hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属酸化物に固定化された低原子価希土類錯体の反応特性

ゼオライトに固定化したユーロピウムあるいはイットリビウムのアミド錯体は加熱下で排気することにより、固体強塩基性が発現する。さらに高温処理をおこなうとオレフィンに対する水素化能を示すようになる。強塩基性を示すゼオライトの合成は形状選択性塩基触媒がファインケミカル合成に必要であるという立場から工業的に極めて重要視されていたが、成功した例は全く無い。従って、本触媒系の発見は、応用研究に対しても意義深いものがある。しかしこの触媒試料は空気中では極めて不安定であり、その物性研究はほとんど進んでおらず、活性種の同定は全く不十分である。我々は、イットリビウム種のX線光電子スペクトル(XPS)やX線吸収スペクトル(XANES)の測定に成功し、固体塩基の活性種は、酸化物種でなくアミド種であること、また、水素化触媒活性種は従来提唱されてきた金属粒子ではなく、窒化物であり、加熱排気下においてイットリビウムの原子価が著しく変化することを見いだした。特にアミド化合物が強塩基活性種となることが見いだされたのは初めてであり、固体の塩基性質、発現機構を明らかにするということでは極めて重要な結論である。ユーロピウムに関しても同じような変化が起こっているものと予想されるが、ユーロピウム表面錯体の方が活性が高い。従って、ユーロピウムの構造、電子状態を含めた触媒反応のメカニズムを調べることは、希土類アミド化合物が強塩基活性種を発現するという現象の一般化に対してより良い指標を与えるものと期待される。本研究においては、主にin situ XAFSによりユーロピウムアミド錯体の金属酸化物種上での電子状態の変化について検討を行った結果,ユーロピウム種の変化は概ねイットリビウム種のものと同じであったが,塩基性活性種としては,イミド種であることが見い出された。
糖尿病性網膜症の免疫組織学研究

本研究の目的はヒトの増殖性糖尿病性網症症例よりえられた手術標本を対象として,組織学的にその構造をあきらかにすることであった。この観察は形態学的手法とともに免疫組織学的手法を駆使しておこなわれた。増殖性糖尿病性網膜症にみられる増殖組織は、手術時の観察から硝子体中に増殖するもの(硝子体内増殖組織)と,網膜表面にそって増殖してゆくもの(網膜前増殖組織)に分けられた。硝子体内増殖組織は,形態学的にはほとんど新生血管のみからなる組織であったが,免疫組織学的検索によって血管以外に硝子体コラ-ゲンのほか,皮膚の間質にみられるI型,III型コラ-ゲン,細胞接着因子であるフィブロネクチン(FN)を含む細胞外物質からなることが明らかとなった。免疫組織学的観察から,いずれの症例においてもグリア細胞(GFAP陽性細胞)はみられなかった。このことは硝子体内増殖組織が形成される際には単に血管が硝子体中にのびてゆくだけではなく,種々の細胞外物質の産生をともなうことによって組織が形成されていること,その過程にはグリア細胞が関与していないことを示唆する。一方,網膜前増殖組織は,形態学的には他の疾患でみられる網膜上膜と異なり,常に血管を伴うことが特徴的であった。このことは増殖性糖尿病性網膜症において血管新生の傾向が著しいことをあらわしている。網膜前増殖組織の細胞間質にも,I型,III型コラ-ゲン,硝子体コラ-ゲン,FNなどが見られた。細胞成分としては,硝子体内増殖組織とは異なり,血管のほか免疫組織学的にグリア細胞と同定される細胞が関与していることが明らかとなった。これらの成果は,内外の学会(第93回,第94回日本眼科学会総会,ARVO Meeting(1989,1990))において発表し,論文として投稿中である。硝子体手術により切除された糖尿病性網膜症の増殖組織50例について形態学および免疫組織学的観察を行った。増殖組織は、硝子体腔内に向かう組織と、網膜面上の増殖組織に大別される。硝子体腔内への増殖組織は、複雑な血管網からなる特徴的な形態をしめしていた。各種のコラ-ゲン(IIV型)、フィブロネクチン(FN)、グリア細胞のマ-カ-蛋白質(GFAP)の分布を免疫組織学的に検討した結果、これまで硝子体腔内増殖組織として一括してとり扱われていた組織が、硝子体との関連において2種類に分類できることを発見した。従来、硝子体腔内増殖組織は硝子体後面に沿って増殖すると考えられていたが、今回の研究では増殖組織が硝子体ゲルに囲まれて存在する像を認めた。これは増殖組織が直接硝子体内に進入する可能性を示唆する点で興味ある知見である。硝子体コラ-ゲン(II型)の他、III型コラ-ゲン、FNは、ほとんどの症例で間質の大部分を占め、増殖組織の重要な要素と考えられた。GFAP陽性細胞(グリア細胞)はいずれの症例でも認められず、硝子体腔内増殖組織の形成にはグリア細胞が関与していないと考えられた。網膜上増殖組織は、増殖細胞の集団、多量の細胞外物質及び新生血管から構成されていた。細胞外物質として、II型及びIII型コラ-ゲン、FNが多くの症例で認められた。網膜上増殖組織では、GFAP陽性細胞(グリア細胞)が多くの症例で関与している点が特徴的であった。GFAP

陽性細胞の内、ミュ-ラ-細胞由来であるものの割合を、抗ミュ-ラ-細胞抗体を用いて検討したが、少数例でのみ陽性所見を認めた。網膜上増殖組織には、ミュ-ラ-細胞以外のグリア細胞、おそらくはアストログリア、が主として関与していると考えられる。以上の成果は、内外の学会(Invest.Ophthalmol.Vis.Sci.30:394,1989,日眼会誌93:227,1989)で発表するとともに、一部を投稿中である。本研究の目的はヒトの増殖性糖尿病性網膜症症例よりえられた手術標本を対象として,組織学的にその構造をあきらかにすることであった。この観察は形態学的手法とともに免疫組織学的手法を駆使しておこなわれた。増殖性糖尿病性網膜症にみられる増殖組織は、手術時の観察から硝子体中に増殖するもの(硝子体内増殖組織)と,網膜表面にそって増殖してゆくもの(網膜前増殖組織)に分けられた。硝子体内増殖組織は,形態学的にはほとんど新生血管のみからなる組織であったが,免疫組織学的検索によって血管以外に硝子体コラ-ゲンのほか,皮膚の間質にみられるI型,III型コラ-ゲン,細胞接着因子であるフィブロネクチン(FN)を含む細胞外物質からなることが明らかとなった。免疫組織学的観察から,いずれの症例においてもグリア細胞(GFAP陽性細胞)はみられなかった。このことは硝子体内増殖組織が形成される際には単に血管が硝子体中にのびてゆくだけでなく,種々の細胞中物質の産生をともなうことによって組織が形成されていること,その過程にはグリア細胞が関与していないことを示唆する。一方,網膜前増殖組織は,形態学的には他の疾患でみられる網膜上膜と異なり,常に血管を伴うことが特徴的であった。このことは増殖性糖尿病性網網症において血管新生の傾向が著しいことをあらわしている。網膜前増殖組織の細胞間質にも,I型,III型コラ-ゲン,硝子体コラ-ゲン,FNなどが見られた。細胞成分としては,硝子体内増殖組織とは異なり,血管のほか免疫組織学的にグリア細胞と同定される細胞が関与していることが明らかとなった。これらの成果は、内外の学会(第93回,第94回日本眼科学会総会,ARVO Meafing(1989,1990))において発表し,論文として投稿中である。
古代遺跡出土イネ遺物のゲノム解読：実験系と情報基盤の確立

アジア栽培イネの2大グループであるジャポニカとインディカのそれぞれの起源と栽培過程における両者の関係性、また栽培化の各ステップにおいて遺伝的な背景がどのように変遷してきたのかは遺伝学、人類学等の分野における大きな興味である。この謎を明らかにするためには、古代の遺跡から出土する遺物“炭化米"のDNAを分析することが有用である。本研究では、炭化米DNAに次世代シーケンサーを応用する古ゲノミクスを行うための実験系を確立した。同時に1375系統の現生イネを用いた葉緑体ゲノムの分子系統解析を行い、情報基盤を構築した。本研究では古代の遺跡から出土するイネ遺物“炭化米"のゲノム解析を推進するためにその基礎となるデータおよび実験系の確立を目的としている。【イネ古ゲノミクスのための情報基盤の整備】先行研究で配列決定された栽培イネ1,086系統、野生イネ446系統、計1,529系統のゲノムリシーケンスデータをデータベースより取得し解析を推進した。大量データを効率的に解析するために、初期データから低クオリティなリードやシーケンス用アダプター配列といった不要なデータを取り除き、レファレンスゲノム配列へアライメント、さらにアライメントしたデータから葉緑体、ミトコンドリア配列の塩基をコールするための解析パイプラインを開発した。このパイプラインを用いて一連の解析を当該データについて行ったところ、核ゲノムに対して平均x1カバレッジ未満の薄いシーケンスデータだが、コピー数の多い葉緑体およびミトコンドリアに関しては十分な厚みが得られ、十分解析に用いられることが判った。塩基配列に部分的に穴があくことを考慮し、これらの穴を埋めるためのデータインピュテーションの手法を検討し、実際にプログラムを動作させ有用性を確認した。【イネ遺物試料からの効率的なDNA抽出法の検討】古代の試料からDNAを抽出するためには専用のラボスペース等の実験環境の整備が必要であるが、古イネDNA専用の機器等を揃え整備を完了した。近年極少量の試料からのDNAライブラリ作成法の技術革新が進んでおり、これらは古イネゲノム分析に有用であると考えられるため当初予定の抽出方法の改良に加えこれらの新規試薬でのライブラリ作成の検討を行い少量の初期DNAから良好なライブラリを作成できことが確認できた。さらに所属専攻所有のIllumina社MiSeqおよびHiSeqについて、現代サンプルでのシーケンスを行い貴重サンプルのシーケンス前に必須なライブラリ作成および次世代シーケンサ稼働のノウハウを得られた。【イネ古ゲノミクスのための情報基盤の整備】現生イネ計1375系統の葉緑体全長配列を用いた分子系統解析により詳細な系統関係を得た。その結果、従来示されていた通りjaponica、indicaは基本的に2つの大きなクラスターに別れた。さらに品種群のレベルではtropical japonicaの大部分およびaromaticはtemperate japonicaのメジャーハプロタイプとは異なるハプロタイプを有した。indicaはいずれのハプロタイプも共有しており、非常に高い多様性を示した。この結果から葉緑体全長配列でも100%確実な品種群の同定はできないが、各ハプロタイプに占める品種群の割合には大きな差があり確率論的な議論は可能であることが示された。【イネ遺物試料への次世代シーケンス技術の応用】中世の遺跡出土の炭化米試料のDNAを用いて、遺存体由来DNAを次世代シーケンサーで分析するための手法を試験した。DNA量は非常に微量であるため、狙った特定の領域を増幅するAmplicon-seqを試みた。indica、japonicaのメジャーハプロタイプを分類するサイトを用いてシングルサイトおよび複数サイトで行った。シングルサイトの解析は成功したが、複数サイトの分析はPCRの段階で新規技術であるデジタルPCR装置を用いたものの増幅がみられなかった。シングルサイトのAmplicon-seqの結果、中世の栽培イネの高い多様性を示す結果が得られた。さらにターゲットキャプチャーを用いることとし、イネ葉緑体全長をカバーするベイトを作製した。微量DNAから作製したライブラリを用いた試験を行い、今後の古ゲノミクスへの適用が期待できる結果を得た。平成26年度は、1,500系統以上のイネの膨大なNGSデータについて解析を順調に進めた。さらにデータインピュテーションの手法の検討を行い、その有用性を確認できた。膨大なサンプル数を扱う場合には各サンプル毎のデータの欠けが全体として解析に使えるサイトを大きく減少させ、集団解析や系統解析の解像度や信頼性を引き下げる原因となる。古代イネ試料から得られる次世代シーケンサのリードは少量であることが考えられ、構築するオルガネラゲノムは薄く、塩基配列データに穴開きが多いことも予想されるため、インピュテーション法は今後の解析の大きな利点となる。

実験系に関してはライブラリの作成法、次世代シーケンサの稼働のノウハウを蓄積し古ゲノム解析の準備が整った。以上をもって当初研究目的について順調に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子進化作成した1,500品種の葉緑体ゲノム、ミトコンドリアゲノム配列データについて集団遺伝学解析、分子系統解析を進める。実験系では日本の弥生時代遺跡出土の試料から抽出したゲノムDNAのライブラリについてMiSeqによる配列決定、RNAベイトによるターゲットエンリッチメントの適用を行った上でのMiSeqおよびHiSeqでの配列決定を行い、得られた配列から葉緑体ゲノム、ミトコンドリアゲノム配列の構築を目指す。得られた古イネゲノムデータ現生のデータと合わせて解析を行い、生物学的な解釈を行う。
Ａｇ－エポキシ系等方性導電性接着剤の疲労寿命解析手法の確立

導電性接着剤の時間依存型の静的および繰り返し力学挙動は,応力緩和試験により決定した一般化マクスウェルモデルを用いて精度良く記述することが可能である.また,本研究の範囲では,導電性接着剤の低サイクル疲労寿命は,温度および制御波形に係わらず粘弾的損失エネルギーを用いたべき乗則で整理できる.また,ミクロ構造FEMモデルを用いた導電性接着剤の数値材料試験を行い,導電性接着剤の粘弾性特性には異方性が出現することがわかった.この異方粘弾性特性は,直交異方弾性と一般化マクスウェルモデルを組み合わせることで再現可能であることがわかった.本年度は,導電性接着接合部の熱疲労変形挙動をFEMで解析するのに必要となる基本的な力学特性(粘弾性,塑性特性)を,前年度で用いた微小試験片を用いて,熱疲労変形が問題となる-40°Cから150°Cの範囲で測定した.なお,導電性接着剤の力学特性は,フィラー配向に依存する異方性を有するため,異方性を考慮した力学特性を記述する構成方程式となる.しかし,実験で求めるのは困難であるため,ミクロスケールFEMモデルを用いた数値材料試験により6方向(引張3方向,せん断3方向)の材料試験を実施し,その結果から異方性を考慮した構成式の構築を検討した.ミクロスケールFEMモデルを用いた各方向の応力緩和試験より方向により,Ag-epoxy系導電性接着剤では,応力緩和曲線の挙動に差が生じ,粘弾性特性に異方性が出現することがわかった.一般に粘弾性挙動の解析には一般化マクスウェルモデルが用いられ,このモデルは等方性であり,異方性を考慮できない.しかし,緩和時間は異方性を有しないことがわかり,このことから,マクスウェル要素のバネ要素に直交異方弾性を考慮することにより異方性を考慮することが可能となると考えられる.数値材料試験で得られた結果から,直交異方弾性と一般化マクスウェルモデルを組み合わせた構成式を検討した結果,数値材料試験で得られた異方粘弾性挙動を再現可能であることが明らかとなった.前年度の研究により,Ag-epoxy系導電性接着剤の粘弾性特性には異方性が出現し,この異方粘弾性特性は,直交異方弾性と一般化マクスウェルモデルを組み合わせることで再現可能であることが明らかとなった.本年度は,導電性接着剤で実装した接合部モデルを用いて熱疲労寿命解析の検討を行った.実装部の熱疲労寿命は,接合部(導電性接着剤)に生じる粘弾的損失エネルギーを用いて整理できることがわかった.ただし,導電性接着剤に生じる粘弾的損失エネルギーを有限要素法解析(FEM)で計算する場合,Agフィラーの配向による異方性により接合部の応力集中の挙動に差異が生じ,粘弾的損失エネルギーがフィラーの配向の影響を強く受けることが明らかとなった.このように,FEM解析において導電性接着剤の異方性を考慮するか否かにより寿命予測に差異が生じることが明らかであり,接合部の熱疲労寿命予測解析には異方粘弾性構成式を用いたFEM解析が必要性があることがわかった.また,異方粘弾性解析から得られた接合端の応力集中の挙動より,熱疲労寿命を長くするためのフィラー配向および形状の設計が可能であることが示唆された.さらに,本年度は,Agフィラーの形状に着目した接着剤の研究を行い,Agフィラーの低温焼結により,一般的なクリープ出現温度経験則より低温で応力緩和する結果が得られた.一般にAgが多く含有する接着剤では,応力緩和が起こらず,半導体部品に大きな負荷が生じるが,この成果を応用することにより,応力緩和により半導体の負荷を低減し,かつ高熱伝導の接合部を形成できる新たな知見が得られた.導電性接着剤の時間依存型の静的および繰り返し力学挙動は,応力緩和試験により決定した一般化マクスウェルモデルを用いて精度良く記述することが可能である.また,本研究の範囲では,導電性接着剤の低サイクル疲労寿命は,温度および制御波形に係わらず粘弾的損失エネルギーを用いたべき乗則で整理できる.また,ミクロ構造FEMモデルを用いた導電性接着剤の数値材料試験を行い,導電性接着剤の粘弾性特性には異方性が出現することがわかった.この異方粘弾性特性は,直交異方弾性と一般化マクスウェルモデルを組み合わせることで再現可能であることがわかった.平成23度は,標準的であるAgフィラーを含有したエポキシ系導電性接着剤と電極材として用いられるCuを接合した微小接合体試験片を用いて,ひずみ制御型の低サイクル疲労特性を複数温度で調査し,以下の成果が得られた.導電性接着剤の疲労損傷では,電気抵抗がき裂の進展とともに増加し,疲労損傷の進行と良く対応することが明らかになった.

このことより,疲労試験における寿命の判定は電気抵抗により定義できる.なお,疲労寿命予測で用いる初期き裂発生相当のサイクルは,10%増加時点のサイクル数が対応することがわかった.疲労寿命はいずれの試験条件においても非線形ひずみ範囲もしくは粘弾的損失エネルギー(ヒステリシスループ)とべき乗則に関係にあり,金属材料の疲労寿命予測で用いられるManson-Coffin則やMorrowのエネルギーベース寿命則と同一の寿命則が適用できる.この疲労寿命は試験温度に依存し,試験温度がガラス転移点を超えると疲労寿命が増加する金属材料とは逆の傾向(温度が上昇すると寿命が低下する)を示す興味深い結果が得られた.本研究における疲労損傷はAgフィラーとエポキシ樹脂界面で発生しており,いずれの試験条件でも損傷形態に変化は見られない.また,粘弾的損失エネルギーを用いて寿命を整理した場合,試験温度に係わらず,1本の寿命則で疲労寿命を整理するこができることがわかった.このことから,有限要素法を用いた電子デバイスの寿命予測に際しては,導電性接着剤の力学挙動を記述する適切な構成方程式を構築することにより,疲労変形における粘弾的損失エネルギーを計算することにより比較的簡易に信頼性予測を行うことが可能であることが示唆された.交付申請書に記載した当該年度の研究計画である「異方性を有する粘弾性特性を記述する構成方程式の導出」に成功し,さらに,前年度に明らかとなった疲労寿命予測パラメータと併せて,次年度に計画しているFEMによる疲労解析の準備ができたといえる.このような理由から研究は順調に進展しているといえる.平成23年度は,当初の計画した,(1)微小接合試験片による低サイクル疲労試験の実施,(2)疲労き裂発生と電気抵抗の関係,(3)疲労寿命の環境依存性,(3)疲労寿命予測パラメータの検討,のすべてに対し研究を遂行し,これらの研究から粘弾的損失エネルギーを計算することにより試験条件に係わらず比較的簡易に疲労寿命予測を行うことが可能であることを導いている.特に,疲労寿命予測パラメータに粘弾的損失エネルギーを用いることで,環境条件(温度)によらず,疲労寿命を予測することが可能である事実を得たことの意義は大きく,次年度以降で計画する有限要素法解析を用いた疲労寿命予測法確立のベースとなる部分が構築された.また,これら成果を電子実装関連の技術者が参加するエレクトロニクス実装学会で発表し,優秀ポスター賞を受賞,また,国内の専門誌学術雑誌へ論文を投稿するなど,着実に研究成果を公表するに至っている.これらの理由により,順調に研究が進行していると判断できる.今後は,パワーデバイスにおけるFEMを用いた熱疲労解析と寿命予測法の妥当性の確認のため,実際のパワーデバイスを模擬した積層構造を作成し,申請者が保有する温度サイクル試験機を用いて,熱疲労寿命を測定する.この疲労寿命を本年度構築した構成式を用いたFEM解析と前年度構築した疲労寿命予測モデルを用いて,その妥当性について確認するとともに,寿命予測モデルおよび力学構成式の高精度化の検討を行い,導電性接着剤の熱疲労寿命予測モデルを提案する.平成24年度は,当初の計画どおり,平成23年度で明らかになった疲労寿命予測パラメータを実際のデバイス構造でFEMを用いて取得するための構成方程式を,マルチスケール解析を用い構築する.具体的には以下の計画を推進する.(1)FEMを用いた導電性接着剤の構成方程式構築用実験データの取得.導電性接着接合部の熱疲労変形挙動をFEMで解析するのに必要となる基本的な力学特性(粘弾性,塑性特性)を,前年度で用いた微小試験片を用いて,熱疲労変形が問題となる-40°Cから150°Cの範囲で測定する.なお,導電性接着剤ではフィラー配向により力学特性に異方性が出現することが予測されるため,後述するミクロスケールによる数値材料試験が必要となる.このため,力学特性の取得は,導電性接着剤を構成するエポキシ樹脂単体の特性についても行うものとする.(2)3次元ミクロスケールモデルを用いた数値材料試験による異方力学特性の算出と,均質化手法によるマクロスケール構成式の決定.
機能物質の動態と作用性の解析

62年度において,作成した傷害誘導ACC合成酵素の抗体を用い,今関はカボチャの傷害誘導ACC合成酵素の全鎖長cDNAをクローン化することに成功した.また,オーキシン誘導酵素と傷害誘導酵素は免疫化学的に異なることを明らかにしてオーキシンと傷害による選択的遺伝子発現解析の基盤を作った.オーキシンの核内転写の制御に関して,酒井はヤエナリ単離核がオーキシン結合蛋白質とIAAの存在下で特有のmRNAを合成することを明らかにするとともに,オーキシン結合蛋白質と結合する核質内蛋白質がRNAポリメラーゼ活性を持つことを示しオーキシン作用を分子レベルで解析する上で重要な知見を得た.渡辺は,ハツカダイコン緑葉の老化と関係する数種のcDNAクローンの遺伝子発現を調べ, cDNAクローン1が最も密接に老化と関係することを明らかにし,その形質発現は光合成電子伝達阻害剤で誘起され,光合成電子伝達系の機能低下と老化との関係を示唆する結果を得た.細胞生長の制御機構に関しては神阪が,細胞壁の架橋構造と関係するジフェルラ酸が特定の多糖画分に局在し,細胞加齢とともに増加することを明らかにした.近藤はアブシジン酸の気孔閉口作用を解析するため,細胞膜を抗原とした単クローン抗体を作成し,その孔辺細胞プロトプラストとの反応性を調べ,強く結合する一つの単クローン抗体を得た.活性型ジベレリンの生合成に関して,神谷はジベレリンの活性発現に重要な3β水酸化を触媒する酵素をインゲン未熟種子から精製し,本酵素は反応に二価鉄と2ケトグルタル酸を必要とする酸素添加酵素で, GA20からGA1への水酸化のほかGA5からGA6へのエボキシ化反応も触媒すること,植物種によって異なる性質の酵素であることなど重要な成果を得た.横田はブラシノステロイドの代謝物を化学的に調べブラシノライドの6炭糖配糖体を同定した.糖の種類,結合位置は追求中である.62年度において,作成した傷害誘導ACC合成酵素の抗体を用い,今関はカボチャの傷害誘導ACC合成酵素の全鎖長cDNAをクローン化することに成功した.また,オーキシン誘導酵素と傷害誘導酵素は免疫化学的に異なることを明らかにしてオーキシンと傷害による選択的遺伝子発現解析の基盤を作った.オーキシンの核内転写の制御に関して,酒井はヤエナリ単離核がオーキシン結合蛋白質とIAAの存在下で特有のmRNAを合成することを明らかにするとともに,オーキシン結合蛋白質と結合する核質内蛋白質がRNAポリメラーゼ活性を持つことを示しオーキシン作用を分子レベルで解析する上で重要な知見を得た.渡辺は,ハツカダイコン緑葉の老化と関係する数種のcDNAクローンの遺伝子発現を調べ, cDNAクローン1が最も密接に老化と関係することを明らかにし,その形質発現は光合成電子伝達阻害剤で誘起され,光合成電子伝達系の機能低下と老化との関係を示唆する結果を得た.細胞生長の制御機構に関しては神阪が,細胞壁の架橋構造と関係するジフェルラ酸が特定の多糖画分に局在し,細胞加齢とともに増加することを明らかにした.近藤はアブシジン酸の気孔閉口作用を解析するため,細胞膜を抗原とした単クローン抗体を作成し,その孔辺細胞プロトプラストとの反応性を調べ,強く結合する一つの単クローン抗体を得た.活性型ジベレリンの生合成に関して,神谷はジベレリンの活性発現に重要な3β水酸化を触媒する酵素をインゲン未熟種子から精製し,本酵素は反応に二価鉄と2ケトグルタル酸を必要とする酸素添加酵素で, GA20からGA1への水酸化のほかGA5からGA6へのエボキシ化反応も触媒すること,植物種によって異なる性質の酵素であることなど重要な成果を得た.横田はブラシノステロイドの代謝物を化学的に調べブラシノライドの6炭糖配糖体を同定した.糖の種類,結合位置は追求中である.
高等植物のDNA複製・修復機構におけるDNAポリメラーゼの機能解析

初年度において作成に成功したDNAポリメラーゼλRNAi個体(シロイヌナズナ)の表現形を解析した。この株のF2世代について、背丈、花、葉、種などの形状を野生株の個体と比較し、観察したところ、全く異常が見られなかった。次にDNA損傷因子(UV、アルキル化剤、過酸化水素など)に対する感受性を処理後の日数に対する生存曲線及び根の生長率を求めることにより調べた。その結果、DNA二重鎖切断(DSB)試薬であるブレオマイシンに対して野生株の個体よりも強い感受性を示した。また、その他の因子に対しては野生株のものと変わらなかった。このことにより、DNAポリメラーゼλはDNA二重鎖切断修復機構に関わっていることが示唆された。さらに、非常に興味深いことに、ブレオマイシンと同時にアフィディコリンを添加した場合、ブレオマイシン単独で処理した場合よりも感受性が強く現れた。アフィディコリンは他のDNAポリメラーゼ(主にファミリーB)の酵素阻害剤である。このことは、DSBが生じると様々なDSB修復機構が働き出し、それらのどこかでPolλが含まれていてDNA合成を担っているが、DSBは特に危険なDNA傷害であるので、他のDNAポリメラーゼが機能しているシステムも独立して存在し、お互いをバックアップしていると考えられる。このようなバックアップシステムの存在により、DNAポリメラーゼλの機能が単独で失われた場合でも、通常状態での表現形には影響なかったと思われる。同時並行して行った生化学的会解析の結果と合わせて、DNAポリメラーゼを中心とした高等植物のDNA修復の分子機構を解明することができた。高等植物のDNA複製・修復・組換え機構は殆ど解析されずにいる。しかし、今後の農業のためにはこれらの分子レベルの解析は必要となり、本研究はそのさきがけ的なものとなると考えられる。これまで高等植物のDNAポリメラーゼを対象とした研究は、私のこれまでの研究以外ほとんどされていない。私は特に興味深い高等植物のDNAポリメラーゼλ、PolI-like DNAポリメラーゼ、DNAポリメラーゼδについて生化学的解析を中心に行い、成果をあげてきた。私はさらにこれら蛋白質の植物体内での機能を調査する必要があると考え、これらの因子のノックアウト植物体を用いた遺伝学的、形態学的解析により、酵素がどのような機構に、どのような形で寄与しているかを調査することを本研究の目的とした。平成17年度の達成目標はArabidopsis RNAi個体の作成をすることであったが、これは完全に達成できた。その方法はArabidopsisのDNAポリメラーゼλ、PolI-like DNAポリメラーゼ、DNAポリメラーゼδの遺伝子のcDNAをアンチセンス-リンカー-センスとなるようにトランスジェニック用のバイナリーベクター(pBE2113)につなぎ、アグロバクテリウムにトランスフォーメーションした。さらに減圧浸潤法でArabidopsisに上述のアグロバクテリウムを感染させた。その後、植物体から種子を採集して、選択培地に種を蒔き、生えてきた個体を土に移し、そのまま育て、種を採集した。今回、DNAポリメラーゼλについては5系統、PolI-like DNAポリメラーゼについては14系統の候補となる植物体が得られ、発現抑制がされているかどうかをRT-PCR法やウェスタン法により行った結果、それぞれ、高効率で発現が抑制されている個体を1系統ずつ得ることに成功した。なお、今回の実験では、DNAポリメラーゼδに関しては残念ながら、RNAi植物体を得ることはできなかった。現在、得られたRNAi個体のF2世代を用いて、詳しく、上記の目的について解析中である。
短寿命活性種をシグナルとするセンサー蛋白質の構造と機能

酸化ストレスが増大するど、防御修復系タンパク質の活性誘導される現象が広く生物界に見られる。大腸菌において、スーパーオキサイドアニオン産生に応答する遺伝子の発現調節に関わる調節因子であるSoxRが単離されている。SoxRは、転写制御部位に鉄イオウクラスターを持ち、その酸化還元により転写調節するというユニークな性質を有し、その特異な構造と機能は注目される。本研究では、大腸菌におけるSoxRに依存した酸化ストレス応答の分子機構を明らかにすることを目的としてSoxRのX線構造解析を目的として結晶化を試みてきた。その結果得られた結晶を用いて、X線回折実験を行ったところ、最高で3.8Å分解能を超え,る反射が確認できた。またSoxRの鉄イオウクラスタードメインのNMRによる測定を行い、現在まで知られている鉄イオウクラスターとは全く異なるスペクトルを得られ、その特異な構造が示唆された。このSoxRと同様なアミノ酸配列を持つタンパク質が種々のバクテリアにも存在している。しかしながらE.coliと異なり、いずれのバクテリアにおいても酸化ストレス応答に必要なもうひとつの転写因子であるSoxSが存在しない。またsoxRの5'上流にSoxRタンパク質の結合領域と相同の配列と未知のタンパク質のORFが存在している。そこで、本研究では、P.aeruginosaおよびVibrio choleraにおけるSoxRを大量発現、精製を行い、その機能について調べた。いずれののSoxRは鉄イオウクラスターに特徴的な吸収スペクトルを持ち、またその酸化還元電位もE.coliと同様な値を示した。精製したタンパクはSoxR配列の5'上流に存在するE.coliにおけるsoxSプロモーターと同様な配列を持つDNA fragmentに結合することがfluoresence polarizationにより確かめた。またP.aeruginosaのすぐ上流に存在する未知のタンパク質のin vitroでの転写活性が見られ、この活性がSoxRの酸化運元により制御されていることが分かった。以上の結果より、SoxRは酸化ストレス以外の多様な応答遺伝子として働いていることが明らかになった。本研究では大腸菌における酸化ストレスに対する応答に関与する遺伝子の発現調節に関わる調節因子であるSoxRに注目し、SoxRのX線結晶構造解析を目的として、結晶化を試みてきた。しかしながら、このタンパク質は高濃度の塩が存在しないと溶解せず、また塩存在下でもSoxRタンパク質がaggregateし易いことが分かった。そこでSoxRタンパク質をN末から89残基からなるSoxSのプロモター領域に結合し、転写活性部位と考えられるタンパク質と、C末から71残基の酸化還元中心である鉄イオウクラスターを持つ転写調節部位を別々に大量発現させた。wild型SoxRはダイマーで存在するのに対して、DNA結合部位を持つ前者のタンパク質はモノマーで存在し、SoxRと同様なDNA結合能(K_d10^<10>M)を有した。一方後者の転写調節部位であるタンパク質はDNA結合能は全く見られず、wild SoxRと同様な鉄イオウクラスターによる特徴的な吸収スペクトルおよびEPRスペクトルを与えた。またその鉄イオウの酸化還元電位は-290mVと求めることができ、SoxRの電位(-283mV)とそれほど変わらない値を持つことが確かめられた。このことは、SoxRタンパク質が転写制御部位と調節部位にそれぞれ異なるドメインを有し、いずれのタンパク質ともnativeなSoxRと同様なコンフォメーションを持っていることが分かった。それぞれタンパク質の結晶化を試み、結晶が得られた。特にDNA結合部位タンパクについては、分解能2.0Åまでの回折強度データを収集できた。生体内においては、酸化ストレスが増大すると、防御修復系タンパク質が誘導活性化される現象がみられる。大腸菌においてはSoxRSレギュロンが酸化ストレスの防御修復機能の役割を担っており、その中でSoxRタンパク質は酸化ストレスに対するセンサーとして防御修復遺伝子の発現を調節している。SoxRタンパク質はN末端側のDNA結合ドメインと鉄イオウクラスターを含む転写制御ドメインからなる単量体が二量体として機能し鉄イオウクラスターの酸化還元により転写制御を行っていると考えられている。本研究ではSoxRの転写制御機能を原子レベルで明らかにすることを目的としてSoxRタンパク質の結晶化とX線回折実験を行った。結晶化はSoxRタンパク質に加えてDNA結合ドメイン、鉄イオウクラスタードメインの分断タンパク質の結晶化を行った。その結果、DNA結合ドメインについては、沈殿剤としてMPDを用い、20°Cにおいて蒸気拡散法で行ったときに、柱状の結晶を得ることができた。この結晶を用いて、シンクロトロン放射光(SPring-8)による回折実験を行ったところ、2.0Å分解能を越える反射を確認できた。現在結晶化条件の最適化および重原子置換体の検索を行っている。またSoxRとそのアミノ酸配列が相同性の高いMerRfamilyタンパク質として、最近そのX線構造解析が明らかになったBmrRの構造を基に分子置換法を現在進めている。一方鉄イオウクラスタードメインについては、沈殿剤としてPEG6000を用い結晶を得ることができた。この結晶を用いて、シンクロトロン放射光(SPring-8)による回折実験を行ったところ、3.10Å分解能の反射を確認できた。現在、重原子誘導体およびFe原子を利用したMAD法による構造解析を進めている。酸化ストレスが増大すると、防御修復系タンパク質の活性誘導される現象が広く生物界に見られる。

しかしながら、これら活性種がSoxRのセンサーとして機能していると推定されるが、その分子機構はよく分かっていない。SoxRは、転写制御部位に鉄イオウクラスターを持ち、その酸化還元により転写調節するというユニークな性質を有し、その特異な構造と機能は注目される。本研究では、大腸菌におけるSoxRに依存した酸化ストレス応答の分子機構を明らかにすることを目的としてSoxRのX線構造解析を目的として結晶化を試みてきた。その中でも転写活性部位であるDNA結合領域を持つタンパク質と、転写調節部位であり酸化還元中心である鉄イオウクラスターを別々に大量発現させた。それぞれタンパク質の結晶化を試み、シンクロトロン放射光による回折実験を行ったところ、3.1オングストローム分解能の回折強度データを収集できた。またSoxRの鉄イオウクラスタードメインのNMRによる測定を行い、現在その溶液中での構造を解析中である。また大腸菌以外に存在するSoxRとしてPseudomonas aerginosaにて同様の配列を持つ遺伝子の存在が確認され、このタンパク質を大量発現させ、このタンパク質が同様の鉄イオウクラスターを持つことを確かめた。しかしながら、Pseudomonas aerginosaには酸化ストレス応答に必要な転写因子SoxSが存在せず、またスーパーオキサイドアニオン産生による防御修復タンパク質の活性誘導があまり顕著でないことが分かった。このことはSoxRが酸化ストレス応答以外の他の転写制御にかかわっていることを示唆している。酸化ストレスが増大すると、防御修復系タンパク質の活性誘導される現象が広く生物界に見られる。大腸菌において、スーパーオキサイドアニオン産生に応答する遺伝子の発現調節に関わる調節因子であるSoxRが単離されている。SoxRは、転写制御部位に鉄イオウクラスターを持ち、その酸化還元より転写調節するというユニークな性質を有し、その特異な構造と機能は注目される。その結果得られた結晶を用いて、X線回折実験を行ったところ、最高で3.8Å分解能を超える反射が確認できた。またSoxRの鉄イオウクラスタードメインのNMRおよび共鳴ラマンスペクトルによる測定を行い、現在まで知られている鉄イオウクラスターとは全く異なるスペクトルを得た。このSoxRと同様なアミノ酸配列を持つタンパク質が種々のバグテリアにも存在している。しかしながら、E.coliと異なり、いずれのバクテリアにおいても酸化ストレス応答に必要なもうひとつの転写因子であるSoxSが存在しない。またsoxRの5'上流にSoxRタンパク質の結合領域と相同の配列と未知のタンパク質のORFが存在している。
肺高血圧血管病変に関わるNF-κB活性化を介した炎症性メディエーターの役割

(背景)肺動脈性肺高血圧(PAH)の病態には、炎症機序が関わることが臨床的、実験的に示唆されることに着目し、転写因子NF-κB活性化とそのメディエーターとしてVCAM-1、マクロファージ、HMGB1に焦点をあて、モノクロタリンラット肺高血圧モデルを用い検討を行った。(方法)7週齢のS-Dラットにモノクロタリンを投与(60mg/kg、皮下注)し投与前、投与後それぞれ、2日、4日、8日、16日、22日に、血清、心肺組織を採取し、右室肥大、血清HMGB1レベル(Westernblot)、肺組織炎症細胞浸潤(ED1免疫組織染色)、肺組織HMGB-1発現は免疫組織染色を行い解析した。さらに、NF-κB阻害剤による肺高血圧抑制効果との関連を検討した。(結果)右室肥大は16日から認められた(RV/LV+S:p<0.01)。肺VCAM-1発現、肺マクロファージ浸潤は8日に増加し、16日、22日ではさらに増加した(p<0.01)。血清HMGB1レベルは16日から増加した。肺組織HMGB1発現は、気道系上皮細胞(核)、血管内皮(核)に認められたが、いずれも細胞質には認めなかった。血管中膜細胞では、核細胞質ともに低レベルの発現であった。16日と22日の肺組織中には細胞質HMGB1陽性単核球が多く見られた。PDTC(NF-κB阻害剤)投与により、肺高血圧、肺血管病変は抑制され(p<0.01)、これは、VCAM1、HMGB1の発現抑制を伴った。(結論)本研究ではモノクロタリンラットの肺血管病変、肺高血圧、VCAM1発現、炎症細胞浸潤、血清HMGB1レベル、肺マクロファージの細胞質HMGB1発現に関連が認められた。これらの結果は、肺高血圧血管病変におけるこれらの炎症性メディエーターの関与を示唆する。(目的)NF-κBを介する炎症機序と肺高血圧病変の関連を明らかにする。

PDTC(NF-κB阻害剤)投与により、肺高血圧、肺血管病変は抑制され(p<0.01)、これは、VCAM1、HMGB1の発現抑制を伴った。(結論)本研究ではモノクロタリンラットの肺血管病変、肺高血圧、VCAM1発現、炎症細胞浸潤、血清HMGB1レベル、肺マクロファージの細胞質HMGB1発現に関連が認められた。これらの結果は、肺高血圧血管病変におけるこれらの炎症性メディエーターの関与を示唆する。
被災地での放射線影響に関してなされたリスクコミュニケーションの評価に関する研究

今後の放射線影響に関するリスクコミュニケーション(以下、リスコミという)がより円滑かつ効果的に実施されるよう、東日本大震災後に行われたリスコミの評価に係る研究を行った。宮城、福島,東京,愛知,広島,長崎の6都県民を対象としたインターネット調査から、被災地では積極的にリスコミに参加し情報収集を行い、専門用語の認知度も高く、また国民からリスコミが信頼に足る情報源として認識されていることなどを見出し、また、放射線影響に係るリスコミを担当した専門家への面接調査から、講演型リスコミと相談型リスコミの有効性などを検討した。これにより,今後開催されるリスコミが、より充実するための研究成果を得ることができた。平成23年3月11日に未曾有の東日本大震災が生じ、さらに引き続き福島第一原子力発電所水素爆発事故による放射性物質の飛散が大きな社会問題となって今日に至っており、東北ではいまもなお多くの被災者が人体への放射線影響に不安を感じながら暮らしている。このため、我々が平成22年度より「薬のリスク等をテーマとした医療分野へのリスクコミュニケーションの応用に関する研究」(科学研究費基盤C)として実施した研究成果を最大限に活用しつつ、被災地での放射線影響に関してなされたリスクコミュニケーションの評価に関する研究を行う。これにより今後とも鋭意なされる放射線影響リスクに関するコミュニケーションを行う際の一助となるあり方の提案を行うものである。このため、平成25年度には、以下の研究を実施した。まず、放射線影響に関するリスクコミュニケーションを担当した専門家6名への半構造化面接調査を実施した。調査事項は、被災地において放射線の人体への影響に関するリスクコミュニケーションを行うにあたり留意された点、最新の正確な情報提供を行う上で新たに入手し活用した資料及びリスクコミュニケーションの場で質問を受けた中で、特に強く記憶として残っている事項などである。次に、仙台、福島、東京、名古屋、広島、長崎の6都市の住民に対して、インターネット調査を行った。調査内容は、ベクレルやシーベルト、内部被爆や外部被爆など、人体への放射線影響を認知する上で重要な意味を持つ用語に関する市民の認知、放射線の人体影響に関する情報源及び放射線の人体への影響に関するリスクコミュニケーションに参加したことがある場合の開催状況等に関する事項である。さらに、上記の調査結果について解析を行っている。このため、我々が平成22年度より「薬のリスク等をテーマとした医療分野へのリスクコミュニケーションの応用に関する研究」(科学研究費基盤C)として実施した研究成果を最大限に活用しつつ、被災地での放射線影響に関してなされたリスクコミュニケーションの評価に関する研究を行うものであり、これにより今後とも鋭意なされる放射線影響リスクに関するコミュニケーションを行う際の一助となるあり方の提案を行うことを目的として研究を実施している。平成26年度には、以下のとおり研究を実施した。まず、放射線影響リスクに関するフォーラム型リスクコミュニケーションを仙台市、岐阜市、長崎市で開催し、平成25年度に実施した調査結果を多角的に検討するためのデータを得た。また、福島県いわき市では、フォーカスグループディスカッションを実施することにより、市民と行政との間のリスクコミュニケーションのあり方に対する認識の差異などについて、より詳細な調査結果を得ることができた。あわせて、福島県のいわき市医師会との間で、医師から見た放射線リスクコミュニケーションの評価に関する調査を行うための協力依頼にかかる調整作業を実施した。さらに、本研究にかかる調査結果について順次とりまとめを行っている。放射線影響に関するリスクコミュニケーション(以下リスコミ)がどのように一般市民に受け止められているかを評価し,その実態把握を行うことを主な目的として、最終年度では、仙台、岐阜、長崎にてリスコミを行い、その中でアンケート調査を実施した。また、いわき市医師会の協力を得て同会員にインターネット及び質問紙を用いたアンケート調査を実施した。なお、これらの調査を行うに先立ち、名古屋大学大学院医学系研究科の倫理委員会で調査にかかる承認を受けている。これまで実施したインターネット調査及び今回の3都市での調査結果から、地域による専門用語に関する認知度に有意な差があることを見出した。インターネット調査では20用語のうち有意差の見られた17用語について、福島県の認知度が最も高く、次いでその17用語について2番目に認知度の高かったのは、宮城県と東京都で、各10用語と7用語であった。(現在英文雑誌に投稿中)。いわき市医師会調査からは、10の項目について積極的にリスコミをすべきか否かを確認したところ、内科系の医師に比べて、外科系及びその他の診療科の医師は4つの項目について有意に消極的であることなどを見出した(現在英文雑誌に投稿中)。また、これまでの専門家への聞き取り調査や、フォーカスグループディスカッションの結果から、被災者のみならずリスコミの講師自身が、安全を確保するための基準値の設定に対する考え方、いわゆるレギュラトリーサイエンスとALARA(as low as reasonably achievable)の概念を必ずしも十分には理解していないことを見出した。ゆえに、このレギュラトリーサイエンスとALARAの概念に関する関係者間のメンタルモデルとその認知の差異を解明することが、今後、科学技術に立脚した安全規制にかかる広い分野においてなされるリスコミの実効性をあげる観点から有効であると考える。

宮城、福島,東京,愛知,広島,長崎の6都県民を対象としたインターネット調査から、被災地では積極的にリスコミに参加し情報収集を行い、専門用語の認知度も高く、また国民からリスコミが信頼に足る情報源として認識されていることなどを見出し、また、放射線影響に係るリスコミを担当した専門家への面接調査から、講演型リスコミと相談型リスコミの有効性などを検討した。これにより,今後開催されるリスコミが、より充実するための研究成果を得ることができた。平成26年度には、放射線影響リスクに関するリスクコミュニケーションを、調査の一環として仙台、福島、岐阜、長崎で開催した。仙台、岐阜、長崎では、フォーラム型で行い、その参加者に、平成25年度に実施したインターネット調査と同様の調査内容である福島第一原子力発電所水素爆発事故以降に人体への放射線影響に関するリスクコミュニケーションに参加したことがあるか否か、ある場合には、その際のテーマの内容の難易度や、参加後に放射線への認知が変容したかなどに関して、さらにはその会合自体の満足度に関する評価について回答していただいた。さらに、ベクレルやシーベルト、内部被爆や外部被爆など、人体への放射線影響を認知する上で重要な意味を持つ用語について、知っているか否かに関する認知度の調査を実施することにより、調査結果を多角的に検討するためのデータを得た。また、福島県のいわき市においては、フォーカスグループディスカッションを実施し、市民と行政との間のリスクコミュニケーションのあり方に対する認識の差異などについて、より詳細な調査結果を得ることができた。あわせて福島県のいわき市医師会との間で、医師の放射線リスクコミュニケーションの評価にかかる調査協力を得るための調整作業を行うことができた。さらに、平成25年度に実施した研究のうち、放射線影響に関するリスクコミュニケーションを担当した専門家6名への半構造化面接調査の結果については、邦文論文として公表を行った。このように、研究の内容を充実させるための研究計画の変更があったものの、おおむね順調に研究が進展しているため。衛生学・公衆衛生学これまでに専門家への半構造化面接調査並びに市民へのインターネット調査から得られた調査結果に加えて、放射線影響リスクに関するフォーラム型リスクコミュニケーションを仙台、岐阜、長崎で開催し、その参加者から、調査結果を多角的に検討するためのデータを得たところであり、また福島県いわき市においてフォーカスグループディスカッションを実施し、市民と行政との間のリスクコミュニケーションのあり方に対する認識の差異などについて、より詳細な調査結果を得たところである。
4f電子多極子競合系物性の実相

Gd希釈の磁気相図作成や中性子回折によりTbB_2C_2では反強八極子と反強磁性の共存が異常物性の原因であることや、Dy_(0.8)Gd_(0.2)B_2C_2では秩序変数としての四極子の発達が抑制されて異常な磁場誘起相転移が生じることを明らかにした。さらに、立方晶パラジウムブロンズRPd_3S_4では、磁気、四極子、八極子秩序が単独、共存あるいは分離不可能な形式で発現するという多彩な多極子物性を示すことを見出した。本研究は、4f電子の多極子相互作用の競合がもたらす物性の解明を目的とし、本年度は下記の成果が得られた。1.反強八極子と反強磁性秩序の同時転移が発現するTbB_2C_2のGd希釈によって生じる転移の分離が粉末中性子回折によっても確認され、TbB_2C_2の異常な反強磁性磁気構造が反強八極子秩序に由来することを明らかにした。2.Gd希釈TbB_2C_2の磁場誘起相(反強磁性、反強四極子、反強八極子共存相)には多極子の秩序-無転移秩序転移に由来する新しい相が出現することを発見した。これは多極子競合系の新しい相転移であることが期待される。3.立方晶パラジウムブロンズPrPd_3S_4が多極子秩序を示すことを明らかにし、さらに中性子回折によって秩序変数は反強八極子であり、それに反強磁性モーメントが随伴することを見出した。4.同じ構造のTbPd_3S_4はTbB_2C_2と同様に反強八極子と反強磁性秩序の同時転移が発現し、加えて磁場によって反強四極子秩序が誘起されることを発見した。5.さらにCePd_3S_4は反強四極子秩序と強磁性秩序が同時に発現する化合物であることを見出した。強磁性と反強四極子の共存する化合物の発見はCePd_3S_4が初めての発見例である。1.正方晶TbB_2C_2の反強八極子と反強磁性秩序の共存相は、反強八極子相がGd希釈に極めて脆弱である。さらに、025%Gdの化合物の精細な磁気相図の作成から、磁場下では誘起反強四極子相が25%Gdでも出現するのに対し、反強八極子相はGd10%以下で消滅することが明らかになり、四極子秩序とは異なり、八極子秩序は磁場に対しても脆弱であることが明らかになった。2. Dy_<0.8>Gd_<0.2>B_2C_2では反強磁性転移より低い温度で反強四極子転移が生じるが、秩序変数としての四極子の発達が異常に抑制されていることが明らかになった。その秩序変数の発達異常はきわめて弱い磁場で生じる異常な磁場誘起相転移の原因となっていることが明らかになった。3.多極子秩序を示す立方晶パラジウムブロンズPrPd_3S_4の基底状態では反強八極子と反強磁性が共存しているが、これは孤立した3重項基底状態により八極子と双極子が独立ではない本化合物特有の多極子秩序相であることが明らかになった。4.同じ構造のTbPd_3S_4と同様にNdPd_3S_4においても磁場誘起反強四極子秩序相が出現すること、ともにその基底秩序相が1・次相転移で出現することなどを見出し、TbB_2C_2と同様の反強八極子と反強磁性秩序の同時転移の可能性が高いことを明らかにした。SmPd_3S_4も1次相転移を示し、似たような多極子相転移挙動を示すものと期待されることが判明した。
発展途上国における貧困の世代的再生産と教育に関する調査研究

本研究の目的は発展途上国における貧困の世代的再生産と教育の関係性を明らかにすることである。そのために,北インドの地方都市において各社会階層に属する若者から生活史を聞き取り,それらを事例的に比較分析するという方法をとった。その結果,貧困家族の教育を通じた階層上昇への期待は高いが,貧困家族の子どもが教育を通じて階層上昇することは容易ではないことが明らかになった。また,その困難の背景には,家族の貧困はもちろんのこと,その不利を助長する社会環境があることも明らかになった。本年度の研究実施計画では、2007年夏に現地調査を予定していたが、調査対象者の都合のため、時期を2007年12月末から2008年1月はじめに変更した。調査は、ウッタルプラデシュ州Varanasi市を`フィールドにしたインタビュー調査である。対象とした家族は、Varansi中心部は住む6つの家族であり、<富裕・中間層><庶民層><貧困層>それぞれから2家族ずつピックアップした。聞き取りの大きな項目は、家族の所得、家族構成員の職業や学歴、言語環境や数育へのアスピレーションなど(家族の諸資源)、子育てにかかわる実際の投資や選択(教育行動)、また学校選択、奨学金や授業料免除の利用実績、教員やスクールソーシャルワーカーとの関係のありなど(学校教育制度とのかかわり)であった。なお、このたびの聞き取り調査では、親との接触が時間的に難しい事例もあり、その場合は、子ども(20歳前後の青年を対象にインタビュー」を行っている。加えて、事例数や聞き取るべき内容について、必ずしも本年度の研究実施計画どおりに進んだわけではないが(このことは想定済みであり、次年度の現地調査で対応する計面を当初よりたてている)、さしあたり入手した聞き取りデータについては残りの研究期間を使って整理分析を加えた。その結果からは各層の家族の、子育てに関わる社会経済的基盤、教育行動、教育制度との関係性の特徴が一定程度浮き彫りになっている。研究成果としてあげた論文では、以前より集めていたデータにこのたびの聞き取りデータも加えて利用し、本研究の目的である途上国の貧困の世代的再生産の構造の検討を試みた。本研究は、発展途上国における貧困の世代的再生産の構造を、インド・ウッタルプラデシュ州Varanasi市における子どもの育ちについての聞き取り調査を通じて明らかにすることを目的としている。研究の最終年度である本年度は、以下、三つの作業に取り組んだ。(1)19年度に実施した聞き取り調査の継続、(2)収集したデータの整理・分析、(3)分析結果をふまえた研究成果の公開、である。調査は、20年12月から21年1月にかけてVaranasiを訪問し、<富裕層><庶民><貧困層>に位置づく数家族(20歳前後の若者とその親)を対象にした聞き取り調査を計画・実施した。聞き取りの大きな項目は昨年と同様、家族の所得、学歴、言語環境といった家族の諸資源、子育てや学校選択などにあらわれる教育行動、奨学金制度の利用実績や教員との関係性などにあらわれる学校教育制度との関わり、の三点である。昨年の調査では、必ずしも親と十分に接触できなかったこと、また事例数や聞き取るべき内容について十分な量に達しなかったという課題があったが、このたびの調査では、後者の課題については克服できた。ただし、親との接触は当初のねらい通りには進まなかった。調査終了後、結果の整理・分析をすすめた。分析の結果からは、Varanasiでは教育を通じた貧困の世代的再生産が明瞭に確認されること、またそのメカニズムにはVaranasi独特の学校教育制度や労働市場のありようが密接に関わっていることが明らかになった。この結果は、21年3月に北海道大学大学院教育学研究科における研究会で報告をした。