hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導の科学:高温超伝導体の電子機能の発現と探索

平成6年度は最終年度であり、これまでの超伝導の諸電子機能の具体的解明を中心に研究を進めた。電界効果については、YBCOにヘテロ接合するSrTiO_3,BaTiO_3など様々なペロブスカイト結晶の相性をを調べたところ、超薄膜YBCOがヘテロ界面から熱拡散により劣化していることが明らかになった。種々の材料を探索した結果、結論としてPbTiO_3が最良ということがわかった。また電界のYBCO粒界接合のジョセフソン特性へ及ぼす影響について調べた結果、電界による接合の臨界電流密度変調が、SNS接合のN層(粒界)におけるキャリア密度(n)とそれに伴うコヒーレンス長の変化で説明できることがわかった。。これまで謎の多い近接効果の研究については、YBa_2Cu_3O_<7-y>/PrBa_2Cu_3O_y(PBCO)/YBa_2Cu_3O_<7-y>接合の準粒子輸送機構、超伝導電流輸送機構について実験的に解析した。その結果、準粒子はPBCOが内包する局在準位を介してトンネルしていることが明らかとなった。一方、ク-パ-対は1個の局在準位を介した共鳴トンネル現象が主な伝導機構となっていることが判明した。LaGaO_3などのバリアを用いたSISトンネル接合の作製について、新たに購入した高速堆積可能な超伝導薄膜成膜装置を用いて行ったが、原子の拡散、表面モフォロジーを含めての最適な条件出しがまだ得られていない。しかしBa_<1-x>K_xBiO_3薄膜をバイクリスタル基板上に堆積することにより、ほぼ理想に近いジョセフソントンネル接合が得られるようになった。準粒子注入効果は、トンネル接合を介して準粒子をYBCO薄膜へ注入する実験についてかなりの進展があった。具体的にPb(orAu)/MgO/YBCOトンネル接合を用いた実験で、電流利得が得られたほか、数々の興味ある事実が見い出された。高温超伝導体に特有な電子機能を生み出すトンネル効果,ジョセフソン効果,近接効果,電界効果の基礎的研究を行い,数々の有益な成果が得られた。まずトンネル効果については,電子ビーム共苹着装置を用いたその場積層膜堆積法により,YBaCuO/CeO_2/YBaCuOのSIS形接合を作製することに成功した。その特性は、接合抵抗が大きい場合,準粒トンネル特性となり、ギャップ構造が明瞭に現われた。接合抵抗が小さい場合はアンドレーフ反射形特性となったが、このような振舞は従来の金属超伝導体には見られぬもので、高温超電導体特有なものと考えられる。次に近接効果については,そのデバイス化に向けてYBaCuO/Au/Nb,YBaCuO/PrBaCuO/Au/Nb,YBaCuO/PrBaCuO/YBaCuOのSNS構造の接合を作製し,その特性を調べた。YBaCuO/Au/Nb接合では、YBaCuOの表面に絶縁層が形成されるが、後二者の接合では,YBaCuOの超伝導転移に伴い,PrBaCuOの抵抗が異常に低下する現象が明らかとなった。この事実も高温超伝導体の近接効果の本質に結びついたものと考えられる。一方、電界効果については、前兆形強誘電体SrTiO_3をゲート絶縁膜にしたYBaCuOのMISFETを作製し、その電流-電圧特性を測定すると共に解析を試みた。その結果、YBaCuOに対しては電界効果は基本的に電荷密度変調を誘導しており、半導体における現象と本質的な差異のないことが判明した。さらにYBaCuOの傾角粒界の機能を利用した電界効果型超伝導三端子デバイスをバイクリスタルSrTiO_3基板上に作製し、その動作を調べた。そしてYBaCuO薄膜人工粒界の電流輸送特性の電界効果から、粒界が三端子デバイスの電界チャネルとして有効に機能することが確かめられた。本年度は、YBCO薄膜あるいはバイクリスタルジョセフソン接合の電界効果、SNS近接効果、さらにSISトンネル効果の研究で、材料物性、電子輸送、ミクロな界面の評価という観点から大きな進展が見られた。さらに新しい電子機能の発現と見られる準粒子注入効果、またジョセフソントンネル接合による電子対の対称性の研究に進展が見られた。トンネル効果の研究では、原子間力顕微鏡を用いたYBCO/CeO_2/YBCO接合構造の界面のミクロな観察から、CeO_2バリアが不均一で、トンネル電流は局所的に流れ、観測される特性はこのような電子輸送機構によるものと判明した。これによりなぜアンドレーフ反射現象がトンネル現象とともに観測されるのかということも明らかになった。近接効果の研究においてはYBCO/LaGaO/Au-Nb接合を用いて、系統的実験を行い、電流-電圧特性の非対称性、またYBCOギャップの非観測性から、YBCO表面ではショットキー障壁が存在し、キャリアはデプリートしているモデルの妥当性を確かめた。バイクリスタルを用いたYBCO人工粒界接合の電界効果の研究では、ジョセフソン臨界電流が負極性のゲート電圧印加の場合上昇し、正極性のゲート電圧印加の場合低下する結果が得られた。またコプラナースロット型共振器と見なされる粒界と交流ジョセフソン効果によって粒界接合内に輻射される電磁波との自己共振の周波数が、ゲート電圧によって大幅に変化する現象を見いだした。これは変調可能はジョセフソン発信器への応用が可能であることを示している。またBiSrCaCuO

テープ線材を加工して作製したブレークジャンクションから放たれる微少なジョセフソン放射パワーを、77K以上で特殊なマイクロ波検出装置を用いることにより検出することができた。これは77K以上でのジョセフソンミキサーが可能であることを示したものである。平成6年度は最終年度であり、これまでの超伝導の諸電子機能の具体的解明を中心に研究を進めた。電界効果については、YBCOにヘテロ接合するSrTiO_3,BaTiO_3など様々なペロブスカイト結晶の相性をを調べたところ、超薄膜YBCOがヘテロ界面から熱拡散により劣化していることが明らかになった。種々の材料を探索した結果、結論としてPbTiO_3が最良ということがわかった。また電界のYBCO粒界接合のジョセフソン特性へ及ぼす影響について調べた結果、電界による接合の臨界電流密度変調が、SNS接合のN層(粒界)におけるキャリア密度(n)とそれに伴うコヒーレンス長の変化で説明できることがわかった。。これまで謎の多い近接効果の研究については、YBa_2Cu_3O_<7-y>/PrBa_2Cu_3O_y(PBCO)/YBa_2Cu_3O_<7-y>接合の準粒子輸送機構、超伝導電流輸送機構について実験的に解析した。その結果、準粒子はPBCOが内包する局在準位を介してトンネルしていることが明らかとなった。一方、ク-パ-対は1個の局在準位を介した共鳴トンネル現象が主な伝導機構となっていることが判明した。LaGaO_3などのバリアを用いたSISトンネル接合の作製について、新たに購入した高速堆積可能な超伝導薄膜成膜装置を用いて行ったが、原子の拡散、表面モフォロジーを含めての最適な条件出しがまだ得られていない。しかしBa_<1-x>K_xBiO_3薄膜をバイクリスタル基板上に堆積することにより、ほぼ理想に近いジョセフソントンネル接合が得られるようになった。準粒子注入効果は、トンネル接合を介して準粒子をYBCO薄膜へ注入する実験についてかなりの進展があった。具体的にPb(orAu)/MgO/YBCOトンネル接合を用いた実験で、電流利得が得られたほか、数々の興味ある事実が見い出された。
投資家行動と金融市場

研究期間中、研究成果論文「外国人投資家、国内機関投資家、個人投資家の株式売買に関する月次アノマリーの分析」に対して、日本FP学会にて学会賞を受賞した。中国の株式市場に関する研究については、国際雑誌に掲載される予定(採択済)であり、その関連研究も編集者から改訂の上で再投稿するように指示されている。また、研究期間終了後に、日本経済新聞朝刊「経済教室」で最も最近の研究成果が紹介された。経済学やファイナンスの分野では、心理学などの分野の研究成果を取り入れた研究がさかんに進められるようになっている。本研究は、そのような背景のもとで、投資家行動などの人間行動を明らかにすることを目的としている。具体的には、これまで研究代表者は、日本をはじめとしてアジアの様々な国の投資家の行動を分析してきた。特に、日本の投資家行動の分析では、大きな国際大会で賞を受賞した。その関連研究をさらに進めるとともに、新しい研究も行いたい。本年度の研究成果は、主に以下の3点となる。1.日本における投資家行動の分析を月次パターンの分析へと拡張した論文「外国人投資家、国内機関投資家、個人投資家の株式売買に関する月次アノマリーの分析」は、9月に開催されたFP学会にて、第1回FP学会賞(優秀論文賞)を受賞した。この論文要旨、および、学会賞受賞については、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会から発行されている雑誌『FPジャーナル』の2006年12月号に特別企画として掲載されるとともに、日本金融新聞などにも紹介された。また、近日中には、FP学会から発行されている専門雑誌『ファイナンシャル・プランニング研究』に論文全文が掲載される予定である。2.専門論文で明らかにされている日本における投資家行動について、初学者やFP実務家にもわかりやすく解説した執筆物をまとめた。この成果については、『パーソナルファイナンス研究』という書名の図書のひとつの章として、日本ファイナンシャル・プランナーズ協会より刊行されている。本図書は、パーソナルファイナンスに関するわが国で初めての本格的な研究書と位置づけられており、担当章では、個人投資家の株式売買にあたって参考となると思われる投資家行動の情報について、直近までの研究成果にもとづき解説している。3.他国における様々なタイプの投資家の行動パターンについても、分析を進めた。その成果の一部について、"lnvestor Expectations and Stock Market Movements"として日本ファイナンス学会にて報告するとともに、論文としてまとめた。論文の内容は、日本ファイナンス学会大会Proceedingsに掲載されている。上記の研究成果以外にも、中国の株式市場における曜日効果の分析などを進めた。次年度以降は、それらの研究をさらに進めて公表してゆく予定である。2007年6月には、米国のイリノイ大学からの紹介により、The Society for the Advancement of Economic Theory(SAET)の第8回コンファレンスでアジア通貨危機の下での投資家行動の分析結果について報告しました。このコンファレンスは、The University of Aegean,The Bank of Greece,Purdue University,University of Athens、Springer-Verlag Publishing CompanyおよびUniversity of Illinois at Urbana-Champaignがスポンサーとなっているレベルの高いコンファレンスです。報告を行ったセッションでは、オクスフォード大学の研究者が多くを占めていましたが、そのなかでいろいろと参考となるコメントを頂きました。2007年度後半は、行動経済学会という新たな学会の設立作業に協力しましました。本学会は、大阪大学社会経済研究所に事務局を置き、2007年12月に設立されましたが、設立にあたって、発起人、理事就任予定者として第一回大会の開催準備を行いました。また、第一回大会では、座長および討論者としての役割も果たしました。この第一回大会準備・出席のための旅費は、本研究の間接費から支出しました。本年度は、これまでに研究発表などを行ってまた論文の修正などの作業が多くなりましたが、中国の株式市場に関する国際共同事研究については、これまでの視点と別の観点から分析を行い、あらたにワーキング・ペーパー"Efficiency and Day-of-Week Patterns in Chinese Stock Markdts"としてまとめました。本年度の研究成果は、以下の通りである。2.Ohio State Universityの大垣昌夫氏とともに、人々の持つ世界観や宗教観などの価値観が、経済行動に与える影響についての新たな研究を本格的に開始した。経済実験の手法に関して、これまで数年かけて共同で検討を行い、事前準備を行ってきたが、本年度から被験者に対するアンケート調査や実験を開始した。年度はじめから、実験を進める手順などに関する細かい打ち合わせを行い、アンケート項目の検討を行った上で、2008年11月に、2回にわたって異なる被験者に対して、アンケート調査および実験を行った。本研究については、その後、大阪大学の大竹文雄先生、チャールズ・ホリオカ先生とも共同研究を行うこととなった。3.行動経済学会理事兼プログラム委員として、2008年12月に開催された第2回大会の開催準備を行った。また、日本ファイナンス学会役員兼大会プログラム委員として、来年度大会(研究代表者が所属する青山学院大学で開催予定)の開催準備を行った。

本年度は、イスラエルの大学の教授Uri Ben Zion氏らとともに、中国の株式市場についての分析を進めるとともに、Ohio State University教授であった大垣昌夫氏(2009年9月より慶應義塾大学教授)との共同研究に多くの時間を費やした。このうち、中国の株式市場についての分析では、株価が前日に上昇したか否かという情報が株式市場に影響を与えている可能性があることが示されており、本年度"International Review of Financial Analysis"という専門雑誌に投稿した。その結果、編集者から、改訂の上で再投稿するようにという指示があり、その改訂をほぼ終了することができている。この研究成果については、論文の掲載が確定するまで引き続き改訂を行う予定である。大垣昌夫氏との共同研究では、人々の持つ世界観などが経済行動に与える影響を分析し、論文としてその成果を執筆した。具体的には、アンケート調査や経済実験などの手法を活用して、人々が持つ宗教や文化、子供の教育に関する考え方などが、経済行動、金融行動にどのような影響を与えているか調査を行った。そのような調査をもとに、論文を執筆し、学会発表などを行った。学会発表や共同研究者との打合せのなかで、追加調査の必要性が指摘されていたが、本年度の研究費の多くは、その追加調査のために支出した。これらの研究に関して、現在、最初の成果がWebジャーナル(Journal of Behavioral Economics and Finance)上に公表されているが、今後はこの論文を改訂して海外のトップジャーナルに投稿するほか、関連論文も執筆する予定である。
フラクタルグラフでのパーコレーション相転移現象の研究

平成18年度は、当初計画通りに「フラクタルグラフでの研究の成果と通常のd次元格子モデルとの関係」について研究を進め、その2つのモデルの「橋渡し」と考えられるシェルピンスキガスケットフラクタルと1次元格子の直積グラフにおけるパーコレーション問題を中心に考察をおこなった。このシェルピンスキガスケットとは「有限分離性」を持つ、直観的には「細いボトルネック構造を持つ」グラフであり、統計力学の確率モデルにおいてこの細い部分の影響がどれほど現れるか、というものである。その成果として、単純なフラクタル格子で現れている「ボトルネックの顕著な影響」はここで考察している新たなグラフでは「ある程度緩和」され、フラクタルの性質をある程度保持しつつ平行移動不変格子(非フラクタル)のよい性質も持つことが現在までにわかりつつある。具体的に言えば、最初の問題として「無限連結成分がボトルネックで分離されてバラバラの状態で存在するか、大きな塊の状態で存在するか」があるが、このグラフではパーコレーションの無限連結成分は唯一であり、パラメータに関して2相にしか持たない(中間相がない)、ということがわかった。こうした性質が・他のフラクタル直積グラフでも成り立つかどうか、・他の統計力学モデルでも成り立つかどうか、は(ある程度の予想はできるが)さらに研究を進める必要がある。なお、この研究における論文は現在準備中であり、19年3月の日本数学会統計数学分科会で講演を行い(演題:The number of infinite percolation clusters on some graph products)、19年度に入っていくつかの研究集会でも発表予定である。研究計画に従い、主に自己相似性を持つフラクタル格子におけるパーコレーション(浸透過程)の研究を行った。特に、従前に一部の結果を得ていた、浸透する方向に制限のある(上・右のみに浸透する)場合と制限のない場合の違いについて検討を深め、どのような場合に相転移現象の消滅が起こるかを調べた。その成果として、消滅するための必要条件として従来よりも明確な形でのものを得た。さらに、方向に制限のあるする場合とない場合の中間のモデル(上・右・下に浸透する)を導入して調べた。その結果、制限のある場合と同様に相転移の消滅が起こるという結果を得た。また、今年度にはフラクタル格子を含むいくつかのパーコレーションモデルにおける相転移点(臨界確率、閾値)の上下からの評価を試みた。厳密な値を求めるのは困難であるが、ある停止時間を導入する方法によっていくつかのモデルに対する評価値を得ることが出来た。その1つとして、シエルピンスキーカーペットにおける臨界確率は3/4よりも小さいことがわかった。この方法を更に進めることでさらによい評価値が得られると考えられ、次年度以降にも試みることとしたい。今年度中の論文公表はなかったが、フラクタル格子に関する上記の成果、および研究を進める上で得た現在のこの分野の世界の流れについて得た専門的知識について数回の講演を行った。実施計画に従い、次年度以降はフラクタル格子だけでなく一般のグラフについて研究を拡げ、成果を公表していく。前年度に引き続き、フラクタル格子におけるパーコレーションについての研究(1.2.3)を中心として行った。1.一般化されたシェルピンスキーカーペット格子において、浸透する方向に制限をつけたパーコレーションモデルについて研究し、格子の構造および浸透する方向性と相転移の消滅・非消滅との関連性を調べた。その結果、相転移の消滅に関して従来よりも広い十分条件を得たが、まだそれ以外の場合で相転移の有無が判別できていないものが残されており、完全な解決には至っていない。2.パーコレーション相転移点の値の評価について研究した。特にフラクタル格子ではグラフの遠方の影響が数値計算に向かずあまり先行結果がない。本研究では浸透する状況をマルコフ過程で近似することでいくつかの評価値を得た。3.フラクタル格子上での変形されたパーコレーションモデル(AB percolation、bootstrap percolation、etc.)について考察を行った。1.2.の研究とも関連するが、フラクタル格子における確率モデルを考えるに際し、グラフに平行移動不変性がないためエルゴード定理などいくつかの解析的手段が使えなくなっている。その点を1つ1つ解決しようと試みている。いくつかの考察や数値実験、および他の研究者の結果によってフラクタル格子に正方格子とは異なる現象があることがわかってきたところである。4.Domany-Kinzelモデルと呼ばれるパーコレーションモデルの浸透確率の単調性について研究した。その結果、初期状態によっては単調性が崩れる可能性があることを見つけ、元の問題の解決には初期状態を無視できないということがわかった。

具体的に言えば、最初の問題として「無限連結成分がボトルネックで分離されてバラバラの状態で存在するか、大きな塊の状態で存在するか」があるが、このグラフではパーコレーションの無限連結成分は唯一であり、パラメータに関して2相にしか持たない(中間相がない)、ということがわかった。こうした性質が・他のフラクタル直積グラフでも成り立つかどうか、・他の統計力学モデルでも成り立つかどうか、は(ある程度の予想はできるが)さらに研究を進める必要がある。なお、この研究における論文は現在準備中であり、19年3月の日本数学会統計数学分科会で講演を行い(演題:The number of infinite percolation clusters on some graph products)、19年度に入っていくつかの研究集会でも発表予定である。
ウイルス由来酸性プロテアーゼにおける薬剤耐性の分子機構機構の解明

薬剤耐性ウイルスの出現は、現代の重要な医療問題の一つである。A17株由来の薬剤耐性HIVプロテアーゼ(A17-HIVPR)は酵素活性を保持したまま、阻害剤に対する親和性を減少させるという難解な特徴をもつ。本研究では、野生型HIVPRおよびA17-HIVPRにおいて、基質および阻害剤との相互作用を、i)精密な立体構造解析(超高分解能X線および中性子構造解析)およびii)等温滴定型カロリメトリーという2つの手法を用いて比較することにより、薬剤耐性獲得の分子機構を解明に向けて研究をすすめた。本研究で得られる知見は、薬剤耐性HIVPRに対する効果的な医薬品創製に貢献するものである。本研究では、後天性免疫不全症候群AIDS治療のための創薬標的タンパク質となっているHIVプロテアーゼ(HIVPR)に着目している。HIVPRのなかで、薬剤耐性を有する変異体の一つに、HIVPRの代表的な阻害剤[Ritonavir (RTV), Lopinavir (LPV)]に対して耐性を有するA17株由来のHIVPR (A17-HIVPR)がある。A17-HIVPRは、野生型と比較して酵素活性を保持したまま、阻害剤に対して親和性を減少させるという難解な特徴をもつ。野生型HIVPRおよびA17-HIVPRにおいて、基質および阻害剤との相互作用を、等温滴定型カロリメトリーおよび精密な立体構造解析(超高分解能X線および中性子構造解析)という2つの手法を用いて比較することにより、薬剤耐性獲得の分子機構を解明することを本研究の目的としている。基質との相互作用解析において、通常、活性型酵素をそのまま使うと基質が分解されて解析が困難であるため、H26年度は、HIVPRの触媒基の一つを非解離性のAsn残基に置換し不活性化した酵素を設計し、発現プラスミドを作製後にタンパク質試料の調製を試みた。これまでに行っているHIVPRと遷移状態アナログの中性子結晶構造解析の結果から、基質複合体解析にはプロトン化を観測したAsp25のみをAsnに置換すべきであると考え、それを実現するため、HIVPRをコードする遺伝子2つを様々なリンカーで繋げることにより2量体を一本鎖化(single chain化)した不活性型HIVPR (WT-scHIVPR(D25N))を作製し、試料の調製を実施した。さらに調製した試料と阻害剤RTVとの複合体を作製し、1.2Åの高分解能X線結晶構造解析に成功した。A17-HIVPRは、薬剤耐性を有するHIVPRの一つで、阻害剤[Ritonavir (RTV), Lopinavir (LPV)]に対して耐性を有する。薬剤耐性HIVPRは、野生型と比較して、酵素活性を保持したまま阻害剤に対して親和性を減少させるという難解な特徴をもつ。薬剤耐性の発現機構を解明することは、薬剤耐性ウイルスに対して強力な薬の創出につながるものと期待できる。H26年度は、基質との相互作用解析を実現するために、触媒基の一つを非解離性のAsn残基に置換し不活性化した酵素を設計し、不活性型のHIVPRの調製を実施後、阻害剤複合体の高分解能X線結晶構造解析に成功した。H27年度(本年度)は、薬剤耐性の発現機構を解明するために鍵となる、HIVPRと基質との複合体の構造解析をすすめた。(1) HIVPRをコードする遺伝子2つをリンカーで繋げることにより2量体を一本鎖化した試料を利用した。(2)以前行った中性子結晶構造解析の結果から、基質複合体解析にはプロトン化を観測したAsp25のみをAsnに置換した変異体を作製した。(3)基質となるペプチドとリンカーの長さを調整したHIVPRを複数調製して複合体結晶の作製を試みた。(4)結晶化実験時において、温度を4°Cに下げることとタンパク質濃度を高く設定することで、結晶化の核形成の速度を早め、結晶析出までの基質の分解をできるだけ抑えた。以上の4つの創意工夫をすることで、HIVPRと基質との複合体結晶の作製に成功し、1.5Åの高分解能X線結晶構造解析に世界で始めて成功した。H27年度は、昨年度(H26年度)に、不活性型HIVPR (WT-scHIVPR(D25N))の調製と、試料と阻害剤RTVとの複合体の1.2Åの高分解能X線結晶構造解析に成功したことを受けて、薬剤耐性の発現機構を解明するために鍵となる不活性型HIVPRと基質との複合体の構造解析をすすめた。その結果、HIVPRと基質との複合体結晶の作製に成功し、1.5Åの高分解能X線結晶構造解析に世界で始めて成功した。高分解能X線結晶構造解析に成功したことで、中性子結晶構造解析の実現に向けての大きく進展した。以上の進捗状況を考えて、本年度の達成度は「おおむね順調に進展している」とした。

薬剤耐性HIVPRは、野生型と比較して、酵素活性を保持したまま阻害剤に対して親和性を減少させるという難解な特徴をもつ。薬剤耐性の発現機構を解明することは、薬剤耐性ウイルスに対して強力な薬の創出につながるものと期待できる。H26年度は、基質との相互作用解析を実現するために、触媒基の一つを非解離性のAsn残基に置換した不活性化した酵素を設計し、不活性型のHIVPRの調製を実施後、阻害剤複合体の高分解能X線結晶構造解析に成功した。H27年度は、薬剤耐性の発現機構を解明するために鍵となる、HIVPRと基質との複合体の構造解析をすすめた。H28年度(本年度)は、薬剤耐性の発現機構の解明に向けて、水素原子を観測するために、HIVPRと阻害剤複合体の中性子回折データの収集をすすめた。(1)野生型HIVPRおよび薬剤耐性A17-HIVPRと阻害剤RTVとの複合体の大型結晶を作製後、ドイツ研究用原子炉でのビームタイムを取得し、分解能2.1および1.5Åの中性子回折データを収集した。このことにより、水素原子を含めた立体構造解析が可能となった。また、滴定型等温カロリメトリー(ITC)を用いて薬剤耐性型HIVPRの熱力学的解析を実施した。薬剤耐性ウイルスの出現は、現代の重要な医療問題の一つである。A17株由来の薬剤耐性HIVプロテアーゼ(A17-HIVPR)は酵素活性を保持したまま、阻害剤に対する親和性を減少させるという難解な特徴をもつ。本研究では、野生型HIVPRおよびA17-HIVPRにおいて、基質および阻害剤との相互作用を、i)精密な立体構造解析(超高分解能X線および中性子構造解析)およびii)等温滴定型カロリメトリーという2つの手法を用いて比較することにより、薬剤耐性獲得の分子機構を解明に向けて研究をすすめた。本研究で得られる知見は、薬剤耐性HIVPRに対する効果的な医薬品創製に貢献するものである。H26年度は、2量体であるWT-HIVPRをリンカー配列で繋ぎ、一本鎖化したWT-scHIVPRおよびA17-scHIVPRの調製を実施する予定であったが、試料の収率が悪く、調製が難航したことから、WT-HIVPRのリンカーについて適切な配列を検討することにとどまった。しかしながら、不活性型HIVPR (WT-scHIVPR(D25N))の調製と、調製した試料と阻害剤RTVとの複合体の1.2Åの高分解能X線結晶構造解析に成功し、当初の予定を上回る成果を得ることができた。高分解能X線結晶構造解析に成功したことで、次年度以降の試料調製に目処がたった。以上の進捗状況を総合的に考えて、本年度の達成度は「おおむね順調に進展している」とした。H28年度においては、構造解析に加え、物理化学的を進めるため、滴定型等温カロリメトリー(ITC)を用いて薬剤耐性型HIVPRの熱力学的に解析を行う。測定条件は、予備検討によってすでに決定しており、阻害剤の親和力(Kd)が非常に強い場合には、親和力の弱いPepstatinAの存在下で競合させ測定する。さらに不活性型酵素であるWT-scHIVPR(D25N)およびA17-scHIVPR(D25N)を用いて、基質に対する親和力(Kd)とΔH、ΔCp値を求め、野生型と薬剤耐性型の熱力学的パラメーターを比較する。
マイクロＲＮＡ解析に基づく急性大動脈解離の発症機序に関する検討

microRNA(miRNA)は長さ2025塩基ほどの1本鎖non coding RNAで、多くの疾患で発病への関与が示唆されている。本研究では、Agilent社のDNAマイクロアレイを用いて、大動脈解離群(n=6)と移植ドナー群(健常群n=5)間の上行大動脈における遺伝子発現を網羅的に解析し、miRNAにより発現変動する遺伝子群を同定した(0.3%、138遺伝子/42,545遺伝子)。さらに同定された遺伝子群の発現変動を、リアルタイムPCR法を用いて確認した(各群n=8-9)。本研究により、TGFβ・MMP経路などの異常による大動脈壁の慢性炎症が疾患発現に関与する可能性が示唆された。急性大動脈解離は、大動脈壁が外層と内層に解離する重篤な循環器疾患で、その発生機序は、十分に解明されていない。microRNA(miRNA)は、細胞内に存在する長さ2025塩基ほどの1本鎖のnon coding RNAで、複数の蛋白質と複合体を形成し、標的となるメッセンジャーRNA(mRNA)に作用し翻訳を抑制する。microRNAの急性大動脈解離の病態への関与を究明する本研究では、発病のメカニズムを、臨床検体を使用し、遺伝子・分子レベルでの解析で明らかにすることを目的とする。当施設倫理委員会での研究承認後、平成25年度7月から実際の急性A型大動脈解離手術実施症例の上行大動脈検体の採取を開始した。急性A型大動脈解離は術前に血圧低下や臓器潅流不全などを呈する症例も多いため、手術前に検体採取に関しての十分な説明ができず、同意書が得られない症例も存在するが、これまでのところ、合計14例の急性A型解離手術施行症例から上行大動脈壁を採取できた。これらの検体は現在、凍結保存中であり、一部の凍結検体からのRNA抽出を開始している。また、急性A型解離群のコントロールとして、移植ドナーの上行大動脈検体を合計9例から採取しており、6月に米国Stanford大学から輸送予定である。さらに、別のコントロール群として、非解離性胸部大動脈瘤の14症例から上行大動脈検体を採取しており、凍結保存中である。移植ドナーの平均年齢は38才(22才56才)と若く、急性A型解離群の平均年齢は64才(43才83才)であるため、両群間の年齢補正を要するが、60才以下の症例が現在5例いるため、移植ドナーとマッチングでき次第、網羅的遺伝子発現解析実験を実施し、これに基づいたReal-time PCRを開始する予定である。本研究プロジェクトを今年度中に遂行し、早期に論文投稿を行うことを目標としている。急性大動脈解離は、大動脈壁が外層と内層に解離する重篤な循環器緊急疾患で、分子細胞レベルでの発生機序に関しては、現在でも十分に解明されていない。様々な遺伝子発現に関与することが注目を集めており、その調節機能は、細胞増殖・アポトーシス・発生と分化・代謝など多岐にわたり、循環器領域でも、急性心筋梗塞後の症例などで、新たなバイオマーカーとして有用性が報告されている。microRNAの急性大動脈解離の病態への関与を究明する本研究では、発病のメカニズムを、臨床検体を使用し、遺伝子・分子レベルでの解析で明らかにし、診断技術の向上と患者予後の改善を目指すことを目的とする。平成24年度の研究計画では、まず、1急性A型解離2移植ドナーからの上行大動脈を採取し、両群の組織からmicroRNAを抽出して、RNAシークエンス法でmicroRNAの網羅的発現解析を実施する予定であった。しかしながら、当施設(自治医科大学)での研究プロトコール承認に予想以上の時間を要し、平成25年3月にようやくヒトゲノム倫理委員会の研究計画の承認を得ることができた。その結果、平成24年度に関しては、物品費を含め支出実績がないという状況になった。一方、移植ドナー検体の供与先であるStanford大学では、本研究の学内倫理委員会での承認を得ることができたため、平成24年度には合計6例の心臓移植ドナーから上行大動脈検体を採取することができた。本研究では、両群の年齢・性別・遺伝的背景をマッチさせる予定であるので、平成25年度は両施設で大動脈検体の更なる取得を目指し、可及的速やかに本研究を開始することを目標としている。

microRNAの急性大動脈解離の病態への関与を究明する本研究では、発病のメカニズムを、臨床検体を使用し、遺伝子・分子レベルでの解析で明らかにすることを目的とする。当施設倫理委員会での研究承認後、平成25年度7月から平成27年1月までに急性A型大動脈緊急手術施行症例の上行大動脈検体を合計35症例から採取した。このうち、phenotypeが同一(非血栓閉塞性、65才未満、上行弓部大動脈にエントリーが存在)である6例を抽出、さらに共同研究機関である米国Stanford大学から取り寄せた移植ドナー由来の健常大動脈組織5例をコントロールとして、1mRNAに対してのマイクロアレイ(Agilent, SurePrint G3 Human GE 8 x 60K )と2miRNAに対してのマイクロアレイ(Agilent, SurePrint G3 Human miRNA 8 x 60K, Rel 19.0)双方を行い、miRNAと連動して発現が変動するmRNAの同定を行った。この結果、42545遺伝子からmiRNAによる発現調整を受ける可能性のある138遺伝子を抽出。また1368のmiRNAから2群間で発現変動する92miRNAも同定した。さらに過去文献検索により138遺伝子から病態に関与する可能性のあるTGF経路のBAMBI・TGFB1・ENGを、MMP経路のTIMPを、JAK2経路のJAK2などを同定した。現在、これらの遺伝子群のvalidationのqRT-PCRの他の患者サンプルも含めて実施している状況。miRNAとmRNA双方の網羅的遺伝子発現検索を行った報告はまだ本邦を含めて世界的にもなく、初めての研究成果となる。本研究内容は、2016年度の米国胸部外科学会で発表予定で、本年度中の論文化を予定している。成人心臓血管外科学(胸部大動脈)急性A型大動脈解離に対する手術は年間30例ほどあるが、術前状態が悪い症例も多いため、採取の遅滞を生じている。また、Stanford大学での移植検体採取がやはり当初の予定から遅れたこともあり、MTA締結が今年3月となったことも研究計画遅滞の原因と判断する。本研究の進捗遅延の主たる原因は、当施設学内倫理委員会(ヒトゲノム倫理委員会)への研究プロトコール提出の遅れ、及び承認までの長時間を要したことであり、本研究で実際に使用する大動脈検体の採取が、共同研究施設であるStanford大学では開始することができたものの、平成25年度は当施設では行うことができなかった。こちらに関しては、本研究の遅れを真摯に受け止め、今後、研究予定に沿った実験内容の開始に向け、努力していきたいと考えている。現在、急性A型解離14症例から検体を採取しているので、今後も着実にこれを継続し、目標とする20例まで増やす。また、Stanford大学での倫理委員会の承認とMTAの締結も済み、6月に移植ドナー由来の9検体が移動予定である(輸送会社に連絡済)。平成26年度は、平成25年度に実施予定であった実験を行う予定である。具体的には、組織からマイクロRNAを抽出し、下記の実験を行う。(1)RNAシークエンス法によるマイクロRNAプロファイル評価:次世代RNAシークエンス法による網羅的遺伝子解析を予定しているが、予算等の事情から実施困難と判断とされた場合には、代替案としてmicroarray法の使用も検討している。その後、Bioinformatic分析を行い、新規バイオマーカーとなりうる可能性のあるマイクロRNAを同定する。(2)Real-
ニュートリノ振動パラメータ精密測定のためのニュートリノビーム生成についての研究

本研究の目的は、加速器を用いた長基線ニュートリノ振動実験(T2K実験)での「ニュートリノ振動」の解明に向けて、ニュートリノ振動のパラメータを小さな系統誤差で求めるために、加速器からの陽子をターゲットに当てたときにニュートリノを生成する元となるπ中間子とK中間子がどのような分布で生成されるかを実験的に調べる事である。今年度の研究では、T2K実験で用いる30GeVの陽子と炭素ターゲットとの間の相互作用から生成されるπ+中間子やK+中間子の生成断面積の中運動量-生成角度依存性を実験的に測定した。実験は欧州CERN研究所で行った。まず、実験で使用する炭素ターゲットの制作を行った。30GeVの陽子と炭素ターゲットとの間の1次相互作用を測定するために2cmの厚そのターゲットを、また2次相互作用(1次相互作用で生成された粒子とターゲットを構成する物質との2次のな相互作用)の効果を含めたπやK中間子の分布を測定するために、10cm、90cmの厚さのターゲットを制作した。2007年の実験では、30GeV陽子ビームの調整及び検出器の校正を行った後に、30GeV陽子と2cmの厚さのターゲットとの相互作用からのπやK中間子は目標よりも少ない統計量しか測定できなかったが、予備的な解析の結果、必要な運動量-生成角度分布の領域にπ中間子を測定できている事を確認した。また、次年度のデータ収集に向けて一時的に90cmの厚さのターゲッシでのデータも収集し、トリガー方法や相互作用レートの確認を行った。現在、データを詳細に解析している。また、測定の統計量を向上するために、次年度にもデータ収集を計画している。
生殖細胞の性分化・卵形成におけるRNA結合タンパク質の機能解析

(1)マウスを用いて、生殖細胞の雄性分化(性的に未分化な生殖細胞が精子を作る生殖細胞へ分化する発生過程)の分子機構をRNA結合タンパク質、Nanos2に着目し解析した。その結果、Nanos2は同じくRNA結合タンパク質であるDazlと標的RNAに対する拮抗作用を有すること、また、雄性分化にはNanos2によるDazlの抑制が重要であることを明らかにした。(2)卵形成における遺伝子Aに着目し、以下の点を明らかにした。(1)卵形成過程において遺伝子Aは転写後抑制を受ける。(2)この転写後抑制は遺伝子Aの3'UTRを介する。(3)この制御が破綻すると、一回の出産における産子数が減少する。課題1:雄性生殖細胞の性分化過程におけるRNA結合タンパク質Nanos2とDazlの機能的相互作用標的RNAに対するNanos2とDazlの関係を明らかにすることを目的とし、Nanos2とDazlが共通の標的RNAを有するか検討を行った。雌雄の生殖巣を用いて抗Dazl抗体によりRNA免疫沈降・マイクロアレイ解析を行い、既に有しているNanos2のデータと重ね合わせた結果、Nanos2結合RNAのおよそ20%がDazlとも結合することが明らかとなった。また、Nanos2, Dazlの両者が結合可能なRNAの約40%は雌の生殖巣においてDazlが強く結合するものであった。この40%の遺伝子の8割以上がNanos2変異体雄生殖巣において発現上昇することから、Nanos2とDazlは標的RNAに対し拮抗的に働くことが示唆された。続いて、Dazl過剰発現下におけるNanos2のP-bodyへの局在の変化を定量的に解析するため、Rを用いた顆粒認識プログラムを作成し、生物画像を用いた解析に着手した。課題2:卵形成におけるDazlの機能解析卵形成における3'UTRを介したDazlの発現制御とその発生生物学的意義の解明を目的とし、Flp-FrtシステムによりDazl 3'UTRを取り外しできるBAC Tgの解析を行った。その結果、3'UTRを取り除くとDazlタンパク質量が増加することが分かった。このときmRNA量に大きな増加は見られないことから、卵細胞においてDazlは翻訳抑制を受けている可能性が示唆された。また、Dazlが過剰発現するとコントロールと比べ、産子数が半分以下に落ちることから、Dazlの抑制は適切な数の卵を形成する上で必須のメカニズムであると考えられる。本研究では以下の2つの課題に取り組んだ。課題1:雄生殖細胞の性分化におけるRNA結合タンパク質Nanos2とDazlの機能的相互作用の解析課題2:卵形成過程における遺伝子Aの機能解析課題1において申請者らはDazl標的RNAの網羅的同定を行い、Nanos2標的RNAとの比較を行った。その結果、Nanos2標的RNAの約21%がDazlとも相互作用を示すことが明らかとなった。この結果を元にNanos2とDazlは標的RNAに対し拮抗的に働くとの作業仮説を立て、その検証を行った。その結果、Nanos2とDazl共通の標的RNAの発現はNanos2変異体において有意に発現が上昇していた。またDazlはこれらのRNAに対しNanos2変異体においてより強く結合していることを見出した。さらに申請者は雄生殖細胞においてDazlを過剰発現させ、Nanos2のP-bodyへの局在への影響を解析した。その結果、Dazl過剰発現においてNanos2の顆粒、P-bodyの顆粒共に減少していることを見出した。これらの結果からNanos2とDazlは互いに拮抗的に働くことを示唆された。課題2において申請者等は遺伝子Aの発現を胎児期から性成熟期までタイムコースを追って解析した。その結果、遺伝子AmRNAは大きな変動なく安定して発現が見られたのに対し、遺伝子Aタンパク質は出生後の卵巣において著しく減少することを見出した。続いて申請者らはこの遺伝子A抑制の発生生物学的意義と分子メカニズムを明らかにするため、卵細胞において遺伝子Aを過剰発現させたところ、産子数の著しい減少が見られた。また、この遺伝子Aの過剰発現と産子数の減少は遺伝子A 3'UTR依存的に起こることを明らかにした。このことから、遺伝子Aは生後の卵形成過程において3'UTR依存的に転写後抑制され、その抑制機構は正常な産子数の制御に必須であることが明らかとなった。発生生物学課題1について、計画していたDazlのRNA免疫沈降、画像データを用いた共局在の定量化解析法の確立を終えている。課題2について、Dazlの発現解析、トランスジェニックマウスの組織学的解析が順調に進んでいる。課題1について:共局在の画像解析を完了させる。

これらの結果から、Nanos2, Dazl間における標的RNAに対する関係を明らかにし、投稿論文としてまとめる。課題2について:BAC Tgの卵巣を組織学的に解析し、Dazl過剰発現の影響を明らかにし、投稿論文としてまとめる。
神経幹細胞の分化に際し速やかに発現変動する遺伝子の脳組織形成への関与

本研究の対象は、哺乳類大脳の発生時にみられる神経幹細胞から生じた分化細胞の脳室面からの離脱と、神経幹細胞の時間軸に沿った個性変遷の2点である。共に代表者が得ているマウス大脳原基由来の単一細胞遺伝子発現プロファイルを利用し研究を推進した。前者については、種々の機能実験の結果に基づき、分化早期に発現上昇する遺伝子群の中から目的とする細胞離脱制御に関わる因子を一つ同定し、その特徴的な発現パターンを確認した。後者については、発生時刻の進行にともなって発現変化する「時間軸遺伝子」を同定し、細胞周期を止めても神経幹細胞内で発生時刻を刻む「時計」が進んでいくことを明らかとした。哺乳類大脳の発生過程で、脳室帯にある神経幹細胞は放射状に長い形態をしており、細胞体を細胞周期に応じてエレベーター運動させつつ、脳室面で分裂する。この分裂によって誕生する娘細胞のうち、一部は中間前駆細胞やニューロンへと分化し、脳室面から離脱して外側へと移動する。神経幹細胞から発生時期に応じた割合で細胞が分化していくこと、分化した細胞が正しいタイミングで移動を開始することは、最終的に形成される大脳皮質の層形成や、継続的に細胞を産生する必要のある脳室帯の維持に必要であるが、その詳しい制御機構は明らかではない。代表者のこれまでの単一細胞レベルでの研究から、神経幹細胞が分化と時間変化に伴って変化させる遺伝子のリストを得ている。そこでまず、時間軸遺伝子群と細胞周期進行との関係、そして幹細胞から生じる娘細胞ニューロンの運命との関係を検討した(第36回神経科学会大会にて報告)。さらに、同定した神経幹細胞の分化・時間軸上で変化する遺伝子のリストのなかから幾つかに対して、in vivoエレクトロポレーションを用いた過剰発現および発現阻害等の機能実験を行い、その表現型を検討した。実験の遂行には、分化しはじめた細胞がもれなく、かつ速やかに可視化されるトランスジェニックマウスの存在が役立つ。これまで所属研究室で作成していたNeurog2発現制御下に蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスは脳室帯での蛍光がやや弱かった。そこで代表者が以前同定した、分化に際して速やかに発現が上昇する遺伝子の一つ、Gadd45g遺伝子の、プロモーターエンハンサー制御下に蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスを新たに共同で開発し、蛍光タンパクの発現パターンを解析して論文にて報告した(川上ら、共著)。今後は本トランスジェニックマウスを利用した機能実験を引き続き行う予定である。哺乳類大脳の発生過程で、神経幹細胞は放射状に長い形態をしており、細胞体を細胞周期に応じてエレベーター運動させつつ、脳室面で分裂する。このように、分化した細胞が脳室面から速やかに移動し出て行くことは、限られた領域である脳室面で、神経幹細胞が効率的に増殖を繰り返すために必須の現象であるが、その詳しい分子機構は明らかとなっていない。これまでの単一細胞レベルでの研究から、神経幹細胞が分化と時間変化に伴って変化させる遺伝子のリストを得ている。リストのなかから幾つかに対して、in vivoエレクトロポレーションを用いた過剰発現および発現阻害等の機能実験を行い、その表現型を検討した。特に、ある遺伝子を過剰発現させると、細胞の分化状態には影響を及ぼさないまま全て脳室面から離脱する現象を既に観察していたことから、本遺伝子の機能についてより詳細な解析を行った。この遺伝子の発現を抑制するためsiRNAによるノックダウン実験を行ったところ、人工的な分化により誘導される細胞の脳室面からの移動が阻害された。さらに、内在性の発現を阻害した場合でも、分化した細胞で発現する転写因子(Tbr2)陽性細胞の脳室面からの移動が遅延する結果が得られた。これらの表現型は異なるターゲット領域を対象とするsiRNAで同様に観察され、またsiRNAが効かない本遺伝子cDNAを発現させることでレスキューすることが可能であった。これらの結果から、本遺伝子は、分化早期のタイミングで発現開始し、分化した細胞が脳室面から離脱する局面で機能していることが示唆された。尚、解析の一部には、分化早期の細胞を可視化すべく当研究室で作成したGadd45g-トランスジェニックマウスを用いた。哺乳類大脳の発生過程では神経幹細胞の分裂によって誕生する娘細胞のうち、一部は中間前駆細胞やニューロンへと分化し、脳室面から離脱して外側へと移動する。このように分化した細胞が脳室面から速やかに移動し出て行くことは、限られた領域である脳室面で、神経幹細胞が効率的に増殖を繰り返すために必須の現象であるが、その詳しい分子機構は明らかとなっていない。本研究で神経幹細胞が分化に伴って早期に変化させる遺伝子のひとつを過剰発現させると、細胞の分化状態には影響を及ぼさないまま全て脳室面から離脱した。ノックダウン実験を行ったところ、分化細胞の脳室面からの移動が遅延すると共に、脳室下帯にあるoRG(outer-radial glia)様細胞の出現頻度も低下することがわかった。このことから、本分子がoRG細胞の誕生にも関係する可能性が示唆された。一方、神経幹細胞は発生時刻の進行に伴い分裂パターンと生じるニューロンのタイプを同時に変化させていく。このような神経前駆細胞の時間軸にそった性質の変化が、どのような仕組みで行われているのか、これまで明らかとはなっていなかった。そこでまず発生時刻の異なる一つひとつのマウス神経前駆細胞の遺伝子発現に基づいて同定した「時間軸遺伝子」を同定した。

これらを指標に、発生途中のマウスの脳の中で前駆細胞の細胞周期進行を止めても、引き続き変化していくこと、細胞周期停止を解除後に、前駆細胞は正しい発生の時刻に応じたタイプのニューロンへと分化することを明らかとした。これらの実験などから、細胞周期を止めても、神経前駆細胞内では発生時刻を刻む「時計」が進んでいくこと、この個々の細胞内にある仕組みと細胞外からの調整の両者が協調して、発生時期に応じた正しい神経前駆細胞の振る舞いを決めていることを明らかとした。本研究成果はNature Communications誌にオンライン出版された。神経幹細胞の発生時期に応じた遺伝子発現変化と細胞周期進行に関しては、昨年度投稿中であったが、査読者から要求され、アデノウイルスを用いた培養細胞での組み換え実験と神経幹細胞のクローナル培養など、本年度は多数の追加実験を行った。結果、胞周期を止めても、神経前駆細胞内では発生時刻を刻む「時計」が進んでいくこと、この個々の細胞内にある仕組みと細胞外からの調整の両者が協調して、発生時期に応じた正しい神経前駆細胞の振る舞いを決めていることを明らかとすることができた。成果をまとめた論文はNature Communication誌にオンライン出版され、形の見える成果となったことは大変良かった。一方、上記論文の追加実験と論文執筆に時間を要したこともあり、分化早期に発現する遺伝子の機能解析は若干遅れている。これまでの研究から、本遺伝子の過剰発現によってみられる細胞移動をタイムラプス観察したところヒトなどより高度な脳組織構造を持つ生物種の発生期にみられる神経幹細胞の一種oRG (outer radial glia)の移動様式に酷似していることが観察されていた。そこで今年度はin vivoノックダウン実験を行い詳細に解析を行ったところ、マウスでも本遺伝子の発現阻害によって脳室下帯にあるoRG様細胞の出現が有意に減少するという結果が得られた。oRGがより多く存在することが報告されているフェレットでの本遺伝子の機能を評価したいが、現在siRNAを設計・効果確認中の段階であり、機能実験自体をまだ行なえていない状況である。哺乳類大脳の発生過程では、脳室面での神経幹細胞の分裂によって誕生する娘細胞のうちの一部は中間前駆細胞やニューロンへと分化し、脳室面から離脱して外側へと移動する。このように分化した細胞が脳室面から速やかに移動し出て行くことは、限られた領域である脳室面で神経幹細胞が効率的に増殖を繰り返すために必須の現象であるが、その詳しい制御機構は明らかとなっていない。本研究の対象は、このような細胞離脱の制御機構と、時間軸に沿った神経幹細胞の個性変遷の2点である。前者については、分化早期に発現が上昇する遺伝子がフェレットの神経幹細胞の細胞離脱に関与している可能性について、機能阻害を行い検証するための予備実験を行った。フェレット胎児脳組織から目的とする遺伝子のcDNAをクローニングし発現ベクターを構築するとともに、本配列に対するsiRNAを複数作成し、細胞培養系を用いてノックダウン効果の見られるものを選択した。併せて細胞レベルでのノックダウン実験を行うためのフェレットゲノム配列に対するgRNA
Social Narrativesを応用した自閉症スペクトラムの社会性スキル支援

平成19年度、本研究は自閉症スペクトラム(ASD)をもつ児童生徒の社会性スキルの獲得・向上を目指した支援手段、Social Narrativesの実践とその有効性の検討を行った。主な研究目的として、(1)保護者・地域教育関連機関との連携による支援の実践、(2)SocialNarrativesに対するテクノロジーの応用、の2点に焦点を絞った。年度末までに8名のASD特性をもつ小・中学生に、本人の特性、学校環境、家庭環境に合わせて個別のSocial Narratives支援を実施した。(1)保護者・地域教育関連機関との連携による支援の実践SocialNarrativesの形態にはさまざまなものがあるが、今年度の実践を通して、小学低・中学年の児童には好きな漫画やゲームのキャラクターを利用した支援ツールの開発、小学高学年・中学生の生徒にはより本人主導の形で支援ツールを作成していくことが効果的な支援手法であると確認した。2名の参加者は年度末に中学校への移行を迎え、本研究における支援も移行を主軸としたものとなった。移行後の経過は今後もモニターしていき、支援を継続する予定である。3名の参加者にテクノロジーを応用したSocial Narrativesの実践を行った。つまり、対象児の行動を録画したものをデジタル編集し、マイクロソフト社パワーポイント上で、叙述部分の文字・音声と映像が一つの画面で再生可能とした。3名とも、対象行動の減少が支援開始直後から観察された。これは、Social Narrativesとビデオセルフモニタリングの両効果が考えられ、自分自身を見ることによってSocial Narrativesの叙述部分がより理解しやすくなったと思われる。ツール開発も容易であることから、この支援形態は短期間の社会性スキル支援に今後利用可能と思われる。平成18年度期間、本研究は自閉症スペクトラム(ASD)の社会性スキルの獲得・向上を対象とした支援法、Social Narrativesの確定に重点を置いて活動した。具体的活動内容は以下の通りである。Social Narrativesは、叙述形式をとった、ASDの社会性スキルの教育支援法の総称である。国内外の実践報告、その他の文献によって、現段階では、(1)ソーシャルストーリー、(2)Social Scripts、(3)Power Cards、(4)Hidden Curriculum、(5)SOCCSS、(6)マンガを用いた支援などがSocial Narrativesに含まれると思われる。しかし、これらの支援法はそれぞれ独立したものではなく、これらのうちいくつかの支援法を組み合わせた、さらに他の支援法(Positive Behavior Supports、環境支援、家族支援等)を併用していく包括的な支援形態が、実践においては必要であることがわかった。しかし、国外の資料検討はまだ不足しており、これは平成19年度初期の課題になる予定である。・テクノロジーの応用本研究では、Social Narrativesの検討と平行して、テクノロジー、特にコンピュータを利用した社会性スキル支援を第二の目的としている。平成18年度は、インフォーマルな形ではあるが、スクリプト形式の文章を音声・動画と組み合わせたものをマイクロソフト社パワーポイント上で作成してみた。支援者にとって作成しやすいかという点であるが、コンピュータの基本的知識・技術さえ獲得すれば、高度なテクニックは必要ないほど現在のソフトウェアの操作性は向上していることが確認された。よって、現時点では、このような試みには特別なソフトウェアを開発する必要性はないと思われる。本研究の最終目的は、Social NarrativesがASDをもつ人々にとって有効であるか、また、その実践はどのようにするのかを明らかにすることであり、平成19年度はこのことに焦点を当てて本研究活動を展開していく。