hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光ポンプ広帯域テラヘルツ波プローブ分光による超伝導体のキャリアダイナミクスの研究

本年度は、引き続き広帯域テラヘルツ時間領域分光システムの改良および超伝導体の測定を行った。超伝導体薄膜の評価を行うには、テラヘルツ領域に存在する超伝導ギャップエネルギー付近の電子状態を調べることが重要である。測定対象である超伝導体MgB_2(二ホウ化マグネシウム)は、その高い転移温度を示すが、大小2つの超伝導ギャップをテラヘルツ波で直接観測することが期待されている。まず、超短パルスレーザーの精密な調整およびパルス圧縮およびテラヘルツ波観測系の最適化により、観測されるテラヘルツ電磁波のSN比を向上させる事に成功した。これによって更に短い時間での測定が可能になった。更に、透過測定におけるサンプル薄膜の配置方法も改良を行い、同じ基板上で薄膜を半分エッチングすることで、精度の高い測定ができるようになった。本研究では5THzを超える周波数領域での測定が達成できている。MgB_2の高エネルギー側の超伝導ギャップの直接観測には至らなかったが、透過率・光学伝導度スペクトルは、大小2つの超伝導ギャップを反映していると考えられ、今後、ポンププローブ分光を行うことで、新たな知見が得られる可能性がある。本研究では、超伝導体を測定対象として広帯域テラヘルツ波による透過分光測定および光ポンプテラヘルツ波プローブ分光を行う。テラヘルツ時間領域分光によって、超伝導ギャップエネルギー付近の周波数領域の光学伝導度を導出し、電子状態を調べることができる。光ポンプテラヘルツ波プローブ分光では、クーパー対破壊・再結合のキャリアダイナミクスを観測する。本年度はポンププローブ分光の前段階として、テラヘルツ波による透過測定を行った。これまで構築してきた、光伝導アンテナと20fs超短パルスレーザーを組み合わせた広帯域テラヘルツ波観測システムを用いて、超伝導体MgB2(二ホウ化マグネシウム)薄膜の透過分光測定を行い、サンプルの温度変化による超伝導状態への転移を観測した。得られたテラヘルツ電磁波波形をフーリエ変換したスペクトルより、複素伝導度スペクトルを評価した。期待されていた、2つ目の超伝導ギャップによるスペクトルの変化は観測されなかったが、先行研究では観測周波数帯域は3THz程度までに留まっていたが、本研究では5THzを超える観測ができた。詳細な観測のためには更なる高効率観測および測定時間の短縮が必要であることが分かった。また、サンプルとリファレンスの基板との傾きの差が無視できず、位相差を正確に測定するためには1つの基板上にサンプル部分とリファレンス部分を作ってその差を測定する必要があることが分かった。並行して、光ポンプテラヘルツ波プローブ分光でのポンプ光の導入のため、2台のレーザーの同期を行った。
戦後家庭科教育成立関係史料に関する調査研究

平成13,14年度に,「戦後家庭科教育成立関係史料に関する調査研究」というテーマで科学研究費交付を申請したのは,これまでの研究過程で収集した,家庭科教育の成立と定着過程に関する相当量のGHQ/SCAP文書並びに日本側史料に加えて,全国に散逸している占領期家庭科教育史料を新たに調査し,整理・考察,集大成することによって,占領期の家庭科教育政策並びに家庭科の授業実践や生活改善への寄与等についての正鵠な歴史的事実を確定するためであった。この目的を達成するために調査し,収集したのは,(1)GHQ/SCAP文書,(2)桑田百代史料,(3)小山田春子史料,(4)清水房史料,(5)IFEL及び中等教育研究集会関係史料,(6)徳島県家庭科関係史料,(7)指導主事との往復書簡,(8)『明るい家庭生活』,『アメリカの住宅問題』等のCIE教育映画フィルム,ラジオ番組『明るいわが家』の台本,演劇『目覚め行く家』の台本等であった。とりわけ,(2)桑田百代史料は,IFEL,ナショナル・リーダーの米国視察,各種協議会と現職教育等に関する豊富な一次資料に満ちていた。このように(1)(8)の諸史料を収集・整理・考察することによって,家庭科の成立と定着に関する基礎史料を整備し,この教育の歴史と本質を追究しようとする研究者の共有の財産にすることが本研究の使命であり,この点は達成できたと考えている。ただし,この度の報告書は,紙数の制限という問題に阻まれて,収集した膨大な史料の集大成という面では十分とはいえない。そのような限界があるにしても,占領期家庭科教育史研究の基礎資料として今後の学問的発展に寄与することは間違いない。なお,筆者の手元には,本報告書において提示することができなかった相当数の関連史料が保管されている。占領期教育研究者の利用に供するために,現在整理を急いでいる。平成13年度の研究計画は以下のとおりであった。(1)平成13年4月9月(1)数年間にわたる占領期家庭科教育成立史研究において申請者が収集した,国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAP文書中のCIE文書およびCAS文書を整理して,この時期の家庭科教育の進展がアメリカ側文書から鳥瞰できるようにする。(2)これまでに収集しているIFEL及び中等教育研究集会関係史料を整理する。(3)徳島県家庭科成立関係史料,とりわけ同県立脇町高等学校の教務日誌等の公文書を整理する。(2)平成13年10月12月(1)鹿児島県初代家庭科指導主事小山田春子氏,桑田百代氏(故人),元岩手県指導主事清水房氏(故人)から,提供された家庭科教育の諸資料を整理する。(2)これまでに収集した指導主事の書簡を整理する。(3)CIE教育映画『明るい家庭生活』などを画像分析する。(4)家庭科教材として1948年に放送された,ラジオ番組『明るいわが家』の脚本並びに1949年に鹿児島県の農村で婦人会が上演した劇『目覚め行く家』の台本を入力する。(3)平成14年1月3月(1)上記(1)(1)(3)および(2)(1)(4)の整理された史料を考察し,解説を加える。これらの事項は,順調に達成されつつある。

特に(1)の(2)の作業を経て,「占領下の日本における家庭科教育の成立と展開(XIII)-IFELの概要と受講者の評価を中心に」を『広島大学大学院教育学研究科研究紀要』に,また「占領下の日本における家庭科教育の成立と展開(XIV)-中等教育研究集会家庭科教育部会の研究協議から」を『教育学研究紀要』に発表することができた。平成14年度の研究計画は,前年度に収集した以下の史料を中心とした資料整理を行い,考察を深めて,占領期家庭科教育成立史料の集大成を図ることであった。(1)国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAP文書中の家庭科成立関係CIE文書およびCAS文書。(2)IFEL及び中等教育研究集会関係資料。(3)徳島県家庭科成立関係史料,とりわけ同県立脇町高等学校の教務日誌等の公文書。(4)鹿児島県初代家庭科指導主事小山田春子氏のご遺族から貸与されたノート,研修会記録。(5)広島県の指導的家庭科教師であり,ガリオア基金による米国視察に派遣された桑田百代氏のご遺族から貸与された各種研修会の筆記ノートや米国視察時の写真。(6)岩手県指導主事清水房氏(故人)から,過去に提供された諸史料。(7)蛭田怜子氏ら各府県の元家庭科指導主事からの書簡。(8)これまでに入手しているCIE教育映画『明るい家庭生活』などの画像分析。(9)中学校用家庭科放送教材として1948年に放送された,ラジオ番組『明るいわが家』の脚本。(10)1949年に鹿児島県の農村で婦人会が上演した劇『目覚め行く家』の台本。これらの資料整理は,順調に達成されつつある。特に(8)に関する作業を経て,「占頷下の日本における家庭科教育の成立と展開(XV)-CIE教育映画『明るい家庭生活』の映像分析を中心に」を『広島大学大学院教育学研究科研究紀要第二部51号』に,また(5)に関する作業を経て,「占頷下の日本における家庭科教育の成立と展開(XIV)-ナショナル・リーダー桑田百代のアメリカ視察」を『教育学研究紀要第2部48巻』に発表することができた。
一般の送受信装置による量子暗号の無条件安全性の研究

前年度までに、相補性を利用して量子暗号の無条件安全性を証明する手法を提案し、さらにその手法を用いて、しきい値型光子検出器などの現実的な装置を用いた量子鍵配送の安全性の証明を行ったが、今年度は、この手法の原理的な限界について調べた。その結果、この手法における考え方は、量子相関が秘匿通信を可能にするメカニズムを、定量的に正確に捉えていることがわかった。すなわち、秘匿通信が可能な場合には、原理的にはこの手法を用いて必ず証明が行えることになり、安全性証明の手法としては、原理的な限界がないと結論できる。離れた場所にある2つの系に対して、古典通信のみで行える測定(LOCC測定)は、当然エンタングルメントを生成する能力を持たないが、逆は成立しない。エンタングルメントを生成する能力を持たないのに、古典通信では実現できない測定が存在する。このような例は、3準位系で知られていたが、今回は、最も単純な2準位系でも、同じような例が存在することを示した。前年度までに、補助光子を用いて、光ファイバーの屈折率ゆらぎにともなう雑音を解消する方法の提案と、原理実証実験を行ってきたが、今年度は、この手法を用いて、500mの偏光保持光ファイバーで、波長オーダーの光路長調整を全くせずに、エンタングルした光子対を配送する実験を行い、理想的な状態に対して忠実度0.87を持つ状態を得ることができた。量子鍵配送の無条件安全性を証明する一般的な方法として、不確定性関係を利用する新しい手法を構築した。この方法は、従来よく用いられているエンタングルメント抽出に基づく証明法が適用できるケースには全て有効であるばかりでなく、次のような利点をもつ。(1)量子エラー訂正符号を構成して秘密鍵を算出する必要がなく、古典的なエラー訂正と秘匿性増幅で秘密鍵を計算できる。(2)エンタングルメント抽出に基づく方法よりも、秘密鍵を多く取り出せるケースがある。(3)送受信装置の特性がよく把握できていない場合にも安全性が証明できる。例えば、BB84方式において、光源の特性がほとんど不明であっても、2つの基底を切り替えたときの光の状態がどのくらい近いかを表すフィデリティという量の下限だけ与えられれば、安全性を保証できる。この方法の応用例として、SARG04方式の無条件安全性を証明し、鍵レートが通信路の透過率(損失を1から減じたもの)の1.5乗に比例することを見出した。BB84方式では、もともと単一光子の利用が前提とされており、その場合の鍵レートは、通信距離が伸びて透過率が低下した際に単純に透過率に比例して低下する。しかし、この光源を、微弱なレーザーパルスで代用すると、光子分離攻撃の可能性を考慮する必要性から、レートは透過率の2乗に比例して低下しまう。この問題を、量子通信装置自体には全く改変を加えることなく、単にデータ処理法を変更するだけで改善できると期待されている方法がSARG04方式である。この方式の安全性については、盗聴法を限定した場合や、装置を複雑にした別の似た方式などで議論されてきたが、今回はじめて完全な証明を与えることができた。その他、連続量量子暗号の盗聴法の解析や、干渉計の微調整なしで光子の偏光状態を送信する方法の提案などを行った。量子暗号の無条件安全性の証明は、理想的な単一光子光源と単一光子検出器を用いる状況に帰着できることを仮定する場合が多いが、実際の光源、検出器は、そのような帰着を厳密には許さない。従って、現実的な装置である、微弱レーザー光と、しきい値型光子検出器(光子の到着のみを検出し、光子の個数は峻別できない)を用いて、理想的な装置の場合に比べてそれほど遜色ない鍵生成率が得られることを厳密に証明することは、量子暗号の大きな目標の一つであった。昨年までに提案した新しい証明法を、BB84デコイ方式に適用することにより、本年度はその目標をはじめて達成した。微弱レーザー光を用いる前述の方式では、単一光子光源を用いた場合に比べると到達距離が数十km短くなってしまう。パラメトリック光子対光源と光子検出器を用いた擬似単一光子では、単一光子光源と同じ距離に到達できるが、鍵生成率が非常に小さいという欠点がある。本年度は、後者の光源を用いた方式において、従来無視されていた、光子検出器が光子を検出しなかった場合に着目し、このデータを活用することで、実験装置に変更を加えることなく鍵生成率を何桁も向上できる方法を提案した。光ファイバーの屈折率ゆらぎにともなう雑音を解消する方法として、送信者と受信者の間で細かい調整を必要としない方法を昨年度に提案した。補助光子を用いるこの方法は、通信が一方向のみであるため、双方向の通信を用いる従来の方式に比べ、量子暗号の安全性が確保しやすい。本年度は、この手法の原理実証実験を行い、95%を超える高い忠実度で伝送が可能であることを示した。

すなわち、秘匿通信が可能な場合には、原理的にはこの手法を用いて必ず証明が行えることになり、安全性証明の手法としては、原理的な限界がないと結論できる。離れた場所にある2つの系に対して、古典通信のみで行える測定(LOCC測定)は、当然エンタングルメントを生成する能力を持たないが、逆は成立しない。エンタングルメントを生成する能力を持たないのに、古典通信では実現できない測定が存在する。このような例は、3準位系で知られていたが、今回は、最も単純な2準位系でも、同じような例が存在することを示した。前年度までに、補助光子を用いて、光ファイバーの屈折率ゆらぎにともなう雑音を解消する方法の提案と、原理実証実験を行ってきたが、今年度は、この手法を用いて、500mの偏光保持光ファイバーで、波長オーダーの光路長調整を全くせずに、エンタングルした光子対を配送する実験を行い、理想的な状態に対して忠実度0.87を持つ状態を得ることができた。
宗教言語の共在性と創造性：古代メソポタミアの祈祷と中世日本の祭文の比較研究

古代メソポタミアの宗教儀礼のなかで、アーシプという職能者が行う儀礼について考察を進めた。そのなかでもキシュプーに対抗する儀礼文書の解読を中心に行った。キシュプーとは呪い、呪詛、祟り、怨念、怨霊、怨念をもつ生霊といった現象に近いものと考えられる。キシュプーにとりつかれると病気となり、不浄となり、呪縛の状態に陥ってしまう。そのため、病気の原因がキシュプーであると診断された場合、アーシプがキシュプーに対抗する儀礼を行う。このキシュプーに対する対抗措置、病気治療のなかで最もおおがかりなのが「マクルー」儀礼である。マクルーとは「燃やすこと」という意味で、この名が示すように、キシュプーを行った者、仕掛けた者、敵対者といわれる人物をあらわした小像を火で燃やすことが、儀礼の主眼である。マクルー儀礼の、IからVIIIまである唱えごと文書(儀礼的発話指示書)と儀礼全体の式次第の指示文書(儀礼的動作指示書)を解読した。その結果、二日間にわたって行われる儀礼において、はじめにキシュプーを行った者は、自分がかけたキシュプーを上回るより大きなーアーシプのー知恵と技により、壊滅的な死に至ることとなる。他方、死の状態にあった病人は再生し復活する。アイデンティティを確認した病人は、通過儀礼を経たといえる。アーシプがキシュプーを封じ込めることで力の転換が起こっており、マクルー儀礼の力学が読み取れることが明らかとなった。宗教言語の共在性と創造性という視点からみると、マクルー儀礼で唱えられる唱えごとは、儀礼の所作や動作とあわせて、アーシプの行為遂行性に不可欠な力を与えていると考えられる。メソポタミアの儀礼のなかで唱えられる唱えごとについて、マクルー儀礼文書の解読をとおしてその特徴を明確にすることができた。もともとは別の儀礼で用いられていた唱えごとが、マクルー儀礼のなかに取り込まれてゆく過程を明らかにした。火と水を用いる儀礼の特徴をアーシプの唱えごとに注目して考察した。メソポタミアのアーシプが行う儀礼について、キシュプーに対抗する儀礼のほか、神像の口洗い儀礼などについても考察をひろげ、そこで唱えられる唱えごとを分類し、特徴を明らかにしてゆく。唱えごとが悪を排除し、聖なる空間を作り上げることを、具体的な儀礼の事例研究をとおして解明してゆく。国内の出張を都合により取りやめたため。この分は次年度の国内旅費にあてる予定である。
ヒト冠動脈血管平滑筋において血管樹の部位による性格の違いはあるか

血管病変の主座は病変によって異なることが知られており、高血圧は小さい血管壁の肥厚として現れ、動脈硬化においては大きな血管に病変が現れる。これらの事実は動脈血管樹の部位によって血管平滑筋の性質が異なることを示唆している。我々は血管樹の部位による血管平滑筋の性質に違いがあるかどうかを明らかにすることを目的として実験を行なった。我々は、ヒト冠動脈を用いて冠動脈の大きい部分と小さい部分に単離し、培養した。大きい血管はpolygonal及び類円形の形態を示すものが多く、小さい血管ではbipolar及び紡錘形の細胞が多かった。アクチン及びデスミンなどを用いて培養細胞が血管平滑筋細胞由来の細胞であることを同定した。続いて、培養細胞の増殖能を検索した所、大きい血管由来のものより小さい血管由来の細胞の方が増殖能は高かった。これらを変形可能なシャーレに培養し、シャーレを伸長した所、同様に小さい血管の細胞の方が伸長によって増殖能が高くなることが確認された(Heart Vessels14:253-261,1999)。これらの結果によって我々はヒト冠動脈においては大きい血管と小さい血管とでは性質が異なることを明らかにした。大きい血管小さい血管の性質の違いは様々なリガンドに対する反応も異なると考えられるので、次にエンドセリン、アンギオテンシン、などに対するレセプターの性質の異同を研究する。
インテグリン発現に基づいた消化管Stem Cells同定・分離のための基盤的研究

大腸Stem cellsのマーカー分子を同定するため、細胞外基質に対する受容体であるインテグリン分子に着目し、以下のような研究戦略に基づき実験をおこなった。1.ヒト正常大腸組織(crypts)におけるインテグリン分子の発現をその局在に注目し検討した。十分なインフォームド・コンセントを患者およびその家族より得た上で、大腸癌手術時に得られる大腸摘出材料を用いて正常大腸組織凍結切片を作成した。12種類のα及びβインテグリン抗体による免疫蛍光組織染色を施行し、cryptsにおけるインテグリンの発現分布を検討した結果、β1インテグリンがStem cellsが存在するといわれているcrypt底部に強発現していることを見出した。2.Flow cytometryにより、正常大腸上皮細胞(crypt cells)におけるインテグリン発現を解析した。上記と同様の方法にて得られた正常大腸組織粘膜をEDTA/DTT及びpancreatinを用いてsingle cellsの状態に分離後(Whitehead et al.,Gastroenterology 117(4):858-865,1999)、インテグリン抗体を用いて蛍光免疫細胞染色をおこない、flow cytometryによりインテグリンの発現様式を解析した。Stem cellの存在するcryptsの底部付近にのみ強発現するβ1インテグリンにおける解析では、2峰性のピーク(インテグリン強発現群と低発現群)が認められ、強発現群の細胞がStem cellsが存在するといわれているcrypt底部から分離された細胞集団である可能性が推測された。3.上記1,2で確認したStem cellsに特異的なβ1インテグリン発現に基づいて正常大腸組織粘膜からsingle crypt cellsを分離後、蛍光免疫細胞染色し、β1インテグリン強発現細胞のみをsortingした。この細胞集団を用いてsoft agarによるcolony assayによりコロニー形成能を観察しclonogenic potentialを評価した。β1インテグリン発現に基づいてsortingされた細胞群におけるコロニー形成能は、sortingされていない細胞群(control)に比し、有意に高かった。以上より、β1インテグリンは大腸Stem cellsのマーカー分子となり得る可能性が示唆された。1.ヒト正常大腸組織(crypts)におけるインテグリン発現:十分なインフォームド・コンセントを患者およびその家族より得た上で、大腸癌手術時に得られる大腸摘出材料を用いて正常大腸組織凍結切片を作成した。12種類のα及びβインテグリン抗体による免疫蛍光組織染色を施行し、cryptsにおけるインテグリンの発現分布を検討した結果、β1インテグリンがStem cellsが存在するといわれているcrypt底部に強発現していることを確認した。2.Flow cytometryによるcrypt cellsにおけるインテグリン発現の解析:上記と同様の方法にて得られた正常大腸組織粘膜をEDTA/DTT及びpancreatinを用いてsingle cellsの状態に分離後(Whitehead ed. al.,Gastroenterology117(4):858-865,1999)、インテグリン抗体を用いて蛍光免疫細胞染色を行い、flow cytometryによりインテグリンの発現様式を解析した。Stem cellsの存在するcryptsの底部付近にのみ強発現するβ1インテグリンにおける解析では、2峰性のピーク(インテグリン強発現群と低発現群)が認められた。3.Cell sortingとclonogenic assay:上記1,2で確認したStem cellsに特異的なβ1インテグリン発現に基づいてcrypt cellsを清潔操作にて蛍光免疫細胞染色し、β1インテグリン強発現細胞のみをsortingし、soft agarによるcolony assayによりコロニー形成能を観察しclonogenic potentialを評価した。【総括】以上より、β1インテグリンは大腸Stem cellsのマーカー分子となり得る可能性が示唆された。

この細胞集団を用いてsoft agarによるcolony assayによりコロニー形成能を観察しclonogenic potentialを評価した。β1インテグリン発現に基づいてsortingされた細胞群におけるコロニー形成能は、sortingされていない細胞群(control)に比し、有意に高かった。以上より、β1インテグリンは大腸Stem cellsのマーカー分子となり得る可能性が示唆された。
分析化学的手法に立脚したヒ素脂質の代謝および毒性機構の解明

ヒ素脂質の生体内における代謝および毒性に関する報告は非常に少ない。そこで、ヒ素含有炭化水素2種類(AsHC332およびAsHC360)とヒ素含有脂肪酸1種類(AsFA418)を合成し、マウスに強制経口投与してヒ素の排泄と体内分布について調べ、ジメチルアルシン酸(DMAV)とトリメチルアルシンオキシド(TMAOV)と比較した。全群において、24時間以内に投与量の約77-94%のヒ素が尿と糞から排泄された。AsHC332およびAsHC360群の脳への分布は、DMAV群よりも約2倍および4倍高いことが分かった。このことから、ヒ素含有炭化水素が血液脳関門を通過して輸送される可能性が示唆された。海産物中には多くのヒ素化合物が含まれており、日本人が食品を通じて摂取するヒ素の主要な曝露元となっている。近年、高分解能質量分析器による分析技術の向上により、ヒ素脂質が次々に報告されているが、それらヒ素脂質の生体内における代謝および毒性に関する報告は非常に少ない。将来的に環境および食品中のヒ素の健康リスク評価に貢献することを目指して、まずは本研究においてその基盤となる研究を遂行することを目的とした。本年度はカラフトシシャモから検出され、毒性も高いと報告されているヒ素含有炭化水素AsHC360にに焦点を絞り(1)AsHC360の合成(2)AsHC360の測定条件の検討(3)齧歯類を用いたAsHC360の体内動態(予備試験)について実験を遂行した。得られた結果を以下に示す。(1)AsHC360の合成:既報に従いAsHC360の合成し以下の実験に使用した。(2)AsHC360の測定条件の検討:逆相カラムを用いて、ギ酸酸性化でメタノールのグラジエントによりAsHC360を溶出させた。有機溶媒のグラジエントによるICPMSの感度変化は、ガリウムを内標としてポストカラム法で導入し補正を行った。現在の方法では1試料1時間の測定時間を要する為、さらに条件を検討して溶出時間を短縮する必要がある。(3)齧歯類を用いたAsHC360の体内動態(予備試験):精製食で成育させたマウスに対して、オリーブ油に溶解させたAsHC360を経口投与し、7日間代謝ケージで尿と糞を採取した。その結果、投与後24時間で投与したヒ素の約5078%が尿と糞中に排泄されていることが分かった。本課題は4月の時点では不採択であり、10月末に採択された。1年間の計画を5ヶ月で行う必要があったため、当初の予定より一部はやや遅れているが、ヒ素脂質が合成出来たことから、28年度実験計画を一部前倒しして行っている。本年度は昨年度に合成をしたヒ素含有炭化水素(C19H42AsO, AsHC360)を用いて(1)模擬消化液におけるヒ素脂質の抽出法の検討、(2)齧歯類を用いたヒ素脂質の体内動態、に関して研究を進めた。(1)CRM 7403-aまたはMeOHに溶解したAsHC360、あるいはCRMとAsHC360の混合試料に対して、擬似唾液、擬似胃液、擬似腸液および擬似胆汁を添加し、それぞれ37°Cで5分、2時間、5分および2時間振とうした。AsHC360は唾液や胃液からは回収されず、腸液でbioaccessibleになっていることが分かった。(2)AsHC360をマウスに経口投与し、AsHC360の組織分布と排泄をジメチルアルシン酸(DMAV)と比較した。AsHC360およびDMAV投与24時間で、それぞれ約57%、77%のヒ素が尿中に排泄された。一方、両群とも糞中への排泄は24時間で約8%だった。AsHC360投与群はDMA投与群と比較し、脳へのヒ素の分布が約6倍高かった。AsHC360投与群の脳内へのヒ素の蓄積は、AsHC360が血液脳関門を通過して輸送される可能性を示唆している。本課題は27年度10月末に追加採択された為、昨年度に引き続きやや遅れている。本年度は昨年度に合成したヒ素含有炭化水素2種類(C17H38AsO, AsHC332, C19H42

AsO, AsHC360)およびヒ素含有脂肪酸1種類(C21H44AsO3, AsFA418)をマウスに経口投与し、AsHC360の組織分布と排泄をジメチルアルシン酸(DMAV)およびトリメチルアルシンオキサイド(TMAOV)と比較した。全投与群で24時間以内に投与量の約7794%が尿と糞から排泄されていた。TMAOV群における脳へのヒ素の分布は対照群と同程度であった。AsFA418投与群の脳へのヒ素の分布はDMAV群の約半分だった。一方、AsHC332およびAsHC360投与群の脳内へのヒ素の分布はDMAV群と比較し、それぞれ約2倍、4倍となっていた。ヒ素含有炭化水素の脳内へのヒ素の蓄積は、ヒ素含有炭化水素が血液脳関門を通過して輸送される可能性を示唆している。尿中のヒ素の化学形態別分析の結果、生体内に摂取されたヒ素脂質はDMAVと3つの未同定ヒ素化合物に分解・代謝されていることが分かった。ヒ素脂質の生体内における代謝および毒性に関する報告は非常に少ない。そこで、ヒ素含有炭化水素2種類(AsHC332およびAsHC360)とヒ素含有脂肪酸1種類(AsFA418)を合成し、マウスに強制経口投与してヒ素の排泄と体内分布について調べ、ジメチルアルシン酸(DMAV)とトリメチルアルシンオキシド(TMAOV)と比較した。全群において、24時間以内に投与量の約77-94%のヒ素が尿と糞から排泄された。AsHC332およびAsHC360群の脳への分布は、DMAV群よりも約2倍および4倍高いことが分かった。このことから、ヒ素含有炭化水素が血液脳関門を通過して輸送される可能性が示唆された。27年度に一部28年度分の計画を前倒しして行っているが、27年度では合成ヒ素脂質を用いた測定条件や抽出法のみの検討にとどまり、実試料での検討が行えていないため早急に進める。また、28年度の実験計画の生体をmimicしたin vitroにおけるヒ素脂質の分解に関しても27年度に条件検討を行っている為、標準試料を用いて予備試験を行い、実試料のbioaccessibility試験へ応用する。全体的にはやや遅れているものの、炭化水素以外のヒ素脂質の合成も順調に進んでいる。ヒ素脂質の分析法は多くの既報があり、細胞を用いた毒性試験、ショウジョウバエでのヒ素脂質の分布等も報告があるが、ほ乳類におけるヒ素脂質の体内動態に関しては明らかにされていない。ヒ素脂質の毒性を明らかにする上で、ほ乳類におけるヒ素脂質の体内動態を明らかにすることは喫緊の課題であると考えられる。その為、今後は各種合成ヒ素脂質を用いた齧歯類での、ヒ素脂質の体内動態に関する研究に焦点を絞って進めていく予定である。環境毒性学本課題は10月末に採択されたが、すでにその他の研究業務で使用する消耗品等は別予算で購入済みであり、本課題でも使用可能であった。そのため、研究分担者へ分配したのみで、代表者の予算は次年度に繰り越す事とした。本課題は27年度の10月末に追加採択されたため、初年度はその他の予算ですでに購入していたカラムや試薬を共通で使用することにより、分担者への配分を除き28年度に繰り越した。そのため本年度も繰越金が発生した。27年度に検討不十分であった、測定条件検討の為のカラムの購入、測定機器のガス代、メンテナンス費用、試薬等の消耗品の購入。27年度中に成果発表が行えなかったが、28年度には国内外で発表する予定にしているため、その旅費等に使用を計画している。次年度は国際学会に参加予定であることから国内外の旅費、共通機器使用費、ガス代、測定機器メンテナンス代、実験動物、えさ等を含む実験動物飼育費用、英文校閲、論文投稿費等に使用予定である。
神経障害性疼痛下におけるｍｉＲＮＡ変化の網羅的解析

本研究では、疼痛下のmicroRNA (miRNA)の発現変動に着目し、慢性疼痛形成の分子機構の解明ならびに臨床での疼痛のバイオマーカーとして診断への応用を目的として研究を行った。神経障害性疼痛モデルにおける扁桃体、側坐核、前頭前野などの脳内ならびに脊髄内、血清中のmiRNA発現の網羅的解析により、慢性疼痛によるmiRNAのプロファイリングを行うことができた。さらには、ヒト慢性疼痛患者の血清中のmiRNAの変化を特定し、血中miRNAの痛みのバイオマーカーとしての可能性を示唆した。こうした研究結果は、Trends in Neuroscience誌(IF=12.902)に掲載された。本研究は、神経障害性疼痛下における疼痛発現、維持の機構の解明を目的として、坐骨神経結紮により神経障害性疼痛モデルマウスを作製し、神経障害性疼痛下の脊髄、側坐核、扁桃体におけるmicroRNA (miRNA)の発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAの機能の解明を試みている。近年、miRNAがエクソソームのようなナノサイズの小胞顆粒に包埋されることによって、多くの消化酵素からの分解を免れ、血漿、血清などの体液中においても安定に存在することが報告されている。特に、がんをはじめとする疾患の病態や進行度合いなど、ヒトの生理状態によってmiRNAの発現量や種類が変化するため、血液を利用した非侵襲的な診断用バイオマーカーとして期待されている。そこで、本研究では、末梢神経障害時における血清よりエクソソームを濃縮し、血中エクソソームのにおけるmiRNAの発現変化について検討した。その結果、末梢神経障害によって脊髄において最大の発現増加を示したmiR-3470bの血中エクソソーム中における増加が認められた。このように、血中エクソソームにおける末梢神経障害と連動して発現変動するmiRNAを神経障害性疼痛の診断用バイオマーカーとして評価できる可能性が示唆された。本年度は、痛みの発現および維持に深く関与すると考えられている脊髄領域に着目し、神経障害性疼痛モデルマウスの脊髄領域におけるmiRNAの発現変化について網羅的に解析した。中でも、最も大きな発現低下を示したmiR-206に着目し、標的遺伝子の探索を行った。その結果、予測された標的遺伝子は346種類であったが、その中に各種成長因子であるBDNF、PDGFa、VEGFaならびにケモカインであるCXCL11といった痛みにおいて重要な役割を担う遺伝子を見出した。特にBDNFは、神経障害時における発現誘導により神経ネットワーク形成を修飾することが報告されていることから、神経障害時に脊髄内でその発現が誘導されると、ネットワーク異常をきたし、疼痛閾値の変化が引き起こされると想定される。そこで、BDNFの局在ならびにタンパク質量の変化について免疫組織学的染色法に従い検討したところ、坐骨神経結紮1週間後において非結紮側と比較して、結紮側脊髄後角におけるBDNF免疫活性の増強が認められた。さらに、recombinant BDNFの髄腔内投与3日後における右後肢への熱刺激に対する逃避潜時を測定した。その結果、BDNF投与による有意な反応潜時の短縮が認められた。以上の結果は、末梢神経障害によって脊髄内miR-206の発現変動を介したBDNFの増加が引き起こされることが示され、こうした変化が神経障害性疼痛の発現に一部関与する可能性が示唆された。本研究では、神経胃障害性疼痛下における疼痛発現、維持の機構解明を目的として、坐骨神経障害疼痛モデルマウスを作製し、神経障害性疼痛下の脊髄、側坐核、扁桃体におけるmicroRNA(miRNA)の発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAの機能の解明を試みている。近年、miRNAがエクソソームのようなナノサイズの小胞顆粒に包埋されることによって、多くの消化酵素からの分解を免れ、血中においても安定に存在することが報告されている。これまでの本研究の結果から、神経障害性モデルマウスの脊髄内や血中においても、いくつかのmiRNAの変動が認められている。こうした結果を元に慢性疼痛患者の血清を採取し、エクソソームを抽出することによって、血中miRNAの解析を試みた。その結果、神経障害性疼痛モデルマウスの脊髄や血中において増加したいくつかのmiRNAは、ヒト臨床検体においても健常者と比較して有意に増加するといった結果が得られた。こうした結果は現在さらに例数を追加し、投稿準備中である。

また、こうしたmiRNAと疼痛の関係についての研究成果が、Trends in Neurosciences, 38, 237-246, 2015. (IF=12.902)に「Epigenetic mechanisms of chronic pain」として掲載された。神経科学本研究の目的である、神経障害性疼痛下における疼痛発現、維持の機構の解明について、坐骨神経結紮により神経障害性疼痛モデルマウスを作製し、神経障害性疼痛下の脊髄や血中エクソソーム内におけるmicroRNAの発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAの機能の解析が順調に進んでいる。本研究の目的である、神経障害性疼痛下における疼痛発現、維持の機構の解明について、坐骨神経結紮により神経障害性疼痛モデルマウスを作製し、神経障害性疼痛下の脊髄におけるmicroRNAの発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAの機能の解析が順調に進んでいる。今後は、神経障害性疼痛下の脊髄、脊髄後根神経節や血中エクソソームにおけるmicroRNAの発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAを抽出し、レンチウイルスベクターによる強制発現やsiRNAを用いてのmiRNAの機能の解析を行う。さらに、疼痛患者の血清検体を収集し、microRNAの網羅的解析を行うことで、臨床での疼痛のバイオマーカーとして診断への応用を目指す。今後は、神経障害性疼痛下の側坐核や扁桃体におけるmicroRNAの発現プロファイリングおよび発現変化のあったmiRNAを抽出し、レンチウイルスベクターによる強制発現やsiRNAを用いてのmiRNAの機能の解析を行う。miRNAアレイ等の外注を行おうとしたが、臨床検体のサンプルの調整に時間がかかったため、翌年度に持ち越した。本年度にmiRNAアレイ等で使用する予定である。疼痛モデルマウスの側坐核、扁桃体、脊髄後根神経節におけるmiRNAの網羅的解析を行う。同時に、疼痛患者の血清検体を収集し、microRNAの網羅的解析を行う。
黄色ブドウ球菌および好熱菌の熱ショック応答のメカニズムの解明

黄色ブドウ球菌の熱ショック遺伝子群の上流にあるプロモーター領域とパリンドローム構造が熱ショック応答に関与する調節領域であるかどうか調べるために検討を行い、次のような実績を得た。(1)パリンドローム構造の欠損変異DNAおよび部位特異的変異DNAを作製し、ルシフェラーゼ遺伝子を導入してその活性を調べたところ、その構造を欠損すると大腸菌内でも黄色ブドウ球菌でも共にルシフェラーゼ活性はなく、明らかにパリンドローム構造は熱ショック遺伝子の転写に関与していることが判明した。(2)これらのプロモーター領域の変異DNAを導入したHSPプラスミドを大腸菌σ^<32>欠損変異株に形質転換し、誘導発現される熱ショック蛋白質(HSP60)を分析したところ、HSP60はこの大腸菌内で発現した。黄色ブドウ球菌のHSPは大腸菌のσ^<32>による熱ショック応答機構がなくても機能するらしい。この結果は黄色ブドウ球菌と大腸菌では熱ショック応答の機構が異なっていることを強く示唆する。(3)プロモーター領域とパリンドローム構造を含むHSPオペロン上流約100bpをプローブとしてゲルシフト法により熱ショック前後の細胞内蛋白質を分析したところ、熱ショック後にこの領域に結合する因子が存在するらしい結果を得た。現在、DNAカラムを用いて転写制御因子の精製・同定を検討中である。(4)黄色ブドウ球菌の新しいHSPの機能を明らかにするため、各種HSP欠失変異株を相同組変え法により分離することを試みた。今年度は黄色ブドウ球菌内へ外来DNAを導入するエレクトロポレーション法を確立できた。(5)アルカリ誘導蛋白質を単離し、その遺伝子をクローニングしたところ、膜蛋白質を含む3つの遺伝子がオペロンを構成しており、それらの発現は転写レベルで制御されていることが判明した。それらの蛋白質の生理的機能やストレス応答機構を解析中である。
粒子流体連成解析によるグラウト浸透現象の解明

グラウトの懸濁液の注入はセメント粒子と流体の複雑な連成現象であるため、そのメカニズムには十分に解明されていない部分が多く、実際の設計、施工に際しては多くの実績に基づき経験的に決定されているのが現状である。本研究では、粒子-流体間相互作用を厳密に考慮した粒子-流体連成解析コード(CFD-DEM)の開発を行い、室内試験を対象とした数値解析を実施した。その結果、粒子同士が接触してアーチ構造が形成され、目詰まりが発生する過程を再現できた。これにより、グラウト浸透挙動に大きな影響を与える目詰まり現象について、発生を誘引する要因や、目詰まり発生メカニズムを解明する知見を得ることができた。高レベル放射性廃棄物の地層処分の実現のためにはグラウト技術が必要不可欠であるが、グラウトの懸濁液の注入はセメント粒子と流体の複雑な連成現象であるため、そのメカニズムには十分に解明されていない部分が多く、実際の設計、施工に際しては多くの実績に基づき経験的に決定されているのが現状である。そこで、本研究ではグラウチングにおける効率的な注入条件の設計を目的として,数値流体力学(Computational Fluid Dynamics, CFD)と粒状体個別要素法(Distinct Element Method, DEM)を組み合わせた2次元数値解析手法を用いて,セメント系グラウトの注入過程のシミュレーションを実施した。平成24年度は、研究の基礎となる基本的なCFD-DEMコードである粒子-流体間相互作用を考慮した新たな粒子-流体連成解析コード(CFD-DEM)の開発および開発したCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討した。平成25年度は、岩盤亀裂を模擬した平行平板定圧注入試験装置“short slot"を用いた過去の室内試験を対象としたより詳細なシミュレーションを実施した。特に、グラウト注入における目詰まり発生に大きな影響を及ぼすと考えられる亀裂開口幅、注入圧力、水セメント比による影響に着目し、これらを変更したシミュレーションを繰り返すことで目詰まり発生を誘引する要素の抽出およびそれらが目詰まりの発生過程に及ぼす影響の度合いについて検討を行った。これにより、グラウトの最適配合や効率的な注入条件の設計に関する知見を得ることができた。得られた成果は、国内外の学会において発表しており、国内会議での発表では優秀講演論文賞を受賞するに至った。そこで、本研究では、粒子-流体間相互作用を厳密に考慮した粒子-流体連成解析コードの開発を行い、室内試験を対象とした数値解析を実施する。これにより、グラウト浸透挙動に大きな影響を与える目詰まり現象について、発生を誘引する要因の検討を行うとともに、目詰まり発生メカニズムを解明する知見を得ることを目的とする。平成24年度は、研究の基礎となる基本的なCFD-DEMコードである粒子-流体間相互作用を考慮した新たな粒子-流体連成解析コード(CFD-DEM)の開発に成功した。開発したCFD-DEMコードを用いて、単純な条件のもとでシミュレーションを行い、理論解等と比較することでCFD-DEMコードの妥当性および適用性を検討した。岩盤亀裂を模擬した平行平板定圧注入試験装置“short slot"を用いた室内試験を解析対象とし、実際に実験を行った研究協力者から実験装置や使用したグラウト材のデータの提供を受け、シミュレーションに用いる入力パラメータの決定を行った。その結果、粒子同士が接触してアーチ構造が形成され最終的に目詰まりが発生する過程を、開発したCFD-DEMコードにより検討することができた。さらに、粒子間に引力を作用させることにより、セメント粒子同士の凝集や沈殿といった作用を考慮した応用的な解析にも成功した。粒子間引力の存在により粒子が塊状に流動し、目詰まりが発生しやすくなることがわかった。得られた成果は、国内外の学会において発表しており、国内会議での発表では優秀発表者賞を受賞するに至った。グラウト目詰まり現象の検討における当初の計画では、平成24年度は新たなDEM解析コードの開発とその妥当性及び適用性の検討を行うことを目標としていた。上述したように、予定通りに基礎的な解析コードの構築に成功しており、基礎的な解析結果の報告に至っている。さらに、粒子間に引力を作用させることにより粒子の凝集や沈殿といった作用を考慮した、当初計画では次年度に予定していた応用的な解析にも成功しており,研究目標は十分に達成されていると言える。

平成25年度は、平成24年度に開発、検証を行ったCFD-DEM解析コードを用いて、研究協力者であるDraganivic , Stille (Royal Institute of Technology (KTH), Sweden)が行った室内試験を対象としたより詳細なシミュレーションを実施し、室内試験結果との比較を行う。特に、グラウト注入における目詰まり発生に特に大きな影響を及ぼすと考えられるグラウト材の水-セメント配合濃度、粒子間摩擦係数に着目し、これらを変更したシミュレーションを繰り返すことで目詰まり発生を誘引する要素の抽出およびそれらが目詰まりの発生過程に及ぼす影響の度合いについて検討を行う。これにより、グラウトの最適配合,注入圧のデザイン(濃いものを高圧で注入するのがよいのか,低濃度でも低圧で注入していくのがよいのか,短時間にいかに多くのセメントを注入できるか)に関する知見が得ることが出来る。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用分であり、平成25年度請求額とあわせ、平成25年度の研究遂行に使用する予定である。
ねじ結合部におけるストリッピングに関する研究

かみあいねじ部が"抜け"て締結機能が喪失するねじ山のストリッピングは,大事故に繋がる可能性が高く,その防止は極めて重要である。本研究では,このようなストリッピング発生のメカニズムを解明することに目標を置き,作用する負荷の種類及びボルトと組合せられるナットの仕様を変化させた場合について,実験及び解析の両面から検討を行った。まず,静的引張り負荷が作用する場合,めねじの剛性やめねじ材料の広範囲な組合せに対して,Alexander理論の考え方が十分拡張可能であることを実験的に確かめ,さらに接触条件を厳密に考慮したFEM解析によって,各ねじ山毎の荷重とせん断面積の関係から,静的荷重下でのストリッピング発生のメカニズムが説明できることを明らかにした。動的負荷試験では,鋼製ナットの高さを低くした場合に,ボルトねじ山のストリッピングが,アルミニウム合金製ナットを用いた場合にナットねじ山のストリッピングが発生したが,前者では,ねじ谷底に発生した通常の疲労き裂やその他の原因で,各ねじ山の荷重分担率及びせん断面積が変化するという"静的メカニズム"による破裂の可能性が大きいことが確かめた。一方,アルミニウム合金製ナットの場合,ナットの谷底に,せん断方向に走る疲労き裂が確認された。このき裂の方向は,FEM解析での最大主応力の方向と一致し,さらに,その大きさは,疲労破壊を十分に発生させ得るレベルのものであった。このように,本研究の結果,ストリッピングというマクロな破壊モードが,ねじ谷底の応力分布やねじ山の変形挙動というミクロな"メカニズム"と関係づけられ,それによって,ねじ結合部設計のための重要な指針が得られた。かみあいねじ部が“抜け"て締結機能が喪失するねじ山のストリッピングは,大事故に繋がる可能性が高く,その防止は極めて重要であるが,従来の設計ではこのことが十分に考慮されておらず,特に動的な繰返し荷重が作用する場合のストリッピング(疲労)については,その発生の事実さえ認識されていなかった。本研究は,この故障の性質及び原因を明らかにし,設計上の指針を得ることを目的に計画されたもので,そのために今年度は,1.有限要素法によるかみあいねじ部の応力解析,2.めねじ部品の形状を変化させた静的及び動的破壊試験,3.かみあいねじ部の変形測定に関する基礎実験を実施した。応力解析では,ねじ面及び座面の摩擦とすべりを考慮するために,弾性三体接触問題が解析できる新しいFEMプログラムを試作し,計算を実行した結果,すべりの程度によって応力集中の度合いが大きく変化するため,故障モードを正確に推定するためにはメッシュの細分化と弾塑性解析が必要であることがわかった。購入した材料強度試験機用のジグを設計・製作し,実際のねじ結合部のモデル及びボルト・ナットの組合せで静的及び動的破壊試験を実施したところ,前者ではかみあいねじ部の破壊は起こらなかったが,後者では,ナットの高さを静的な破壊モードの限界点に設定した場合,疲労によるねじ山のストリッピングが発生し,このとき,ボルトの通常の疲労強度も同時に低下することがわかった。ねじ面のすべり量と関連するナットの変形に関しては,非接触型変位センサ(購入設備)によって測定可能との見通しが得られたが,疲労試験中に安定した測定を行うためには,取付けジグ,変位の校正方法及び姿勢誤差の補正のための信号処理に工夫を要する。かみあいねじ部が“抜け"て締結機能が喪失するねじ山のストリッピングは,大事故に繋がる可能性が高く,その防止は極めて重要である。初年度には,過去に事故例が報告されている“動的荷重下におけるストリッピングが実際に起こるかどうか",また“起こるとすれば,その発生条件"はどのようなものかを調べるための研究を行い,その結果,ナットの高さが低い場合に動的荷重下において,ストリッピングが起こり,通常のボルトの疲労強度(ねじ部の破断)も低下することを見出した。

そこで今年度は,“動的荷重下におけるストリッピングの発生メカニズム"を解明するために,1.有限要素法によるかみあいねじ部の応力解析(継続),2.めねじ部品の仕様(ナット高さ,二面幅,材質)を変化させた静的及び動的破壊試験,3.非接触型変位センサによるかみあいねじ部の膨張変形測定を実施した。応力解析では,弾性三体接触問題が解析できる新しいFEMプログラムによって計算を実行し,ナットの膨張によって応力集中及び荷重分担率の両方が緩和され,同時に,第一ねじ部のひっかかりの高さの減少(せん断面積の減少)が起こることを確認した。一方,測定において,負荷の初期段階で,計算では予測されない非線形の変形挙動が確認され,このことが静的ストリッピング強度に影響を及ぼしている可能性がある。動的破壊試験では,鋼製ナットの高さを低くした場合に,ボルトねじ山のストリッピングが,アルミ合金製ナットを用いた場合にナットねじ山のストリッピングが発生したが,前者では,ねじ谷底に通常の疲労き裂が発生したものがある。したがって,この場合のストリッピングが単純な疲労によって起こったのではなく,静的強度の低下が真因である可能性が確認でき,このことから,そのメカニズムを探るための大きな手掛かりを得た。
終末期がん患者の在宅療養移行を促進するジェネラリストナース教育プログラムの開発

本研究は、終末期がん患者の在宅療養移行の促進を目指し、がん患者と家族に対する在宅療養移行支援能力および職種間連携力の育成に焦点をあてたジェネラリストナース教育プログラムの開発を目的としている。平成29年度は平成28年度計画に引き続き、質問紙調査を実施した。データ分析の結果、終末期がん患者の在宅療養移行支援における看護師の役割行動の実態として、「在宅療養移行に関する情報の共有」「医師からの説明後に患者家族と意図的に関わる」「在宅療養移行に関する患者の思いを家族に聴く」「ケアの対象として家族と関わる」などチーム内の情報共有や家族を重要視した関わりは高く評価され、「在宅療養移行に関する研修会への参加」「後輩への助言」「自身の実践を振り返る時間を持つ」「自職種および他職種の知識やスキルの活用」「プライマリーナースとして早期から関わる」など自己研鑽に関する項目や他職種との連携、早期からの介入は低く評価する傾向がみられた。また、既存尺度との関連においては、終末期ケアにおけるコミュニケーションスキル尺度の3下位尺度と中程度の相関(r=0.430.50)がみられ、一般的なコミュニケーションスキル(ENDCOREs)の6下位尺度およびチームアプローチ評価尺度(TAAS)の4下位尺度と低中程度の相関がみられた(r=0.310.45, r=0.290.50)。さらに、属性や学習経験による比較では、在宅療養移行支援経験有群、家族看護、在宅看護、職種間連携に関する看護基礎教育以外の学習経験有群において、看護師の役割行動の得点が有意に高かった。このことから、看護師の役割行動には、コミュニケーションスキルや職種間連携力、終末期がん患者の在宅療養に対する理解を深める家族看護や在宅看護の学習経験が関連していることが示唆された。対象者数が当初の予定を満たしていないため、今後も調査を継続する。質問紙調査において、予定していた施設における調査は終了したが、1施設当たりの対象者数が当初の予測より少なく、分析において現時点までの実態の把握、関連要因の傾向を検討するレベルにとどまっている。従って、研究フィールドを調整して継続して調査を実施してデータを解析し、プログラムの構築を進める必要があることから、研究期間を延長している。以上の理由から「(4)遅れている」とした。質問紙調査を継続し、十分なサンプル数を確保する。その上で、終末期がん患者の在宅療養移行支援におけるジェネラリストナースの役割行動の実態把握、多変量解析による関連要因の検討を行う。また、役割行動項目については、項目分析や因子分析の手順を経て、教育プログラムの評価指標としての活用の可能性を探る。さらに、分析結果をもとに退院支援看護師、地域連携看護師に聞き取り調査を行い、教育プログラムのコンテンツおよび教育方法の検討を行い、プログラムを構築する。本研究は、終末期がん患者の在宅療養移行の促進を目指し、がん患者とその家族に対する意思決定支援能力および職種間連携力の育成に焦点をあてたジェネラリストナース教育プログラムの開発を目的としている。そのために必要な調査分析として、1意思決定支援項目の尺度化、支援の特徴と関連要因の詳細な分析、2在宅療養移行に対するジェネラリストナースの態度や役割意識に関する面接調査、3ジェネラリストナースの職種間連携力の実態把握とそれに関連する要因の分析、4がん看護専門看護師や退院調整看護師などのスペシャリストに対する面接調査による教育内容の検討を計画している。平成27年度は上記計画の12を中心に研究を進めた。具体的には、先行研究で実施したジェネラリストナースを対象とした終末期がん患者の在宅療養移行における意思決定支援の実態調査のデータから、意思決定支援項目の因子分析を試みた。分析の結果、3因子が抽出され、尺度としての信頼性と妥当性を確認することができた。また、終末期がん看護に携わるジェネラリストナースを対象に、終末期がん患者の在宅療養移行支援における役割意識に関する面接調査を実施した。データの分析から、患者家族を中心に見据えた意図的な関わりに関する6カテゴリー、自職種間・他職種間の連携力の発揮に関する4カテゴリー、自己の役割を意識した行動に関する3カテゴリー、自己の課題の認識に関する1カテゴリーの合計14カテゴリーが抽出された。分析結果の内容は先行研究と比較して積極的な役割意識を示す内容であり、教育プログラムにおける導入やアプローチ方法に示唆を与える結果であった。平成28年度以降は、連携力の実態把握と関連要因の検討のための質問紙調査の実施、スペシャリストに対する面接調査を中心に研究を進め、教育プログラムの構築と教育方法について検討していく。先行研究で実施した実態調査データから、終末期がん患者の在宅療養移行に向けた意思決定支援項目の因子分析を行った。これによりジェネラリストナースによる意思決定支援の特徴を詳細に分析することが可能となり、信頼性と妥当性が確認されたことから尺度としての使用に耐え得る項目であることが確認できた。また、がん診療連携拠点病院のジェネラリストナースを対象とした終末期がん患者の在宅療養移行支援における自己の役割に関する面接調査の分析から、認識している役割の様相を把握することができ、次年度の質問紙調査に含める項目、教育プログラムの内容や教育方法に関する示唆を得ることができた。以上のことから、平成27年度に計画していた研究内容を遂行することができており、おおむね順調に進展していると考える。平成28年度は、平成27年度に実施した在宅療養移行に対するジェネラリストナースの態度や役割認識に関する面接調査の結果を研究成果としてまとめて発表した。