hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ムコ多糖症に対する細胞医薬品の開発にむけた基礎研究

本研究は、生体内で分化生着した脂肪組織由来多系統前駆細胞(ADMPC)由来再生肝細胞がムコ多糖症で欠損するライゾゾーム加水分解酵素を持続的分泌することを機序としている。ADMPCの経門脈的投与により、ムコ多糖症モデル動物であるGM1- Gangliosidosis mouseで欠損しているβ-Galactosidaseを血中に発現、効果が長期持続することを明らかにした。ADMPCが肝臓内で肝細胞へと分化誘導されており、"in situ reprogramming"との概念を提唱した。治療へはin situ stem cell therapyとして展開することとなる。平成25年度においては、生体内で分化生着した脂肪組織由来多系統前駆細胞(ADMPC)由来再生肝細胞がライゾゾーム加水分解酵素を持続的に分泌、全身の細胞組織に供給することを機序とした根治的治療法に近い新規概念の細胞医薬品の開発を目指し、臨床試験を開始するための有効性にかかる基礎的知見を収集した。1) in vitro ADMPCのβガラクトシダーゼ発現の検討:βガラクトシダーゼはマンノース6リン酸(M6P)を持ち、細胞のM6P酸受容体を介して細胞に保持されることから、M6Pあるいはmannosamineを過剰に添加して培養、その上清を解析した。コントロール肝細胞とADMPCの双方で当該細胞は検出可能であり、M6PおよびM6P合成阻害剤であるmannosamineによる濃度依存性competitionから当該酵素は培養上清に分泌された。酵素分泌というMode of Actionが確認された。3) ADMPCの再生肝細胞への分化生着の確認:平成25年度において、医薬基盤研究所生物資源バンクよりGM1-ガングリオシドーシスモデルマウスにmADMPCを移植した。当該モデルマウスの血清にはβガラクトシダーゼ活性をほぼ認めないが、mADMPCの経門脈的投与にて健常対象コントロールマウスの半分程度までβガラクトシダーゼ活性が改善しており、治療製剤としてのFeasibilityは確認された。一方で、GM1-gangliosidosisモデルマウスホモ接合体へADMPCを投与した群では、非投与群に比較して血中βガラクトシダーゼ活性の上昇を確認したものの、ヘテロ接合体に比較しても低値である。ヘテロ接合体は無症状であることから、治療効果が期待できると想定しているが、頻回投与など投与プロトコールの検討が必要かもしれない。ムコ多糖症は、ライソゾーム加水分解酵素の先天性欠損により中間代謝産物であるムコ多糖類がライソゾーム内に蓄積、知能障害など種々の症状を呈する症患群であり、根治的治療法はなく、新規機序の医薬品の開発が待たれている。ムコ多糖症に代表されるライソゾーム病のモデルマウスである。GM1-ガングリオシドーシスモデルマウスに対し、系門脈的・系尾静脈的にADMPCを移植したところ、いずれの移植方法においてもADMPCが、ムコ多糖症モデル動物であるGM1-ガングリオシドーシスマウスで欠損しているβガラクトシダーゼを血中に発現させ、その効果持続期間が少なくとも3カ月持続することを明らかとした。移植3か月後においても、野生型マウスと比較し40%程度の活性を維持していることが分かった。ライソゾーム内加水分解酵素が他組織細胞に供給され治療効果を期待しうることを確認するため、GM1-ガングリオシドーシスモデルマウスにおける肝臓以外の組織におけるβガラクトシダーゼの存在を免疫組織化学的に検証したところ、80%程度がアルブミン陽性を示した。本研究では、生体内で分化生着した再生肝細胞がライゾゾーム加水分解酵素を持続的に分泌、全身の細胞組織に供給補充し続けることを機序とした新規概念の細胞医薬品と位置付けられるとの特色を有する。本研究事業では、同様の疾患であれば本疾患のみならず同様の治療法で治療が見込め、すでに臨床応用に向けすでに企業と調整に入っており、薬事法上の治験開始を目指す。ADMPCの投与により、ムコ多糖症の代表例としてのGM1-gangliosidosisモデルマウス(βガラクトシダーゼKOマウス)の血中βガラクトシダーゼ活性が改善した。ADMPCがムコ多糖症に対する再生医療等製品(細胞製剤)として研究開発を進めることに合理的根拠を示しえた。27年度が最終年度であるため、記入しない。再生医療1) GM1-ガングリオシドを細胞から引き抜く薬剤のスクリーニングGM1-ガングリオシドの蓄積が当該疾患の病態である。GM1-ガングリオシドは、1990年代に偽ランバレー症候群の治療薬として治験が開始されたものの、運動障害が有害事象として発生し、薬剤としての開発が中止されたという経緯がある(Lancet 1993)。GM1-ガングリオシドーシスの治療において、cell based-enzyme deliveryのみでは十分に治療効果を得られないと推定される。

GM1-ガングリオシドは末梢の細胞のみならず、赤血球上にも分布している。GM1-ガングリオシドはシアル酸の結合した糖脂質であるため、細胞膜間のfloppingによる平衡状態にある。末梢細胞でのGM1-ガングリオシドの生成を抑えることが、cell based-enzyme deliveryのMOAであり、赤血球からのGM1-ガングリオシドの引き抜きと、それに続く腎排泄が可能な薬剤であれば、治療効果の向上が期待される。GM1-ガングリオシドの糖脂質として性質から、シクロデキストリンあるいは微小リン脂質particleなど想定薬剤から、GM1-ガングリオシドをcaptureする薬剤のスクリーニングを行い、2)に展開する。2)再生肝細胞分泌ライソゾーム内加水分解酵素の肝外組織への供給と効果増強の検証複数ストレインのライソゾーム病モデルマウスを用い、ADMPC由来再生肝細胞が産生した責任酵素(欠損酵素)が他組織細胞に供給され治療効果を期待しうることを確認した。しかしながら、既に既に蓄積したGM1-ガングリオシドを低減させるには不純分と推察される。GM1-ガングリオシドを細胞から引き抜く薬剤等の検討を行い、細胞治療と併用療法(in situ stem cell therapy in combination with drug)の可能性を検討する。ADMPCの生体内での肝細胞様細胞への分化、in situ reprogrammingを確認し、当該細胞が酵素分泌して血中酵素濃度が正常コントロールの半分程度にまで回復するということは、予期される改善率よりも著しく高く、医療への展開が現実的となったあため。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、生体内で分化生着した再生肝細胞がライゾゾーム加水分解酵素を持続的に分泌、全身の細胞組織に供給補充し続けることを機序とした新規概念の細胞医薬品と位置付けられるとの特色を有する。当該概念による製剤はこれまで皆無であり独創的である。本研究事業では、研究期間後すみやかなヒト幹細胞臨床研究の申請あるいは薬事法上の治験開始を目指している。高度医療評価制度トラックの利用が迅速と考えられるが、企業等へのスムーズなライセンスアウトにむけ、薬事戦略相談・治験・製造販売承認取得を念頭に置いた研究開発を今後も進めることとしている。
動物実験に用いられるイヌに代わる代替動物候補としての大型ウサギに関する研究

秋田県仙北地方で古くから繁殖されている大型ウサギが動物実験に用いられるイヌに代わる代替動物候補になりうるか否かを検討し、次の結果を得た。1.野外での飼育状況の調査から、68Kgのもの(平均月齢約10ヵ月)が約60匹、8Kgを越えるもの(平均月齢約18ヵ月)が約20匹程毎年飼育されていることが確認されたが、その飼育は一部の愛好者によってなされているに過ぎず、飼育数も年々減少の傾向にあることが判明した。2.大型ウサギの生物学的特性を調べたら、これまでに報告されたわが国で飼育されている日本白色種にに比べ、体重および臓器重量では約1.52倍の値し示した。また、血液性状および血清の生化学的性状では、これまでに報告されている日本白色種の値から著しく逸脱していなことが確認された。3.本大型ウサギの飼育を当動物実験施設において試みるとともに離乳後の体重増加曲線を調べた。さしあたってはビ-グル用のケージおよび一般のウサギ用固型飼料が有用であったが、大型ウサギ専用のケージが開発される必要があり、また、飼育用の飼料についても今後さらに検討する余地のあると思われた。4.大型ウサギの多くがBordetella bronchisepticaおよびPaseurella multo cidaに感染していたため、今後実験としてに使用されるためには微生物学的な統御が必要がある。5.これまでの研究から、本大型ウサギはイヌに代わる代替動物としても一部の実験に使用可能であることが証明された。当初は本大型ウサギを微生物学的に統御しする予定であったが、諸般の事情により実現しなかった。大型ウサギが実験動物として貴重な資源となることが明かとなったため、今後ともその実験動物化に向けて努力したい。秋田県仙北郡に赴き現地で大型ウサギの飼育状況を調査したが、この地方では古くからウサギを食用としており、毎年およそ5,000頭のウサギが生産されている。明治の終わり頃より大型種への改良が行われてきたため、12ヶ月令で平均体重が6.5Kg,体長が67.7cmとなり、国内の他の地方のにいる日本白色種(平均体重3.5Kgおよび体長50cm以内)に比べ大きい。このなかには8Kgを越えるとくに大型のウサギも300頭ほど存在している。これらの大型ウサギ雄雌各15頭を入手し、部分採血により血液性状および血清の生化学的性状を調べた。赤血球数、白血球数、ヘマトクリット値および総蛋白値は、一般の日本白色種と比べ特に差異はなかった。解剖して各臓器の重量を調べたが、心臓、肺臓、肝臓、脾臓および腎臓は12ヶ月令の他の日本白色種の34倍であった。疾病の有無を調べるために臓器を採取し病理学的検査を行っおり、また平成3年度には採取した血清を用いてウサギの主要病原体に対する抗体の保有状況を調査する。この大型ウサギを循環器系の実験に使用し、心機能、総頚動脈、総腸骨動脈および大動脈の瀬状を調べているが、心機能が優れており、脈管が太く(一般の日本白色種の1.5倍)強靭であることが判明した。飼料に関しては、施設へ搬入後、実験動物用固型飼料(般橋農場製RMー4)に訓化するまでに23ヶ月を要したが、生産地において離乳時より固型飼料を給餌することにより、搬入直後より固型飼料の摂餌が可能となり、体重の減少もみられなくなった。ケ-ジ寸法は、75*75*75cmのビ-グル犬用ケ-ジが適当であると思われる。以上の結果より、この大型ウサギは循環器系の実験において小型犬に代わる代替動物となりうることが予測される。

仙北地方には秋田改良種と称する大型ウサギがおよそ300頭ほど飼育されているが、そのうち8.0Kgを越えるウサギは913月令の雄4頭、雌13頭、1822カ月令の雄9頭、雌27頭であり、合計で50頭ほどであった。また、雄に比べ雌に大型の多いことが判明した。生後12カ月令の大型ウサギ雄11頭、雌18頭を施設に導入し、検査した。体重は雄で6.38±0.88Kg、雌で6.69±0.52Kgであり、臓器重量では心臓が雄で16.96±2.42g、雌で17.03±3.56Kgであり、その他の臓器重量も「実験動物の生物学的特性デ-タ」(田嶋嘉雄監修、ソフトサイエンス社発行)に記載されている同月令の日本白色種に比べ、23倍の大きさであった。血液性状としては赤血球数、ヘマトクリット値および血清総蛋白は一般の日本白色種と相違を認めなかったが、白血球数が低いことが判明した。生後2か月令のウサギ各10頭(雄5頭、雌5頭)を施設および農家にて60*50*40cmの大きさのケ-ジで飼育し、成長曲線を調べている。施設に収容しているウサギには一日に200gの固型飼料(船橋農場製RMー4)を給餌し、また農家に収容しているウサギには同一の飼料を2カ月令では400g、その後1か月令増す毎に50gづつ増加して給餌している。施設で飼育しているウサギは6か月令で、体重が雄で4.12±0.32Kg、雌で3.73±0.46Kgとなっており、一般の日本白色種より成長が早く大型であることが証明された。一方農家で飼育されたウサギは施設で飼育されたウサギよりさらに大型となり、6か月令で雄4.75±0.33Kg、雌で4.82±0.47Kgであった。また、農家で飼育しているウサギのうち雌雄各1頭が死亡したが、剖検および培養の結果パスツレラムルトシダによる肺炎であることが判明した。野外調査の一環として、仙北地方を訪れ、今年度その地方に飼育されている6.08.0Kgのウサギの月齢を調べた。雄(n=30)では10.20(±4.30)カ月齢であり、雌(n=31)では9.26(±2.34)カ月齢であった。体重増加率を調べるために、大型ウサギの子を生後2カ月齢より施設および農家で飼育したが、施設で飼育した群のうち雄1匹と雌2匹および農家で飼育した群の雌雄各1匹が生後7カ月齢以後に死亡した。施設で飼育した群の12カ月齢での体重は雄(n=4)が5.20(±0.29)Kg、雌(n=3)が5.30(±0.20)Kgであった。血液性状および血清の生化学性状を調べるために12カ月齢まで施設で飼育したウサギの赤血球、白血球、ヘマトクリットおよび血清中のGOT、GPT、コレステロール、総蛋白等を測定したが、それらの値は平成2年度に農家より購入し調べた12カ月齢のウサギの値とほぼ同様であった。平成2年度に農家より購入した12カ月齢のウサギの血清を用いて、Pasteurella multocida(PM)およびBorudetella bronchiseptica(BB)に対する抗体保有状況を調べたが、雌雄ともPMに対して46.2%(6/13)、BBに対して84.6%(11/13)と高い陽性率であった。農家および施設で飼育したウサギの一部にもこれらの感染によるスナッフルがみうけられ、また耳疥癬およびCoccidiumの感染も認められた。PMおよびBBによる高度の汚染のため実験動物としての使用が困難であり、従来イヌで行われている実験への代替使用はまだ行われていない。
モデル反応系によるN―ニトロソ化合物の活性化と活性化体の環境内発がんへの寄与

環境内発がん物質であるN-ニトロソジアルキルアミンの詳細な活性化機構はいまだ不明な点が多い.そこで純粋な化学触媒系であるポルフィリン金属錯体/酸化剤や修飾Fenton試薬をN-ニトロソジアルキルアミンの代謝研究に応用した.ポルフィリン金属錯体/酸化剤の存在下,N-ニトロソジアルキルアミンの変異原性が発現した.さらに活性化経路であるα水酸化は,水素引き抜き反応により生じたα位炭素ラジカルをもつニトロサミンを中間体とする経路を推定した.一方,修飾Fenton試薬処理によるN-ニトロソジアルキルアミンから変異原の生成を検討したところ,N-ニトロソ-N-メチルブチルアミン(NMB)で最も強い変異原性を発現した.NMBから生成する変異原の生成機構は,金属イオンと過酸化水素の相互作用で生成するヒドロキシルラジカルによりNMBは分解しNOが生成する.このNOが金属イオンと共存するとNMBから変異原を生成することが分かった。また修飾Fenton試薬で処理したNMBから生じる変異原の構造決定を目的としたが,結晶形が薄くX線結晶解析には適していなかった.そこで,アルキル鎖が一つ長いN-ニトロソ-N-メチルペンチルアミンを用いたところ,単離した結晶はX線結晶解析により5-エチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.そこでNMBから生成する変異原は5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと推定し別途合成した.合成した5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドとNMBのFe^<2+>-Cu^<2+>-H_2O_2-NO処理から生じる変異原は機器データと変異原活性が一致したことから,修飾Fenton試薬処理によりNMBから生じる変異原を5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.この変異原はニトロソ化合物の一般的なDNA損傷と同様にアルキル化によって変異原性を示した.本研究ではN-ニトロソジアルキルアミンの生体内における活性発現機構において新たな知見を得た.環境内発がん物質であるN-ニトロソジアルキルアミンの詳細な活性化機構はいまだ不明な点が多い.そこで純粋な化学触媒系であるポルフィリン金属錯体/酸化剤や修飾Fenton試薬をN-ニトロソジアルキルアミンの代謝研究に応用した.ポルフィリン金属錯体/酸化剤の存在下,N-ニトロソジアルキルアミンの変異原性が発現した.さらに活性化経路であるα水酸化は,水素引き抜き反応により生じたα位炭素ラジカルをもつニトロサミンを中間体とする経路を推定した.一方,修飾Fenton試薬処理によるN-ニトロソジアルキルアミンから変異原の生成を検討したところ,N-ニトロソ-N-メチルブチルアミン(NMB)で最も強い変異原性を発現した.NMBから生成する変異原の生成機構は,金属イオンと過酸化水素の相互作用で生成するヒドロキシルラジカルによりNMBは分解しNOが生成する.このNOが金属イオンと共存するとNMBから変異原を生成することが分かった。また修飾Fenton試薬で処理したNMBから生じる変異原の構造決定を目的としたが,結晶形が薄くX線結晶解析には適していなかった.そこで,アルキル鎖が一つ長いN-ニトロソ-N-メチルペンチルアミンを用いたところ,単離した結晶はX線結晶解析により5-エチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.そこでNMBから生成する変異原は5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと推定し別途合成した.合成した5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドとNMBのFe^<2+>-Cu^<2+>-H_2O_2-NO処理から生じる変異原は機器データと変異原活性が一致したことから,修飾Fenton試薬処理によりNMBから生じる変異原を5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.この変異原はニトロソ化合物の一般的なDNA損傷と同様にアルキル化によって変異原性を示した.本研究ではN-ニトロソジアルキルアミンの生体内における活性発現機構において新たな知見を得た.本研究では、未だ解明されていないN-ニトロソジアルキルアミンの代謝経路の詳細および新たな活性化経路の発見を目指し、シトクロムP450の代わりに化学的酸化モデル反応系を用いてN-ニトロソジアルキルアミン類の活性化を検討している。N-ニトロソジアルキルアミンを鉄ポルフィリン-酸化剤系で代謝させると、生体内と同様のα位水酸化反応が起こり、中間生成物であるアルデヒドの脱離、最終生成物であるアルコールが生成することを確認した。細菌を用いた突然変異原性試験においては、塩基対置換型突然変異を検出するSalmonella typhimurium TA1535株およびアルキル化損傷の修復酵素欠損株であるSalmonellatyphimurium YG7108株に対して、N-ニトロソジアルキルアミンと化学モデル系共存下、DNAアルキル化に由来する変異原活性を検出した。一方、アルキル鎖の炭素数が3個以上のN-ニトロソジアルキルアミンをフェントン系である鉄-銅-過酸化水素で酸化すると、代謝活性化を必要としない強力な直接的変異原性化合物が生成し、NOを共存させると生成量が増加することを見いだした。

N-ニトロソ-N-メチルペンチルアミンを用い、鉄-銅-過酸化水素系による構造変換を検討したところ、すでに単離しているN-ニトロソ-N-メチルブチルアミン由来の変異原性物質と同程度の活性を発現した。さらに、生成した変異原性物質の生成はNOを添加することで活性が上昇することから、N-ニトロソ-N-メチルブチルアミンと同様の機構で変異原性物質が生成することが分かった。環境内発がん物質であるN-ニトロソジアルキルアミンは,生体内でも生成する発がん物質であり,ヒト発がんとの関連が疑われている.しかし,N-ニトロソジアルキルアミンの詳細な活性化機構はいまだ不明な点が多い.そこで純粋な化学触媒系であるポルフィリン金属錯体/酸化剤や修飾Fenton試薬をN-ニトロソジアルキルアミンの代謝研究に応用した.ポルフィリン金属錯体/酸化剤の存在下,N-ニトロソジアルキルアミンの変異原性が発現した.さらに活性化経路であるα水酸化は,水素引き抜き反応により生じたα位炭素ラジカルをもつニトロサミンを中間体とする経路を推定した.一方,修飾Fenton試薬処理によるN-ニトロソジアルキルアミンから変異原の生成を検討したところ,N-ニトロソ-N-メチルブチルアミン(NMB)で最も強い変異原性を発現した.NMBから生成する変異原の生成機構は,金属イオンと過酸化水素の相互作用で生成するヒドロキシルラジカルによりNMBは分解しNOが生成する.このNOが金属イオンと共存するとNMBから変異原を生成することが分かった。また修飾Fenton試薬で処理したNMBから生じる変異原の構造決定を目的としたが,結晶形が薄くX線結晶解析には適していなかった.そこで,アルキル鎖が一つ長いN-ニトロソ-N-メチルペンチルアミン(NMPe)を用いたところ,単離した結晶はX線結晶解析により5-エチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.そこでNMBから生成する変異原は5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと推定し別途合成した.合成した5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドとNMBのFe^<2+>-Cu^<2+>-H_2O_2-NO処理から生じる変異原は機器データと変異原活性が一致したことから,修飾Fenton試薬処理によりNMBから生じる変異原を5-メチル-5-ニトロ-1-ピラゾリン1-オキシドと決定した.この変異原はニトロソ化合物の一般的なDNA損傷と同様にアルキル化によって変異原性を示した.本研究ではN-ニトロソジアルキルアミンの生体内における活性発現機構において新たな知見を得た.
貨幣経済のゲーム理論的分析と金融政策への応用

主に二つの研究を行った。第一は、貨幣を媒介として取引が行われる世界をモデル化し、その特徴を調べた。貨幣を媒介として取引が行われる世界では、超過需要が存在(現行の価格で買いたいと思い、かつその分の貨幣を持っているにも関わらず財を手に入れることのできない消費者が存在)したとしても、買い手が支払った貨幣の量と売り手が受け取った貨幣の量が常に一致してしまうため、超過需要が存在しても経済は「安定」してしまい、超過需要を解消する価格調整メカニズムが働かないことを明らかにした。さらに、超過需要が大きいと労働から賃金を得ても財を買える確率が低くなり、労働のインセンティブを阻害するため、貨幣経済における財市場の価格調整メカニズムの失敗が失業率にも影響することを指摘した。この研究は論文にまとめられ、2007年日本経済学会春季大会において発表された。第二は、上記の研究をより一般化する研究を行った。これまで、貨幣経済の研究は、一部の研究を除き、経済の安定した状態(定常均衡)のみを分析してきた。それに対し、経済がある時点で特定の状態にあったとき、これからどのような経路を取るのかを分析する研究を行った。貨幣経済においては超過需要があっても買い手が支払った貨幣の量と売り手が受け取った貨幣の量が常に一致してしまうという性質から、現在から将来に渡ってどのような経路を取るかは消費者の超過需要に対する予想に完全に依存し、現在の状態から将来の経路を特定することは不可能であるということを示した。この結果は、中央銀行が金融政策を行い人々の貨幣保有量を変えたとしてもそれが経済に対してどのような影響を与えるかは全く予想できないということを示している。このように貨幣経済の非決定性に関する研究とその政策インプリケーションに対して研究を行った。
初期近代イングランドにおける民衆文芸に関する学際的研究

本研究では、初期近代イングランドにおける民衆向け出版物について、その出版と受容の様態を具体的に確認し、同時代的なテクストと併置しながらその内容を精査することによって、これらの出版物が民衆レベルでのナショナリズムの進展に寄与するとともに、権力に対する民衆の価値観の保守化を促すものであったことを解明した。以上の研究を通じて、この時代の「ポピュラー・カルチャー」という概念そのものの見直しにまで到達した。本研究の中心的な史料である「物語集」と呼ばれる小冊子群は,出版,流通,受容(読書)のどの局面についても情報が少ないことからきわめて扱いにくい史料である。しかし,そのなかでも比較的まれではあるが,ダイシーという印刷出版業者の一族は18世紀ロンドンで「物語集」を出版していたことで知られていて,業者が特定できるところから,歴史研究の一つの足がかりとなりうるものと考えられる。今回,ブリティッシュ・ライブラリーおよびオクスフォード大学ボードリアン図書館での調査によって,ダイシー社が出版していた「物語集」のうち94点を確認することができた。印刷出版業者が確認されるテクストを確定することによって,当時の出版文化の文脈のなかで「物語集」の占める位置を考えるうえでの手がかりができたと言える。受容の点では,「物語集」に頻出する登場人物「巨人殺しのジャック」に着目し,この人物の登場する「物語」の初出が1710年代よりもさかのぼらないのにも関わらず,オンライン版『18世紀出版カタログ』(ECCO)の全テクストデータベースを用いて検索することによって,「ジャック」への言及が40年代の教育書,60年代の小話集,世紀末のエドモンド・バークの伝記,などさまざまなテクストのなかで為されていることを発見した。「物語集」の登場人物がいわゆる「エリート文化」の領域に属するテクストにも現れることをつきとめたので,「民衆向け」とされるテクストの受容の様態を考えるうえでの有力なヒントとなりうる。これらの研究はいずれも民衆向け出版物,ひいては民衆文化史研究のための基礎的作業としての意義を持つ。なお,今年度は,同時代のほかの種類のテクストとの関連について調査する作業が当初のよていよりも進まなかったため,次年度への作業はこの点に重点をおきたい。今年度の研究は大きく三つの焦点を持つ。第一は、理論的な側面における進展である。今年度は、歴史学以外の分野からの示唆を多く得た。たとえば、文化人類学においては口承文化と文字文化の関係についてすでに研究の蓄積があるが、それを、本研究がテーマとする初期近代イングランドにおける民衆向け出版物を研究する際に応用できないか、モデルケースについて考え始めている。また、そのような出版物に顕著な特徴の一つに、英雄譚が頻出することが挙げられるが、「英雄像」の研究は神話学、民俗学、文学、それに歴史学など領域横断的に取り組まれるべきものであり、その点でも研究のなかに学際的視座を設定することができるようになった。第二に、民衆向け出版物の系譜の問題である。一般にこれらの出版物においては作者が明確でないことが多いが、一つ一つの作品について精査すると、16、17世紀の作家の手になるものを散見することができる。リチャード・ジョンソン(1573年生-1659年没?)やマーティン・パーカー(1656年没?)、それにトマス・デローニー(1543年生?-1600年没)などがそれにあたり、いずれもいわゆる英文学上の「正典(キャノン)」を作り出すような作家ではなかったが、一般読者には広く親しまれたようである。これらの作家から18世紀の民衆向け出版物の系譜をたどることはいまだに行われていない仕事であり、その端緒を開くことができた。第三に、19世紀における民俗学の高まりのなかで、18世紀の民衆向け出版物は尚古的関心からもっぱら取り扱われてきたため、その後の歴史学研究者が正当にその学問的評価を下してきたとは限らなかった。今年度の資料収集の過程において、これまで素人の趣味的な研究、言及とされてきた、ヴィクトリア朝に出版された民俗学的テクストのなかに重要なコメントを発見することができたので、これらをあらためて読み、その今日的意義を考えるようになった。今年度は本研究の最終年度にあたり、初期近代イングランドにおける民衆向け出版物に関する研究の総括を行った。第一に、民衆向け出版物とナショナリズムとの関連である。本研究の中心的資料である「物語集」は、さまざまな地方でほぼ同じ内容のものが出版され、読まれていた。これまであまり指摘されてこなかったが、「物語集」のタイトルには、「ウォリック」のガイや「ニューベリー」のジャックなどのようにイングランド各地の地名が頻出する。また、時代についても、「ウェストミンスタのメグ」では、16世紀はじめにヘンリ八世がフランスを攻めたときの戦いに従軍していることが語られているなど、具体的な歴史上の言及も多い。このような地理的、歴史的な認識は「集中型」読書によって民衆にくり返しインプットされ、地域横断的な「想像の共同体」の形成に寄与するところが大きかった、というのが本研究の発見である。

これまで「ローカル」なものと考えられてきたポピュラー・カルチャーは出版物という形式を通じてナショナルな広がりを見せ、この時代のナショナリズム形成の一端を担った。第二に、民衆による暴動を扱った「物語集」のテクストの精査を通じて、民衆の「権力」に関する認識と価値意識の様態が検討された。従来のポピュラー・カルチャー研究においては、民衆は抑圧される側として権力を認識するものとされ、非抑圧者に共感するものと考えられていたが、本研究で対象としたテクストでは、「反乱」や「暴動」が強い非難の対象として表象される一方で、それを鎮圧する英雄に共感が向けられており、これらの娯楽的読み物においては民衆の保守性が発露することが明らかとなった。以上のように、本研究は、民衆向け出版物の研究を通じて、初期近代イングランドにおける「ポピュラー・カルチャー」という概念そのものの見直しにまで到達しえたと言える。
高分子鎖上におけるホール移動およびホールトラップ形成のダイナミクス

1.二量体モデル化合物の過度吸収スペクトル測定n=3ではこれまで報告されているように1600nm付近に電荷共鳴吸収帯が観測され、全スペーサー長の中で最もダイマー形成が有利であることを明らかにした。n=4においては、エキシマーを形成しないものの、ダイマーカチオンは形成することを見い出した。これは電荷共鳴安定化エネルギーが大きいことに起因すると考えられる。これに対し、n=510では近赤外波長域に吸収はほとんど観測されず、n>10で再び近赤外波長域に吸収が観測された。このピーク波長は1200nm付近と極めて短波長であり、数マイクロ秒の立ち上がりを有することが分かった。電子アクセプターの種類や光照射回数の影響、溶媒効果などを検討した結果、n>10では光照射により環化化合物が生成していることが示唆された。2.高分子系の過渡吸収スペクトル測定種々のCz組成を有するP(Cz(x)EMA)系についても、Cz組成が高くなるにつれ、近赤外波長領域に吸収帯が観測された。この吸収帯は、n>10の二量体モデル化合物において観測されたものと同様に、1200nm付近に吸収ピークを有し、数マイクロ秒の立ち上がりを有していることから、P(Cz(x)EMA)系においても環化反応が起きていることが示唆された。1.エキシマーを形成しない高分子および二量体モデル化合物の合成2.過渡吸収スペクトル測定(10μsフルスケール)二量体モデル化合物の過渡吸収スペクトルの測定を、3802000nmの波長領域について行った。その結果、n=3ではこれまで報告されているように、1600nm付近に電荷共鳴吸収帯(CRバンド)が励起直後(μs)より観測された。n=4では1800nm付近にCR帯が観測され、エキシマーは成しないものダイマーカチオンを形成することが分かった。n=510ではCR帯はほとんど観測されず、n>10で再びCR帯が観測され、そのピーク波長は1200nm付近と極めて短波長であった。n>10の領域ではn=16でダイマーの生成量が極大となり、anti-型の閉環確率と同様の傾向を示した。この結果は、anti-型のダイマーが形成していることを示唆している。3.過渡吸収測定(1μsフルスケール)新規購入した光電子増倍管(Hamamatsu,R5108)を用いることにより、短時間領域での観測が可能となった。これまでのInAsフォトダイオードでは応答時間が0.5μs程度であるのに対してR5108では数nsであるので、CR帯の動的形成過程を観測できるものと考えられる。
関節液由来間葉系幹細胞は滑膜由来幹細胞移植に代替するか

現在行われている変形性関節症における再生医療の問題点の一つに細胞採取の煩雑さと必要培養細胞数の評価が十分に行われていないことが挙げられる。今回、変形性膝関節症のラットモデルを作成し、関節切開を行わずに関節穿刺によって得られたヒト関節液由来の間葉系幹細胞(synovial fluid derived mesenchymal stem cells: SF-MSC)を種々の濃度でラット関節内に投与する実験系を構築する。その後関節液由来間葉系幹細胞の軟骨変性予防効果と疼痛抑制効果を滑膜由来間葉系幹細胞(synoviumderived mesenchymal stem cells: Syv-MSC)と比較検討することを目的とする。人工膝関節置換術患者から得られた、同一患者由来の滑膜、関節液由来細胞を比較した。SF-MSCについてSyn-MSCと比較し増殖能・分化能をin vitroで検証した。passage10までの増殖能と細胞形態変化を見ると関節液由来の方が滑膜に比べて増殖能が低かったが、移植に必要と考えられる2000万の細胞を確保することは可能であった。また、細胞形態を確認したところ継代を繰り返してもその形態に問題はなかった。さらに、多分化能の解析(軟骨、石灰化、脂肪)を行ったところ双方とも3系統への分化を認めており、間葉系幹細胞の特徴を有していた。現在ラット軟骨欠損モデル、関節症モデルを作成しそれぞれの細胞を投与する段階であり、今後ラット膝関節を採取し、in vivoモデルを用いて軟骨再生能、軟骨変性、疼痛予防効果を検討する予定である。SF-MSCについてSyn-MSCと比較し増殖能・分化能をin vitroで検証している。また、細胞形態や多分化能の解析(軟骨、石灰化、脂肪)を行い、間葉系幹細胞の特徴を有していることも分かった。現在ラット軟骨欠損モデル、関節症モデルを作成しそれぞれの細胞を投与する段階まで達しており概ね順調である。In vitroでは関節液由来の幹細胞も滑膜由来の幹細胞と同様に増殖能と多分化能を有することがわかった。研究計画にあるように今後動物モデルを用いた実験を予定している。現在のところin vitro実験が主であるため、現段階では予想された経費を使用できていない。今年度以降にin vivo実験を行い研究費を使用する予定である。
汗腺機能障害からみた分子標的薬による皮膚障害の病態解析と新規治療法の開発

当初はレゴラフェニブ、ソラフェニブ、レンバチニブの3薬剤で、薬剤投与によって生じる手足症候群の発現を塩化アルミニウムおよび被覆材を使用し発現予防を目的とした研究を計画していた。しかし、薬剤による手足症候群の発現形態、発症時期に相違があるため3薬剤のなかで最も手足症候群の発現頻度が高いレゴラフェニブで研究を行う予定に変更とする。現時点での手足症候群の標準治療成績は確立されており、一定の効果は実証されている。一方で、試験治療はさらなる治療成績が見込まれるが、対象症例が限定的であり、症例数の面から比較試験は現時点で適当でないと判断し、単アーム比較試験とし、研究計画書の課題名としてマルチキナーゼ阻害剤(レゴラフェニブ)における手足症候群の新規予防・治療法の開発研究として探索的研究を施行することとする。今回試験治療で使用する予定の塩化アルミニウムについてであるが、多汗症の治療薬としては日常診療で使用されているものではあるが、保険適応薬ではなく、扱いとしては未承認薬剤に該当する。当初は院内でのIRB審査を予定していたが、特定臨床研究法の改定に伴い、外部の認定IRB機関への審査が必要となった。現在認定IRB承認、院長承認済み、未承認医薬品としての塩化アルミニウムを院内審査承認済の状態である。院内での試験開始準備体制が整い、2019年5月中旬開始可能見込みで、現在準備をすすめている段階である。登録予定患者は16名で、予備分含め18名を今年度中2020年3月までに登録予定としている。観察機関としては12週間で、エンドポイントはレゴラフェニブによる手足症候群のGrade 3発現率である。そのため、当初は院内でのIRB審査を予定していたが、特定臨床研究法の改定に伴い、外部の認定IRB機関への審査が必要となった。よって、認定IRBへの提出書類(計画書、説明書、データセンター、モニタリング)を変更し医科歯科大学のIRBへ申請を行った。申請に際し、審査前書類確認などのやり取りがあり、審査、承認までに長期の時間を要した。そのため、当初は2018年7月より試験を開始する予定であったが、試験体制構築に時間がかかり開始予定日を1年延長し、2019年5月中旬開始可能見込みとして準備中である。今年度から患者登録可能となり、予定としては16名(予備として18名)登録とし試験開始にむけて準備をすすめている。モニタリング、データセンターとのキックオフミーティング試験開始前のものは終了済みであり、今後の試験開始にむけ関係部署との打ち合わせを密に行っていく。分子標的薬のなかで、手足症候群が高頻度に発現するものとしてマルチキナーゼ阻害剤やある。マルチキナーゼ阻害剤は各種あるが、阻害するレセプターの違いにより手足症候群の発現頻度、重症度も変わってくる。今回は多種あるマルチキナーゼ阻害剤の中で、高頻度に手足症候群が出現するレゴラフェニブ(商品名:スチバーガ)、ソラフェニブ(商品名:ネクサバール)およびレンバチニブ(商品名:レンビマ)にてに塩化アルミニウムによる手足症候群発現抑制効果が期待できるかを検討することとした。対象症例としては、レゴラフェニブ症例1例、ネクサバール症例2例、レンビマ症例1例の、計3例で行った。1レンバチニブの1例、ネクサバールの1例では手足症候群発現後の皮膚症状改善後に使用開始し、手足症候群の再発の有無を確認し、2ネクサバール症例1例、レンバチニブ1例で投与前から塩化アルミニウムを外用し手足症候群の発現が抑えられるか確認した。1、2いずれも塩化アルミニウム外用後手足症候群は忍容性のあるGrade 2であり、塩化アルミニウムの副作用としては掻痒、湿疹がみられたがいずれも軽症でステロイドの外用にてすみやかに軽快した。さらに、手足症候群が出現した症例では被覆材の処置を施行し、休薬をせずに治療が可能かについての検討も行った。手足症候群の出現した3例においてはいずでも休薬、減量なく治療継続が可能であり、被覆材による手足症候群の予防は有効と思われた。塩化アルミニウムは多汗症治療薬として一般的に皮膚科で用いられているが、保険適応薬剤ではなく、処置薬となり、院内製剤となっている。そのため、本試験を進める前に安全性を確かめる必要はあり、今回使用した4症例はいずれも塩化アルミニウムによる副作用の確認を少数例ながら確認することができた。さらなる症例数を増やしてのパイロット的な試験が来年度必要となってくるため準備段階としてはまず確認ができたと思われる。今回使用した塩化アルミニウムであるが、手足症候群自体が皮膚乾燥、過角化を呈するため、通常は液体の塩化アルミニウム液を使用するが、今後は乾燥を防ぎ、刺激感を防ぐ目的で塩化アルミニウムの軟膏作成を考案中であり、現在薬剤部とともに、海外では市販化されている塩化アルミニウムクリーム製剤の成分配合を参考に作成を試みており、試作品作成中である。多種あるマルチキナーゼ阻害剤のなかで、分子構造が似ており、臨床像、経過が類似するレゴラフェニブおよびソラフェニブの2薬剤での単群非ランダム化での臨床試験を行う計画をたてる。本試験の目的は、薬剤投与によって生じる手足症候群の発現を、塩化アルミニウム軟膏という発汗を抑制する軟膏を投薬1週間前より外用し手足の発汗を抑えることで重篤な手足症候群の発現を抑えられるか検討する。

手足症候群Grade 1発現後は被覆材も併用し進行を抑えることである。対象はレゴラフェニブ、ソラフェニブを投与される大腸癌、GIST、肝細胞癌患者の患者で、当該薬を標準的容量で投与開始予定の、同意取得年齢が20歳以上、PS 0-1とする。観察期間は12週に設定する。今年度は研究計画書の作成、データセンターと契約をし、データの管理、eCRFの作成を依頼する打ち合わせを行い、以下内容で施設内倫理委員会審査に提出し承認を得た。現在登録患者調整中である。・期待値:10%(レゴラフェニブでは国際共同第III相臨床試験での手足症候群Grade 3の発現率28%、ソラフェニブは肝細胞癌の国際共同第III相臨床試験でGrade 3の発現率が28%であったことより、閾値を30%とし、その60%削減を期待し設定。)・目標症例数:16例(閾値30%、期待値10%、片側有意水準10%、症例数16例であると、検出力は78.9%と計算され、16例中2例以下であると統計学的に有意)今年度は臨床試験にむけてのプロトコール、院内の体制づくり、データセンターとの契約を行い、院内での倫理員会での審査の準備をすすめた。まず、倫理員会の審査で問題となったのが、塩化アルミニウムの扱いである。塩化アルミニウムは多汗症治療薬としてガイドライン上は第一選択薬であり、一般的に皮膚科で用いられているが、保険適応薬剤ではなく、処置薬となり、院内製剤されるものとなっている。医薬品ではないが、未承認医薬品としての対応に準じて進める必要があり、4月より改定となった、特定臨床研究法に該当するものに準じた扱いでの計画書作成調整が必要となった。そのため、厚生省、都道府県の薬務課に出向し、塩化アルミニウムの使用につき調整を行い、臨床研究に関わる損害保険等に加入、外部でのデータセンター設置、モニタリング、監査の設置、院内での薬剤保管、調剤体制の完備を行うこととし、院内倫理委員会の承認を得ることができた。レゴラフェニブ、ソラフェニブを投与する科である、消化管外科、肝胆膵外科に臨床試験の説明、登録方法などの打ち合わせを行い、今後症例を集積していく予定としている。当初はレゴラフェニブ、ソラフェニブ、レンバチニブの3薬剤で、薬剤投与によって生じる手足症候群の発現を塩化アルミニウムおよび被覆材を使用し発現予防を目的とした研究を計画していた。しかし、薬剤による手足症候群の発現形態、発症時期に相違があるため3薬剤のなかで最も手足症候群の発現頻度が高いレゴラフェニブで研究を行う予定に変更とする。現時点での手足症候群の標準治療成績は確立されており、一定の効果は実証されている。一方で、試験治療はさらなる治療成績が見込まれるが、対象症例が限定的であり、症例数の面から比較試験は現時点で適当でないと判断し、単アーム比較試験とし、研究計画書の課題名としてマルチキナーゼ阻害剤(レゴラフェニブ)における手足症候群の新規予防・治療法の開発研究として探索的研究を施行することとする。今回試験治療で使用する予定の塩化アルミニウムについてであるが、多汗症の治療薬としては日常診療で使用されているものではあるが、保険適応薬ではなく、扱いとしては未承認薬剤に該当する。当初は院内でのIRB審査を予定していたが、特定臨床研究法の改定に伴い、外部の認定IRB機関への審査が必要となった。
免疫淘汰圧に相乗効果を示す抗ウイルス剤の開発

HIVの宿主免疫を回避する機能を解明・阻害するために、免疫機能に重要なシグナル伝達を阻害するHIVアクセサリ-タンパクNefに注目し、免疫回避に重要な部位の新規同定、詳細な機能解析と免疫回避機能を阻害しうる創薬研究を行った。また免疫不全が進行しない患者におけるNef機能が、通常の患者のそれとは異なることを示した。これまで融合することがなかった免疫学と創薬科学、そして構造生物学知見を加えた融合研究領域の提案から臨床応用への橋渡しを目指す基礎研究成果を得た。本研究は、多剤併用療法による治療効果をより安全かつ確実にするためにHIVが宿主免疫を回避する機能を解明・阻害することを目指す新規学術的基礎研究である。具体的には宿主細胞における免疫機能に重要なシグナル伝達の阻害、CD4やMHCなどの発現阻害を起こすHIVアクセサリタンパクNefに注目し、免疫回避に重要なdomainの詳細な機能解析と免疫回避機能を阻害しうる創薬研究を行う。本年度は、アッセイ系の確立と発現細胞の選択のためにNefのレセプターdown-regulation活性をSEAP活性によって検出するアッセイ系を構築した。構築されたスクリーニング法を効果的に使用するために、培養期間、使用薬剤量、SEAP測定のためのサンプル量などと最適化させた。これまでに細胞内でSEAPの細胞外分泌シグナルを欠失させた変異体ではSEAPが細胞内にとどまり、それをTriton-X100添加で検出できることを明らかとしたが、さらなる改良を試みる。また、Nefにおけるシグナル伝達やCD4やMHCのdown-regulationに関与するドメインの変異体をsitedirected mutagenesis法で作製し、Nef発現ベクターとpNL4-3を用いた分子クローンウイルスを作製し、これらの変異体がその機能を失っていることを確認した。複製能に関しては、その影響を受けるものとそうでないものに2つにわかれた。流行している臨床分離株のNef機能解析としてこれまでに無治療のHIV感染者約240例の検体を集め、解析を行った。平成25年度では目標としては500例以上を収集予定である。一部パイロット試験として、日本で流行しているNefの遺伝子配列を解析済みで、さらにHLA拘束性CTL応答と関連するNef変異の解析を進めている。これまでの2年間で、抗Nef薬剤アッセイ系の確立と発現細胞の選択を行った。これまでSEAPをレポーターとして使用していたが、新たにより小分子なNano-luciferaseが開発され、本年度はこのマーカーに移し替え、S/N比の改善に役立てた。Nef dominant negative expressionvectorを作製し、シグナル伝達やCD4やMHCのdown-regulation等の機能を失うことを明らかとした。さらにコントロールとしてその変異を有する分子クローンウイルスを作製し、これらの変異体がその機能を失っていることを確認した。NefによるHLAクラスI(HLA-I)発現低下によって、HIV-1感染細胞は細胞傷害性T細胞の認識から逃避すると考えられている。NefのMet-20などいくつかの極めて保存された領域が、HLA-I発現低下機能を担っている。しかしながら、nefは変異性が著しい遺伝子であり、こうした保存領域にもアミノ酸多型が存在することが知られている。そこで、国内の未治療HIV-1感染者654例から検体を収拾し、nef遺伝子の配列を決定し、HLA-I発現低下機能を担う領域の多型を解析した。約17%の感染者に由来するHIV-1が、NefのMet-20に変異を有していた。感染者の病態マーカーであるCD4カウントと血中ウイルス量について、Nefのアミノ酸多型との関連を調べたところ、Nefの20番目のアミノ酸に変異を有する検体では、有意にウイルス量が多いことが分かった(p=0.009)。このことから、Nefの良く保存された機能性領域のアミノ酸多型は、感染者の病態に影響することが明らかとなった。こうしたことから、Nef阻害剤がもたらす効果が期待される。本期間において免疫回避に必要なNefドメインの解析、それを阻害しうる薬剤開発システムの構築を予定通り行った。HLA-I発現低下はNefの極めて保存された領域が担っている一方でアミノ酸多型も存在する。国内の未治療HIV-1感染者654例のnef遺伝子多型を解析し、Nefの20番目のアミノ酸変異がウイルス量と関連することを明らかとした。さまざまな病態にある91名のHIV慢性感染者由来のNefにおけるCD4とCCR5の発現抑制作用とNef多型性の関連を解析したところ、それぞれの発現低下活性は強い正の相関を示した。両機能の生体内制御を明らかにするため、Nef機能が特に低下している3クローンに着目して、機能と変異を解析したところ、一つのNefクローンでは、CD4発現抑制機能はNおよびC末端のどちらを入れ替えても回復されなかったが、CCR5発現抑制機能はC末端側のみを入れ替えることで回復した。また、別のNefクローンでは、C末端に位置する特定のアミノ酸変異を元に戻すことで両機能が回復した。

こうしたことから、生体内では、さまざまな変異を組み合わせることにより、生体内での環境に適応しているものと示唆された。後者においては、これまで多用されたレポーターから新たなより小分子なNano-luciferaseに変更し、抗Nefスクリーニング効率を改善させた。Dominantnegativeに働くペプチドを複数見出し、シグナル伝達やCD4やMHCのdown-regulation等の機能を失うことを明らかとしている。さらにコントロールとしてその変異を有する分子クローンウイルスを作製し、これらの変異体がその機能を失っていることを確認した。これらの成果から今後、重要なNef機能を阻害する小分子化合物の開発を行うことが可能になると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。ウイルス学26年度が最終年度であるため、記入しない。患者サンプルの収集など外的要因によって進捗の影響を受ける実験以外は、基本的には基礎的実験が主になるため、大きな遅れはないと考えられる。スクリーニング法も確立しつつあり、またスクリーニングのnegativeおよびpositive controlになる変異体ウイルスの作製もほぼ終わり、その性状確認を行っている。患者サンプルの収集など外的要因によって進捗の影響を受ける実験以外には大きな遅れはないと考えられる。平成24年度は臨床サンプルが十分に集まらなかったために一部の研究は遅れがでたが、平成25年度に予定数以上のサンプルを収集、その解析を行った。スクリーニング法も確立しつつあり、またスクリーニングのnegativeおよびpositive controlになる変異体ウイルスの作製も終了し、その性状確認を行っている。平成24年度は、臨床サンプルが十分に集まらなかったために一部の研究は遅れがでているが、今年度中には収集可能と推定され、今年度中に本格的な解析を開始する。他の実験に関しては予定通り進める。患者サンプルの収集など外的要因によって進捗の影響を受ける実験に関しては平成25年度も継続して行うため、繰越申請を行っている。他の実験に関しては予定通りの使用計画である。これまでに集めたサンプル解析とともに平成26年これらの情報からNefにおける重要なドメインを同定し、それに結合できそうな化合物でのスクリーニングをランダムスクリーニングと並行して行う。Nef阻害剤のアッセイ系の確立やその検出に用いるベクター作製は概ね順調に進んではきているが、特徴的な臨床分離HIV株を平成24年度内に収拾しその解析を行うことが困難であった。その解析費用と計画していた冷凍庫の購入を延期したために基金分を平成25年度に繰り越した。平成25年度に臨床分離HIVを少なくとも500株以上収拾し、その解析を終了させる。株数が増加したことにより冷凍庫を購入する予定である。
神経・筋伝達機能の臨床的評価に関する研究

コンセンサスを得たASAリスクの基準IIIの定例手術患者を対象に、セボフルラン、またはイソフルラン麻酔下に非脱分極性筋弛緩薬ベクロニウム、ピペクロニウム、またはOrg 9426を投与し、その効果を神経筋伝達機能分析装置(マイオクラフ2000)を用いて、患者尺骨神経に電気刺激を与え、母指内筋の収縮力を測定、記録した。そして最大上刺激レベルのTOF刺激でコントロールの筋弛緩程度を求め、そのコントロールTOF比0.20.95に対応するDouble Burst刺激(DBS)による反応を最大上と最大下刺激で反応を求め、それぞれの誘発反応の比に有意差があるか否かを2種類のDBS、すなわちDBS_<33>とDBS_<32>の刺激モードで行った。さらに、より臨床的に簡便にするために機械的方法のみならず、Manual法でも行い、これらの方法についても最大上、最大下刺激での評価に有意差があるか否かを検討し、以下の成果を得た。1)最大上刺激でのTOF比(T_4/T_1)と最大上刺激でのDBS_<33>反応比(D_2/D_1)の関係はY=0.99x+0.08、r=0.92であり、最大下刺激でのDBS_<33>反応比(D_2/D_1)の関係はY=1.01x+0.04、r=0.92であり、相互に有意差は認められなかった。2)最大上刺激でのTOF比(T_4/T_1)と最大上刺激でのDBS_<32>反応比(D_2/D_1)の関係はY=0.69x+0.05、R=0.93であり、最大下刺激でのDBS_<32>反応比(D_2/D_1)の関係はY=0.72x+0.02、r=0.91であり、相互に有意差は認められなかった。3)Manual法において両者に臨床的な差は認められなかった。1)3)の結果より、最大下刺激でのDBS法を使った残存筋弛緩効果評価の質が向上すると考える。
2値無記憶拡大情報源に対するコンパクト符号の構造に関する研究

本研究の目的は、2値無記憶拡大情報源に対するコンパクト符号の数理的な構造に関して、以下の2つの課題を解決することにある。(1)Jakobssonや長谷川等のコンパクト符号化が成立するために優勢シンボルの生起確率pが満たすべき多項不等式に付随する以下の条件を詳細に検討し、この条件を成立させるnの一般形を見出す。(k^^n)+1が2のべき乗数ではないただし、nは拡大次数、k=[n/2]-1(2)1つの2値無記憶拡大情報源に関して、2つのコンパクト符号の「隣接性」を判定する組織的な方法を見出す。成果(1):n=2,3,6の場合を除いて、(k^^n)+1が2のべき乗数になることはない。成果(2):特定次数の2値無記憶拡大情報源に対するコンパクト符号木の形に着目した方法を検討した。具体的には、LongoとGalassoによって提案されている符号木の変更手順を改良し、その改良手順に従って、隣接したコンパクト符号を順次生成する方法を考案した。さらに、2値無記憶拡大情報源に対するハフマンの符号化手順(コンパクト符号化手順)において、各縮退情報源が生成される過程に注目した方法を検討した。具体的には、ある縮退情報源における統合シンボルが次の縮退情報源のどこに位置するかを示す情報(インデックス)に注目し、全縮退情報源に渡って得られるインデックスの列(インデックスシーケンス)と得られるコンパクト符号の符号長集合との対応関係にっいて数値実験に基づいて検討した。その結果、インデックスシーケンスのパターンの分類に基づいて、隣接コンパクト符号を列挙するという方向の妥当性を確認した。(k^^n)+1が2のべき乗数ではないただし、nは拡大次数、k=*n/2*-1(2)1つの2値無記憶拡大情報源に関して、2つのコンパクト符号の「隣接性」を判定する組織的な方法を見出す。今年度の研究の結果、目的(1)に関しては、次のような結果を得たことにより、目的を達成した。また、それを研究発表した。結果:n=2,3,6の場合を除いて、(k^^n)+1が2のべき乗数になることはない。目的(2)に関しては、「隣接性」判定に至る前段階として、特定次数の2値無記憶拡大情報源に対するすべてのコンパクト符号(異なる優勢シンボル値に対応する)を列挙するアルゴリズムを検討した。また、その検討結果について研究発表を行った。〔^^n__k〕+1が2のべき乗数ではない(2)1つの2値無記憶拡大情報源に関して、2つのコンパクト符号の「隣接性」を判定する組織的な方法を見出す。目的(1)の課題に関しては、前年度に解決を見たため、今年度は引き続いて目的(2)の課題解決に注力した。目的(2)の課題に関して、まず特定次数の2値無記憶拡大情報源に対するコンパクト符号木の形に着目した方法を検討した。この結果について、研究発表を行った。