hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超大出力パルスパワー装置を用いた特異点状態形成・測定による核融合材料の物性研究

これまでに構築した実験系により、大強度パルスパワー発生装置を用いた通電加熱による高密度プラズマ・Warm Dense Matterの生成・計測系による測定および数値シミュレーションによる解析を行った。試料への投入エネルギー評価のため、測定した電圧・電流波形から投入電力を算出し、時間積分することにより、試料へ投入されたエネルギーを見積もっている。本実験系のような高周波・高電圧・大電流・短パルスの高ノイズ環境下で同期の取れた計測は非常に困難であり、専用の計測系の研究開発を含め、設計・製作し測定を行なっている。前年度に再設計し製作し直した電圧計測系を用いて実験を行なったが、さらなる精度の高い計測を目指し、容量分圧器を用いた電圧計測系の試行も行なった。また、電流計測系についても新しく提案されているリニアロゴスキーコイルによる高精度な測定を目指し、回路パラメータの導出や分布定数回路モデルによる回路シミュレーション、設計方法を考案した。再構築した実験系・計測系を用いて、試料の通電加熱を行い、高密度状態の発生・光学計測を実施した。得られたデータを解析し、試料が目標とする温度以上に達することを確認した。一方で、再構成した実験系・計測系によってより精度良い測定が可能になったため、試料の初期形状によるWarm Dense Matterの生成過程・挙動の違いなど、従来は観測できなかった特異な状況が見られるようになっている。合わせて、熱伝導方程式に基づく定式化による試料の加熱・熱拡散を数値シミュレーションにより解析し、実験的には確認できない内部および試料表面付近の温度分布を観測し、試料の密度など実験条件を策定する上で注意すべき点などを明らかにした。大強度パルスパワー発生装置を電源とし、通電加熱による高密度プラズマ・Warm Dense Matter状態を生成し、発光スペクトルの測定を行った。パルスパワー技術によって生成した高密度状態を光学計測するため、分光器を接続したストリークカメラの動作を放電のタイミングと同期しなければならない。当初の計画では試料からの発光を光ファイバーケーブルで転送し同期する予定であったが、光ファイバーおよびその接続部での減衰が大きく、十分な光量が得られない可能性が高くなった。このため、試料からの発光を光ファイバーケーブルではなく、大気中に構築した光学系を通して実現した。ミラーやレンズおよび治具などの光学機器を購入し、新たに転送光学系を設計・構築した。このため、当初計画で予定していた光ファイバーケーブルが不要となった代わりに、新設した光学系の調整・校正および動作確認のため、半導体レーザーを購入した。上記のような高周波・高電圧・大電流の高ノイズ環境下で同期の取れた計測は非常に困難である。このため、既製品の計測機器だけではなく、専用の分圧器や電流計を設計・製作し、測定を実現している。試料の様々な温度状態を作り出すため、試料へ投入するエネルギーを調整する必要がある。すでに、電子ビームダイオードを用いた投入エネルギー制御法を提案しているが、本実験構成に組み込み、予備実験を行っている。構築した実験系・計測系を用いて、試料の通電加熱を行い、高密度状態の発生・光学計測を実施した。得られたデータを解析し、試料が目標とする温度(4000K程度)・密度状態に達することを確認した。当初の実施計画の通り、大強度パルスパワー発生装置ETIGO-IIを電源とし、本研究課題に合わせた計測系を構築し、測定実験を開始している。試料への投入エネルギー評価のため、予備的に確認・構成していた高電圧・大電流・極短時間計測系はすでに実際の実験系に組み込まれており、放電実験によるデータ取得ができる状態になっている。前年度に構築した実験系により、大強度パルスパワー発生装置を電源とした通電加熱による高密度プラズマ・Warm DenseMatterの生成および今年度に改良を加えた各種計測系による測定を行った。試料への投入エネルギーの評価のためには、試料部に印加された電圧および電流の時間履歴が必要となる。測定した電圧・電流波形から投入電力を算出し、時間積分することにより、試料へ投入されたエネルギーを見積もっている。本実験系のような高周波・高電圧・大電流の高ノイズ環境下で同期の取れた計測は非常に困難であり、既製品の計測機器だけではなく専用の計測系を設計・製作し、測定を可能にしている。前年度までに使用していた電圧計測系を設計し直し、回路シミュレーションを用いて動作確認し、分圧測定器を製作し直して、従来よりも高電圧の計測に対応できる構成にした。これにより、到達可能な試料のパラメータを拡張することができた。また、電流計測系についても新たにロゴスキーコイルを設計・製作・追加し、コモンモードノイズ対策を考慮したより精度の高い測定系を構築した。当初の実施計画の通り、平成28年度に整備した実験構成により、異なるパラメータの高密度プラズマを生成し計測を実施している。測定データがまだ不十分であるため、引き続き実験作業も進める必要がある。

試料への投入エネルギー評価のため、測定した電圧・電流波形から投入電力を算出し、時間積分することにより、試料へ投入されたエネルギーを見積もっている。本実験系のような高周波・高電圧・大電流・短パルスの高ノイズ環境下で同期の取れた計測は非常に困難であり、専用の計測系の研究開発を含め、設計・製作し測定を行なっている。前年度に再設計し製作し直した電圧計測系を用いて実験を行なったが、さらなる精度の高い計測を目指し、容量分圧器を用いた電圧計測系の試行も行なった。また、電流計測系についても新しく提案されているリニアロゴスキーコイルによる高精度な測定を目指し、回路パラメータの導出や分布定数回路モデルによる回路シミュレーション、設計方法を考案した。再構築した実験系・計測系を用いて、試料の通電加熱を行い、高密度状態の発生・光学計測を実施した。得られたデータを解析し、試料が目標とする温度以上に達することを確認した。一方で、再構成した実験系・計測系によってより精度良い測定が可能になったため、試料の初期形状によるWarm Dense Matterの生成過程・挙動の違いなど、従来は観測できなかった特異な状況が見られるようになっている。合わせて、熱伝導方程式に基づく定式化による試料の加熱・熱拡散を数値シミュレーションにより解析し、実験的には確認できない内部および試料表面付近の温度分布を観測し、試料の密度など実験条件を策定する上で注意すべき点などを明らかにした。交付申請書に記載した当初の研究実施計画に従い、前年度に整備した構成で実験を進め、データを取得する。調査対象となる試料については、当初予定していた発泡金属だけでなく、金属極細線あるいは別形状のサンプルによる実験も計画・試行する。計測系については当初の計画通り動作しているが、さらに精度の良い計測が行えるように、改良を検討する。投入エネルギー制御を行い、多数の実験から様々な条件での物性データを取得する。当初の実施計画の通り、数値シミュレーションによる解析を行う。一部、すでに数値解析を実施しており、本研究計画の一助になっている。実験で得られた物性データを利用し、より実際に近い数値シミュレーションを行い、現象の理解に寄与する。試料の様々な温度状態を作り出すために投入するエネルギーを調整する機構として、電子ビームダイオードを用いた投入エネルギー制御法を提案しており、本実験構成に組み込み、実験データ取得作業を実施する。当初計画していた光学計測系を変更したことにより、必要な器具が変更になったため。これまでの実験結果を考慮した数値解析により、中空円筒の材質を当初の実施計画で予定していた高価なサファイアなどではなく、安価なアクリルチューブでも実施に支障がないことが分かり、変更したため。実験実施に必要な冶具や測定に必要な部品の予備を購入する。実験系の改良および実験試料・消耗品の購入に充当する。市民大学講師
東南アジアにおける新型ヒトマラリアの疫学調査

1.タイにおけるマラリアの疫学調査は、ミャンマー国境のタイ北部のマエホンソン、タイ中部のサンカブリ、タイ南部のラノンに於いて実施した。現地共同研究者の協力を得て、平成7年9月より平成8年6月までの間に、合計548名のマラリア陽性標本が得られた。現地検査者のギームザ厚層染色法による診断では、全て熱帯熱マラリアか三日熱マラリアの単独感染と診断されていた。(1)アクリジンオレンジ(AO)染色法による診断では多数の四日熱マラリアの感染が認められ、卵形マラリアも合計8例見いだされた。この診断結果は新たに考案したネスティドPCR法を用いた遺伝子診断法により再確認された。(2)ネスティドPCR法では合計8例の卵形マラリアが新たに見い出された。しかし、マイクロプレート法による卵形マラリアの診断では、AO法で診断された8例の内、3例は陰性を示し、遺伝子配列の調査からベトナムで見い出されている新型変異株であることが判明した。この変異株は後にミャンマーからも高率に見い出され、東南アジアに広く分布しているものと思われた。(3)四日熱マラリアは、マエホンソンでは61名、、サンカブリでは13名、ラノンでは59名から検出され、全体の平均検出率は20%に昇った。タイでは、四日熱マラリアは通常1%以下とされており、また卵形マラリアは20年間でわずか5例しか報告されていないことから、本研究結果は、タイにおけるマラリア種の分布状況を大きく覆すものである。(4)熱帯熱マラリアの数例はPCR法で陰性となり新型の変異株と予測されたが、遺伝子配列を検討した結果、ターゲット部分の一塩基が従来型と異った新型の変異株と判明した。2.インドネシアでのマラリアの疫学調査は、フローレス島の住民および病院の外来発熱患者を用いて実施した。タイと同様、AO法による診断とマイクロプレート法およびネスチドPCR法を用いた遺伝子診断法による診断結果を比較検討した。その結果、約100名のマラリア陽性者が検出された。(1)フローレス島での調査では、ネスティドPCR法により7例の四日熱マラリアが確認された。また、卵形マラリアが2例検出され、共に正常な遺伝子配列を有していた。タイで見いだされた熱帯熱マラリアの新型変移株も10例に検出され、この新型変異株は東南アジアに広く分布しているものと考えられた。(2)スンバワ島では、3村から315名の標本を得た。現在ネスチドPCR法による診断を継続中である。3.中国の調査は四川省の2県で実施し、四日熱マラリアが39例に認められた。(1)いずれもマイクロプレート法による四日熱マラリアの診断では陰性となり、新型株と推察された。(2)この推察は後にネスチドPCR法で確認され、ネスチドPCR法では正常の増幅遺伝子より19塩基短い増副産物が得られ、塩基配列から新型の四日熱マラリアと判明した。この新型の四日熱マラリアは、後にタイ、ミャンマー、インドネシアからも見い出され、熱帯熱マラリア変異株と同様、東南アジアに広く分布していると考えられた。4.ミャンマーのマラリアの疫学調査は、最南端のコウトン県の2村の住民、および県立病院の外来発熱患者を用いて実施した。その結果、約500名から71名のマラリア陽性者が検出された。(1)タイと同様、Nested PCR法により6例の四日熱マラリアが確認された。(2)卵形マラリアは11例に検出され、正常株と変異株が見い出された。(3)タイで見いだされた熱帯熱マラリアの新型変移株は5例に検出され、この新型変異株は東南アジアに広く分布しているものと考えられた。

(4)熱帯熱マラリアの数例はPCR法で陰性となり新型の変異株と予測されたが、遺伝子配列を検討した結果、ターゲット部分の一塩基が従来型と異った新型の変異株と判明した。2.インドネシアでのマラリアの疫学調査は、フローレス島の住民および病院の外来発熱患者を用いて実施した。タイと同様、AO法による診断とマイクロプレート法およびネスチドPCR法を用いた遺伝子診断法による診断結果を比較検討した。その結果、約100名のマラリア陽性者が検出された。(1)フローレス島での調査では、ネスティドPCR法により7例の四日熱マラリアが確認された。また、卵形マラリアが2例検出され、共に正常な遺伝子配列を有していた。タイで見いだされた熱帯熱マラリアの新型変移株も10例に検出され、この新型変異株は東南アジアに広く分布しているものと考えられた。(2)スンバワ島では、3村から315名の標本を得た。現在ネスチドPCR法による診断を継続中である。3.中国の調査は四川省の2県で実施し、四日熱マラリアが39例に認められた。(1)いずれもマイクロプレート法による四日熱マラリアの診断では陰性となり、新型株と推察された。(2)この推察は後にネスチドPCR法で確認され、ネスチドPCR法では正常の増幅遺伝子より19塩基短い増副産物が得られ、塩基配列から新型の四日熱マラリアと判明した。この新型の四日熱マラリアは、後にタイ、ミャンマー、インドネシアからも見い出され、熱帯熱マラリア変異株と同様、東南アジアに広く分布していると考えられた。4.ミャンマーのマラリアの疫学調査は、最南端のコウトン県の2村の住民、および県立病院の外来発熱患者を用いて実施した。その結果、約500名から71名のマラリア陽性者が検出された。(1)タイと同様、Nested PCR法により6例の四日熱マラリアが確認された。(2)卵形マラリアは11例に検出され、正常株と変異株が見い出された。(3)タイで見いだされた熱帯熱マラリアの新型変移株は5例に検出され、この新型変異株は東南アジアに広く分布しているものと考えられた。タイにおけるマラリアの疫学調査は、ミャンマー国境のタイ北部のマエホンソン、タイ中部のサンカブリ、タイ南部のラノンに於て実施した。現地共同研究者の協力を得て、平成7年9月より平成8年1月までの5ケ月間の間に、合計180名のマラリア陽性標本が得られた。現地検査者のギ-ムザ厚層染色法による診断では、全て熱帯熱マラリアか三日熱マラリアの単独感染と診断されていた。しかし、アクリジンオレンジ(AO)染色法による診断では多数の四日熱マラリアの感染が認められ、卵形マラリアも合計5例見いだされた。この診断結果はマイクロプレート法および新たに考案したネスティドPCR法を用いた遺伝子診断法により再確認された。四日熱マラリアは、マエホンソンでは19名、サンカブリでは6名、ラノンでは13名から検出され、検出率は20%に昇った。タイでは、四日熱マラリアは通常1%以下とされており、また卵形マラリアは20年間でわずか3例しか報告されていないことから、本研究結果は、タイにおけるマラリア種の分布状況を大きく覆すものである。また、熱帯熱マラリアの数例はPCR法で陰性となり新型の変異株と予測されたが、遺伝子配列を検討した結果、ターゲット部分の一塩基が従来型と異った新型の変異株と判明した。インドネシアでのマラリアの疫学調査は、フローレス島の2村の住民、および省立病院の外来発熱患者を用いて実施した。
含メタロセンロタキサン結晶のレーザー照射による変位制御とミクロカンチレバー機能

本研究の目標を達成する可能性を高く有する各種ロタキサンの合成と構造決定を行い、予備的な特性評価を行った。特に初年度においては、目標を達成できる化合物の結晶を多数作成する目的で、合成反応を行うことを実験上の主眼として研究を行った。また、生成したロタキサン及びその単結晶についても構造解析のために各種測定を行い、電気化学及び光化学的性質を解明することを試みた。主に以下の実績を得ている。(1)フェロセンロタキサンに新たにクロモフォアであるアゾベンゼン及び置換アゾベンゼンを配位子とした軸状分子を有する化合物を新規に合成した。これについてNMR等の各種スペクトルで構造を確認した後、X線単結晶構造解析を用いて結合長及び分子間の相互作用を正確に見積もることができた。(2)上記の有機金属ロタキサンに溶液中及び結晶状態で紫外光、可視光を照射してその吸収変化及び結晶の形状変化を評価した。うちアルキルアゾベンゼン部分を有するフェロセンロタキサンでは、紫外光照射によって、結晶の微小形状変化が観測された。これをDSCで確認したところ、大きな熱量変化は観測されず熱的な結晶相転移を伴っていないことがわかった。これは、結晶のこの挙動が配位子の部分的な構造変化でおきていることを示唆している。(3)(1)で合成したロタキサンの電気化学酸化を行い、その前後での構造変化を検討した。予備的な結晶構造解析から、金属の酸化によって配位子のコンフォメーションが大きく変化することがわかった。本研究の目的を達成するためには、含有機金属ロタキサンを多数合成し、その単結晶作成によって配位子部分が柔軟に動く系を見出す必要がある。初年度である30年度は、既に新たに5つのフェロセンロタキサン誘導体の合成に成功し、その結晶構造解析を終了した。さらに、このうち電気化学酸化によって大きく配位子部分の配向、構造が変化するものも得ることができた。これらのロタキサンの結晶構造は、光化学刺激によって大きく変化することが期待される。実際、光照射による結晶形状の変化が微小ながら認められており、これを拡大することによってミクロカンチレバーとしての機能が期待できる結晶ロタキサンへの発展が期待される。初年度に複数の有機金属ロタキサン単結晶を得ることができた。さらに、類似配位子を用いることによって、同様な単結晶ロタキサンのエントリーを増やすことが可能と考えられる。これに基づいて、当初の予定であるレーザー光照射によるロタキサン結晶の形状、サイズ変化が可視化できる程度に拡大した系を開発する。これによって、カンチレバーとしてのロタキサン結晶の能力を開発し、この基盤となる結晶の挙動についての学術的な検討を行う。

30年度は化合物合成を中心として実験研究を行ったため、通常の消耗品費などの支出にとどまった。本来、レーザー光照射装置の作成、その運用などを行う計画であり、その経費を30年度に計上していたが、それらの実験は31年度に主に行うこととなった。したがって、30年度の経費が計画よりも減額となり、この経費を31年度に使用する事としたい。
乳癌における癌幹細胞関連因子の関与

癌幹細胞においてALDH1、CD133、CD44などのマーカーが発現することも報告されたが、これらは癌幹細胞に特異なマーカーではなかった。以前の既報の研究において、胃癌幹細胞マーカーとなりうる分子として、RBBP6、ALDOA、HSPA4、HSPA9、DCTPP1、GLG1、VPS13A、KRT18の8つを同定した。それらには、胃粘膜細胞以外でも発現する蛋白も含まれており、乳癌幹細胞の存在を知るバイオマーカーとしても有効である可能性があった。そのためまずは、大阪市立大学医学部附属病院の乳腺・内分泌外科学の乳癌手術標本を用いて、上記蛋白が乳癌組織でも検出されるのかについて、免疫組織学的に検討をおこなった。その結果、胃ガンで検出されていても検出されないマーカーがあることがわかった。今後の計画としては、血液サンプルにおけるマーカー物質の確認をおこなう予定である。大阪市立大学医学部附属病院の健診施設であるMedCity21では、受診者から文書による同意を得て血液サンプル(血清、血漿)とDNAを保存するバイオリポジトリ(バイオバンク)を構築している。今後は、このバイオリポジトリサンプルを用いて、上記蛋白物質が乳癌患者の血液中で特異的に検出されるかについて検討する予定としている。また、陽性であった蛋白については、その感度についても確認する予定である。そして、バイオリポジトリサンプルを用いて、非癌検診者と乳癌が早期発見された受診者の血液中のmicroRNAを網羅的に比較検討し、乳癌を早期に発見しうるバイオマーカーを探索的に検討する予定である。平成29年度は、乳癌組織におけるマーカー物質の発現の確認を行っているが、難渋した。今後は血液サンプルにおけるマーカー物質の確認や乳癌患者における特異的マーカーの探索的検討を行う予定である。今後も計画に合わせて実験を進めていく予定としている。平成29年度は、乳癌組織におけるマーカー物質の発現の確認を行っている。
経口剤のみで１型糖尿病を治療する方法の構築

1型糖尿病の治療には,1日4回のインスリン自己注射が用いられ,患児の負担は計りしれない.本研究では,経口薬のみの治療方法,即ち,新規免疫調節薬FTY720とシタグリプチン(dipeptidyl peptidase-4(DPP-4)阻害薬)の併用療法の有用性および本併用療法が適応できる病勢(空腹時血糖値)を1型糖尿病モデルマウスを用いて調べた.その結果,空腹時血糖値が200 mg/dL未満を継続していれば,本経口療法が適応できる可能性が示された.申請者は,1型糖尿病を経口剤のみで治療する新しい治療戦略の構築に関する基礎的研究を行った.即ち,自然経過で1型糖尿病を発症したNODマウスを2種の経口剤(FTY720(フィンゴリモド)とシタグリプチン)を用いた併用療法で70日間治療し,1)この併用療法の有用性および2)適用できる病勢を調べ,以下の成果を得た.1)併用療法の有用性:プラセボ群では治療開始後58日で全個体が死亡し,シタグリプチン群およびFTY720群の発症70日後までの生存率は,それぞれ,17%および50%であった.一方,FTY720+シタグプチン群では,83%が発症70日後まで生存し,シタグリプチン群およびプラセボ群と比較して有意な延命効果を示した.2)この併用療法が適応できる病勢:治療開始時の空腹時血糖値に基づいて,1200 mg/dL未満群,200399 mg/dL群,3400 mg/dL以上群および4プラセボ群(75380 mg/dL)に分け,本併用療法で70日間治療した.その結果,プラセボ群および400 mg/dL以上群では,それぞれ,治療開始後58日および68日までに全個体が死亡した.一方,200 mg/dL未満群では75%が生存し,プラセボ群および400 mg/dL以上群と比較して有意な延命効果を示した.これらの治療効果は,生化学的(血糖の推移)および組織化学的(インスリン産生能および膵島炎の程度)に裏付けられた.本研究の結果から,FTY720とシタグリプチンの併用療法によって,11型糖尿病を発症したNODマウスを有意に延命できること,2尿糖が陽性かつ随時血糖値が高値であっても,治療開始時の空腹時血糖値が200 mg/dL未満,すなわち,IGT(impaired glucose tolerance)の状態であれば,この経口療法で治療できる可能性があることが示された.1型糖尿病の治療には,1日4回のインスリン自己注射が用いられ,患児の負担は計りしれない.本研究では,経口薬のみの治療方法,即ち,新規免疫調節薬FTY720とシタグリプチン(dipeptidyl peptidase-4(DPP-4)阻害薬)の併用療法の有用性および本併用療法が適応できる病勢(空腹時血糖値)を1型糖尿病モデルマウスを用いて調べた.その結果,空腹時血糖値が200 mg/dL未満を継続していれば,本経口療法が適応できる可能性が示された.申請者は,1日45回の自己注射が必要な1型糖尿病を経口剤のみで治療する新しい治療戦略の構築に関する基礎的研究を行っている.既に,1型糖尿病モデル動物(NOD)マウス)に対する2種の経口剤(新規免疫調節薬FTY720(フィンゴリモド)(0.1 mg/kg)と経口血糖降下薬シタグリプチン(0.1 mg/kg))を用いた併用療法の有用性を明らかとしている.本申請課題では,この併用療法を適用できる病勢(残存インスリン分泌能)を検討した.糖尿病を発症したNODマウスを,発症直後から治療を開始する群(直後群;n=6),空腹時血糖値が200299mg/dL(200開始群;n=2),300399mg/dL(300開始群;n=2),400499mg/dL(400開始群;n=3)及び500mg/dL以上(500開始群;n=2)に達した後,治療を開始する群に分け治療効果を調べた.その結果,治療開始時の空腹時血糖値が400 mg/dL未満であれば,適応できる可能性が示された.なお,各群の治療開始後10週までの生存率は,直後群83%,200開始群(50%),300開始群(50%),400開始群(33%)及び500開始群(0%)であった.この併用療法で膵β細胞の機能を維持できれば,血糖コントロールが可能になると予想された.そこで,各群の血糖値を測定した.その結果,直後群及び200開始群の生存個体では良好な血糖コントロールが得られていた.また,これらの個体では,膵β細胞がFTY720によって保護されていると考えられた.これを明らかとするため,膵臓のパラフィン切片を作製しヘマトキシリン・エオジン染色を行った.その結果,膵島炎スコアは,いずれも未発症個体レベルに維持されていた.今後,例数を増やし,本結果の確度を高めると共にFTY720及びシタグリプチンの適切な用法・用量を検討する予定である.本申請課題では,自然経過で糖尿病を発症したNODマウスを用いている.

従って,NODマウスの糖尿病発症率が研究の進行を左右する.今回用いたNODマウスの発症率は約44 %であり,研究計画で記載した適切な用法・用量を検討するための個体を確保できなかった.一方,本併用療法の適用可能な病勢(病期)の検討については,「研究実績の概要」に記載したように,例数は少ないが,空腹時血糖値が300 mg/dL未満であれば良好な血糖コントロールが可能であることを見出しつつある.平成24年度は,主に本併用療法を適用できる病勢について生化学的及び組織化学的に検討した.また,平成25年度に実施予定のFTY720によるM2マクロファージの誘導に関する研究の予備的研究も実施した.即ち,C57BL/6マウスにチオグリコール酸培地を腹腔内投与して得られた腹腔マクロファージをlipopolysaccharide(LPS)およびリン酸化FTY720存在下あるいは非存在下で培養した.続いて,マクロファージ由来mRNAを抽出し,TNF-α(M1マクロファージのマーカー)およびarginase I(M2マクロファージのマーカー)の発現量をquantitative real-time PCR法を用いて解析した.その結果,研究計画で予想していたように,高純度のマクロファージが十分に得られなかった.そこで,平成25年度は骨髄由来マクロファージを採取し,同様の研究を行う予定である.これにより,FTY720の病変部位へのトラフィッキング抑制以外の新たな作用機序を明らかとする.同時に,適切な用法・用量の検討も行い,本併用療法を臨床に提案できる基礎的データを集積する.該当なし
咬合治療による咀嚼運動の順応過程における中枢機序に関する研究

本研究は、新しい義歯の装着や咬合治療により再構成された咬合機能による咀嚼運動への順応過程あるいは適応の神経生理学的メカニズムを、顎筋活動などの末端出力結果だけでなく、上位中枢からの司令を脳波や頭皮上の電位活動としてその経時的消長から観察し、安定した咀嚼運動リズムの成立機序を中枢レベルで明らかにするとともに、大脳の活動と咀嚼運動の関連や咀嚼運動の大脳に対する刺激源としての寄与を見い出すことを目的として企画した。初年度には、申請した多用途脳波計サイナフィット2200(NECメディカル)を用いて有顎者を被験者とし、国際10-20法式にて開眼と閉眼時の安静状態、開、閉口運動時、および食品咀嚼時などさまざまな条件下での脳波記録を行い、分析パラメータの確立について検討した。すなわち、咀嚼系の解析に有用な電極設置部位の検討や、咀嚼筋活動の混入が避けられない脳波データから有意のデータを抽出、分析する方法の確率を行った。次年度には、前述の被検運動に、テクスチャーの異なる食品を嚥下まで咀嚼させ、咀嚼前後のデータを周波数分析し、6帯域(2.0-3.8Hz,4.0-7.8Hz,8.0-9.8Hz,10.0-12.8Hz,13.0-19.8Hz,20.0-30.0Hz)にマッピング表示すると共にパワー値を求めた。得られた結果として、α波帯域(Band3+4)とβ波帯域(Band5+6)が占めるパーセント比率が咀嚼運動の前後で変化する傾向を示し、とくに硬い食品咀嚼時や良好な咬合状態でのα波の比率が増加するなど食品テクスチャーの違いによって異なり、また、脳電位の誘導部位によっても変動したほか、個人差も無視できなかった。今後は被験者を増やすと共に、長期の経時的な観察を行うこと、咀嚼運動中の筋放電間隔の脳波区間分析を試みるなどして、咬合治療による咀嚼運動の順応過程の中枢制御機構についてさらに詳細に観察し、考察したい。新しい義歯の装着や咬合治療により再構成された咬合機能による咀嚼運動による順応過程あるいは適応の神経生理学的メカニズムを、顎筋活動などの末端出力結果だけでなく、上位中枢からの司令を脳波や頭皮上の電位活動としてその経時的消長から観察し、安定した咀嚼運動リズムの成立機序を中枢レベルで明らかにするとともに、大脳の活動と咀嚼運動の関連や咀嚼運動の大脳に対する刺激源としての寄与を見い出すことを目的とする。本年度はまず、申請した多用途脳波計サイナフィット2200(NECメディカル)を用いて有顎者を被検者とし、意識的パターンを変えた咀嚼運動、開閉口運動、および安静時の脳波記録を行い、分析パラメータの確立について検討した。すなわち、咀嚼運動時の咀嚼筋活動が混入した脳波データから有用なデータを抽出、分析するため、独自の区間分析ソフトを作製し、シグナルプロセッサー7T18(NECメディカル)にて周波数分析し、6帯域(2.0-3.8Hz,4.0-7.8Hz,8.0-9.8Hz,10.0-12.8Hz,13.0-19.8Hz,20.0-30.0Hz)にパワー値として表示することができた。得られた結果として、Band(3+4)とBand(5+6)の総和を100%としてすなわちそれぞれ相当するα波帯域とβ波帯域のパーセント比率が条件に対応した変化傾向を示し、咀嚼運動の末梢制御性成分と中枢制御性成分が推測できることが示唆された。このことから次年度には咀嚼運動と大脳皮質との関連も含めて追究するために必要に応じて研究計画を一部変更して引き続き検索する予定である。

得られた結果として、α波帯域(Band3+4)とβ波帯域(Band5+6)が占めるパーセント比率が咀嚼運動の前後で変化する傾向を示し、とくに硬い食品咀嚼時や良好な咬合状態でのα波の比率が増加するなど食品テクスチャーの違いによって異なり、また、脳電位の誘導部位によっても変動したほか、個人差も無視できなかった。今後は被験者を増やすと共に、長期の経時的な観察を行うこと、咀嚼運動中の筋放電間隔の脳波区間分析を試みるなどして、咬合治療による咀嚼運動の順応過程の中枢制御機構についてさらに詳細に観察し、考察したい。
強毒株クロストリディウム・デフィシル菌アウトブレイク防止体制構築についての研究

高齢者長期療養型病院入院患者の35.7%(61名/171名)がクロストリディウム・デフィシル(以下CD)菌のキャリアであった。年齢、性、BMI、入院期間、入院の契機、診断、栄養、合併症、薬物使用歴について多変量解析を行ったところ、プロトンポンプ阻害薬が有意なキャリア化のリスク因子であった。一大学病院入院患者では、直近10年間において307件のCD感染症が発生していた。発生率(/10,000patient days)は、年度別で最少0.72、最大2.13で推移し、同院においては直近10年間においてCD感染症の増加やアウトブレイクはなかった。また月別、季節別発生率に大きな差異は認めなかった。(材料)2012年2月に実施した試験より得られたクロストリディウム・デフィシル菌61株を対象とした。5株が保存より発育しなかったため、56株を用いて検討した。(結果)1.cdtAおよびcdtBのPCR両遺伝子はすべて陰性であり、今回検討した56株いずれもbinary toxin非産生株であった。2.tcdCのPCRtcdCは、tcdAおよびtcdBが陰性であった12株は当然陰性であり、これらを除く44株中40株がPCR陽性であった。3.tcdCの塩基配列の決定tcdC陽性となった40株について塩基配列の決定を行った。tcdA (-), tcdB (+)の24株はすべて、GenBankに登録されているCF5, 630, BI9株のtcdCと100%一致しており、これをB typeとした。tcdA (+), tcdB(+)の16株中15株は、B typeと2ヶ所塩基が異なり、1箇所silent mutationであった。1株は、さらに2ヶ所塩基が異なっていたが、いずれもsilent mutationであった。4.薬剤感受性試験CLSIに準拠した寒天平板希釈法にて実施した。使用薬剤は、Vancomycin, Metronidazole, Ampicillin, Clindamycin, Levofloxacin, Erythromycinの6薬剤とした。VancomycinのMICはすべて1μg/ml以下、MetronidazoleのMICはすべて0.25μg/ml以下であった。5.Ribotypingの条件検討Primerおよび基本条件は、Stubbsら(JCM 37(2), 461, 1999)に準じて、DNA量の検討を行った。その結果、100ng/25μL reaction mixtureで実施可能であった。強毒株クロストリディウム・デフィシル菌アウトブレイク防止体制を構築するために、高齢者長期療養型病院において同菌の保有状況を検討した。1)下痢などの腹部症状を認めていない患者171名(女性68.4%、年齢中央値83歳(43歳101歳))に対して便培養(クロストリディウム・デフィシル菌分離培養)検査を行った。2)得られた同菌のトキシンA、トキシンB産生をPCR法で検討した。3)同菌の保有のリスク因子を検討するため、今回患者背景を調査し、同菌の保有のリスク因子を検討した。リスク因子として、年齢、性別、BMI、入院日数、入院の原因となった疾患、入院前状況(自宅より入院、介護施設よりの入院、医療施設よりの転院)、人工呼吸器の使用、気管切開、糖尿病合併、褥創、栄養摂取(経口、経鼻栄養、胃瘻)、抗菌薬投与歴、プロトンポンプ阻害薬服用、ヒスタミン受容体拮抗薬服用、プロバイオティクス投与を検討した。1)61名/171名(35.7%)においてクロストリディウム・デフィシル菌が陽性であった。2)トキシンについてはAーB+26検体、A+B+18検体、AーBー17検体であった。3)クロストリディウム・デフィシル菌保有のリスク因子について多変量解析を行ったところ、唯一プロトンポンプ阻害薬服用が検出された(odds ratio 2.193, 95% confidence interval 1.026-4.687, p=0.043)。予想に反して抗菌薬の使用歴は本検討においては同菌保有のリスク因子ではなかった。無症候性の同菌の保有者は、同菌による感染症の感染源になる可能性が指摘されており、本結果はアウトブレイク防止体制を構築するために寄与すると考えられる。強毒株クロストリディウム・デフィシル菌アウトブレイク防止体制を構築するためにまず、高齢者長期療養型病院において同菌の保有状況を検討した。

1)下痢などの腹部症状を認めていない入院患者170名に対して便培養(クロストリディウム・デフィシル菌分離培養)検査を行った。2)得られた同菌のトキシンA、トキシンB産生をPCR法で検討した。3)同菌の保有のリスク因子を検討するため内服薬の調査を行った。結果1)61名/170名(35.9%)においてクロストリディウム・デフィシル菌が陽性であった。2)トキシンについてはAーB+26検体、A+B+18検体、AーBー17検体であった。3)プロトンポンプ阻害薬服用者においては、20名/41名(48.8%)の保有率であった。プロトンポンプ阻害薬非服用者においては、41名/129名(31.8%)の保有率であった。プロトンポンプ阻害薬服用者においては、プロトンポンプ阻害薬非服用者と比較して有意に保有率が高かった(P=0.048)。ヒスタミン受容体拮抗薬服用者においては、18名/52名(34.6%)の保有率であった。ヒスタミン受容体拮抗薬非服用者においては、43名/118名(36.4%)の保有率であった。ヒスタミン受容体拮抗薬服用者においては、ヒスタミン受容体拮抗薬非服用者と比較して保有率に差はなかった(P=0.819)。2012年2月8日FDA (The U.S. Food and Drug Administration) Drug Safety Communicationにより、クロストリディウム・デフィシル菌関連下痢症とプロトンポンプ阻害薬の関連性について注意喚起がなされたが、本検討はこれに一致する結果であった。さらに同菌の病院内伝播経路を明らかにするため菌株の遺伝子解析を行っているところである。2004年度から2014年度までの11年間における産業医科大学病院(標榜科21科、病床数678床)におけるクロストリデイウム・ディフィシル(CD)感染症の発症について調査した。各年度における、CDトキシン検査件数、陽性検査数、陽性率、集簇事例数、孤発事例数を求めた。集簇事例は、同一病棟、同時期(3週間以内)発生群と定義した。孤発事例は、集簇事例以外の事例と定義した。年度別CDトキシン検査件数、陽性検査数、陽性率、集簇事例数、孤発事例数を順に記す。2004年度166件, 34件, 20%, 7件, 27件2005年度317件, 51件, 16%, 28件, 23件2006年度338件, 33件, 10%, 7件, 26件2007年度442件, 57件, 13%, 40件, 17件2008年度368件, 37件, 10%, 8件, 29件2009年度351件, 33件, 9%, 9件, 24件2010年度363件, 38件, 10%, 11件, 27件2011年度367件, 26件, 7%, 6件, 20件2012年度438件, 36件, 8%, 7件, 29件2013年度542件, 56件, 10%, 19件, 37件2014年度492件, 21件, 4%, 11件, 10件合計4184件, 422件, 10%, 153件, 269件2004年度から2014年度の11年間において、当院ではCD感染症の増加傾向やアウトブレイクは認めなかった。集簇事例は、水平伝播の可能性がある事例と考えるが、2005年、2007年、2014年は、集簇事例数>孤発事例数であった。集簇事例数>孤発事例数年度においては、陽性検体数が多い傾向がある。
SNPの数理解析とSNP利用研究のための新規統計解析手法の開発

本研究の目的は、SNPマーカーを用いたgenome-widescreeningおよびcandidate geneapproachにおける統計学上の問題点を分析し、common diseaseの感受性遺伝子を効率的に探索するためのガイドラインの作成(マーカーの選択や配置も含む)および統計解析手法の開発を行なうことであった。さらに、歴史的背景の異なる複数のアジア人集団およびオセアニア集団を対象にDNAタイピングを行い、連鎖不平衡の理論予測と現実のデータとを比較し、理論予測の妥当性についても評価することを計画した。SNPマーカーを用いて疾患感受性変異の同定を目的とするgenome-wide screeningにおいて、感受性変異を同定する検出力の計算を行った。世代の経過とともに減衰する連鎖不平衡強度を考慮することで、SNPマーカー配置の最適戦略を立てることが可能となった(成果は国際誌に報告した)。2遺伝子座2対立遺伝子モデルの理論的な考察を行ない、連鎖の強い2SNP間で期待される連鎖不平衡の期待強度の計算を行なった。その結果をコンピュータシミュレーションによって確認したが、理論予測値に比して大きな標準誤差を伴うことが明らかとなった(成果は平成14年度日本人類遺伝学会大会において報告した)。さらに、連鎖不平衡の程度を実在集団において検討すべく、11番染色体単腕テロメア近傍の170kbにおよぶ領域のSNP探索を行い、115SNPを検出し、64人に対して検出された全てのSNPタイピングを行った。また、IL13遺伝子約7kbのスクリーニングを行ったところ、-1055C>T多型を見出し、当該SNPと重症マラリア抵抗性との間に関連が見出された(成果は国際誌に報告した)。本研究の目的は、SNPマーカーを用いたgenome-wide screeningおよびcandidate gene approachにおける統計学上の問題点を分析し、common diseaseの感受性遺伝子を効率的に探索するためのガイドラインの作成(マーカーの選択や配置も含む)および統計解析手法の開発を行なうことであった。
IL-7を基軸とした重症呼吸器感染症に対する新規免疫療法の開発

重症感染症における二次性感染モデルとして、汎発性腹膜炎による敗血症+二次性緑膿菌肺炎モデルマウスを作成し、敗血症発症後に免疫賦活作用をもつrecombinant human Interleukin-7 (IL-7)を投与したマウス群の生存割合がコントロール群よりも有意に高いことを証明した(Shindo, et al. JLB 2017)。また免疫チェックポイント阻害作用をもつ抗PD-1ペプチド投与によりにより敗血症モデルマウスの生存割合が有意に改善されることも証明した(Shindo, et al. JSR 2017)。現在は重症呼吸器感染症、敗血症に対する上記IL-7に代表される新規免疫療法の開発をすすめるために、上記マウスモデルを使用した免疫機序を解明するための実験を継続している。IL-7はリンパ球系の細胞の発達、増殖、恒常性維持に重要な役割をもつサイトカインである。我々の重症呼吸器感染症(重症肺炎)、敗血症モデルにおいて、T細胞、B細胞、自然リンパ球などのリンパ球系細胞のアポトーシス、細胞増殖能、サイトカイン分泌などの機能がどのように変化し、これらがIL-7によりどのように変化し治療効果が得られるかをみるための研究を推進している。さらに、市中発症の重症肺炎、外科手術後に肺炎を発症した患者におけるリンパ球と好中球の役割を生存群と死亡群で比較する臨床研究も実施しており、死亡群と生存群間には、肺炎発症後にかけてリンパ球数や好中球数の推移に乖離がある結果を得ており、これらの機序解明に向けた研究を展開している。・重症呼吸器感染症、敗血症の治療に有用と考えられる新規免疫療法の候補はIL-7、抗PD-1/PD-L1抗体(またはペプチド)などに決めることができている。・IL-7、抗PD-1/PD-L1抗体は主にリンパ球に作用する物質であるが、予後不良で重症呼吸器感染症と位置付けることができる外科術後肺炎症例におけるリンパ球の重要性を示唆する結果を得ることができている。・市中発症の重症肺炎、外科術後肺炎における好中球のプロファイルが異なり治療ターゲットになり得る可能性があるため、その病態解明に向けた実験も進めている。1)動物モデルを使用した研究:重症感染症(敗血症)と二次性緑膿菌肺炎モデルマウスにおけるIL-7、PD-1/PD-L1ペプチドによる生存改善効果は証明した(Shindo, et al. JLB 2017; Shindo, et al. JSR 2017)ため、この生存改善効果に関わる免疫機序を解明するための実験を行う。具体的には、モデルのおけるT細胞、B細胞、自然リンパ球などのリンパ球系細胞の細胞死の状態評価、細胞増殖能、サイトカイン分泌などの機能と、IL-7、PD-1/PD-L1ペプチドなどの新規免疫療法候補物質がこれらの免疫細胞とその機能にどのような変化・影響を与えるかを評価する実験を行う。2)患者サンプルを使用した研究:我々の過去の研究結果(Shindo, et al. Lancet Infect Dis 2015)に基ういて、適切な抗菌治療を行っても死亡リスクが高い患者群を研究にエントリーし、これらの患者のサンプルを用い、リンパ球、好中球を中心とした免疫細胞の細胞死の状態評価、細胞増殖、サイトカイン分泌能などの機能解析をフローサイトメトリー法を用いて行い、また血漿中の炎症性、抗炎症性サイトカイン分泌にかんする解析を継続して行う。生存群と死亡群を比較し、動物モデルで証明された新規免疫療法候補物質の使用方法を提案できるような研究を推進していく。現在は重症呼吸器感染症、敗血症に対する上記IL-7に代表される新規免疫療法の開発をすすめるために、マウスモデルを使用した免疫機序を解明するための実験を行っている。さらに、外科手術後に肺炎を発症した患者におけるリンパ球と好中球の役割を生存群と死亡群で比較する臨床研究も実施しており、死亡群と生存群間には、術前から術後、肺炎発症後にかけてリンパ球数に乖離があり、その推移も相違があった。また肺炎発症時に血中の好中球数も死亡群と生存群間で相違があることが分かり、これらの機序に関する研究を推進している。・重症呼吸器感染症、敗血症の治療に有用と考えられる新規免疫療法の候補はIL-7、抗PD-1抗体(またはペプチド)などに決めることができている。・IL-7、抗PD-1抗体は主にリンパ球に作用する物質であるが、予後不良で重症呼吸器感染症と位置付けることができる外科術後肺炎症例におけるリンパ球の重要性を示唆する結果を得ることができている。

また免疫チェックポイント阻害作用をもつ抗PD-1ペプチド投与によりにより敗血症モデルマウスの生存割合が有意に改善されることも証明した(Shindo, et al. JSR 2017)。現在は重症呼吸器感染症、敗血症に対する上記IL-7に代表される新規免疫療法の開発をすすめるために、上記マウスモデルを使用した免疫機序を解明するための実験を継続している。IL-7はリンパ球系の細胞の発達、増殖、恒常性維持に重要な役割をもつサイトカインである。我々の重症呼吸器感染症(重症肺炎)、敗血症モデルにおいて、T細胞、B細胞、自然リンパ球などのリンパ球系細胞のアポトーシス、細胞増殖能、サイトカイン分泌などの機能がどのように変化し、これらがIL-7によりどのように変化し治療効果が得られるかをみるための研究を推進している。さらに、市中発症の重症肺炎、外科手術後に肺炎を発症した患者におけるリンパ球と好中球の役割を生存群と死亡群で比較する臨床研究も実施しており、死亡群と生存群間には、肺炎発症後にかけてリンパ球数や好中球数の推移に乖離がある結果を得ており、これらの機序解明に向けた研究を展開している。・重症呼吸器感染症、敗血症の治療に有用と考えられる新規免疫療法の候補はIL-7、抗PD-1/PD-L1抗体(またはペプチド)などに決めることができている。・IL-7、抗PD-1/PD-L1抗体は主にリンパ球に作用する物質であるが、予後不良で重症呼吸器感染症と位置付けることができる外科術後肺炎症例におけるリンパ球の重要性を示唆する結果を得ることができている。・市中発症の重症肺炎、外科術後肺炎における好中球のプロファイルが異なり治療ターゲットになり得る可能性があるため、その病態解明に向けた実験も進めている。1)動物モデルを使用した研究:重症感染症(敗血症)と二次性緑膿菌肺炎モデルマウスにおけるIL-7、PD-1ペプチドによる生存改善効果は証明した(Shindo, et al. JLB 2017; Shindo, et al. JSR 2017)ため、この生存改善効果に関わる免疫機序を解明するための実験を行う。具体的には、モデルのおけるT細胞、B細胞、自然リンパ球などのリンパ球系細胞の細胞死の状態評価、細胞増殖能、サイトカイン分泌などの機能と、IL-7などの新規免疫療法候補物質がこれらの免疫細胞とその機能にどのような変化・影響を与えるかを評価する実験を行う。2)患者サンプルを使用した研究:我々の過去の研究結果(Shindo, et al. Lancet Infect Dis 2015)に基ういて、適切な抗菌治療を行っても死亡リスクが高い患者群を研究にエントリーし、これらの患者のサンプルを用い、リンパ球、好中球を中心とした免疫細胞の細胞死の状態評価、細胞増殖、サイトカイン分泌能などの機能解析をフローサイトメトリー法を用いて行い、また血漿中の炎症性、抗炎症性サイトカイン分泌にかんする解析も行う。生存群と死亡群を比較し、動物モデルで証明された新規免疫療法候補物質の使用方法を提案できるような研究を推進していく。1)動物モデルを使用した研究:重症感染症(敗血症)と二次性緑膿菌肺炎モデルマウスにおけるIL-7、PD-1/PD-L1ペプチドによる生存改善効果は証明した(Shindo, et al. JLB 2017; Shindo, et al. JSR 2017)ため、この生存改善効果に関わる免疫機序を解明するための実験を行う。
人口構造変化と経済発展・景気の動学的分析

・出生率を内生化した動学マクロモデルを構築する。・人口構造の変化が労働市場、財市場に与える影響について考察する。そのさい、動学的な分析を重視し経済成長への効果を考察する。・雇用率を内生化できるモデルを用いて、雇用率と出生率の関係を分析する。そして出生に影響を及ぼすような政策がマクロ経済変数に与える効果を考察する。本研究では、不況状態における出生率と失業率の関係を内生的に捉えたモデルの構築を試みる前段階としてこ完全雇用下でのモデル分析をおこなった。具体的には、人口構造の変化が、財の需要構造をどのように影響を与えるかに関してモデルの構築をこころみた。そして人口構造変化が財需要から派生する労働市場に対して与える効果に関してデータを用いて統計的に分析をこころみた。モデルの詳細に関しては、世代重複モデルを構築し、財が2つ存在する2部門経済モデルを導入した。このもとで、入口構造の変化と、2財間の相対価格、資本蓄積および国民総生産の関係を描写することが理論的に明らかにできた。まだ政策的な分析ができてはいないが、すでに導出された経済の動学的振る舞いや、長期的に達成される均衡である定常状態の分析はあきらかにされた。特に、その動学体系は、均衡点において様々であることが証明された。経済の状態によって、人口構造変化と国民総生産の動学的な振る舞いが、実際の統計データに沿うものであることを理論的に示すことが可能になった。本研究では、不況状態における出生率と失業率の関係を内生的に捉えたモデルの構築を試みる前段階として、完全雇用下でのモデル分析をおこなった。上記のモデルにおいて、養育補助金、労働所得税、養育環境に関する経済環境に関して、経済政策効果について分析をおこなった。それぞれの効果は、経済が完全雇用であるか、あるいは失業をともなう不完全雇用の状況では効果が異なることを示せた。不況状況下では、出生を促す政策である政策は労働供給を阻害するが、デフレギャップをすくなくし、消費を高めることが明らかにされた。一方、完全雇用下では、労働供給の減少が、完全雇用生産量を減少させることで、消費を減少させることが示されている。また世代重複モデルにおいて、財が2つ存在する2部門経済モデルを構築し、このもとで、人口構造の変化と、2財間の相対価格、資本蓄積および国民総生産の関係を描写することが理論的に明らかにできた。経済の動学的振る舞いや、長期的に達成される均衡である定常状態の特徴をあきらかにした。この研究をとりまとめて、2009年度の日本経済学会春季大会(京都大学)で報告をおこない、討論者より意見をもらい、モデル改善のための修正をおこなった。本研究では、不況状態における出生率と失業率の関係を内生的に捉えたモデルの構築を試みた。前段階として、完全雇用モデルにおいて、人口構造変化と、需要構造の変化による財・労働市場に対する効果に関して分析をおこなった。完全雇用のもとにおいて、外生的な高齢化の変化による介護などのサービス財需要の高まりは、その他の財(例えば工業財など)の相対的な需要減少をもたらす。これは生産性の高める部門の労働減少をもたらし、その結果ラーニングバイドゥーイングの低下によって経済成長が阻害されることを理論的に示すことができた。そのような経済においては、出生に関わる補助を高めると、人口構造において高齢化と逆の効果を与えることから経済成長をプラスにさせることも示せた。この研究結果は雑誌Journal of Population Economicsにて発表された。一方不況定常状態における分析としては、まず需要不足のモデルに内生的に出生率を扱えるモデルを構築して、均衡条件を確認した。またその均衡はサドル安定で均衡は一意に決定されることを示した。そのような経済のもとで、出生に影響を与える政策効果を分析した。具体的には出生補助、労働所得税、育児環境などの技術である。例えば出生補助は出生率にプラスに影響を与えるだけでなく、育児などへの時間シフトにより労働供給を引きさげることになる。しかし不況下においては、超過労働供給の状態なので、この労働供給の減少は労働市場のギャップを引き下げ、賃金減少圧力を弱め、その結果デフレの圧力も弱まることを示すことができる。またデフレ圧力の減少は経済の消費需要を高め、雇用を引き上げることを示した。この研究結果は雑誌The Japanese Economic Reviewにて発表された。