hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光変調MEMSによる可視光と遠赤外光の同時計測

変調器駆動部と検出器の設計を行った。駆動部は櫛歯電極をもつMEMS静電アクチュエータとした。フィルタ支持部を支える梁の幾何学的構造によって共振点を調整することができる。駆動部へのフィルタの固定方法については次年度の試作と並行して引き続き検討する必要がある。また、検出器について前年度の実験で用いたPN接合ダイオードとシリコン抵抗器をベースとして検討した。さらに、プリント基板加工機を導入して次年度に試作する検出器を用いた計測実験の準備を整えた。さらに追加で、半値全幅が150 nmから200 nm程度の狭帯域の遠赤外線バンドパスフィルタを使って、キャビティ黒体炉を光源とした薄板材料の透過率計測実験を行った。この結果、材料によって透過率の低下する帯域があるという結果が得られ、赤外線のマルチスペクトル画像が物体の材料の推定に役立つ可能性を示唆した。変調器駆動部と検出器の設計を行い、さらに追加で、遠赤外線バンドパスフィルタを用いた材質推定の予備実験を実施した。一方で、駆動部へのフィルタの固定方法については充分に進まなかった。次年度に実施する検出器の試作検討において、MEMSアクチュエータへのフィルタの固定方法も同時に検討する変調器駆動部と検出器の設計を行った。二種類の帯域除去フィルタを用いたデュアル光変調によって可視光と遠赤外光の強度を独立に計測できることの原理検証を行った。可視光を除去するフィルタとしてシリコンウエハを用い、赤外線を除去するフィルタとしてガラス板を用いた。それぞれを用いて機械式の光変調器を施策した。変調周波数はそれぞれ23 Hzと19 Hzとした。光センサとして、PN接合フォトダイオードの光電流の計測と、N領域の抵抗値変化の計測の両方を用いた。センサの出力をロックインアンプで復調して出力信号を得た。この結果、シリコン変調器を用いた可視光の計測では、光電流と抵抗値変化がみられ、ガラス変調器を用いた赤外光の計測では抵抗値変化が見られた。このことから、光電流と抵抗値変化を利用して可視光と赤外光を独立して計測できる可能性が示された。さらに追加で、ロックインアンプを使ったセンサ計測の知見を、ピエゾ抵抗効果を利用したMEMSセンサの高精度化へと応用した。ピエゾ抵抗素子は数百kHzの比較的高い周波数において、純粋な抵抗成分だけでなくキャパシタンスやインダクタンスの成分を持ち、インピーダンスが複素数となる。この複素インピーダンスを考慮して、抵抗値変化を電圧変化へと変換するホイートストンブリッジについて実部だけでなく虚部もバランスをとることで、センサへの入力がないときの出力を100分の1未満にできることを示した。この成果は、本研究のように抵抗値変化を計測する用途に利用できるほか、ピエゾ抵抗効果が利用される圧力センサや触覚センサなど様々な用途に応用することができる。2018年度まで期間を延長したものの、研究計画に記載した内容を進めることができた。さらに追加で、ピエゾ抵抗素子の計測の高精度化も実証することができた。次年度に実施する検出器の試作検討において、MEMSアクチュエータへのフィルタの固定方法も同時に検討する次年度以降も計画に沿って研究を進め、本研究の目標である可視光と遠赤外光の両方を撮影できるイメージャの実現を目指す。
子宮頸管分泌液中のTFF検出による子宮頸部腺系病変の早期発見に関する検査法の開発

1.子宮頸部腺癌の免疫表現型に基づいた組織分類の検討子宮頸部腺癌の免疫表現分類とその診断基準を目指し、今年度は子宮頸部上皮内腺癌(AIS)を対象に免疫表現型に基づいた組織型分類を試みた。AIS36例,分葉状子宮頸部腺過形成(LEGH)23例および非腫瘍部子宮頸管粘膜につき、細胞系列マーカー(胃上皮マーカーclaudin 18: CLDN18,腸上皮マーカーadherin 17: CDH17,ミュラー管由来上皮のマーカーとしてPAX)の免疫染色を行い、免疫表現型とその組織像を検討した。PAX8に関しては胃癌40例および大腸癌20例から作成した組織マイクロアレイ(TMA)における染色性も検討した。AISは細胞系列マーカーの陽性細胞数に基づき、胃型2例(5.6%)、腸型9例(25%)、胃・腸型4例(11.1%)、ミュラー管型18例(50%)、分類不能型3例(8.3%)に分類された。LEGHは全例胃型であった。PAX8の発現は胃型50%、胃・腸型66.7%、腸型62.5%、LEGH65.2%に認められ、胃癌および大腸癌のTMAは全例陰性であった。また、非腫瘍部頸管粘膜上皮はCLDN18陰性、CDH17陰性、PAX8全例陽性であった。LEGHの合併は胃型の1例(50%)および胃・腸型の1例(25%)みられた。扁平上皮系病変(LSIL/HSILないしは扁平上皮癌)の合併は胃・腸型1例(25%)、腸型7例(77.8%)およびミュラー管型腸型9例(50%)にみられた。また、胃型症例全例とLEGHの合併がみられた胃・腸型の1例には扁平上皮系病変の合併は認められなかった。胃型、腸型およびミュラー管型に特徴的な病理組織像を確認できた。2.子宮頸部分泌物中のTFFの測定とその診断的意義の検討子宮頸管分泌物の集積を継続しており、子宮頸管分泌物中のTFF測定と免疫表現型との対応の検討を継続した。細胞系列の包括マーカーによる子宮頸部上皮内腺癌の免疫表現型分類の基準と組織像の特徴を明らかにすることができ、子宮頸部浸潤性腺癌の免疫表現型分類の検討の指針を得ることができた。また、子宮頸部分泌物の検体集積が進み、子宮頸部分泌物中のTFFと子宮頸部腺系病変の免疫表現型および組織像との対応の解析準備が整った。1.子宮頸部浸潤性腺癌を対象に、細胞系列マーカーの免疫染色に基づいた免疫表現型分類とその病理組織学的特徴を検討する。2.子宮頸管分泌液中のTFFと子宮頸部病変との相関、更に、病理診断組織が利用可能な症例については、子宮頸部腺癌の免疫表現型並びに病理組織像と子宮頸管分泌液中のTFFとの比較検討を行うことにより、子宮頸管分泌物中のTFF測定の子宮頸部腺系病変診断への応用を検証する。我々は先行研究において、正常子宮頸管粘膜にはTFF3が発現し、TFF1とTFF2は発現していないこと、一方、子宮頸部腺系病変(LEGH、頸部腺癌)ではTFF3に加え、TFF1とTFF2が高頻度に発現していることを見出してきた。H29年度は病理学的検討として、子宮内膜癌症例のホルマリン固定パラフィン切片を用いてTFFの発現を免疫組織化学的に検討し、先行研究の子宮頸部腺系病変の検討結果と合わせて総合的な解析を行うことにより、子宮に発生する腺系病変(内膜病変、頸管粘膜病変)における子宮頸管分泌液中のTFF測定の意義とその診断法への応用を検証した。免疫組織化学的検討により、以下の結果を得た。1.正常子宮内膜においては、性周期に関係無く、TFF3の発現がみられ(87%)、TFF1とTFF2は発現していない。2.子宮内膜癌においては、TFF3は高頻度に発現がみられ(80%)、TFF1の発現頻度は低く(13%)、その発現は部分的で、TFF2の発現は認められない。また、子宮頸管分泌液100検体のTFF測定を実施し、以下の結果を得た。子宮頸管分泌液中のTFF1値とTFF2値には強い正の相関(r =0.7246、p<0.001)が、また、TFF1値とTFF3値には弱い負の相関(r=-0.2250、p=0.0267)がみられ、一方、TFF2値とTFF3値には相関は認められなかった(r=-0.0408、p=0.6867)。以上の結果より、子宮頸管分泌液中のTFF1およびTFF2は主として子宮頸部腺系病変を反映しており、子宮頸管分泌液中のTFFの測定は子宮頸部腺系病変の診断に有用であることが示唆された。子宮頸管分泌液には子宮内膜からの分泌物も混入しているものと考えられるが、H29年度の検討から、子宮頸管分泌液中のTFF1およびTFF2は主として子宮頸部腺系病変を反映していることが示され、子宮頸管分泌液中のTFF測定の子宮頸部腺系病変診断法への応用の研究の妥当性が検証された。1.子宮頸部腺癌の免疫表現型に基づいた組織分類の検討

子宮頸部腺癌の免疫表現分類とその診断基準を目指し、今年度は子宮頸部上皮内腺癌(AIS)を対象に免疫表現型に基づいた組織型分類を試みた。AIS36例,分葉状子宮頸部腺過形成(LEGH)23例および非腫瘍部子宮頸管粘膜につき、細胞系列マーカー(胃上皮マーカーclaudin 18: CLDN18,腸上皮マーカーadherin 17: CDH17,ミュラー管由来上皮のマーカーとしてPAX)の免疫染色を行い、免疫表現型とその組織像を検討した。PAX8に関しては胃癌40例および大腸癌20例から作成した組織マイクロアレイ(TMA)における染色性も検討した。AISは細胞系列マーカーの陽性細胞数に基づき、胃型2例(5.6%)、腸型9例(25%)、胃・腸型4例(11.1%)、ミュラー管型18例(50%)、分類不能型3例(8.3%)に分類された。LEGHは全例胃型であった。PAX8の発現は胃型50%、胃・腸型66.7%、腸型62.5%、LEGH65.2%に認められ、胃癌および大腸癌のTMAは全例陰性であった。また、非腫瘍部頸管粘膜上皮はCLDN18陰性、CDH17陰性、PAX8全例陽性であった。LEGHの合併は胃型の1例(50%)および胃・腸型の1例(25%)みられた。扁平上皮系病変(LSIL/HSILないしは扁平上皮癌)の合併は胃・腸型1例(25%)、腸型7例(77.8%)およびミュラー管型腸型9例(50%)にみられた。また、胃型症例全例とLEGHの合併がみられた胃・腸型の1例には扁平上皮系病変の合併は認められなかった。胃型、腸型およびミュラー管型に特徴的な病理組織像を確認できた。2.子宮頸部分泌物中のTFFの測定とその診断的意義の検討子宮頸管分泌物の集積を継続しており、子宮頸管分泌物中のTFF測定と免疫表現型との対応の検討を継続した。細胞系列の包括マーカーによる子宮頸部上皮内腺癌の免疫表現型分類の基準と組織像の特徴を明らかにすることができ、子宮頸部浸潤性腺癌の免疫表現型分類の検討の指針を得ることができた。また、子宮頸部分泌物の検体集積が進み、子宮頸部分泌物中のTFFと子宮頸部腺系病変の免疫表現型および組織像との対応の解析準備が整った。1.子宮頸管分泌液の症例収集を進め、子宮頸管分泌液中のTFF値と子宮頸部病変との相関を調べ、子宮頸管分泌物中のTFF測定の、子宮頸部腺系病変診断法への応用を検証する。2.病理検査用の組織検体が利用可能な症例については、病理組織像、免疫表現型およびTFFの免疫染色結果と子宮頸管分泌液中のTFF値との比較検討を行う。1.子宮頸部浸潤性腺癌を対象に、細胞系列マーカーの免疫染色に基づいた免疫表現型分類とその病理組織学的特徴を検討する。2.子宮頸管分泌液中のTFFと子宮頸部病変との相関、更に、病理診断組織が利用可能な症例については、子宮頸部腺癌の免疫表現型並びに病理組織像と子宮頸管分泌液中のTFFとの比較検討を行うことにより、子宮頸管分泌物中のTFF測定の子宮頸部腺系病変診断への応用を検証する。当初計画で見込んだよりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成30年度請求額と合わせて消耗品費として使用する予定である。
Fab施設におけるモノづくり支援とその社会的効果に関する研究

近年、個人利用可能なモノづくり施設(本研究ではこれを「Fab施設」と定義する)に対する期待がより高まってきていることから、本研究はモノづくりを核として形成されるコミュニティの特性やその形成プロセスに着目し、Fab施設に必要な機能や空間について明らかにする。モノづくり支援手法を用いた実証実験として地域の異なる複数のFab施設にて「体験型イスづくりWS」を行い、そこで形成されるコミュニティに対する分析・考察を行なったうえで、全国に設置されるFab施設の動向実態とFab施設の計画要素(空間・機能・社会的役割等)に関する一般性と地域特性の双方を明らかにする。
IgA腎症における糸球体硬化過程に及ぼす血行動態異常とその作用機序について

成人IgA腎症の腎生検標本980例のうち、光顕標本中に糸球体を10個以上含み,かつ電顕標本においても硬化のない糸球体を2個以上含む症例200例を測定した。光顕標本で輸入動脈の外径および内径をコンピューター画像解析ソフトを用い測定し,また動脈壁の硝子様変性の程度をgradingした。さらに糸球体外径のtracingにより1症例あたりの平均糸球体面積を測定しその体積を算出した。各症例について,糸球体の不可逆的な硬化性病変,すなはち膠原線維の増生により,糸球体内毛細血管が閉塞に陥った病変を半定量化し,糸球体硬化指数として各症例を0-5にgradingした。電顕標本からは各症例から2-4個の糸球体を全域(1000倍)で撮影しpoint-countingによるstereological methodを用いメサンギウム領域,係蹄内腔野fractional volume,さらに濾過表面積(係蹄自由画)のsurface density,単位体積当たりのcapillarylength densityを測定中である。以上の検索により現時点における結果として1)糸球体硬化の進展に伴い,残存糸球体は濾過表面積の拡大および糸球体係蹄の延長により代償性の肥大を示す。2)輸入動脈の閉塞度は慢性高血圧の有無と相関し,また輸入動脈の閉塞度と血圧をcombineさせると,糸球体代償性肥大の程度ならびに糸球体の硬化性病変に相関することから,輸入動脈のautoregulationの低下に慢性高血圧が加わることにより,糸球体内の血行動態の障害を惹起し糸球体荒廃へ至ることが予測できる。今後は糸球体の代償性変化がいかに不可逆的病変に結びつくのかを検討すべく,上皮細胞および糸球体基底膜障害についても症例を増やして検索する予定である。
根拠に基づく医療面接教育方法開発のための医療コミュニケーション研究の基盤構築

本研究は、わが国における科学的な根拠に基づく医療面接教育の推進を目指し、医療コミュニケーション研究・教育の支援基盤を構築し、実証研究を促進することを目的とした。医療コミュニケーションの分析に広く用いられてきたRoter Interaction Analysis System (RIAS)のワークショップを開催するとともに、最終年度には、RIASの開発者であるRoter教授と主任コーダーのLarson氏を招聘してワークショップ、講演を開催した。また、RIAS研究会日本支部ホームページ(http://plaza.umin.ac.jp/rias/)を運用し、本研究の成果を含めた情報発信をしている。医師の対人関係・コミュニケーション能力に対する社会的な関心が高まる中、我が国においても、少しずつ医療コミュニケーションの実証研究や教育が行われるようになってきた。しかし、多くは単施設・小規模で実施され、臨床経験に基づく鋭い視点に基づきながらも方法論的な不十分さが残る研究や教育プログラムも少なくない。本研究は、日本における医療コミュニケーション研究・教育の支援基盤を構築し、研究・教育・臨床を結びつける実証研究を促進するとともに、それらの結果を統合し、根拠に基づいた医療コミュニケーション教育プログラムを提言することを目的とし、H25年度には以下について実施した。・RIASコーディングマニュアルおよび分析ソフトウェアの改良: RIASのコーディングマニュアルの日本語訳は出版されているが、各カテゴリーの発話例がわかりやすいよう、日本語の診療場面を題材にコーディングの練習問題を作成した。また、分析ソフトウェアについて、Windows8での動作を確認した。・RIASワークショップの開催:これまでのワークショップを引き継ぎ、3日間で、RIASの概要および研究・教育における利用方法の基礎を学び、実際に模擬医療面接のコーディング練習を行うワークショップを開催した。2013年2月21-23日に東京大学で行われ、19名の受講者があった。また、ワークショップ修了者でもあるスタッフが、研究者から依頼を受けてコーディングを実施する際の内部規定について議論した。・情報発信の基盤づくり:ワークショップの案内やRIASを用いた研究紹介のために運用しているRIAS研究会日本支部ホームページ(http://plaza.umin.ac.jp/rias/)を更新、整備しつつ継続運用した。本研究は、日本における医療コミュニケーション研究・教育の支援基盤を構築し、研究・教育・臨床を結びつける実証研究を促進するとともに、それらの結果を統合し、根拠に基づいた医療コミュニケーション教育プログラムを提言することを目的とし、H26年度には以下について実施した。・RIASコーディングマニュアルおよび分析ソフトウェアの改良: RIASのコーディングマニュアルの日本語訳は出版されているが、各カテゴリーの発話例がわかりやすいよう、日本語の診療場面を題材にコーディングの練習問題を作成し、ワークショップで使用した。ワークショップでの質問などを踏まえ、引き続きマニュアルやQ&Aの改善を行った。・RIASワークショップの開催:これまでのワークショップを引き継ぎ、3日間で、RIASの概要および研究・教育における利用方法の基礎を学び、実際に模擬医療面接のコーディング練習を行うワークショップを2014年10月24-26日に名古屋大学で開催した。17名の受講者があった。・研究分担者の阿部がJohns Hopkins大学のRoter教授を訪ね、日本におけるソフトの使用と改良について相談した。また、12th International Conference on Communication in Healthcareにおいて、Roter教授と石川、阿部がH27年度の招聘とシンポジウムおよびワークショップについて打ち合わせをした。本研究は、日本における医療コミュニケーション研究・教育の支援基盤を構築し、研究・教育・臨床を結びつける実証研究を促進するとともに、それらの結果を統合し、根拠に基づいた医療コミュニケーション教育プログラムの作成に資することを目的とし、H27年度には以下について実施した。・RIASワークショップの開催:これまでのワークショップを引き継ぎ、3日間で、RIASの概要および研究・教育における利用方法の基礎を学び、実際に模擬医療面接のコーディング練習を行うワークショップを2015年8月7-9日に岐阜大学で開催した。20名の受講者があった。・上記ワークショップの開催に合わせて、医療コミュニケーション研究の第一人者であり、RIASの開発者であるJohns Hopkins大学のRoter教授とRIASの主任コーダーであるLarson主任研究員を招聘した。RIASワークショップに一部参加してもらうとともに、並行して開催された岐阜大学医学教育開発研究センター(MEDC)が主催する第57回医学教育セミナーとワークショップにおいて、Roter教授による講演「医療コミュニケーション研究の現状」およびワークショップ「医療におけるジェンダーとコミュニケーション」を開催した。また、今後の共同研究について話し合った。・情報発信の基盤づくり:ワークショップの案内やRIASを用いた研究紹介のために運用しているRIAS研究会日本支部ホームページ本研究は、わが国における科学的な根拠に基づく医療面接教育の推進を目指し、医療コミュニケーション研究・教育の支援基盤を構築し、実証研究を促進することを目的とした。

医療コミュニケーションの分析に広く用いられてきたRoter Interaction Analysis System (RIAS)のワークショップを開催するとともに、最終年度には、RIASの開発者であるRoter教授と主任コーダーのLarson氏を招聘してワークショップ、講演を開催した。また、RIAS研究会日本支部ホームページ(http://plaza.umin.ac.jp/rias/)を運用し、本研究の成果を含めた情報発信をしている。RIASの分析ソフトウェアについて、RIASの作成者であり、ソフトウェアの配布も行っているJohns Hopkins大学のRoter教授との相談の結果、日本語表示のソフトウェアの開発はせず英語版のままソフトウェアの動作を確認、改良しつつ使用することで合意した。その分、ワークショップでの教育の充実を図るとともに、それを使用して何ができるのかの議論を深めるため、H27年度のRoter教授とRIASコーダーのLarson主任研究員を招聘するシンポジウムおよびワークショップの開催に注力することとした。医療コミュニケーション学H27年度は、Roter教授とRIASコーダーのLarson主任研究員を招聘して、シンポジウムおよびワークショップを開催し、研究の総括を行う。RIASの分析ソフトウェアは英語版のまま使用しており、表示が全て英語であることや日本語OSのPCでの不安定さが問題となっており、安定した動作する日本語表示のソフトウェアの開発が可能か検討することを予定していたが、RIASの作成者であり、ソフトウェアの配布も行っているJohns Hopkins大学のRoter教授との相談を行う日程の調整がH25年度中にはつかなかったことから、当面これまでのソフトウェアの動作を確認しつつ使用する形になった。RIASの分析ソフトウェアについて、RIASの作成者であり、ソフトウェアの配布も行っているJohns Hopkins大学のRoter教授との相談の結果、日本語表示のソフトウェアの開発はせず英語版のままソフトウェアの動作を確認、改良しつつ使用することで合意したため、ソフトウェア開発に関する経費の使用が少なくなった。H26年度中にJohns Hopkins大学のRoter教授を訪ね、日本におけるソフトの使用と改良について相談し、了承を得た上で進めていく。
高炭水化物食誘導性転写因子の包括的研究

SHARP-1およびSHARP-2は高炭水化物食誘導性転写因子である。私どもは、これらの因子がインスリンによる肝臓での糖新生の低下に起因する血糖低下に関与していると考えている。本研究では、これらの遺伝子の発現を制御するメカニズムの解析を行った。その結果、インスリンがSHARP-1 mRNAを誘導すること、AMP-activated protein kinaseはSHARP-1遺伝子の発現に関与するが、SHARP-2遺伝子の発現には関与しないこと、大豆イソフラボンのゲニステインや緑茶カテキンのEGCGはこれらの遺伝子の発現をインスリンと同様非常に早期に誘導することを明らかにした。本研究では、まず動物個体へ導入するためのアデノウイルスの増幅を繰り返していたが、たくさんの個体へ導入できるほどの力価を得るに至っていないため、鋭意精製中である。並行して、インスリン誘導性転写因子SAHRP-2遺伝子の発現を誘導できる活性をもつ食品とし大豆を取り上げ、その成分検索とメカニズムの解析を行った。インスリン応答性ラット肝癌細胞株であるH4IIE細胞を、大豆イソフラボンであるゲニステインやダイゼインで様々な濃度・時間で処理した。これらの処理を行った細胞からtotal RNAを調製し、リアルタイムPCR法を用いてSHARP-2 mRNAの発現量を測定した。その結果、SHARP-2遺伝子の発現は、インスリンと同様2時間と非常に早期に誘導された。一方、ダイゼインではSHARP-2遺伝子の発現誘導は認められなかったため、ゲニステインは特異的にSHARP-2遺伝子の発現を誘導すると考えられた。次に、ゲニステインによるSHARP-2遺伝子発現の誘導が、インスリンと同様、PI3-K経路を介しているかどうかについて検討した。H4IIE細胞に、PI3-K経路の阻害剤であるLY294002で処理を行い、ゲニステインで2時間処理を行ったところ、ゲニステインによるSHARP-2 mRNAの誘導はLY294002処理では抑制されなかった。したがって、ゲニステインによるSHARP-2遺伝子の発現は、PI3-K以外の経路が関与していることが明らかとなった。そこで、各種シグナル伝達経路の阻害剤を用いて、ゲニステインによるSHARP-2遺伝子の発現誘導経路の解析を行った。その結果、Protein kinase C(PKC)の阻害剤であるStaurosporineおよびRo31-8220、ならびにDNA依存性RNAポリメラーゼの阻害剤であるActinomycin DでSHARP-2 mRNAの誘導が阻害された。以上の結果から、ゲニステインは、PKC活性を介して転写レベルでSHARP-2遺伝子の発現を誘導する可能性が示唆された。本研究では、インスリン誘導性転写因子SAHRP-2遺伝子の発現を誘導できる活性をもつ食品として大豆イソフラボンのゲニステインと緑茶カテキンを取り上げ、その誘導メカニズムの解析を行った。昨年度、大豆イソフラボンのゲニステインが、PKCシグナル伝達経路を介して転写レベルでSHARP-2遺伝子の発現を誘導する可能性を報告した。PKCには様々なアイソフォームが存在する。そこで、今回、ゲニステインが、どのアイソフォームを活性化するかどうかについて解析した。まず、classical PKCの活性化剤であるPMAで処理を行ったラット肝癌細胞株であるH4IIE細胞からtotal RNAを調製し、リアルタイムPCR法を用いてSHARP-2 mRNAの発現量を測定した。その結果、SHARP-2遺伝子の発現は、ゲニステイン処理と同様2時間と非常に早期に誘導されたため、classical PKCの関与が示唆された。次に、ゲニステインで処理したラット肝癌細胞株であるH4IIE細胞から全細胞抽出液を調製し、抗PKCα抗体を用いてウエスタンブロッティング解析を行った。その結果、ゲニステイン処理後5分から15分で一過性に活性化型(リン酸化型)PKCαが誘導されることが明らかになった。一方、非リン酸化型PKCα量に変動は認められなかった。したがって、ゲニステインは、少なくともPKCαの活性化を介して、SHARP-2 mRNAを誘導したと結論した。さらに、SHARP-2遺伝子の転写活性に対する作用を検討したが、転写開始点上流3kb以内にはゲニステインに応答する転写制御領域は認められなかった。以上の結果をまとめて、英文学術論文として報告した。以前の研究で、緑茶カテキンのEGCGが、SHARP-2 mRNAの発現を誘導することを報告している。そのシグナル伝達経路の解析を行った。その結果、転写因子NF-kBの関与が示唆された。現在、EGCG処理により、NF-kBにいかなる影響を及ぼしているのかを検討している。インスリン応答性ラット肝癌細胞株であるH4IIE細胞を、生体内で血糖降下作用が報告されている緑茶カテキンの一種、EGCGで様々な濃度・時間で処理した。

これらの処理を行った細胞からtotal RNAを調製し、リアルタイムPCR法を用いてインスリン誘導性転写因子であるSHARP-1mRNAの発現量を測定した。その結果、SHARP-1遺伝子の発現は、インスリンと同様2時間と非常に早期に誘導された。次に、EGCGによるSHARP-1遺伝子発現の誘導は、phosphoinositide 3-kinase(PI3-K)経路の阻害剤であるLY294002、protein knaseC(PKC)の阻害剤であるsturosporine、AMP-activated protein kinase(AMPK)の阻害剤であるCompound-C、NF-kBの阻害剤であるBAY11-7082、ならびにDNA依存性RNAポリメラーゼの阻害剤であるactinomycinDで阻害された。また、EGCGによるSHARP-1mRNAの誘導は、ドミナントネガティブ型atypical PKC(aPKC)lambdaを発現するアデノウイルスの感染により低下すること、SHARP-l mRNAの発現は、AMPKの活性化剤であるAICAR処理により誘導されることを明らかにした。加えて、EGCG処理後5分と非常に早期に、aPKC lambdaがリン酸化され活性化されていることも示した。以上の結果から、EGCGは、PI3-K/aPKC lambda,AMPK,およびNF-kBという3つのシグナル伝達経路を介して転写レベルでSHARP-1遺伝子の発現を誘導すると結論した。以上の結果をもとに、2報の英論文がアクセプトされた。また、昨年度の成果をまとめて和文総説を刊行した。
海底湧水が創出する生物生産ホットスポット：気候帯レベルでの比較

本年度は、2019年度の長期渡航に向けた準備(ビザ取得手続き・海外共同研究者との調整)を進めた。すべての作業は無事に終了し、2019年度4月からの渡航が可能となった。2019年度の長期渡航のための、ビザ取得などの手続き作業を無事に終えた。また、海外共同研究者との調整も終え、4月からの渡航準備が滞りなく進めることができた。内定年度:2018本年度は、2019年度の長期渡航に向けた準備(ビザ取得手続き・海外共同研究者との調整)を進めた。
婦人科がん術後患者の「早期リンパ浮腫自己アセスメントツール」の開発

近年、診療報酬の改定などのためリンパ浮腫の予防教育が広く行われているが、婦人科がん術後でリンパ浮腫外来初診者の多くは、皮膚の硬化・線維化がみられる不可逆的な状態である。リンパ浮腫は、発症早期に診断して症状をコントロールすることで、重症化を避けることができるが、リンパ浮腫を早期に発見するためには患者自身がその症状に気づき、受診する必要がある。こうした気づきにつながる主観的症状の統一した指標はなく、早期の受診行動につながっていない。そのため、患者自身がリンパ浮腫の現状を把握することが可能になるツールは、発症の可能性を自ら予測することによって早期の受診行動へとつながることが期待できると考えた。
レーザーデトネーション誘起ブロードアトムビームによる低損傷低温極表面改質法の開発

本研究は宇宙環境下における各種材料の劣化現象を地上で模擬するために開発された高出力赤外線レーザーによる中性原子加速法(レーザーデトネーション法)をスピンオフして、新しい表面改質プロセスの開発を行おうとするものであり、ブロードアトムビームを用いた新しい表面改質技術を開発すること、Collision Induced Reaction, Energy and Momentum Transferなど超音速ビームに特有の固体表面反応スキームを表面改質に応用することの利点を明らかにすること、ならびにビームが電気的に中性、かつ化学的に活性である点を利用して絶縁体材料、低融点材料、高分子材料等への適用の可能性を探ることを目的とするものである。本年度に本装置で生成した超熱原子状酸素ビームを用いてシリコン表面の室温酸化を試みた結果、あらたに(1)超熱原子状酸素ビームを用いることにより室温でも水素終端Si(001)表面を酸化することが可能であること、(2)酸化膜成長は放物線則に従う拡散律則過程であること、(3)成長初期の拡散は主としてビームの並進エネルギーに、後期の拡散はビームフラックスに依存すること、原子状酸素ビームの持つ運動エネルギーのうち、80%以上が表面との衝突により基板に与えられること、高分子材料表面への原子ビーム照射により表面自由エネルギーをコントロールできること、等が明らかになった。それに加えて、原子ビーム収束化技術の開発に目処が立つなどの結果も得られた。プロジェクト最終年度であることから、得られた結果を総括した結果、本研究で得られたビーム応用表面改質技術の有効性の確認と応用展開研究へ向けた利点と問題点を明確化することができた。本研究は宇宙環境下における各種材料の劣化を地上実験装置を用いてシミュレートするために開発された高出力赤外線レーザーによる中性原子加速法(レーザーデトネーション法)をスピンオフして、新しい表面改質プロセスの開発を行おうとするものである。研究初年度である平成12年度は、現有の装置に付属している炭酸ガスレーザーを繰り返し周波数が高いレーザーに変更し、原子状酸素フラックスの増大を試みた。原子状酸素ビームの診断については四重極質量分析管とマルチチャンネルスケーラーを組み合わせたTime of Flight Mass Spectrometer(TOFMS)をビームライン上に設置することにより行い、ビームの速度、組成、イオン量等を逐次モニターできるように構成した。水晶振動子マイクロバランスを用いた実験結果から原子状酸素フラックスは10^<14>atoms/cm^2/sを越え、当初の予定通りの性能が得られた。レーザー光源換装後、研究の第1段階として、Siをターゲットとして低温でのSi表面の酸化膜厚の成長をin-situに測定し、反応定数、拡散定数など、Siの酸化を特徴づけるパラメーターを計算した結果、本装置を用いたビーム酸化を行うことにより、工業的に最も重要なSiウエハー上にSiO_2膜を室温で形成することに成功した。また、酸化膜成長のレートはビームフラックス、ビームフルーエンス、試料温度、入射角度等に依存することが明らかになり、現在、得られたデータから反応モデルの構築を行っている。今年度に得られた結果は当初の予定以上のものであり、現在のところ本研究を遂行する上での問題はない。本研究は宇宙環境下における各種材料の劣化現象を地上実験装置装置を用いてシミュレートするために開発された高出力赤外線レーザーによる中性原子加速法(レーザーデトネーション法)をスピンオフして、新しい表面改質プロセスの開発を行おうとするものである。本研究グループによってこれまで宇宙空間における宇宙用材料の原子状酸素による劣化を研究するために試作されたレーザーブレークダウン型高速原子状酸素発生装置は、TEA炭酸ガスレーザーを使用しているが、表面改質という目的のためにはさらに高エネルギーの光源が必要である。そこで、平成12年には現有のレーザーを7J/pulseの炭酸ガスレーザーに変更した。

平成13年度には、前年度に作製した新システムに四重極質量分析管とマルチチャンネルスケーラーを組み合わせたTime of Flight Mass Spectrometer (TOFMS)を組み込むことにより、ビームの速度、組成、イオン量等を逐次モニタし、並進エネルギー4.6eV、フラックス3x10^<14>atoms/cm^2/sの原子状酸素ビームの発生を確認した。さらに本装置を用いて生成した超熱原子状酸素ビームを用いてシリコン表面の室温酸化を試みた結果、(1)超熱原子状酸素ビームを用いることにより室温でも水素終端Si(001)表面を酸化することが可能であること、(2)酸化膜成長は放物線則に従う拡散律則過程であること、(3)成長初期の拡散は主としてビームの並進エネルギーに、後期の拡散はビームフラックスに依存すること、等を明らかにすることに成功した。これにより、工業的に最も重要なSi/SiO_2系の表面反応において、表面酸化に超熱原子状酸素ビームを用いた場合の酸化速度、最大酸化膜厚さ、酸化メカニズムなどの原子ビーム酸化プロセスの理解に必要な基本的な知見を得ることができた。本研究は宇宙環境下における各種材料の劣化現象を地上で模擬するために開発された高出力赤外線レーザーによる中性原子加速法(レーザーデトネーション法)をスピンオフして、新しい表面改質プロセスの開発を行おうとするものであり、ブロードアトムビームを用いた新しい表面改質技術を開発すること、Collision Induced Reaction, Energy and Momentum Transferなど超音速ビームに特有の固体表面反応スキームを表面改質に応用することの利点を明らかにすること、ならびにビームが電気的に中性、かつ化学的に活性である点を利用して絶縁体材料、低融点材料、高分子材料等への適用の可能性を探ることを目的とするものである。本年度に本装置で生成した超熱原子状酸素ビームを用いてシリコン表面の室温酸化を試みた結果、あらたに(1)超熱原子状酸素ビームを用いることにより室温でも水素終端Si(001)表面を酸化することが可能であること、(2)酸化膜成長は放物線則に従う拡散律則過程であること、(3)成長初期の拡散は主としてビームの並進エネルギーに、後期の拡散はビームフラックスに依存すること、原子状酸素ビームの持つ運動エネルギーのうち、80%以上が表面との衝突により基板に与えられること、高分子材料表面への原子ビーム照射により表面自由エネルギーをコントロールできること、等が明らかになった。それに加えて、原子ビーム収束化技術の開発に目処が立つなどの結果も得られた。プロジェクト最終年度であることから、得られた結果を総括した結果、本研究で得られたビーム応用表面改質技術の有効性の確認と応用展開研究へ向けた利点と問題点を明確化することができた。
RETがん遺伝子活性化の解析による慢性甲状腺炎の甲状腺発癌促進作用の証明

1、免疫組織学的検索により、RET蛋白発現の有無及びその強さをスコア化して比較した結果、RET蛋白発現は、正常、濾胞癌、濾胞腺腫、低分化乳頭癌、リンパ球性甲状腺炎、高分化乳頭癌の順に増強していることが、判明した。背景にリンパ球性甲状腺炎を共存している乳頭癌が共存していない乳頭癌よりも発現が高い傾向が認められたが、統計学的に有意な差ではなかった。2、RT-PCR-Southern blot hybridzation法によるRET癌遺伝子活性化を検索したが、いずれの症例にもその活性化が認められた。3、ras遺伝子変異をmicrodissection法、PCR-SSCP法の組み合わせによる検索結果では、濾胞癌は46.2%であったが乳頭癌、濾胞腺腫は極めて低率であった。まとめ:RET蛋白発現は甲状腺濾胞腺腫や濾胞癌と比較してリンパ球性甲状腺炎や乳頭癌に高発現していることから、甲状腺炎および乳頭癌の発生に関連していることが示された。RET蛋白の機能から考えて、特に細胞増殖能と細胞分化との関連性が指摘される。また、血管内皮細胞も発現しているため、RT-PCR法によるRET癌遺伝子活性化の検索からはこの甲状腺炎-乳頭癌連関の証明はできなかった。濾胞癌ではras遺伝子変異が高率にみられたが、乳頭癌ではこの変異は低率であり、ras遺伝子変異の結果からはリンパ球性甲状腺炎-乳頭癌連関の証明が困難であった。以上より、リンパ球性甲状腺炎、乳頭癌の発生にRET蛋白発現がつよく関与していることが示された。リンパ球性甲状腺炎-乳頭癌連関の直接的証明についてはさらに他のマーカーを使った検索が必要である。1、各種甲状腺病変組織のホルマリン固定・パラフィン包埋切片を作製して、抗RET蛋白単クローン抗体による免疫染色を行い、各病変におけるRET蛋白発現の有無及びその局在を免疫組織学的に検索し、スコア化した。その結果、RET蛋白発現は、正常、バセドウ病、濾胞癌、濾胞腺腫、高分化乳頭癌、低分化乳頭癌の順に増強していることが、判明した。背景にリンパ球性甲状腺炎を共存している乳頭癌と共存していない乳頭癌の間では有為な差は認められなかった。その結果、いずれの症例にもその活性化が認められた。まとめ: RET蛋白発現は細胞増殖能と細胞分化との関連性がある可能性が指摘される。また、RET癌遺伝子活性化をRT-PCR法で観察した場合、血管内皮細胞の発現も混在しているため、これが活性化して、見かけ上、陽性と判定される結果となっていると考えられる。以上より、12年度には、1、免疫組織染色によるRET蛋白発現の結果をウェスタンブロッチング法によって確認する。2、背景にリンパ球性甲状腺炎を共存して乳頭癌と共存していない甲状腺癌との遺伝子異常の違いを明らかにするため、ras遺伝子異常を検索する。1、免疫染色によるRET蛋白発現をウェスタンブロッテイングによる確認を試みたが成功しなかった。これは陽性コントロールとして使用したRET蛋白そのものにも反応が認められなかったため、抗体の不備が考えられる。2、ras遺伝子発現をmicrodissection法、PCR-SSCP法の組み合わせによって行ったが、乳頭癌ではN-ras変異は2/42症例と極めて低率であった。一方、濾胞腺腫ではN-ras変異は1/19、Ha-ras1/19で低率であったが、濾胞癌ではN-ras変異10/26、Ha-ras6/26と比較的高率に変異が認めれらた。まとめRET蛋白の過剰発現が乳頭癌でみとめられ、これが腫瘍細胞増殖や周囲間質における血管新生と関連していることが示唆された。

一方、遺伝子異常の観察では、甲状腺腫瘍で比較的早期に遺伝子異常が出現するといわれるras遺伝子変異は乳頭癌症例では極めてわずかな症例でのみみとめられ、背景に甲状腺炎を伴っている乳頭癌と甲状腺炎を伴っていない乳頭癌との間でras変異からは遺伝子異常の違いをみつけることはできなかった。
進化的アルゴリズムによるPopPKモデリングの完全自動化

ポピュレーション・ファーマコキネティック・モデルは、患者情報に基づく平均的な薬物動態パラメーター、個体間変動および個体内変動からなるモデルである。患者個人個人の血中薬物動態を予測するためには、より精度の高い患者情報と薬物動態パラメーターとの間の関係すなわち共変量モデルを見つけることが重要である。しかしながら、共変量候補の数が多いために、モデル開発は困難を極める。そこで本研究では、コンピューター上で数式を進化させることにより、臨床データから完全自動で共変量モデルを開発するシステムを完成させた。近年、Modeling & Simulationは臨床試験の成功確率を向上させるために不可欠な技術と認識されるようになり、患者背景に基づいて動態予測を行うポピュレーションファーマコキネティック(PPK)モデルはその中核をなしている。しかしながら、バイオマーカー探索など薬物動態を規定する因子探索が活発に進められる中、PPKモデルを合理的かつ効率的に探索する技術の開発が強く求められている。こうした背景のもと、本研究では、数式を遺伝的アルゴリズムにより進化させるプログラムを開発し、PPK解析における共変量モデルの開発に適用することを考えた。本年度はそのための計算ライブラリーの開発を中心に行った。数式は木構造で表され、木のノード部分には演算子、関数、変数のいずれかが割り当てられているものと考え、根ノードに値を要求するだけで命令が下位に波及して数式木全体としての値が計算されるアルゴリズムを開発した。次に、遺伝子記号列から数式木に変換アルゴリズムを作成し、遺伝的アルゴリズムにより数式の進化を取り扱えるようにコードした。この一連のアルゴリズムによる数式探索の有効性を確認するために、まずは単純な系である一般回帰問題を扱うこととし、CYP3A4阻害データの構造活性相関モデリングを行った。12,464化合物のデータを訓練用と検証用に分け、本アルゴリズムにより解析した結果、訓練データに対して72.8%、検証用データに対して72%の精度の決定木モデルが得られた。これはサポートベクトルマシン(SVM)と同程度の精度であったが、SVMでは数式構造が見えないことを考慮すると本方法の優位性が示された。また、PPK解析のためのプログラム開発も並行して進めているところである。医薬品開発の成功確率を高めるための手段としてモデリング&シミュレーションが注目を集めている。ポピュレーションファーマコキネティックス(PPK)解析は患者背景に基づいて動態予測を行うモデリング手法であるが、薬物動態を規定する因子候補は多数あり、PPKモデルを合理的かつ効率的に探索する技術開発が強く求められている。そこで、本研究では、遺伝的アルゴリズムという探索的手法をPPK解析での共変量モデルの決定に応用することを考えた。遺伝子コーディングにおいては、数式が木構造で表される点に着目し、数式木ノードを幅優先で読むことにより遺伝子コードを定義した。また、遺伝コードから数式に転換し、共変量モデル候補として拡張最小二乗法プログラムの中に組み入れることによって、母集団薬物動態データからパラメーター平均値および個体間・個体内変動を推定するアルゴリズムを開発した。この際、非線形最小二乗法におけるパラメーター推定において初期値設定の問題が存在するが、遺伝的アルゴリズムを初期値探索にも利用することで本課題を解決した。これにより、実験データから完全自動でPPKモデルが構築できる道が拓かれた。本手法を検証するために、トブラマイシン単回静脈投与後の血中濃度データの解析に応用した。その結果、全身クリアランスと分布容積に対する共変量としてクレアチニンクリアランスおよび体重がそれぞれ関与するという過去の報告に加え、クレアチニンクリアランスには定数項、分布容積には年齢を加味した項を組み入れたほうがよいとの結果が得られた。その際、単に2項の追加だけで推定における対数尤度が約-30も低下し、本モデルが極めて優れていることが示された。薬物動態学初年度の目標は、遺伝的数式プログラミング法のための計算ライブラリーの開発であり、これを一般回帰問題という単純な系でその有効性を検証することであった。CYP3A4阻害データの解析でアルゴリズムの可動性が確認できたほか、膨大な探索空間の中から有効な数式を見出すことにも成功した。母集団薬物動態解析への本格的な応用のために、個体内・個体間変動を考慮した混合効果モデル解析の基礎となる拡張最小二乗法プログラムを実装する。多数のパラメータを自動的に推定できるように、初期値探索プログラムも開発する。完成したプログラムを使って、公共データベース上の母集団薬物動態データの解析を実施し、有効性を検証する。調査研究のために学会出張を予定していたが、招待講演という形での出張となり、組織委員会より旅費の一部支給があった。プログラムの検証をより迅速にできるように、より高速な計算が可能なワークステーションを購入するために充当する。
実験・観察能力を強化するマルチメディア・ネットワークによる理科学習システムの開発

今日、理科学習には教育メディア、特に、コンピュータの活用が不可欠になってきている。実験観察の経験のみならず、論理的思考力、問題解決能力、批判的思考力、協力学習の能力の育成に役立つていろいろなソフトウェアが理科教育に必要になってきた。理科教育の目標達成になくてはならない効果的なソフトの開発とその活用が、本研究のねらいである。コンピュータのソフトとその活用には、教授目的のドリルや練習を行うもの、コンピュータによるシミュレーション、コンピュータを利用して、推理し、仮説を立て、実験計画を立案していくモデリング、データベースとして学習運営にかかわっていく学習活動などがある。本研究では、スキナ-法のチュートリアル、ドリル、実践などの方法によって定義をマスターし、科学的事実を想起し、科学的な概念を正しく理解していくソフトウェアの研究も含まれている。また、コンピュータのシミュレーションによって、発見の学習過程を誘ったり、モデルを形成して思考したり、問題解決や行動決定をシミュレーションによって容易にしたりなど、学習問題にせまっていく科学方法や過程の習得に役立つ研究も行った。さらには、思考と経験を結びつけるように、操作しつつ思考し、仮説と観察実験の経験を吟味するテスト方略や論理を明らかにするためのコンピュータソフトと活用の研究も行った。論理的思考力と問題解決、実験計画の立案、具体と抽象のかかわり、教師と子どもの相互作用が深められるための研究も行った。さらに、データベースを応用し、運用するシステムを研究した。そのことによって情報をわけあったり、情報を組みかえたり、高めたり、関係を分析したり、探索したり、仮説をテストしたり、原理を把握したりするための理科学習と教育メディアのあり方を明らかにする研究である。研究初年度の本年は、開発環境の基礎システムを構築し、可能となる学習スタイルについて検討を行った。同時に、物理領域でマルチメディアの特性を活かした実験・観察教材を試作し、次年度の実用教材作成のための基礎的データを得た。1.環境構築については、教師用1台と教材開発用3台のApple社のMacintoshコンピュータを購入し、それに既有のコンピュータ3台を加えたマルチメディア・ネットワークを整えた。さらに、広く学校に普及しているNECのPC9801シリーズも活用するため、モニタ出力をビデオ信号に変換したものをマルチメディア・ネットワークで利用できるようにした。その結果、既製品に限らず、自作の実験インタフェースもマルチメディア・ネットワークにて有効に活用できることとなった。これを基礎システムとし、ハード、ソフト両面からシステム利用に関する基礎マニュアルを作成した。しかし、動画のディジタル化については技術革新の急速な分野であるため、次年度に部分的な更新が必要とされている。2.学習スタイルについては、学習者が自らネットワークを通じて画像・音声を含めた必要な学習情報を獲得し、ネットワーク上の実験観察インタフェースを操作して実験データを得て、またそれをコンピュータ・シミュレーションの結果と画面上で比較し、まとめのレポート作成もマルチメディアの特性が活かせることがわかった。3.教材開発については、物理領域の力と運動、圧力、音ならびに波動に関して教材を試作し、次年度の実用教材作成へ向けた基礎的データを得た。生物分野については、顕微鏡映像データを相当数収録したが、そのディジタル化データベース構築の際に、現在よりも高画質な動画像編集機能が要求されることがわかった。物理教材については、マルチメディアによる実験観察教材のインデックス化をすすめ、ネットワークによる教材の共有化によって学習者の探究的学習を促進する学習システムを構築しつつある。典型的な実験観察を始め、探究の意欲を喚起させる実験観察や定量的実験観察、さらには、日常的題材による実験観察や特に女子生徒に関心の高い実験観察といった枠組みで観察教材を拡大しつつある。また、物理実験の計測制御についてもAD/DAコンバータの制作を始め、その特色を活かした指導に関する実践的研究を行った。AD/DAコンバータについては10kHzまたは50kHzのサンプリングスピードで2チャンネルのAD・DA各ポートと8チャンネルのパラレルI/Oをもつ高性能多機能でありながらも安価に制作でき、普及言語のBASICでも利用しやすいものである。これについては複数の高等学校の物理教師によっても高く評価され、センサー部と合わせて既に実用している。

さらに、大学の教職必修の物理実験授業に導入し、これからの物理実験授業のあり方について検討した。その結果、典型的な実験と、コンピュータの特性を活かした実験、そして、自由に課題を設定できる課題実験を組み合わせ、すべての実験でレポートを課すカリキュラムとして提案した。他の化学・生物・地学の各領域ではコンピュータ活用の題材が比較的少ないこともあって、物理に較べ量的には少ないがそれぞれの特色を活かした教材開発を進めている。教育方法としての学習スタイルの研究開発に関しては、先の大学における物理実験授業での調査を始め、学生の反応や意識について複数回の調査を実施し、コンピュータが学習者の認識ツールの一部として組み込まれることによる理科学習スタイルの変化について有用な知見を得た。理科学習での情報活用は、教師側であらかじめ用意されたプログラムの規制中にあり、学習者の自由意志に基づく展開ができないことが指摘されている。さらに、学習者の情報活用経験が、目的・内容・プログラム別に分散してしまい、得られた知識及び能力の統合を図ることが困難である。また、実験・観察及び表現において、優れた情報活用能力を育成する教員養成プログラムが求められている。そこで、次の研究を志向した。1.ハードウェアとして、理科の実験・観察とその表現にかかわる人間の認識能力を現段階で最も強化しうる試験的なメディアを構築した。2.物理学、化学、生物学領域で、試験システムを用いた実験観察教材を開発し授業設計に役立つようにした。3.学習者が自らの認識能力の一部として継続的に用いるよう、学習者の成長とともにシステムも成長させていくことを可能とした。4.大学の教員養成プログラムとして試験的に導入し、システム全体の評価を行うとともに、実用化へ向けた改良を行った。5.実験・観察による情報の獲得のみならず、情報伝達のための表現(Presentation)能力も同時に伸長を図った。6.教師と学習者の間で、また、学習者間で、マルチメディアのレベルでのリアルタイムな学習情報の交換を可能とするようにした。7.開発システムを、広島大学の教育学部を中心とした理科委員養成に組み入れ、優れた情報活用能力を有する理科委員養成プログラムとして実用することもねらった。