hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パルス電界電子源をもつ高性能X線顕微鏡の開発

パルス電界電子源によりX線強度を飛躍的に増強して、光学顕微鏡よりすぐれた分解能をもつ投影型X線顕微鏡を開発するため、次の諸課題を実施した。1.X線顕微鏡本体の製作、超高真空排気電界放射電子鏡及び静電型電子レンズを備えたX線顕微鏡本体の設計製作を終了し、目下超高真空排気の実験を続けている。2.パルス高圧電源の組立て調整パルス波、鋸歯状波などを発生できるファンクションゼネレータに増巾器を結合し、さらに高周波トランスで増巾して10KVまでの引出し電圧兼レンズ電圧を得た。3.最適のターゲット材料の選定0.1μmよりも良い分解能で生物試料の微細構造をX線的に観察する際、如何にして充分な像コントラストをつけるかが問題で、この目的のためターゲット材料を再検討した。その結果、Ge、Ta、Auが適していることが解った。すなわち、Taは10KVで用いると在来すぐれた材料として本研究者が用いてきたTiよりすぐれた結果が得られること、さらに空気によるX線の吸収を減らすことによって10〓の波長を出すGeの特徴が生かされ、無染色の細胞や筋組織もその微細構造がコントラストよく観察できるようになった。また、0.1μmより良い分解が金の2000本/mmの透過型廻析格子を用いて実証された。4.電界放射型X線顕微鏡の予備実験古い市販の電界電子放射型走査顕微鏡の鏡体及び電源を改造して投影型X線顕微鏡として予備実験を行った。その結果、加速電圧5-6KVの電界放射ビームとAuターゲットを用いて極めてコントラストの良いX線像を得ることができた。(1)X線顕微鏡本体の製作、超高眞空排気静電型電子レンズを備えたX線顕微鏡本体の設計製作を終了し、目下超高眞空排気の準備を行っている。(排気管工作の遅れのため予定より遅延)(2)パルス高圧電源の組立て調整パルス波を発生できるファンクションゼネレータに増巾器を結合し、約150ボルトのパルス電圧を発生させ、さらに高周波トランスで増巾して3ー5kVの引出し電圧を得た。これに10kVまで出せる直流電源を重疊して使用する。(3)最良のターゲット材料の選定0.1μmよりも良い分解能で生物試料の微細構造をX線的に観察する際、如何にして充分な像コントラストをつけるかが問題で、この目的のためターゲット材料を再検討した。すなわち、Taは10kVで用いると在来のTiよりすぐれた結果を与えること、さらに空気によるX線の減衰を減らすことによって、10〓の波長を出すGeの特微が生かされ、無染色の細胞や筋組織もその微細構造が観察できるようになった。また0.1μmより良い分解能が達成された。(4)電界放射型X線顕微鏡の予備実験古い市販の電界放射型走査顕微鏡の鏡体及び電源を改造して投影型X線顕微鏡として予備実験を行なった。その結果加速電圧5ー6kVの電界放射ビームとAuターゲットを用いて極めてコントラストの良い像を得ることができた。
スピンネットワークを用いた超弦理論の定式化の研究

本研究は、スピンネットワークを用いて超弦理論の非摂動的定式化を完成を試みる研究である。近年、スピンネットワークとの関連が指摘されている行列模型において、特定の背景中の運動方程式の古典解としてカイラルフェルミオンを導出する試みがあることを踏まえ、本年度は究極理論を定式化するためのボトムアップ的アプローチとしてカイラルゲージ理論の定式化について研究した。素粒子標準模型はカイラルなゲージ理論の一種であるが、そのような理論では摂動論の範疇であってもゲージ不変性を保つ正則化、すなわち量子論的な定式化は知られていない。我々はそのような正則化を得るために、連続時空上で5次元のドメインウォールフェルミオンを用いて4次元のカイラルフェルミオンを記述することにした。まずはドメインウォールフェルミオンに次元正則化を適用することで、紫外発散をコントロールすることを試みた。しかし、そのようなときには奇数次元の特殊性から紫外発散を有限化できないという結果が得られた。これは従来あまり認識されていなかった重要な結果である。そこで続いて、Pauli-Villarsの方法と次元正則化の両方を組み合わせるというアプローチを行った。結果的に、カイラルフェルミオンとゲージ場のループの紫外発散を完全に有限化でき、しかも明白にゲージ不変な表式を得ることができた。これは理論的な意味を持つだけでなく、標準模型の精密計算への応用の可能性を持った重要な結果である。超弦理論の非摂動的定式化の方法の手がかりを得るという点に関しては予定通り一定の進展を見た。超弦理論の低エネルギー理論として標準模型が創発されると期待されるが、そのようなカイラルなゲージ不変性を保つ摂動論的な定式化を得たという点で意義は大きかったと考えられる。これはあくまで摂動論的な解析であったが、非摂動論的方法に拡張できれば、場の理論及び標準模型における非摂動的な側面を照らし出す可能性があり、価値ある前進であったと言える。今後も従来と同様の方針で進めて問題ない。失敗を恐れずに様々な角度からアプローチし、その知見を取り込んで研究に活用していく。研究会等における情報収集や発表も引き続き精力的に行っていく。
災害発生後における都市内滞留者・移動者の時空間分布予測手法とリスク低減技術の開発

都市内流動人口の特性を都市レベルで精緻に予測するための基礎技術を開発するために,本年度は,以下の視点から研究を実施しそれぞれ成果を得た。1.複数の人口統計データの統合による都市内滞留者・移動者の時空間分布推定手法の構築1現存する人口統計データでは,都市内移動者の数や発着地点を精度良く把握することは困難であることから,携帯情報端末に備わるGPSログデータに基づく「混雑統計(R)」と「モバイル空間統計」,「パーソントリップ調査データ(PTデータ)」を組み合わせることで,都市内移動者の流出や流入を,細かい時空間単位で推定する手法について検討した。2.都市内滞留者・移動者データの高度化と異常検知手法の構築2詳細な情報を有する「建物ポイントデータ」と「PTデータ」を用いて,「モバイル空間統計」データに,具体的な滞留施設や滞留目的に関する情報を付与することで,都市内滞留者ビッグデータの高度化を図る手法について検討した。3高度化した都市内滞留者ビッグデータの応用を見据えて,都市内滞留者の異常な時空間分布を検知する手法についての検討に着手した。本研究における最終的な目標は,詳細な属性情報を備えた精緻な流動人口データを生成し,これを用いて災害・事故・事件等のイベントが発生した後の流動人口を予測するシミュレーションモデルを構築することにある。非常時における都市内滞留者・移動者の時空間分布に強い関心はあるものの,そのためには,平常時におけるデータを子細に分析し,非常時に固有の性質を浮き彫りにすることが必要となる。今年度までに,平常時の都市内滞留者・移動者の特性分析については順調に進捗させることができた。令和元年以降は,当初の研究計画に基づき,災害・事故・事件等の発生を想定した非常時における都市内滞留者・移動者の時空間分布予測手法の構築に向けて,研究を一層加速して行く予定である。具体的には,1非常時の都市内滞留者・移動者の時空間分布として,過去に発生した自然災害(例えば,大雪)時における都市内滞留者・移動者の時空間分布特性について検討し,これを記述するための手法について検討する。2開発した技術を応用して,様々な状況下における,都市内滞留者・移動者の時空間分布特性に関するシミュレーション分析を試みる。3シミュレーション分析から得られる様々な結果について,他の統計テータとの整合性を確認しながら,シミュレーションによる分析結果の検証を試みる。流動人口の特性を都市レベルで精緻に予測するための基礎技術を開発するために,本年度は,以下の視点から研究を実施し成果を得た。1GISデータを用いたPTデータの集計単位の変換:PTデータに備わっている都市内滞留者・移動者の移動目的・移動手段をもとに,任意のエリア内に存在する施設情報をGISデータから抽出しこれを活用することで,高精度でエリア内滞留者・移動者人口を推計する方法を開発した。この方法を用いて,モバイル空間統計の集計単位であるメッシュ単位にPTデータを変換した。2モバイル空間統計の精緻化:モバイル空間統計は,サンプル数が多くデータの信頼性は高いものの,携帯電話利用者のシェア率をもとに滞留者数を推定しており,このシェア率は各都道府県内では一定と仮定している。つまり,局所的に大きく異なる滞留者の属性が考慮されていない(若年層の携帯電話所有率は高齢者よりも高いなど)。そこで,まず,モバイル空間統計で暗黙裡に仮定されている拡大係数の補正を行った。具体的には,滞留者人口として最も信頼できる国勢調査データ(深夜人口分布)を用いて,基準となる拡大係数を推定する方法を開発した。3PTデータを用いた属性や移動目的等のモバイル空間統計への組込:PTデータには,性別・年齢階級・職業などの属性や移動目的・移動手段,さらに,発着地点・発着時刻の情報が備わっている。人の移動に関するOD情報(どこからどこへ,どのような人が,どれだけ移動しているか)をPTデータから抽出し,この情報をモバイル空間統計のデータに移植する数理統計手法について検討した。本研究においては,流動人口に関する大量の時空間データが必要であり,これらは民間企業から購入する必要があった。データ購入に際しては,仕様策定・入札手続・契約手続・データ作成など,一連の作業に予想外の人的コスト・時間的ロスを伴ったが,事務サイドのサポートを受けて,計画通りのスケジュールで平成29年度の研究を遂行することができた。平成30年度については,この経験をもとに,よりスムースに研究計画を遂行する予定である。

本研究における最終的な目標は,詳細な属性情報を備えた精緻な流動人口データを生成し,これを用いて災害・事故・事件等のイベントが発生した後の流動人口を予測するシミュレーションモデルを構築することにある。非常時における都市内滞留者・移動者の時空間分布に強い関心はあるものの,そのためには,平常時におけるデータを子細に分析し,非常時に固有の性質を浮き彫りにすることが必要となる。今年度までに,平常時の都市内滞留者・移動者の特性分析については順調に進捗させることができた。当初の研究計画に基づき,平成30年以降は,複数の人口データを統合することで都市内滞留者・移動者の高度な時空間分布データを構築という視点から研究課題を遂行する予定である。このとき,平成29年度における研究過程において明らかとなった興味深い事実や新たな研究課題,さらに,新たに着想した分析手法がある。当初の研究計画には含まれない課題ではあるものの,これらは排除することなく,当初の研究課題を拡張する形で研究課題に組み込み引き続き検討することとしたい。1現存する人口データでは,移動者の数や発着地点を精度良く把握することは困難であることから,モバイル空間統計やパーソントリップ調査データ(PTデータ),国勢調査等を併用することで,都市内滞留者の時空間分布を推定する方法について検討する。2上記の方法に携帯情報端末に備わるGPSログデータに基づく混雑統計を組み合わせることで,都市内移動者の流出や流入を,細かい時空間単位で推定する手法を構築する。3詳細な情報を有する建物ポイントデータとPTデータを用いて,モバイル空間統計データに,具体的な滞留施設や滞留目的に関する情報を付与することで,都市内滞留者ビッグデータの高度化を図る手法を構築する。4高度化した都市内滞留者ビッグデータの応用を見据えて,都市内滞留者の異常な時空間分布を検知する手法について検討する。令和元年以降は,当初の研究計画に基づき,災害・事故・事件等の発生を想定した非常時における都市内滞留者・移動者の時空間分布予測手法の構築に向けて,研究を一層加速して行く予定である。具体的には,1非常時の都市内滞留者・移動者の時空間分布として,過去に発生した自然災害(例えば,大雪)時における都市内滞留者・移動者の時空間分布特性について検討し,これを記述するための手法について検討する。2開発した技術を応用して,様々な状況下における,都市内滞留者・移動者の時空間分布特性に関するシミュレーション分析を試みる。3シミュレーション分析から得られる様々な結果について,他の統計テータとの整合性を確認しながら,シミュレーションによる分析結果の検証を試みる。
ニホンナシ果実の軟化機構の解明

果実の肉質は食味や貯蔵性と深い関わりがあるため、果実の軟化機構を解明することは、生産および流通において重要である。果実の成熟にともなう軟化には細胞壁の構造変化が生じており、それには細胞壁分解酵素が関与している。本研究ではわが国の代表的果樹であり、細胞壁成分の変化等の報告のあるニホンナシを用い、軟化前後での細胞壁画分におけるグリコシダーゼ活性の変動を調べると共に、数種酵素の可溶化および精製を試みた。成熟前と成熟時のニホンナシ果実から細胞壁画分を調製し、各種グリコシダーゼ活性を測定したところ、最も顕著に活性が上昇したのはalpha-アラビノフラノシダーゼ(alpha-Ara)であり、成熟期を通して最も活性が高かったのはbeta-ガラクトシダーゼ(beta-Gal)であった。すでにセイヨウナシおよびニホンナシでは果実の軟化にともなって細胞壁からアラビノースやガラクトースが遊離することが報告されている。そこで、これらの遊離に関与していると思われる両酵素に着目して可溶化を試みた。alpha-Araに関しては通常用いられる塩による可溶化は有効ではなかったが、キレート剤によりかなりの活性を遊離させることに成功したため、今後精製を進めることが可能になった。一方beta-Galについては3Mの塩化リチウムにより高い可溶化率が得られたので、疎水クロマトグラフィー、イオン交換クロマトグラフィー、ゲルクロマトグラフィーを用いて精製を行った。この間beta-Galは5つの活性ピークに分離した。これらの活性ピークの内の1つが成熟時に顕著に上昇し、しかも軟化前のニホンナシより調製したペクチン画分からのガラクトースの遊離に寄与することが確認されたため、このbeta-Galが軟化と関わりがあることが示唆された。今後この知見をもとに、ニホンナシ果実の軟化におけるグリコシダーゼの役割が明らかになることが期待される。
筋特異的カルパイン欠損型筋ジストロフィー症の分子機構の解明

カルパインは、細胞質内に存在して他の細胞内タンパク質をCa^<2+>依存的にプロセシングすることにより制御するプロテアーゼである。その中の骨格筋特異的カルパインp94は、巨大筋弾性タンパク質.であるコネクチンと結合する。そこで本研究では、p94欠槓によって引き起こされる肢帯型筋ジストロフィー症(LGMD2A)の分子機構を、p94及qコネクチンの解析により明らかにしていくことを目的とした。平成9年度に行った、(1)培養細胞におけるp94の発現とその生理作用の解析、(2)酵母Two-Hybrid系を用いたp94結含タンパク質のスクリーニング、(3)p94の発現と細胞周期・細胞分化との関係の解析、に関して結果をまとめ、さらに以下の実験を行った。(4)p94の骨格筋からの精製とLGMD2A筋におけるp94の鹸析:p94の急速な自己消化のため、骨格筋からp94を検出したという報告は皆無である。そこで、コネクチンと結合するという知見を基にして、根本からp94の精製方法を再検討し、p94を捕捉することを試みた。さらに、LGMD2Aにおけるp94の役割を調べるため、患者骨格筋を用いて、免疫組識染色、ウェスタンブロット解析を行い、p94の局在や発現量変化を解析した。同時に、フォドリンのプロセシングが異常であることを明らかとした。(5)p94トランスジェニックマウスの解析:我々は既にp94の活性中心のcysをserに置換して不活性化した分子を過剰発現するようにしたトランスジェニックマウスを作成した。このマウスを用いて、p94の生理機能、p94の細胞内局在、骨格筋機能などの解析を行う。以上の結果を総合すると、p94は、LGMD2Aにおいて、その正常なプロテアーゼ活性が損なわれていることが強く示唆され、そのために細胞内情報伝達系に異常が生じて症状となっていることが予想された。カルパインは、細胞質内に存在して他の細胞内タンパク質と直接相互作用し、Ca^<2+>依存的にこれらを限定的に分解し、細胞機能を調節しているプロセシングプロテアーゼである。そのアイソザイムの一つである骨格筋特異的カルパイン[p94、またはカルパイン3とも呼ばれる]は、筋肉特異的に発現する巨大弾性タンパク質であるコネクチンと結合しており、肢帯型筋ジストロフィー症2A型[LGMD2A]の責任遺伝子産物であることが同定されている。そこで本研究では、p94の欠損によって引き起こされる肢帯型筋ジストロフィー症の分子機構を、p94及びコネクチンの解析により明らかにしていくことを目的とした。まず、LGMD2Aの患者で見られるp94のミスセンス点突然変異体を9種類作成した。これらLGMD2A点変異型p94について、培養細胞発現系、酵母Two-Hybrid系、生化学実験系等を用いて、p94とコネクチンの相互作用の詳細(結合様式、結合部位、結合強度など)を解析した結果、変異型p94ではコネクチンの2カ所ある結合部位のうちどちらか、または両方と結合できなくなっているものが存在した。さらに、各変異型p94による細胞骨格系タンパク質、フォドリンの分解活性を解析したところ、すべての変異体においてその活性が失われていることが明らかとなった。よって、この筋ジストロフィー症は、p94と基質タンパク質との正しい関係、すなわち認識及びプロセッシングのどちらかまたは両方の機能、が損なわれることによって、生じていることが明らかになった。

以上の結果を総合すると、p94は、LGMD2Aにおいて、その正常なプロテアーゼ活性が損なわれていることが強く示唆され、そのために細胞内情報伝達系に異常が生じて症状となっていることが予想された。
避難を余儀なくされた療養者に対する災害時相互協力を用いた看護支援モデルの構築

本研究は、最終目標を震災関連死の低減を目指し、構築してきた看護支援者モデルを研究の基盤としている。看護支援者モデルによる災害時相互協力を用いた災害サイクル全てに関わる在宅療養者のニーズに対応できる訪問看護師の人材育成のためのシステムを構築することを目的とした。2年目の研究実績は、1年目から継続し、災害発生時の看護支援者モデルの有用性の検証を行った。構築した災害時の看護支援者モデルについて、東日本大震災にて被災した宮城県の訪問看護ステーションの所長4人を対象とした研究会方式を用いたアクションリサーチを用いて、実践・検証を行った。この研究により災害時の訪問看護ステーション同士のネットワークづくりや人材育成に繋がった。被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会「災害時の訪問看護研究会」を結成し、7回実施した。研究成果として、訪問看護ステーションの災害対策の冊子「3.11の教訓を活かした訪問看護の知恵袋」を作成し、修正中である。また、学会発表を4回行い、研究成果を公表した。今後は、継続して研究会の開催、学会発表を実施しながら、訪問看護ステーション間のネットワークシステムを拡大することを考えている。また、ネットワークを東日本大震災で被災した福島県や岩手県、熊本地震で被災した訪問看護ステーションまた、被災していない地域の訪問看護ステーションを対象とする予定である。拡大するにあたり、冊子「3.11の教訓を活かした訪問看護の知恵袋」の活用する予定である。平成29年度より4年計画で取り組み、2年目にあたる平成30年度は、「避難を余儀なくされた療養者に対する災害時相互協力を用いた看護支援モデルの構築」の実践および実証した。被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会を7回実施した。研究会は、仙台市の研究協力を頂いている訪問看護ステーションにて開催した。毎回、訪問看護ステーションの所長3人から4人、教員2人から3人が参加した。研究会では、訪問看護ステーションの災害対策として「3.11の教訓を活かした訪問看護の知恵袋」の冊子を作成し、被災地外の地域の訪問看護ステーションにおいても活用できるように、アンケート調査を行い、現在、内容の修正を行っている。また、平時からの訪問看護の課題についても研究に取り組み、研究成果を看護・医療系の学会にて4回発表した。発表の日時、学会名、テーマは、7月27日:日本看護学会(在宅看護)「3.11の災害時の訪問看護の知恵袋」、8月9日:日本看護協会(看護管理)「訪問看護ステーションにおける終末期の療養場所の意思決定ACP」を考える」、8月10日:日本災害看護学会「災害により長期に避難生活を余儀なくされる療養者への看護支援者モデルの構築」、10月27日:東北緩和医療研究会「利用者の入院後の転帰から考える訪問看護の関わり」だった。災害時の看護支援者モデルによる訪問看護ステーション同士の「災害時相互協力協定」を締結し、システムを全国に普及するために研究を進めることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると考える。2019年度は、2018年度同様に訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会方式を用いたアクションリサーチを行う。研究会の年5回開催、学会発表2回、日本災害看護学会にてワークショップ1回「災害時の知恵袋カフェ:訪問看護ステーション版」を実施する予定である。今年度も、訪問看護ステーション間のネットワークシステムを拡大することを考えている。ネットワークは、東日本大震災で被災した福島県や岩手県、熊本地震で被災した訪問看護ステーションまた、被災していない地域の訪問看護ステーションを対象とする予定である。さらに本研究会にて「災害時相互協力協定」の締結の拡大を図り、ネットワークの構築を行うことで、防災・減災力の強化ができるかを評価する。各地域の特性を踏えて、全国の災害時の訪問看護師の人材育成の一助とする。これらの研究成果を論文発表し、研究を推進していく予定である。本研究は、平成26-27年度の研究成果を活かし、災害時の在宅療養者に対する看護支援モデルの構築に取り組んだ。この研究結果から、在宅療養を行いながら避難生活を送る療養者および介護者、担当する訪問看護師を対象とした面接調査を行い、その結果から災害時の在宅療養者に対する看護支援モデルを構築した。本研究では、今回、最終目標を震災関連死の低減を目指し、構築してきた看護支援者モデルを研究の基盤とし、災害時相互協力を用いて、災害サイクル全てに関わる在宅療養者のニーズに対応できる訪問看護師の人材育成のためのシステム構築することを目的とした。1年目の研究実績は、災害発生時の看護支援者モデルの有用性の検証を行った。具体的には、構築した災害時の看護支援者モデルについて、東日本大震災にて被災した宮城県の訪問看護ステーションの所長4人を対象とした研究会方式を用いたアクションリサーチを用いて、実践・検証を行った。研究実施は、被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会を6回実施、そのうちの1か所の訪問看護ステーションにて、スタッフを対象とした災害時の訪問看護の勉強会を1回実施した。結果は、研究会における研究参加者の発言や活動から1グループとしての変化、2組織的に生じた変化から、以下の4つのテーマが見出された。テーマ1【訪問看護師の災害時のリーダーとなる人材育成】、テーマ2【災害時の看護支援者モデルを用いた相互協力協定】、テーマ3【所長同士の話し合いやケアの可視化・言語化ができる場】テーマ4

【「連携」と「顔の見える関係」】が導きだされた。平成30年度に看護系学会にて発表する予定である。平成29年度より4年間で、「避難を余儀なくされた療養者に対する災害時相互協力を用いた看護支援モデルの構築」を行う予定であるが、1年目にあたる平成29年度は、予定通り実行できた。具体的には、被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会を6回実施、そのうちの一か所の訪問看護ステーションにて、スタッフを対象とした災害時の訪問看護の勉強会を1回実施した。これらの結果から分析を行い、論文(東京家政大学大学院にて博士論文)を作成した。4年間の研究の主幹となる災害時の看護支援者モデルによる訪問看護ステーション同士の「災害時相互協力協定」を締結しシステム構築することの拡大にあたり、被災県である宮城県そして全国に普及するために重要な方向性を示す内容であった。以上のことから、おおむね順調に進展している。本研究は、最終目標を震災関連死の低減を目指し、構築してきた看護支援者モデルを研究の基盤としている。看護支援者モデルによる災害時相互協力を用いた災害サイクル全てに関わる在宅療養者のニーズに対応できる訪問看護師の人材育成のためのシステムを構築することを目的とした。2年目の研究実績は、1年目から継続し、災害発生時の看護支援者モデルの有用性の検証を行った。構築した災害時の看護支援者モデルについて、東日本大震災にて被災した宮城県の訪問看護ステーションの所長4人を対象とした研究会方式を用いたアクションリサーチを用いて、実践・検証を行った。この研究により災害時の訪問看護ステーション同士のネットワークづくりや人材育成に繋がった。被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会「災害時の訪問看護研究会」を結成し、7回実施した。研究成果として、訪問看護ステーションの災害対策の冊子「3.11の教訓を活かした訪問看護の知恵袋」を作成し、修正中である。また、学会発表を4回行い、研究成果を公表した。今後は、継続して研究会の開催、学会発表を実施しながら、訪問看護ステーション間のネットワークシステムを拡大することを考えている。また、ネットワークを東日本大震災で被災した福島県や岩手県、熊本地震で被災した訪問看護ステーションまた、被災していない地域の訪問看護ステーションを対象とする予定である。拡大するにあたり、冊子「3.11の教訓を活かした訪問看護の知恵袋」の活用する予定である。平成29年度より4年計画で取り組み、2年目にあたる平成30年度は、「避難を余儀なくされた療養者に対する災害時相互協力を用いた看護支援モデルの構築」の実践および実証した。被災地の訪問看護ステーションの所長を対象とした研究会を7回実施した。研究会は、仙台市の研究協力を頂いている訪問看護ステーションにて開催した。毎回、訪問看護ステーションの所長3人から4人、教員2人から3人が参加した。
無核の血小板・赤血球のプログラム細胞死の動態解析と病態検査学への導入展開

血小板の凝集能以外の血小板の形質の変化について種々の病態において研究を重ねた。肝癌における癌摘出前後の血小板の形質応答の解析と予後予測としての検査医学への応用の可能性を検討した。その結果、肝癌の摘出術前後の血小板の含有する増殖因子に関する3つの論文を報告した。肝癌患者における血小板の含有するVEGF-Aは有意に高値であり、骨髄巨核球への低酸素刺激を介さないVEGF-Aの産生刺激のメカニズムの存在を想定した。また、肝癌摘出後における血小板のセロトニン含有量と肝癌再発に有意な“負"の関係を見出しており、核を有さない細胞における新規概念として「癌環境における血小板の“疲労のプロセス"の存在」について仮説を立てた。肝癌摘出4週後の血小板VEGF-Aは摘出肝の体積に相関する。また、肝癌摘出前の血小板セロトニンは高値となるが、肝癌摘出後の血小板セロトニンは摘出前よりも低値となるも、肝癌摘出後の血小板セロトニンと肝癌の再発、予後が“負"に相関している。これまで、肝癌摘出前の血小板セロトニンは高値であることが肝癌の再発に“正"に相関することが報告されていた。今回の我々の“肝癌摘出後の血小板セロトニンの検討"の結果に対して2018年に欧文誌J Hepatol.(IF:15.040)より2回、J Cancerより1回のコメントが報告され、肝癌摘出後における血小板セロトニンの予後予測指標としての役割について更に明確にすることが求められた。この学術的背景には、以前に報告された「血小板セロトニンによるウイルス性肝炎の増悪(Lang PA, et al. Nat Med 2008)があり、今回の我々の知見との関連について更に検討を加える予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。同意書を取得した5名の閉塞性動脈硬化症症例の摘出血栓を免疫組織化学染色により、摘出血栓を構成する血球の細胞死の動態の観点から詳細に解析中である。摘出血栓を構成する血小板をapoptotic、necroticの2つのフェノタイプから、赤血球をeryptosisのフェノタイプから、そして好中球をapoptosis、necrosis、NETosisの3つのフェノタイプから解析を行ない、血球の細胞死の観点から摘出血栓の質の多様性について検討している。基礎病態ならびに投与されている抗血小板薬、抗凝固薬(ワーファリン、DOACs)の相違からくる摘出血栓の質の相違に着目して解析している。血小板の観察にあたっては、integrin αIIbβ3の活性化の確認とともにnecrotic plateletsについては、phosphatidylserine (PS)ならびに凝固第V因子の細胞膜上での高レベルの発現、(電顕の観察による)細胞膜のbleb形成を観察の主体としている。Annexin-VはPSを高発現する血小板(necrotic platelets)に特異的に結合することが報告されており、また、apoptotic plateletsについては、低PS発現の血小板にも結合することが報告されているLactadherinによる染色ならびに血小板アポトーシスにおいて確認されている、抗アポトーシス分子(Bcl-XL、Bcl-2)ならびに向アポトーシス分子(Bak、Bax)の染色性を対比して検討中である。Eryptosisについては赤血球膜上のAnnexin-Vの結合性を検討している。好中球の観察は、TUNEL法ならびにPSのAnnexin-Vによる染色、細胞の形態によるapoptosis、necrosisの判別とともに、シトルリン化ヒストン染色によるNETosisの存在について検討中である。臨床病態生理学として、摘出血栓・塞栓を構成する血球細胞を細胞死のプロセスの観点から免疫組織化学的に解析して、血栓・塞栓に含まれる血球細胞のプログラム細胞死の多様性を明らかにして、血栓・塞栓の質の多様性として報告することを目的として検討を進めた。更に、より発展した抗血栓・塞栓療法開発の手かがりとして考察している。特に、抗血小板薬、抗凝固薬の内服症例からの摘出血栓については詳細に比較検討を加える。鹿児島大学病院検査部にて得られた検査情報は、電子カルテシステムとは別にデータ統合解析サーバーに統合され、任意の演算処理を可能とするとともにHIS (Hospital Information System)との連携を可能としている。血小板のapoptosisおよびeryptosisの解析結果を、検査情報と栄養、薬剤、バイタルサインを含めたHIS情報とのデータマイニング解析により、病態検査学としての多角的な視点から解析・評価を開始している。マウスによる統合的解析としてLPS投与によるマウスの敗血症モデルにおいて主要臓器の微小血栓における血小板、赤血球のプログラム細胞死のプロセスを好中球の細胞死とともに総合的に解析している。これまでの研究の発展として、血管新生・透過性作用の鍵分子であるVEGF-Aを免疫B細胞において約4倍過剰発現させたマウス(研究代表者ら, J Immunol . 2010)の観察より、赤血球代謝におけるeryptosisの関与による免疫系の修飾について検討中である。また、これまでの研究の発展として、血小板特異的VEGF-A

発現マウスの解析により、血小板VEGF-Aがresting、activated、apoptotic、necrotic plateletsの形質に及ぼす影響を明らかにして、血小板に含まれる増殖因子と血小板のプログラム細胞死との関連を解析中である。核を有しない(無核の)細胞にアポトーシスと同様の細胞死のプロセスの存在することが、血小板において2007年に最初に報告された。そして、同じく無核の細胞である赤血球にアポトーシスと同様のプロセスの存在することが近年報告されている。血小板の細胞死には壊死のプロセスも存在することが報告され、血栓・塞栓の質に関与することが知られるようになった。血小板・赤血球の細胞死のプロセスは炎症などの様々な生体内環境を反映するとともに、その後の免疫応答にも影響を与えることから、これらを将来の検査室レベルの解析対象とする研究は重要であると予見される。本研究においては、無核の細胞(血小板・赤血球)のプログラム細胞死と病態との関連を解析して臨床病態検査学への応用として具体的に展開することを目的として進めた。無核の血小板・赤血球の細胞死のプロセスと病態との関連について病態検査学的に解析を進めた。第一に患者から得られた摘出血栓を動脈血栓、静脈血栓、非弁膜性心房細動による塞栓に分類して血小板、赤血球の細胞死のプロセスが血栓・塞栓の質の多様性にどのように関わっているかを免疫組織学的に解析して抗血栓・塞栓療法の発展への応用を目指している。血小板の観察にあたっては、壊死血小板、アポトーシス様血小板に特異的な分子の発現を確認、また、アポトーシス様赤血球については赤血球膜上のAnnexin-Vの結合性を確認を進めている。また、本研究の過程において、肝癌の病態における“疲労血小板"の考え方を論文発表した。本研究の過程において、肝癌の病態における“疲労血小板"の考え方を論文発表した。摘出血栓・塞栓を動脈血栓、静脈血栓、非弁膜性心房細動における塞栓に分類の上、免疫組織化学染色による解析により血栓・塞栓を構成する血球の細胞死の動態を詳細に解析中である。具体的には血栓・塞栓を構成する血小板をapoptotic、necrotic (super-activated)のフェノタイプから、赤血球をeryptosisのフェノタイプから、そして好中球をapoptosis、necrosis、NETosisのフェノタイプから解析を行ない、血球の細胞死の観点から血栓・塞栓の多様性について検討している。また、これらの細胞死と血栓・塞栓に存在するマクロファージの動態について解析を加え、生体反応としての血栓除去への応答性との関連について検討の予定である。重症下肢虚血患者における動脈血栓の解析が中心となっている。背景病態ならびに処方されている抗血小板薬、抗凝固薬(ワルファリン、direct oral anticoagulants (DOACs))による所見の相違には特に着目して解析を行っている。血小板の凝集能以外の血小板の形質の変化について種々の病態において研究を重ねた。肝癌における癌摘出前後の血小板の形質応答の解析と予後予測としての検査医学への応用の可能性を検討した。その結果、肝癌の摘出術前後の血小板の含有する増殖因子に関する3つの論文を報告した。肝癌患者における血小板の含有するVEGF-Aは有意に高値であり、骨髄巨核球への低酸素刺激を介さないVEGF-Aの産生刺激のメカニズムの存在を想定した。
移動から見た都市空間の分析

本研究では「距離分布」と「通過量分布」というものが基本的なものとなっている.距離分布とは与えられた空間のあらゆる2地点の移動を前提とした距離の全体分布ということになる.研究成果としては主に距離分布に関して以下のような成果が得られた.1)上記距離分布は領域が円や矩形のようなもの以外では求められていなかったが,行政界のような不定形でも厳密な数値解が求められるアルゴリズムを開発した.これは一様な直線を介して4次元の計算を2次元の計算に帰することを根幹とするアルゴリズムである.2)またそれ程細長い領域でない場合は,上記の一様な直線上の計算過程より距離分布の近似式を導出した.これは領域面積と領域凸包の図表を含む距離の多項式で表される.3)上記1)の成果をもとに地域を小地域に分け,小地域間のODで重みをつけることにより,実際の移動距離分布を求めるアルゴリズムを開発した.これを用い東京23区間の移動データにより,東京23区の移動距離分布を算出した.これは従来の代表点間から求める分布より,はるかに滑らかで信頼性が高い.4)上記1)2)で求めた厳密な距離分布を参照しながら,関東地域に100個の点を打ち,100個の点からあらゆる2点間の組合せについて,道路のみの場合と道路と鉄道を用いた場合の最短時間を計算した.これを用いて両者の所要時間分布を比較すると,関東地域における鉄道か地域全体に果たしている時間短縮効果や空間拡大効果が一目瞭然となった.本研究では「距離分布」と「通過量分布」というものが基本的なものとなっている.距離分布とは与えられた空間のあらゆる2地点の移動を前提とした距離の全体分布ということになる.研究成果としては主に距離分布に関して以下のような成果が得られた.1)上記距離分布は領域が円や矩形のようなもの以外では求められていなかったが,行政界のような不定形でも厳密な数値解が求められるアルゴリズムを開発した.これは一様な直線を介して4次元の計算を2次元の計算に帰することを根幹とするアルゴリズムである.2)またそれ程細長い領域でない場合は,上記の一様な直線上の計算過程より距離分布の近似式を導出した.これは領域面積と領域凸包の図表を含む距離の多項式で表される.3)上記1)の成果をもとに地域を小地域に分け,小地域間のODで重みをつけることにより,実際の移動距離分布を求めるアルゴリズムを開発した.これを用い東京23区間の移動データにより,東京23区の移動距離分布を算出した.これは従来の代表点間から求める分布より,はるかに滑らかで信頼性が高い.4)上記1)2)で求めた厳密な距離分布を参照しながら,関東地域に100個の点を打ち,100個の点からあらゆる2点間の組合せについて,道路のみの場合と道路と鉄道を用いた場合の最短時間を計算した.これを用いて両者の所要時間分布を比較すると,関東地域における鉄道か地域全体に果たしている時間短縮効果や空間拡大効果が一目瞭然となった.都市空間における移動の「時間分布」を求めるために,本年度の課題は以下の2つであった.1)4次元の多面体の容量を効率的に計算するアルゴリズムの開発2)一様な直線を介しての計算方法結果としては上記2)に関して研究が進展した.まず,市区町村のような不定形の領域における「距離分布」を,一様な直線を介して数値的に厳密に求めるアルゴリズムを開発した.もっと詳しく述べると,不定形領域内部で発生・集中するような移動についてそれらの移動距離の分布を厳密に求めるアルゴリズムを作製したことになる.さらにこの方法を応用することで,相異的な2つの不定形を出発地・到着地とする移動の距離分布をも計算することができた.この数値計算アルゴリズムは,領域内に密に打った点間の距離を計算する従来の数値計算方法に比べて,格段に高効率に距離分布を計算できる手法である.実際に,理論式によって陽に距離分布が求められる数少ない例(円や長方形)について,式で表される真の分布と従来方法および一様な直線を用いた方法で数値的に求めた分布を比較すると,従来方法では尤もらしい分布を得るには非常に多くの計算量を要するのに対し,一様な直線を用いた方法はある程度密に一様な直線を分布させれば,真の分布とほとんど差違が認められないことがわかった.この数値計算方法を用い,実際例として東京23区内の移動を分析した.各区内々の移動およびあらゆる"区どうし"の(幾何学的)距離分布を,国勢調査で集計されている現実の移動量データを用いて総移動量を調整することで,東京区内における移動の距離分布をきれいな形で求めることができた.この結果は,交通機関の利用実態などを併せて考慮することで,都市内の移動時間分布の推定に展望を開くものである.また求められた距離分布は予想に反して滑らかで単純であり,今後,理論と実証の両側面の展開に稔り豊かなものが予想される.平成12年度の研究を受け,現実の密度やアクティビティーを,どのように理論に取り入れるかの研究に重点を置いた.1.現実のアクティビティーの密度をどう捉えるかについて追求する.現実の移動は一様であることはなく,ある2地点間が多かったり,別な2地点が少なかったりするもので,2次元の2点すなわち4次元空間の濃い薄いという密度で表現される.

この密度を推定することができれば,現実の問題に的確にアプローチが可能である.そこで現行のOD調査に代表されるような起終点の分かる調査と,起終点がわからない交通量調査のような2種類の調査を併せて,前述の4次元の密度が推定できるかという問題に取り組んだ.これには理論的側面だけではなく,人口密度や都市施設の集積等の2次元上のアクティビティーの分布も必要であり,G.I.S.やCADを用いて現実のデータ作業も必要になった.2.一様な直線を介した計算に密度をどう取り組むか前年度の3.一様な直線を介する計算で追求した結果に,現実の密度をどのように取り入れるかが重要な課題となる.現段階ではこの一様な直線を介した計算に最も期待できるという予想があるが,これは4次元の計算を2次元で行うため,アクティビティーの密度も4次元でなく2次元で与えればよいからである.さらには直線を介した計算であることから,これをもとにネットワークと平面を結びつける基礎にもなるので,連続平面と離散のネットワークとの関係についても結論を出せるはずである.以上の課題1.2.については未だ解決できない問題も多く,本年度の成果として陽に出せるものは少ないが,理論的には特に2.に関して進んだものと考えている.本年度の大きな課題は「現実のアクティビティーの密度をどのように理論に取り入れるか」というものであった.これに関して今年度の成果といえるものは以下の2点である.1.ネットワークのリンク上のあらゆる2地点で移動の起終点があるとした時,その移動についての距離分布と移動量分布に関しての理論はほとんど明らかとなった.そこでこれを用い,リンクに起終点分布の重みをつけることにより,一つの問題は解決されることとなった.従来の方法との比較等でやや残しているものもあるが,ほぼ目的を達している.2.一様な直線を介した計算等に関しては,残念ながら理論的にやり残している点が多い.しかしながら,距離分布が正確に求められている点を利用し,平面に一様乱数を発生させ,この距離分布を理論と比較した上で,分布させた点にアクティビティーの重みをつけ,計算する方法を開発した.もう少し詳しく述べると,関東地方に100個の点を打ち,あらゆる2点間の距離分布をこれまでに得られている連続平面における厳密な分布とを比較すると,ほぼ同じ分布が得られることがわかる.これらの点を用い鉄道のネットワークを利用した時の所要時間分布を求め,鉄道の空間に果たしている役割を明確に示すことができた.次にこの点に人口密度のデータを入れることにより,現実のアクティビティーを入れることができた.
腎不全における頭蓋内圧の変化に関する研究

近年雑種成犬の入手が困難となった事よりラットを用いて実験を施行する事とした。ウレタン腹腔内麻酔下にて気管切開後調節呼吸とし、頭部を固定後cisterna magnaをにカテーテルを挿入することにより頭蓋内圧を持続的に記録することができた。急性腎不全モデルは両側腎動静脈結紮により行った。腎動静脈結紮後の頭蓋内圧の変化を経時的に記録した。腎血管結紮による急性実験では急激な血圧の変化また6時間までの測定が限度である等の問題があった。以上より今後の研究の展開としては、腎血管結紮を前処理として行い12時間、24時間後にclosed cranial windowを作成し頭蓋内圧と脳軟膜細動静脈径の同時測定を行う事により脳血管反応性、マンニトール、グリセオールに対する頭蓋内圧変化の測定を行いたい。
活性酸素種によるN-ニトロソ化合物の分解と変異原性発現の分子機構

環境内発がん物質であり、また生体内でも生成するN-ニトロソジアルキルアミンは、それ自身では生物活性はなく、生体内でシトクロムP450により酸化的に代謝活性化を受け、発がん性および変異原性を示すとされている。化学的酸化モデル系として鉄-銅-過酸化水素を用いて、N-ニトロン-N-メチルブチルアミン(NMB)を酸化すると、代謝活性化を必要としない強力な直接的変異原性化合物(mutagen X)が生成することを既に見いだした。この変異原性化合物の生成に関わる因子を検索し、変異原性化合物の同定および生成機構を解明することにより、N-ニトロソジアルキルアミンの未知の活性化経路が存在する可能性を見いだすことを目的とし、前年度において鉄、銅、過酸化水素、NOの役割を明らかにした。本年度は、基質をN-ニトロソ-N-メチルペンチルアミン(NMP)に換え、鉄-銅-過酸化水素-NO系で反応を行ったところNMBと同程度の変異原性化合物(mutagen Y)が生成することを見出した。Mutagen Yの生成における鉄、銅、過酸化水素、NOの役割もMutagen Xの場合と同じであり、同様の機構で生成すると考えられた。Mutagenを変異原性を指標に単離精製し各種機器分析を行ったところmutagen Xと類似した構造であることも明らかにした。いずれの変異原物質もアミンのγ位酸化を含む機構で生成すると考えられる6員環構造を有している。本結果は、シトクロムP450とは異なったN-ニトロソジアルキルアミン類の新たな活性化機構の一般性を示すと共に、アミンのγ位特異的な反応を経由していることから立体的要因が重要であると考えられる。活性酸素、NOともに生体内の免疫系などで生成しておりN-ニトロソジアルキルアミン類が生体内で同様に活性化される可能性が考えられた。環境内発がん物質であり、また生体内でも生成するN-ニトロソジアルキルアミンは、それ自身では生物活性はなく、生体内でシトクロムP450により酸化的に代謝活性化を受け、発がん性および変異原性を示す。化学的酸化モデル系として鉄-銅-過酸化水素を用いて、N-ニトロソジアルキルアミンを酸化すると、代謝活性化を必要としない強力な直接的変異原性化合物が生成することを既に見いだした。この変異原性化合物の生成に関わる因子を検索し、変異原性化合物の同定および生成機構を解明することにより、N-ニトロソジアルキルアミンの未知の活性化経路が存在する可能性を見いだすことを目的とし、以下の成果を得た。l.変異原性化合物生成に関与する因子の検索:N-ニトロソジアルキルアミンを鉄、鋼、過酸化水素、NOの比を変化させて処理し、反応生成物について変異原性を検討した。鉄、銅、過酸化水素はともに必要でありヒドロキシルラジカルの関与が示された。また、NO非添加系では少なくとも2種の変異原性化合物が生成するが、NOの添加により一方の化合物のみが大きく増加した。2.変異原性化合物などの単離同定:N-ニトロソN-メチルプロピルアミンからの変異原性化合物の単離、同定を購入備品である中圧分取液体クロマトグラフを用いて行った。変異原性物質の一つとしてプロピル基のω位が水酸化され、さらに硝酸エステル化された化合物を得た。さらにプロピル基のωおよびω-1位カルボニル体も生成していた。従来シトクロムP450による活性化では窒素原子のα位酸化経由の機構が示されていたが、本結果はプロピル基のβ(ω-1)位、あるいはγ(ω)位酸化を経由する新しい変異原性物質生成機構を示している。ヒドロキシルラジカル、NOともに生体内の免疫系などで生成しておりN-ニトロソジアルキルアミン類が生体内でこのように活性化される可能性が考えられた。

本結果は、シトクロムP450とは異なったN-ニトロソジアルキルアミン類の新たな活性化機構の一般性を示すと共に、アミンのγ位特異的な反応を経由していることから立体的要因が重要であると考えられる。活性酸素、NOともに生体内の免疫系などで生成しておりN-ニトロソジアルキルアミン類が生体内で同様に活性化される可能性が考えられた。
地域在住高齢者における興味に即した活動の実施が身体機能・認知機能に及ぼす効果

地域在住高齢者の興味ある活動の実施頻度および活動への興味と、身体機能・認知機能との関連を検討した結果、活動の実施頻度では、二人以上もしくは屋外で行う活動が、身体機能の維持に繋がること、活動へ興味を持つことは、活動内容の形態を問わず、身体機能の維持に関連すること、日常的に行っている活動についても、身体機能維持に繋がることが示唆された。また、地域公民館における趣味の会やサークルなどのサービスは、興味に即したものが比較的多く存在するが、その定員には限りがあること、高齢者のみを対象としたものが少ないこと、参加には交通手段が必要なことなど、問題点も見受けられた。本研究は、地域在住高齢者が、一定の身体機能、認知機能を維持し、一人一人がその人らしい生活を送るために、興味ある活動とその実施頻度と、身体・認知機能との関連を明らかにし、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げていくことを目的とし、1興味ある活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連についての検討、2興味ある活動とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討、3興味ある活動の実施頻度と、興味ある活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状の把握の3点について検討するものである。平成26年度は、検討事項1,2の検討に繋げるため、本研究に関連するパイロットスタディの結果および研究状況を踏まえ、質問紙を作成、地域在住高齢者を対象とした体力測定に加え、質問紙調査を対象地域8か所168名を対象に実施した。高齢者の興味ある活動とその実施頻度の聴取については、「興味・関心チェックリスト」(作業療法士協会)を用いて興味と実施頻度を聴取する予定であったが、パイロットスタディの結果より、活動の実施頻度の聴取については、高齢者の身体活動を測定する質問紙Physical Activity Scale for the Elderly(PASE)日本版を用いて聴取することへと変更し、質問紙の構成を行っている。平成27年度は、対象地域を拡大し、前年度に引き続き、地域在住高齢者の体力測定及び調査を実施する。調査の実施については、実施時期、方法についての準備も終了しており、順次開始することが可能な状況が整っている。本研究は、地域在住高齢者が、一定の身体機能、認知機能を維持し、一人一人がその人らしい生活を送るために、日常的に行っている、興味ある活動とその実施頻度と、身体・認知機能との関連を明らかにし、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げることを目的とし、1興味ある活動(意味のある作業)とその実施頻度を把握し、生活背景との関連についての検討2興味ある活動(意味のある作業)とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討3興味ある活動(意味のある作業)の実施頻度と、興味ある活動(意味のある作業)にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状の把握について検討するものである。平成27年度は、昨年度に引き続き、地域在住高齢者を対象に体力測定および質問紙調査を実施した。今年度は、昨年度実施した土浦市の168名に加え、新たに土浦市の中学校区8か所115名、笠間市の3地区280名を対象に体力測定および質問紙調査を実施した。このことにより、現在、2市563名の体力測定および質問紙調査が終了している。平成28年度は、昨年度までに実施した土浦市、笠間市に加え、新たに八千代町を調査対象地区に加えるとともに、二次予防対象高齢者の総数を増やすため、引き続き調査を実施する。また、3については、土浦市、笠間市、八千代町の各社会福祉協議会において、地域で実施している趣味の会、サークル活動についての調査を実施する。平成27ー28年度における研究計画は、1興味ある活動とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討をするとともに、2自治体、公民館単位で実施されているクラブ活動を含めたサービスの実情と意味のある作業の実施頻度との関連を検討することでる。1については、平成26年度から対象者を倍増させることができ、目標を達成するに至ったが、2については、平成28年度に調査を実施できる体制を整える状況までである。平成28年度初頭には調査実施を開始できる状況であることから、研究全体の達成度はおおむね順調に進行しているといえる。本研究は、地域在住高齢者が、一定の身体機能、認知機能を維持し、一人一人がその人らしい生活を送るために、日常的に行っている、興味に即した活動及びその実施頻度と、身体・認知機能との関連を明らかにし、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げることを目的とし、1興味に即した活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連についての検討2興味に即した活動及び実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討3興味に即した活動の実施頻度と、興味に即した活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状の把握について検討するものである。今年度は、昨年度実施した調査地区の対象者に加え、新たに笠間市の3地区において調査を実施し、調査対象者を最終的に、土浦市283名、笠間市404名とし、それぞれ体力測定および質問紙調査を実施した。また、興味ある活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状を把握するため、土浦市および笠間市の公民館単位で実施されている趣味の会ならびにサークル活動について調査を実施した。笠間市においては、余暇活動の実施頻度が「5m通常歩行」に、家庭内活動の実施頻度が「手先の器用さ」に影響を及ぼす要因であることが抽出された。

5m通常歩行の低下は,要介護状態への移行に繋がる要因とされ、高齢者において、余暇活動や家庭内活動の実施頻度を高めることが、介護予防に繋げるためには重要であることが示唆された。なお、土浦市についての分析、総合的分析については現在進行中であり、これらの分析に加え、各市の公民館単位で実施されている趣味の会ならびにサークル活動と、対象者との興味との一致度および参加に伴う身体・認知機能との関連の検討についても分析中である。地域在住高齢者の興味ある活動の実施頻度および活動への興味と、身体機能・認知機能との関連を検討した結果、活動の実施頻度では、二人以上もしくは屋外で行う活動が、身体機能の維持に繋がること、活動へ興味を持つことは、活動内容の形態を問わず、身体機能の維持に関連すること、日常的に行っている活動についても、身体機能維持に繋がることが示唆された。また、地域公民館における趣味の会やサークルなどのサービスは、興味に即したものが比較的多く存在するが、その定員には限りがあること、高齢者のみを対象としたものが少ないこと、参加には交通手段が必要なことなど、問題点も見受けられた。平成26-27年度における研究計画は、地域在住高齢者の1興味ある活動とその実施頻度を把握し、生活背景との関連について検討、2興味ある活動とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連を検討の二点である。これらの目標を達成するため、平成26年度には、地域在住高齢者を対象とした体力測定および質問紙調査を対象地域8か所168名を対象に実施した。目標の年間300名の対象者には満たない状況であるが、平成27年度には、対象地域を2か所に増加するとともに、研究代表者の実施している介護予防教室での調査実施に向けた準備が整っている。これらにより、平成27年度は調査実施の対象者の倍増が望めることから、研究全体の達成度はおおむね順調に進行しているといえる。平成26ー27年度まで終了した調査結果に加え、今年度新たに加える調査の結果を集計し、1興味ある活動(意味のある作業)とその実施頻度と生活背景との関連についての検討2興味ある活動(意味のある作業)とその実施頻度と体力、認知機能、ADL、QOLとの関連の検討3興味ある活動の実施頻度と、興味ある活動にリンクした地域におけるコミュニティサービスの現状とそれらの活動への参加の有無、参加頻度が身体・認知機能に関連するかを検討し、地域高齢者が興味深く積極的に参加することができるコミュニティシステムの構築、支援策に繋げることが可能となる提言をおこなう。作業療法学平成26年度に実施した調査と平成27年度に実施予定の調査の結果を集計し、1興味ある活動とその実施頻度が生活背景と関連しているか、2興味ある活動とその実施頻度が体力、認知機能、ADL、QOLに関連しているかについて分析を進め、地域在住高齢者の興味ある活動の種類の地域差を明らかにするとともに、興味ある活動の実施状況と体力、認知機能、ADL、QOLそれぞれとの関連を明確化する。また、対象地域の自治体、公民館単位で実施されている、地域在住高齢者を対象としたクラブ活動を含めた地域のコミュニティサービスの種類と量、地域からの距離と交通手段の実情を調査し、興味ある活動とその実施頻度と身体機能・認知機能との関連性の検討に繋げる。