それぞれを増幅して検出する方法をとった。直流成分の検出にはDTAの原理を利用してリファレンスを用いた直流ブリッジ回路を作成した。試料の温度計測には金薄膜抵抗の抵抗変化を利用するとともに熱電対素線による多点測定を行った。またヒーターブロックの温度制御には交流ノイズを避けるため直流制御を行った。測定に供する試料は1mmx4mmx50μmと微少であることもまた特徴のひとつである。(2)上記測定システムにより等速昇降温過程における熱拡散率およびDTAの同時測定が可能となった。金薄膜センサーの抵抗変化を同時に交流、直流成分に分割して測定するため、特に結晶性高分子の融解、結晶化における潜熱発生下での熱の拡散現象を詳細に観測することが可能となった。具体的にはPP,PE,PET等について室温から300°Cまでの温度範囲で等速昇降温過程における交流温度波の振幅、位相遅れおよびDTAによる潜熱の発生を同時に観測した。交流温度波と潜熱はそれぞれ独立に観測されるが周波数が低く(kd1)、昇降温速度が速い(10°C/min)場合は発生した潜熱が熱拡散に影響を及ぼすことがわかった。