hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋大循環モデルの高精度化に向けた乱流拡散率の全球的マッピング

数値モデルで再現される熱塩海洋大循環のパターンやその強さは、モデル内で仮定される鉛直拡散パラメータKvの値に依存して大きく変化する。最近の研究結果によれば、観測されるような循環量を再現するには温度躍層の下部でKv1.0cm^2/sが必要とされているが、実際の海洋観測で得られる乱流拡散の値はこれよりはるかに小さくKv0.1cm^2/sの程度である。Gregg(1989)は、乱流消散率は鉛直波長約10mの近慣性鉛直シアーの大きさでスケーリングできるという結果を観測から得ている。海洋中では、内部波の非線形干渉(P.S.I.)に伴うエネルギーカスケードが働くため、この鉛直シアーの強さは鉛直低波数・周波数ω2f(f:慣性周波数)のエネルギーレベルと連動して変化する(Hibiya et al.,1998)。これは、鉛直低波数・周波数ω2fの内部波エネルギーの時空間分布という、より把握しやすい情報から、乱流拡散率のグローバルなマッピングが可能となることを示している。本研究では、北太平洋を例に、大気擾乱により励起される鉛直低波数・ω2fの内部波エネルギーに注目することで、乱流拡散率の時空間分布に関する考察を行った。数値実験の結果、冬期に中緯度帯(30°N45゚N)を伝播していく低気圧により励起された鉛直低波数の近慣性波が南へ伝播し10°Nから15゚Nに達することで、その周波数がこの緯度帯の慣性周波数の23倍となるため、内部波の非線形干渉(P.S.I.)が働き、乱流混合過程に効率的なエネルギー供給が行われることが示唆された。このような乱流拡散率の著しい時空間分布を考えると、主に夏から秋にかけて行われてきた乱流観測によるKv0.1cm^2/sという値は全球的代表値としては考えにくいことが推察できる。大気擾乱の伝播により海洋上層に励起される鉛直高波数の近慣性内部重力波(ωf)が非線形干渉することで、海洋の中・深層に鉛直低波数・周波数ω2fの内部重力波が形成されることが数値実験の結果から示されている(Niwa and Hibiya,1997)。この鉛直低波数・周波数ω2fの内部重力波のエネルギーが中・深層の内部波スペクトルに与えられると、そのエネルギーはスペクトル空間を鉛直高波数・近慣性領域へと効率的にカスケードアップされるため、内部波場には鉛直スケールの小さなシア-流構造が次第に発達し、これに伴なって、中・深層での乱流混合が強められると推察されている。本研究では、東京大学海洋研究所が、1991年1月、1993年5月に165°E上、27°N-35°Nの5地点の中・深層に係留した流速計のデータおよび緯度・経度1.86°間隔のグリッドデータとして6時間こどにカタログされた気象庁の海表面風速データを用いることにより、中・深層での乱流混合の鍵を握っている、この鉛直低波数・周波数ω2fの内部重力波が、大気擾乱の伝播に伴って実際の海洋中で励起されているのかどうかを調べた。

その結果、中緯度低気圧が次々と伝播していく10月から2月にかけて、各係留地点における流速スペクトルの慣性周波数帯のエネルギーが増幅されるのに伴い、その約2倍の周波数帯のところに著しいスペクトルピークが形成されていることが確認され、海洋上層における慣性流エネルギート中・深層における鉛直低波数・周波数ω2fの内部重力波エネルギーとの密接な関係を確認することができた。また、上述の海表面風速データによりスラブモデルを駆動することで見積もった海洋上層での慣性流エネルギーは、北太平洋の西側35°N-45°Nで特に大きくなることから、海洋の中・深層における乱流混合の強度は、実際には、著しい時空間分布をもっていることが示唆された。数値モデルで再現される熱塩海洋大循環のパターンやその強さは、モデル内で仮定される鉛直拡散パラメータKvの値に依存して大きく変化する。最近の研究結果によれば、観測されるような循環量を再現するには温度躍層の下部でKv1.0cm^2/sが必要とされているが、実際の海洋観測で得られる乱流拡散の値はこれよりはるかに小さくKv-0.1cm^2/sの程度である。Gregg(1989)は、乱流消散率は鉛直波長約10mの近慣性鉛直シアーの大きさでスケーリングできるという結果を観測から得ている。海洋中では、内部波の非線形干渉(P.S.I.)に伴うエネルギーカスケードが働くため、この鉛直シアーの強さは鉛直低波数・周波数ω2f(f:慣性周波数)のエネルギーレベルと連動して変化する(Hibiya et al.,1998)。これは、鉛直低波数・周波数ω2fの内部波エネルギーの時空間分布という、より把握しやすい情報から、乱流拡散率のグローバルなマッピングが可能となることを示している。本研究では、北太平洋を例に、大気擾乱により励起される鉛直低波数・ω2fの内部波エネルギーに注目することで、乱流拡散率の時空間分布に関する考察を行った。数値実験の結果、冬期に中緯度帯(30°N45゚N)を伝播していく低気圧により励起された鉛直低波数の近慣性波が南へ伝播し10°Nから15゚Nに達することで、その周波数がこの緯度帯の慣性周波数の23倍となるため、内部波の非線形干渉(P.S.I.)が働き、乱流混合過程に効率的なエネルギー供給が行われることが示唆された。このような乱流拡散率の著しい時空間分布を考えると、主に夏から秋にかけて行われてきた乱流観測によるKv0.1cm^2/sという値は全球的代表値としては考えにくいことが推察できる。
選択的物質透過性機能を有するハイブリッド型人工リンパ管の開発的研究

選択的物質透過性機能を有するハイブリッド型人工リンパ管の開発的研究に必要な要素であるリンパ管内皮細胞ならびに平滑筋の細胞生物学的特性解明を行い以下の成果をあげた。これらの結果の一部を論文ならびに関連学会において発表を行った。1.内皮細胞の特性解析リンパ管内皮細胞の物質透過性制御は、細胞内骨格タンパク質であるF-アクチンの再配合によって制御されることを培養リンパ管内皮細胞を用いて明らかにした。リンパ管内皮細胞における細胞接着分子の関与について検討し、リンパ管内皮細胞上のE-セレクチンとリンパ球表面のシアリルルイスA/Xがその接着機構の中心であることを明らかにした。培養ヒトリンパ管内皮細胞株を確立し、その細胞生物学的特性を解析した。2.平滑筋の特性解析リンパ管平滑筋の収縮特性において細胞内外グルコース(細胞外グルコースのみならず細胞内のグリコーゲンからのグルコース供給も行われる)、グルコーストランスポーター(SGLTとGLUTの両者が関与する)ならびにミトコンドリアイオン動態(ミトコンドリアATP感受性K^+チャネルとCa^<2+>ユニポーターが関与する)が重要な因子であることを証明した。リンパ管平滑筋の収縮特性に対するReactive Oxygen Speciesの関与を検討し、NADPH由来のH2O2がリンパ管の収縮制御に関与することを証明した。リンパ管壁においては水溶性物質の分子量依存性の透過性の存在することを証明した。また、このリンパ管壁の透過性機序において内皮細胞のバリヤー機構が関与することを証明した。1.培養リンパ管内皮細胞の選択的物質透過性を制御する因子の解析(担当:水野・伊古美・河合)●ラット・マウスのリンパ管から採取したリンパ管内皮細胞を用いてリンパ管内皮細胞の物質透過性を制御する因子である細胞内骨格タンパク質であるF-アクチンの発現、細胞間接着因子であるカドヘリンの発現、細胞膜の水チャネルであるアクアポリンの発現を免疫組織化学的に検討した。●リンパ管内皮細胞におけるF-アクチン、カドヘリン、アクアポリンの発現制御様式の細胞内情報伝達システムの解析を生化学的に解析した。2.培養リンパ管平滑筋細胞株の確立(担当:水野・河合)●リンパ管の収縮機能ならびにリンパ管内皮細胞機能に影響を与えるリンパ管平滑筋細胞株の樹立を行い、平滑筋に特有な細胞質タンパク質であるSM1、SM2、α-アクチンの発現を免疫組織化学的ならびに生化学的に検討した。●培養リンパ管平滑筋の収縮機能特性を、生体ビデオ蛍光顕微鏡システムを用いて検討した。3.in vitroリンパ管透過性解析(担当:水野・伊古美)ラットから摘出した微小リンパ管(内径200μm)の灌流標本を作製し、その標本内腔に選択的にトレーサーを投与し、トレーサーのリンパ管壁透過性を定量的に評価する。●リンパ管内腔に種々の分子量のトレーサー(FITC-デキストラン)を投与し、リンパ管壁透過性における物質の分子量依存性反応を定量的に評価した。●リンパ管内皮細胞をトリプシンによって剥離したリンパ管の高分子デキストランの透過性を検討した。●リンパ管壁透過性機能に与える炎症性のサイトカインであるTNFα、IL1βの影響(リンパ管壁透過性亢進作用)をトレーサーを用いて検討した。

●リンパ管内皮細胞における細胞接着分子の発現を検討し、リンパ管内皮細胞E-セレクチンとリンパ球シアリルルイスA/Xとの関係を検討した。2.培養リンパ管平滑筋細胞株の確立(担当:水野・河合)●リンパ管の収縮機能ならびにリンパ管内皮細胞機能に影響を与えるリンパ管平滑筋細胞株の樹立を行い、平滑筋に特有な細胞質タンパク質であるSM1、SM2、α-アクチンの発現を免疫組織化学的ならびに生化学的に検討した。●培養リンパ管平滑筋の収縮機能特性を、生体ビデオ蛍光顕微鏡システムを用いて検討した。●リンパ管平滑筋の収縮特性に対する細胞外グルコース濃度の関与を検討した。3.in vitroリンパ管透過性解析(担当:水野・伊古美・杉原)ラットから摘出した微小リンパ管(内径200μm)の灌流標本を作製し、その標本内腔に選択的にトレーサーを投与し、トレーサーのリンパ管壁透過性を定量的に評価する。●リンパ管内腔に種々の分子量のトレーサー(FITC-デキストラン)を投与し、リンパ管壁透過性における物質の分子量依存性反応を定量的に評価した。●リンパ管内皮細胞をトリプシンによって剥離したリンパ管の高分子デキストランの透過性を検討した。●リンパ管壁透過性機能に与える炎症性のサイトカインであるTNFα、IL1βの影響(リンパ管壁透過性亢進作用)をトレーサーを用いて検討した。●リンパ管壁透過性機能におけるRho-kinaseの影響(リンパ管壁透過性亢進作用)を検討した。1.培養リンパ管内皮細胞の選択的物質透過性を制御する因子の解析(担当:水野・伊古美・河合)●ラット・マウスのリンパ管から採取したリンパ管内皮細胞を用いてリンパ管内皮細胞の物質透過性を制御する因子である細胞内骨格タンパク質であるF-アクチンの発現、細胞間接着因子であるカドヘリンの発現、細胞膜の水チャネルであるアクアポリンの発現を免疫組織化学的に検討した。2.培養ヒトリンパ管内皮細胞株の確立(担当:水野・河合)●培養ヒトリンパ管内皮細胞株を確立し、その細胞生物学的特性を解析した。●リンパ管平滑筋の収縮特性に対するグルコーストランスポーターの関与を検討した。●リンパ管平滑筋の収縮特性に対するミトコンドリアイオンチャネルの関与を検討した。
マイクロバブル・ナノバブルを用いた頭頸部癌の画期的な診断・治療法の開発と臨床応用

1)転移リンパ節の検出に極めて有用な医用造影超音波画像解析ソフトを開発・改良した。2)日本頭頸部造影超音波研究会(Japan Head and Neck Contrast-enhanced Ultra- sonography Research Group)を組織し、多施設共同研究で「頭頸部癌患者の頸部リンパ節を対象とした造影超音波の有用性についての検索」を遂行中である。3)頸部リンパ節の術前造影超音波画像と術後に得られた病理組織標本の割面を比較検討し、複数の新たな知見を得た。4)造影超音波検査を治療前・中・後に行うことにより、血管密度から化学放射線治療の効果判定が可能となる可能性が示された。頭頸部癌の治療成績の向上には、他臓器の悪性腫瘍同様に所属リンパ節転移や治療後の局所再発の早期診断が不可欠である。所属リンパ節転移や局所再発の画像診断としては、現在、X線CTやMRIあるいはPETが有効な手段として常用されている。しかし、局所再発の早期診断に関しては、これらの画像診断では捉えられない場合が多い。また、進行癌、残存・再発癌の場合は、手術治療が不可能な場合や、化学療法、放射線治療の適応とならない場合も多く、新しい有効な治療法が望まれている。今年度はまず頭頸部癌の頸部リンパ節転移を早期に検出するため、マイクロバブル造影剤を用いた造影超音波動画画像から、マイクロバブルの輝点を検出し、リンパ節内の血管像や密度を計測できるソフトを開発した。このソフトを用いた解析により頭頸部癌の転移リンパ節内の腫瘍血管の形状がより詳細に画像として検出できることが明らかとなった。造影超音波を用いた頭頸部癌リンパ節転移の検出についての多施設共同研究をするための全国組織を立ち上げて、診断効果を検討する準備をしている。さらに現在は2次元での腫瘍血管の画像構築であるが、3次元プローブを用いることにより得られる画像から、3次元でのリンパ節内腫瘍血管画像構築へと研究を進めている。マイクロバブル造影剤を用いたマウス動物実験で、ソケイリンパ節からのリンパ行性転移についての新たな知見が得られている。我々は東北大学医工学研究科、情報科学研究科との共同研究で頭頸部癌リンパ節転移内の毛細血管をマイクロバブルを用いた造影超音波による動画画像から抽出する新たなアルゴリズムを作成し、画像解析ソフトとして完成させた。このソフトを用いることにより、リンパ節内の毛細血管の分布や密度を検出することが可能となった。このソフトを用いた造影超音波の頭頸部癌リンパ節転移の検出について、その有効性を検討する多施設共同研究が進行中である。これまで、造影超音波とこの画像解析ソフトを用いて頭頸部癌の転移リンパ節について手術症例については病理像との比較、化学放射線療法症例については治療前後のリンパ節内の構造変化などについて検討を行ってきた。これまでの解析結果から頭頸部扁平上皮癌のリンパ節転移の造影超音波の解析画像にはいくつかのパターン(diffuse type, scattered type, perfusion defect typeなど)があり、それぞれ癌の浸潤様式と密接な関連があることが明らかとなった。また、転移リンパ節の初期段階では腫瘍による血管新生が起こるが、化学放射線治療中、治療後の造影超音波画像ではリンパ節体積の縮小に伴い血管の密度はむしろ増大するものが多く、癌細胞が死滅しても周囲の間質の血管網は残存していく様子を経時的に明らかにできた。現在は二次元での血管画像構築を行っているが、3次元プローブあるいはスキャンニングを行うことにより得られる画像から三次元でのリンパ節内血管画像構築の研究を進めている。マウスの動物実験では鼠径リンパ節から腋窩リンパ節転移についてのモデルで臨床例と同様の所見が得られており、リンパ節転移についての新たな知見が集積されつつある。我々が開発した画像解析ソフトを用い、頭頸部癌リンパ節転移を対象とするマイクロバブル造影剤を用いた造影超音波検査について、その有効性を検討する多施設共同研究が進行中である(日本頭頸部造影超音波研究会JHNCURG)。3次元プローブやスキャニング画像を利用した3次元でのリンパ節内血管画像構築は、現在研究が進行中であるが、完成が当初の予定よりやや遅れている。動物実験はマウスモデルを用いて、順調にデータが取得されている。我々は以前より東北大医工学研究科、情報科学研究科との共同研究で造影超音波診断の有用性について頸部リンパ節を対象として検討を行ってきた。そのために造影超音波検査を動画で記録し、その画像から2次元の血管網を描出、あるいは密度の計算を行うソフトを開発した(特許出願中)。その結果、頭頸部のリンパ節については、造影効果は肝腫瘍や乳腺腫瘍で使われているより10分の1程度のソナゾイド量で十分にリンパ節内の血管構造を描出できること、カラードップラーよりも詳細に内部構造を把握できることを明らかにした。頸部郭清術を行った症例から摘出したリンパ節の病理所見と比較することにより、造影超音波がリンパ節内の血管を捉えていることを見出したが、一部には毛細血管と思われる構造物があるにもかかわらずperfusion defectを示す転移リンパ節が有ることもわかってきた。全体に造影されるリンパ節とperfusion defectを示すリンパ節では癌細胞の浸潤の程度に差が有ることもわかってきた。以上から造影超音波を治療前に用いることにより、その転移リンパ節の病理所見を予め予想できる可能性が示された。

また、化学放射線治療を行った症例の治療前、治療中、治療後の頸部転移リンパ節の造影超音波画像からリンパ節内の血管密度を計測することにより、治療効果があるリンパ節では体積が縮小すると同時に血管密度は上昇していく現象が見出された。この現象を用いて経過を追うことにより、化学放射線治療の効果判定がより正確に行える可能性が示された。現在、造影超音波が微小リンパ節転移を検出できるかどうかの検討を進めており、頭頸部領域での造影超音波が転移リンパ節の診断、病理組織所見の予測、治療中・治療後の治療効果の判定など様々に応用可能であることを実証すべく研究を推進している。1)転移リンパ節の検出に極めて有用な医用造影超音波画像解析ソフトを開発・改良した。2)日本頭頸部造影超音波研究会(Japan Head and Neck Contrast-enhanced Ultra- sonography Research Group)を組織し、多施設共同研究で「頭頸部癌患者の頸部リンパ節を対象とした造影超音波の有用性についての検索」を遂行中である。3)頸部リンパ節の術前造影超音波画像と術後に得られた病理組織標本の割面を比較検討し、複数の新たな知見を得た。4)造影超音波検査を治療前・中・後に行うことにより、血管密度から化学放射線治療の効果判定が可能となる可能性が示された。マイクロバブル造影剤を用いた造影超音波診断による頭頸部癌の転移リンパ節内の腫瘍血管を検出するための解析ソフトが完成し、その有効性を検討するための多施設研究が開始された。転移リンパ節内の腫瘍血管を検出する3次元画像解析の手法の開発の見通しがたった。動物を用いた動物実験で新たな知見が得られた。1)マイクロバブル造影剤を用いた造影超音波の頭頸部癌頸部リンパ節転移に対する有効性を検討するための多施設共同研究(JHNCURG)を継続して実施する。2)リンパ節内の血管像の変化、腫瘍血管の性状、血管密度の変化などを頭頸部癌頸部リンパ節の手術標本を用いた病理像と比較して、造影超音波の有効性について検討する。また、化学放射線治療の前後で造影超音波画像を取得して、形状変化について検討する。3)転移リンパ節内の腫瘍血管を検出する3次元画像解析手法の開発を継続する。4)マウスを用いた動物実験モデルでリンパ節転移についての基礎実験を継続する。5)頭頸部扁平上皮癌細胞株を移植したヌードマウスの腫瘍モデルを利用して、マイクロバブルと抗癌剤を併用した新たな化学療法の検討を行う。頭頸部外科学1)造影超音波で得られた動画画像から我々の開発したソフトを用いてリンパ節内の血管像を描出し、いわゆるSono-angiographyの手法を確立する。この手法を用いることにより転移リンパ節内の血管像の変化、腫瘍血管の性状変化、血管密度などを検討し、新たなリンパ節転移の診断方法を確立する。有効性の確認のための多施設共同研究を実施する。2)転移リンパ節内の腫瘍血管を検出する3次元画像解析の手法(ソフト)の開発3)マイクロバブル造影剤を用いたマウス動物実験で、リンパ行性転移についての基礎的実験を行う。
看護研究の倫理に関する研究倫理的側面からの分析調査と教育プログラムの作成

研究の目的として看護研究を実施する組織や研究者の看護研究の倫理に関する知識や問題の現状を調査によって明らかにすることとしており、そのための当該年度の実施内容として、全国の大学看護学部、看護専門学校、病院看護部を対象に、看護研究の倫理に関するアンケート調査を実施予定であったため、事前の文献検索を行った。公表されている「看護研究に関する研究倫理」で検索した多くの文献が、看護研究の倫理審査に関する内容であり、「看護に関する研究を計画・実施するために必要な倫理的な知識」に注目しているのではなく「倫理審査の承認を受ける」という側面にこ意識が向いていることが示唆された。看護研究では、直接的に対象となる人の生命に危機を及ぼすような研究はないと考えられていること、同僚同士を対象に研究するなど、人を対象とする研究ではあるものの、それが必ずしも臨床研究とは限らない。研究が関連する専門領域(学問領域)が広く、様々な学問領域の研究手法を用いることが、看護研究の特徴といえる。それゆえに、医学研究が中心となる臨床研究の倫理審査委員会では理解されづらく、倫理審査で承認を受けることが困難である場合が多々あることが、看護研究に関する研究倫理の研究が「看護系研究の倫理審査」に関連するものが多い原因なのではないかと考えた。さらに、昨今、臨床研究は各専門家が発展し臨床研究等の組織的支援を行っているが、看護研究はその支援範囲から漏れることが多いか、看護研究の特徴をよく理解したうえで支援の提供を受けられることが少ない。さらに看護の教育システム上、研究に関する知識が十分ではないことも考えられ、様々な問題により看護研究は倫理審査に承認を受けることが難しい背景から、倫理審査に関することに目が向いていた文献に偏っていると考えられた。これらを踏まえ、文献検索を継続しつつ、看護研究を実際に計画・実施する研究者側の調査を進めたい。各年度の計画を立てているものの、文献検索等に時間がかかってしまった。しかしながら文献調査の結果は今後の進め方の示唆を得られるものであった。文献で論じられている内容自体に偏りがあり(看護研究の倫理というよりも倫理審査について)、それ自体が現在の看護研究の抱える問題なのではないかと考えている。当初は文献検索で収集しようと考えていた内容について、広く調査を行う必要が見えてきたため、今年度は調査の範囲を検討し実施する。当初調査が必要と考えていたものが、調査可能なのか、調査をして必要なデータが得られるのかも検討する必要があるが、現時点では、次年度からの引き続きで計画に沿って実施していく予定。看護職への調査であり、原則的に倫理指針外となるために倫理委員会等での審査は不要と考えるが、多施設調査時の当該施設との調整がスムーズに運ぶように施設選定等を慎重に行う。本年度の調査が文献調査が主であり、会議などを開催しなかったこと、全国調査を実施しなかったことで使用額が少なかった。
消化管平滑筋においてムスカリン受容体と共役した細胞内カルシウム上昇機序

消化管平滑筋において受容体刺激による筋収縮はその大部分が細胞外カルシウムに依存している。近年、受容体刺激による細胞内カルシウム動員についてはPI代謝促進が介在することが示されたが、受容体による細胞外カルシウム流入をおこすreceptorーoperated Ca channelの実態については今もって明らかではない。我々は、モルモット回腸縦走筋を用いて細胞内カルシウム濃度変化をFuraー2の蛍光変化によって測定し、ムスカリン刺激による細胞内カルシウム上昇が細胞外からのカルシウム流入と、細胞内貯蔵部位からのカルシウム遊離の二つの独立した系によっていることを明らかにした。この二つの系を比較すると、カルシウム遊離が従来から知られているPI代謝によっているのに対して、カルシウム流入はフォスフォリパ-ゼA2活性化によるアラキドン酸カスケ-ドの発動によっていることが明らかとなった。また、カルシウム流入がシクロオキシゲナ-ゼ、リポキシゲナ-ゼ阻害剤で抑制されずむしろ促進がみられること、アラキドン酸添加がカルシウム流入を起こすことから、アラキドン酸自身が受容体刺激によるカルシウム流入に関与していることが示された。筋を百日咳菌毒素で処理すると、ムスカリン刺激によるカルシウム遊離は影響されなかったが、カルシウム流入は完全に抑制された。以上の結果から、消化管平滑筋におけるムスカリン刺激によるカルシウム動員機構には(1)受容体刺激→百日咳毒素感受性G蛋白質→フォスフォリパ-ゼA2→アラキドン酸→receptorーoperated Ca channel開口(2)受容体刺激→百日咳毒素非感受性G蛋白質→フォスフォリパ-ゼC→IP3→カルシウム遊離の二つの系があり,(2)の系は高濃度のアゴニストが必要なこと、細胞内カルシウム濃度上昇の程度の小さいことなどから、実際の筋収縮への関与は小さいと考えられる。
ニューロメジンUの内分泌・代謝ならびに概日リズムにおける役割の解明

2000年に申請者らのグループをはじめ世界の研究者らによりニューロメジンUの受容体が同定されたのを機にニューロメジンUの生理機能の解析がすすめられている。申請者らはこれまでにラットへの投与実験により、ニューロメジンUが摂食行動並びにエネルギー代謝調節、概日リズム調節やストレス行動に関与することを報告してきた(業績1)。今回、申請者らの作製したニューロメジンU欠損マウスが肥満を呈し、遅発性の糖尿病や高脂血症を引き起こすことが判明した。ニューロメジンU欠損マウスの肥満の成因としては、摂食量の増加に加え、行動量の低下、並びに基礎代謝の低下が関与することを明らかにした。また、ニューロメジンU欠損マウスでは脳内摂食関連ペプチドのうち摂食抑制効果を持つ、POMCやCRFの減少が見られ、これらの発現低下が肥満の原因であることが判明した。多くの摂食・エネルギー代謝関連物質は脂肪より分泌されるレプチンの調節下にあると報告されているが今回、我々はニューロメジンUがレプチン調節系とは独立してエネルギー代謝機構に働くことも明らかにした(業績3)。更に申請者らはニューロメジンU並びにニューロメジンU受容体が生体内リズムを司る視交叉上核に存在することより、ニューロメジンUの睡眠・覚醒調節機能への関与について解析した。正常ラットでは視交叉上核の内因性ニューロメジンU自体も分泌リズムを持って機能し、さらに、ニューロメジンUを脳室内投与すると生体内リズムの変化が起きることも判明した(業績1)。以上からニューロメジンUは内因性の生体内リズム振動体であることが示唆された。また、ニューロメジンU欠損マウスは著しいリズム障害を呈することも明らかとなった。更にニューロメジンU欠損マウスでは、様々なストレスに対する反応性の鈍さも認められ、そのメカニズムの解析についても一部報告した(業績4)。このようにニューロメジンUは摂食・エネルギー代謝機構や睡眠・覚醒調節機構等に重要な役割をもつ神経ペプチドであることが判明した。摂食行動と生体内リズム調節機構は密接に関連しているもののその詳しい機序についてはまだ不明な点が多い。さらなる研究によるこれらの機能の解明を行う予定である。
北朝鮮ドラマとジェンダーに関する基礎的研究

本研究の目的は、北朝鮮(朝鮮民主主義人民共和国)で制作・放映されたドラマを通して当該社会の人々の生活や文化を考察し、これまで空白だった日本における朝鮮半島北半部のジェンダー史研究の端緒を拓くことである。このような目的のもとに、1ドラマ等映像及び関連文献などの資料収集、2韓国をはじめ諸外国における関連研究の整理、3ドラマのジェンダー分析を行い、その成果を一般に紹介することを目指している。本年度はこれら123の課題をそれぞれ進捗させることができた。1の資料収集に関しては、インターネットにアップされている北朝鮮ドラマ・映画を収集・リスト化し、可能な限り視聴した。また、韓国統一部の北韓資料室で資料収集作業を行った。2に関しては、北米で開かれる学会(AAS)に参加して北朝鮮研究の最新動向を学び、関連研究者たちと交流した。さらに、この間に収集した韓国における北朝鮮ドラマ研究を把握・分類・整理することができた。3に関しては、金正恩政権下で放映されたドラマを中心に内容分析やその背景となる北朝鮮社会の実態について研究を行った。本年度は、これらの研究活動の成果を一般に向けて発表することに努めた。そのためにドラマの一部に日本語字幕をつけ、研究者及び一般向けの講演や発表を複数回行った。上記以外では、1韓国ドラマの中に北朝鮮及び人々(とりわけ脱北者)がどのように描かれているのかのについて考察、2北朝鮮と日本の映像分野における合同制作や交流の歴史について関連者にインタビューを行った。本研究は1北朝鮮のドラマ及びジェンダー関連文献資料の収集と研究、2ドラマ史の整理とドラマ分析、3北朝鮮ドラマを通した北朝鮮社会の研究と紹介を目指すものである。まず、1に関しては、初年度に引き続き海外の学会に参加して情報を収集し、韓国統一部の北韓資料室で資料をコピーし、インターネット上のドラマ映像をチェックするなど、様々な方法で関連資料の収集に努めた。それらをもとに2のドラマ史の整理とドラマ分析に取り組んだ。ドラマ史の全体像を把握するにはまだ資料が不足しているが、輪郭が見える程度になってきた。また、近年のドラマを視聴してその背景や特徴を分析した。本研究者が行おうとしている研究は日本ではほとんど蓄積がないため、資料の収集が広範囲に及ばざるをえない。また、ドラマ分析も視聴に時間がかかるという特徴がある。そのような点で、1の資料収集と整理、及び2のドラマ分析に予想以上の時間がかかっている。しかし、それぞれの作業を着実に進めており、現時点までの研究成果を数度にわたって研究会や講演会で一般に向けて公表することができた。引き続き様々な方法で資料収集に努めるとともに、以下のような作業に注力する予定である。1北朝鮮ドラマの歴史に関する論文、個別ドラマに関する紹介など、これまでの成果の文章化と新たな文章化作業を行う。2韓国の北韓大学院大学を訪問して、関連研究者らと面談し、韓国における北朝鮮研究全般の現状に対する理解を深める。海外の学会に参加して研究者との情報交換を行い、北朝鮮に関する海外の研究動向を把握する。3いくつかのドラマに字幕を付し、それらを利用して研究会や講演など様々な機会を通して成果報告を行う。さらに、周辺研究の一環として、北朝鮮社会及びそこに暮らす人々が韓国ドラマにどのように描かれているのかについても継続して考察する。また、日本、韓国、中国と北朝鮮間の映像関連交流の足跡についても、インタビューや文献調査などを通してフォローするつもりである。本研究の目的は、北朝鮮で制作・放映されたドラマの分析を通して、北朝鮮社会のジェンダーを考察することである。日本における北朝鮮研究は、政治外交などの分野において蓄積されてきたが、人々の暮らし、家族や社会におけるジェンダー役割、さらにそれらが政治体制とどのように結びついてきたのか、などの社会文化的側面についてはあまり関心を持たれてこなかった。本研究は、このような研究の空隙を埋め、北朝鮮社会に対する理解を深めようとするものである。本研究を行うためには、北朝鮮社会に関する基礎的な知識を補充し、海外の研究動向を把握する必要がある。そこで、初年度である29年度は、1)資料及び情報の収集、2)海外における北朝鮮研究の動向把握、3)関連研究者とのコネクションづくりに注力した。1)資料収集は着実に進めている。海外で活動する北朝鮮関連の研究者たちとつながりができたことで、韓国及び米国における資料収集の方法やその場所に関する情報を得ることができた。2)海外(ソウル、ニューヨーク、ワシントンDC)及び国内で開かれた学会や研究会に参加し、北朝鮮研究の動向や内容に関する知見を深めた。海外では相当多様な北朝鮮研究が行われていることがわかった。3)関連研究者との人脈づくりを積極的に行い、研究上の問題意識や研究内容についての意見交換もすることができた。さらに、北朝鮮社会の現状に対する理解を深めるために、ワシントンDCにある北朝鮮関連の研究機関や人権団体なども訪問して情報収集を行った。ただ、当初予定していた韓国における北朝鮮研究機関の訪問や研究者へのインタビューなどが果たせなかった。

また、韓国統一部の北韓資料室で資料収集作業を行った。2に関しては、北米で開かれる学会(AAS)に参加して北朝鮮研究の最新動向を学び、関連研究者たちと交流した。さらに、この間に収集した韓国における北朝鮮ドラマ研究を把握・分類・整理することができた。3に関しては、金正恩政権下で放映されたドラマを中心に内容分析やその背景となる北朝鮮社会の実態について研究を行った。本年度は、これらの研究活動の成果を一般に向けて発表することに努めた。そのためにドラマの一部に日本語字幕をつけ、研究者及び一般向けの講演や発表を複数回行った。上記以外では、1韓国ドラマの中に北朝鮮及び人々(とりわけ脱北者)がどのように描かれているのかのについて考察、2北朝鮮と日本の映像分野における合同制作や交流の歴史について関連者にインタビューを行った。本研究は1北朝鮮のドラマ及びジェンダー関連文献資料の収集と研究、2ドラマ史の整理とドラマ分析、3北朝鮮ドラマを通した北朝鮮社会の研究と紹介を目指すものである。まず、1に関しては、初年度に引き続き海外の学会に参加して情報を収集し、韓国統一部の北韓資料室で資料をコピーし、インターネット上のドラマ映像をチェックするなど、様々な方法で関連資料の収集に努めた。それらをもとに2のドラマ史の整理とドラマ分析に取り組んだ。ドラマ史の全体像を把握するにはまだ資料が不足しているが、輪郭が見える程度になってきた。また、近年のドラマを視聴してその背景や特徴を分析した。本研究者が行おうとしている研究は日本ではほとんど蓄積がないため、資料の収集が広範囲に及ばざるをえない。また、ドラマ分析も視聴に時間がかかるという特徴がある。そのような点で、1の資料収集と整理、及び2のドラマ分析に予想以上の時間がかかっている。しかし、それぞれの作業を着実に進めており、現時点までの研究成果を数度にわたって研究会や講演会で一般に向けて公表することができた。次年度は以下のことに注力する。1)韓国における北朝鮮研究機関の訪問と研究者インタビューを行う。2)韓国における北朝鮮女性研究の現状を把握するとともに、研究史を整理し発表する。3)ドラマの翻訳・検討作業を始める。4)文献及びドラマ映像などの資料収集を継続する。5)北朝鮮のジェンダーに関する研究会を立ち上げる準備を行う。引き続き様々な方法で資料収集に努めるとともに、以下のような作業に注力する予定である。1北朝鮮ドラマの歴史に関する論文、個別ドラマに関する紹介など、これまでの成果の文章化と新たな文章化作業を行う。2韓国の北韓大学院大学を訪問して、関連研究者らと面談し、韓国における北朝鮮研究全般の現状に対する理解を深める。海外の学会に参加して研究者との情報交換を行い、北朝鮮に関する海外の研究動向を把握する。
有機触媒を用いる多重結合の連続的官能基化反応の開発

アルキンを出発原料として、短工程で多置換オレフィンを合成する効率的な方法論の確立を指向し、研究を行った。ジボロンとジボロンを活性化するアルコキシド基を有するプロパルギルアルコキシドとの擬分子内反応を設計し、高トランス選択的なアルキンのジボリル化反応を開発した。本ジボリル化反応と鈴木-宮浦クロスカップリングを組み合わせることにより、ワンポットで四置換オレフィンを合成できることを見出した。また、ジボリル化生成物は、その抗真菌作用をはじめとした様々な生理活性によって注目されているオキサボロロール骨格を有しており、本研究で開発された反応は、医薬分野に新たな化合物を供給する有用な方法になると期待される。申請研究の目的は、有機Lewis塩基触媒を用いることで、種々のホウ素ーホウ素・他原子間の結合を活性化し、多重結合への多元素導入反応の開発を行うものであり、これを実現するために種々の検討を行った。まずは、申請計画の通り、2-トリメチルシリルフェニルトリフルオロメタンスルホナートとフッ化カリウムから発生させたベンザインとビスピナコラートジボロンの反応による、1,2-ジボリルベンゼンの合成検討を行った。当初の予定どおり、種々のN-複素環式カルベン化合物をジボロン活性化の触媒として反応条件の検討を進めたが、全く反応性生物が得られなかったため、他のLewis塩基の検討も行ったところ、トリフェニルホスフィンを用いた際に、痕跡量ではあるが、目的生成物が得られた。今後は、更なる条件の検討を行うことでこの収率の改善を行う予定である。一方、上記の研究の過程で他の興味深い結果を見出している。すなわち中性有機Lewis塩基であるトリフェニルホスフィンオキシドを用いると、ジエチル亜鉛が強力に活性化されてヨウ化アレーンやヨウ化パーフルオロアルキルのハロゲンー金属交換反応を介した亜鉛化反応が効率的に進行することである。既に、本現象を用いた銅触媒を用いるヨウ化アレーンのパーフルオロアルキル化反応を見出しており、今後はその更なる検討も併せておこなっていく予定である。有機ホウ素化合物は、様々な機能性分子および重要合成中間体として様々な分野で利用が期待されており、その化学、立体選択的な合成法の開発は極めて重要な課題です。そのためこれまでに数々の遷移金属を触媒として用いるボランやジボロンによる有機ホウ素化合物の合成法が報告されていますが、ボリルアニオン等価体を用いたホウ素化反応はボリルアニオンの不安定性のために困難であるとされてきました。この現状を鑑みて、我々は有機触媒を用いたジボロン化合物の活性化と、それにより発生するボリルアニオン等価体を用いた多重結合のジボリル化反応に取り組みました。なかでもN-複素環状カルベン化合物を用いることにより、ベンザインのジボリル化がわずかに進行することを見いだしましたが、検討の結果、収率の改善には至りませんでしたので、検討の過程で発見した「擬分子内反応の設計に基づくアルキンのジボリル化反応の開発」を展開いたしました。通常の三重結合は歪みエネルギーが少ない安定な結合であるため、ジボロンからボリルアニオンを経由して付加反応を行う場合、速度論的・熱力学的活性化を行う必要があります。そこで私達は、Lewis塩基性配位基を隣接基に有する基質を用いることで、付加における反応の活性化エネルギーが減少し、かつ生成物の熱力学的安定性が稼げるのではないかと考えました。すなわちプロパルギルアルコキシドとジボロンの反応を検討したところ、trans-ジボリル反応が高収率かつ極めて高い基質一般性をもって進行することを見いだしました。また、生じるtrans-ジボリル化体は多様な多置換オレフィンへと変換可能であることも示しました。本反応は、ジボロンを用いた初のアルキンへtrans-ジボリル化反応を実現した例となります。申請研究を達成する上で重要な点は、ベンザインの発生過程と有機触媒による炭素ーホウ素結合の生成過程の共存性であるが、これはまず系中にベンザインを発生させた後にジボロン及び中性Lewis塩基を加えることで各々の活性種同士の反応が可能であることを見出した。また、NHCは本反応には不適であることも見出したので、今後は他のLewis塩基の検討を集中的に行うことができる。既出のように、申請研究であるホウ素の活性化に取り組む過程で、中性有機Lewis塩基によるジアルキル亜鉛の活性化とその反応開発への応用に関する興味深い知見を得ている。ホスフィンオキシドないしはDMPUなどの中性高配位型ジアルキル亜鉛を用いることで、強力なハロゲンー金属交換活性種を発生させることができ、ヨウ化アレーンやヨウ化パーフルオロアルキルおよびアレーンから速やかに亜鉛化体を発生させることができることを見出した。

本活性種は官能基許容性が高く、種々の極性基存在化でも問題なく発生させることができる。またこうして発生させた亜鉛活性種は、合成的に非常に有用であり、既にクロスカップリング反応による芳香環へのパーフルオロアルキル基、パーフルオロアリール基の導入に成功している。このように、有機Lewis塩基による半金属、金属種の活性化によるいくつかの新反応開発において、順調な進捗がみられた。25年度が最終年度であるため、記入しない。ジボリル化反応に関しては、上記のようにNHC以外の中性Lewis塩基触媒を用いた検討を重点的に行う予定である。また、申請研究の推進中に見出した亜鉛の活性化を利用した反応開発に関しては、既に見出されたクロスカップリング反応に加えて、SN2'やα,β-不飽和系への1,4-付加反応などによる様々な基質へのパーフルオロアルキル化およびパーフルオロアリール化反応への展開を推進していく予定である。また、パーフルオロアルキル化されたポルフィリンやフタロシアニンなどの機能性分子はこれまでにその報告例は少なく、その物性に興味が持たれている。本研究で開発した方法を用いてその合成を行い、物性評価を行うことも一つの目標とする。
子育てしやすい働き方の探求と実現のための施策の立案および評価に関する研究

本研究は、交通システム、活動機会、世帯の活動スケジュールの制約条件に着目したアクティビティ・アプローチに基づき、乳幼児を子育て中の世帯が多様なライフスタイルを選択できるために、いかに柔軟な働き方が可能かどうかを検討することを目的とした。子育て世帯の日常生活を制約するバリアの整理を行った上で、子育て夫婦双方の活動スケジュールを考慮し生活の質に関する指標を出力できるWeb-GISベースの活動交通シミュレーター"ARIGATO"を開発し、大都市と地方都市の共働き子育て世帯に適用し、共働き子育て世帯の時空間制約の分類、家事・育児や子供の送迎の実態と意識の違い等を明らかにした。本研究は、交通システム、活動機会、世帯の活動スケジュールの制約条件に着目したアクティビティ・アプローチに基づき、乳幼児を子育て中の世帯が多様なライフスタイルを選択できるために、いかに柔軟な働き方が可能かどうかを検討することを目的とする。具体的には、少子高齢社会および情報通信技術の普及した現代の都市において「子育てしやすい働き方」とはどのような姿であり、どうすればそれが実現可能かを明らかにするために、Web-GISベースの活動交通シミュレーターを適用し、都市・交通、労働、福祉分野など多様な要素を組み合わせた施策を実施した際の、子育て世帯の活動パターンへの影響を評価するものである。研究分担者は、「行動実態・意識の理解(グループA)」、「代替案・施策の検討(グループB)」、「Webシミュレーター開発(グループC)」の3グループを組織して役割分担を行うことで、効率的に研究を進める。平成24年度は、グループAとBを中心として、国内外の多様な分野における関連既存研究のレビューを通して、子育て世帯の働き方に関係する制約条件について、交通システム、活動機会、世帯の活動スケジュールに分類した体系的な整理を行った。また、グループCを中心として、子育て夫婦双方の活動スケジュールを考慮し、生活の質に関する指標を出力できる、子育て世帯の多様な働き方をシミュレーション可能な、Google Maps APIを活用したWeb-GISベースの活動交通シミュレーターARIGATO(Activity Rescheduler with Interactive Generation of Alternative Travel Opportunities)の開発のための準備を行った。平成25年度は、グループAとBを中心として、引き続き国内外の多様な分野における関連既存研究のレビューを通して、子育て世帯の働き方に関係する制約条件について、交通システム、活動機会、世帯の活動スケジュールに分類した体系的な整理を行った。平成26年度は、グループAとBを中心として、大都市(東京)と地方都市(宇都宮)において、共働き子育て世帯の家事および育児の役割分担の実態と意識を把握するためのアンケート調査を実施した。また、グループCを中心として、子育て夫婦双方の活動スケジュールを考慮し、生活の質に関する指標を出力できる、子育て世帯の多様な働き方をシミュレーション可能な、Google Maps APIを活用したWeb-GISベースの活動交通シミュレーターARIGATO(Activity Rescheduler with Interactive Generation of Alternative Travel Opportunities)の開発を開始した。

平成27年度は、平成26年度に実施した、大都市(東京)と地方都市(宇都宮)において、共働き子育て世帯の家事および育児の役割分担の実態と意識を把握するためのアンケート調査データを分析し、都市および自宅、職場、保育所の立地パターンによる保育所送迎の時空間制約の違いを明らかにした。また、子育て夫婦双方の活動スケジュールを考慮し、生活の質に関する指標を出力できる、子育て世帯の多様な働き方をシミュレーション可能な、Google Maps APIを活用したWeb-GISベースの活動交通シミュレーターARIGATO(Activity Rescheduler with Interactive Generation of Alternative Travel Opportunities)を開発し、平成26年度に実施した宇都宮でのアンケート調査回答者に適用した。送迎の役割分担を変更した場合の活動交通パターンの変化に関する情報の提示により、家事および育児の時間の増減に対する意向を具体的に把握することができた。本研究は、交通システム、活動機会、世帯の活動スケジュールの制約条件に着目したアクティビティ・アプローチに基づき、乳幼児を子育て中の世帯が多様なライフスタイルを選択できるために、いかに柔軟な働き方が可能かどうかを検討することを目的とした。子育て世帯の日常生活を制約するバリアの整理を行った上で、子育て夫婦双方の活動スケジュールを考慮し生活の質に関する指標を出力できるWeb-GISベースの活動交通シミュレーター"ARIGATO"を開発し、大都市と地方都市の共働き子育て世帯に適用し、共働き子育て世帯の時空間制約の分類、家事・育児や子供の送迎の実態と意識の違い等を明らかにした。おおむね順調に進展しているが、子育て世帯へのインタビュー調査およびアンケート調査については、調査対象者の再選定を行うこととした。平成26年度に、子育て世帯に対するアンケート調査を実施し、調査対象者の一部へWeb-GISベースの活動交通シミュレーターを適用し、データを分析する予定であったが、研究代表者が東京大学から宇都宮大学へ異動したことも一因で、調査実施時期が遅れた。そのため、研究期間を延長することとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。都市交通計画おおむね順調に研究は推進されており、引き続き3グループで役割分担を行い、研究計画を着実に進めていく予定である。
異数性モザイクの発生過程における正常核型と異数性ライン間での細胞競合に関する研究

モザイク・トリソミーは、トリソミーの受精卵が、卵割の過程で一部の細胞において余剰染色体が排除され正常核型となる「トリソミーレスキュー」が生じることに起因する。一般的にモザイク・トリソミーの表現型は、正常核型細胞のモザイク率が高いほど軽いと考えられている。モザイク率は、発生組織や時期によって方向性をもって変動する現象が報告されており、正常核型細胞とトリソミー細胞との競合が臨床像を決定する機構の存在が示唆される。しかしその本質的な問題は未解決である。そこで本研究では、細胞増殖相と分化相における正常核型細胞と異数性細胞との細胞競合の実体を明らかにすることを研究目的としている。
情報技術のイノヴェーション促進を主軸とした特許発明の開示要件に関する基礎的研究

本研究では、次のような研究成果が得た。第一に、特許法一般における発明開示要件の理論的意義と法的構造について幅広い知見を得た。第二に、ソフトウエア関連発明の特許法による法的保護の日米欧における現状につき明らかにした。第三に、特許法による保護対象の限定を緩和する反面で発明開示要件の充足を厳格化することの意義を提言した。第四に、侵害訴訟における特許無効の抗弁事由としての発明開示要件の充足について一定の方向性を提示した。第五に、「イノヴェーション促進を考慮した情報技術関連発明の特許法による保護のあり方」へ向けた望ましい制度設計論に関する項目の明確化を図った。本研究の前提として、第一に、特許法一般の枠組みにおける発明開示要件の理論的意義と法的構造について、既往の学説によって解明された範囲についての調査研究を行った。その結果として、日本特許法における発明開示要件としては、「特許請求の範囲」(クレーム)に関するものとしてサポート要件、「特許明細書」に関するものとして実施可能要件に大別されるものとされているが、両者の要件それぞれの役割機能の関係性については必ずしも明確な考え方が存在していなかったものと考えられる。また、実務状況について概観した限りでも、発明開示要件は従来必ずしも大きな意味を有していなかったことが推察され、この点についてはさらなる調査研究を要するものと考えられる。第二に、ソフトウエア関連発明を中心とした情報技術分野におけるイノヴェーション促進のあり方を考察する前提として、ソフトウエア関連発明における創作の特許法による法的保護の現状について、日本、アメリカ、欧州について改めて検討を行った。これらの基礎的な調査研究を基にして、の一つの方向性として、特許法による保護対象の限定を緩和する反面で発明開示要件の充足を厳格化することの意義を検討した論考を公表した。今後の研究計画としては、発明開示要件について、比較法的見地からアメリカ法及び欧州特許条約についての対応する諸概念についての比較研究も行うこと、及び、ソフトウエア関連発明等における特許出願における発明開示要件として、いかなる水準までを要求することが適切であるのかという課題、についての調査研究を進め、これらを踏まえて、所期の研究目的である「イノヴェーション促進を考慮したソフトウエア関連発明の特許法による保護のあり方」についての成果を提示することを予定している本研究では、情報技術分野におけるイノヴェーション促進が最大限に実現されうる制度設計のあり方の模索を目指して、第一に発明開示要件の理論的意義と具体的な要件充足基準についての基礎的研究、第二に発明開示要件の判断基準とクレーム解釈論の相互間で整合性の取れた解釈理論の可能性の検討、第三に情報技術分野を対象として特許制度の発明保護機能と発明開示機能がより望ましい形で調和した統合的な制度設計の考察、を主たる目的とするものである。昨年度(平成19年度)は、主として第一および第二の目的に対応した研究を行っており、その研究実績の一部については既に公表を行ってきたところである。引き続いて、平成20年度においても、発明開示要件一般についてアメリカ、欧州を対象とした比較法的見地からの研究に取り組んでおり、その研究成果についても最終的には公表することを予定している。また、平成20年度において新たな視点から取り組んだ検討事項として、侵害訴訟における特許無効の抗弁(特許法104条の3)の事由としての発明開示要件の充足という問題が挙げられる。これは、特許出願段階で発明開示要件の充足を評価されたとしても、権利行使段階である特許権侵害訴訟の局面で、特許無効の抗弁として発明開示要件の非充足が主張され、結果として特許権者の主張が棄却されるという裁判例が幾つか現れている事態を踏まえたものであり、このような事態はイノヴェーション促進に無視し得ない多大な影響をもたらしうると考えられるため、重点的に検討を行った。その成果の一部については判例研究の形で公表した。その他、情報技術関連の特許権行使の局面における特殊性についても分析検討を行った。この分析検討の成果についても一部公表した。以上の検討を踏まえて、第三の目的たる「イノヴェーション促進を考慮した情報技術関連発明の特許法による保護のあり方」へ向けた望ましい制度設計論について留意すべき項目の明確化を図った。その包括的研究成果についても早急に取りまとめの上で公表することを予定している。
神経損傷後における遺伝子発現制御機構の解析

神経損傷、およびその後の神経再生における遺伝子発現制御に関与する転写因子ATF3の解析を行った。昨年度までの解析によりATF3はJNKにより誘導される細胞死が阻止し、さらにPC12細胞において突起伸展作用を持つことが分かっている。本年度はこのATF3による作用のさらなる解析を行った。アデノウイルスベクターを用いてATF3遺伝子をPC12細胞、及び上頚神経節細胞に遺伝子導入した結果、JNKの活性化によって誘導される細胞死を阻止し、神経突起伸展を促進することが明らかになった。このとき細胞死阻害活性、及び突起伸展作用を持つAktのリン酸化が促進されていた。ATF3下流遺伝子をDNAマイクロアレイによる解析により検索した結果、シャペロン分子Hsp27が同定された。Hsp27は細胞死阻害活性を持つことが知られており、さらにAktに結合することによりその活性化の維持にも関わると考えられている。これらの結果より、ATF3がJNK下流においてHsp27、及びAkt経路を活性化して細胞死防御、突起伸展を促すことが示唆された。さらにATF3はJNKによりリン酸化され活性化するc-Junとヘテロダイマーを形成することが解った。ATF3の発現はc-Junなどの転写因子による通常のダイマー形成に影響を与え、下流遺伝子の発現変化を起こし、それによりHsp27など細胞死防御に関する遺伝子の発現が促進され、細胞死が回避されたり突起伸展が引き起こされた可能性が考えられる。