hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学習者オートノミーによるテーラーメイド型中国語学習システムの開発

学習者個々に合ったテーラーメイド型中国語学習システム開発の足掛かりとしてより多くのデータ収集をするため、e-learningの学習結果を蓄積・整理した。具体的に、中国語検定試験対策のためのe-learningである中検WEBを用いて、1年生のゼロスタート中国語学習者には「総合中国語」という科目で中国語検定試験4級の過去問題を、選択科目である「資格中国語」では目標級(中国語検定試験3級以上)の過去問題を実施させた。実施後に各解答解説を参照させながら、自分の誤答を分析させ、ノートにまとめ弱点克服のための意識づけを図った。その誤答・解説をノートにまとめたものは適宜提出させ、収集・記録した。なお特に誤答が多い部分に関しては、教員側から授業やサイトのメッセージ機能を利用しフィードバックした。また学習者にはe-learningが中国語検定試験対策に有用か否か、または中国語検定試験の受験有無等を問うアンケートを行った。以上により、e-learningを利用して実際に学習させるためには、教員側からの働きかけや学習者自身の動機づけを明確にすることがより重要であることがわかった。この得られた結果は、研究会において発表し様々な意見を頂いた。以上の結果を参考に、中国語検定試験合格のため、学習者個々に合ったテーラーメイド型中国語学習システム開発に着手した。ユーザビリティの高いシステムという点で、サイトの全体像が一目で見渡せ、使用も煩雑ではなくワンクリックで使いやすい、ひな型を構築した。そのシステムの中で、回答できる問題量を現在増やしつつある。またこのシステムの一部は、授業において運用も開始した。運用する上でバグも見つかり、その都度修正し完成に近付けた。ユーザビリティの高いシステム構築のため、学習者に既存のシステムを一定期間利用させた上で、アンケートに協力頂きデータを収集している。そのため、学習者のデータ収集に一定期間必要なため時間がかかってしまい、システム構築への着手がやや遅れてしまった。昨年度に見取り図が固まった、学習者個々に合ったテーラーメイド型中国語学習システムを完成させる。学習者の利便性を向上するため、パソコンからだけではなくスマートフォンからでもアクセスできるようにサイトを構築する。またこのシステムは学習者に提供し、ユーザビリティを向上させる。今年度は従来、学習者個々に合ったテーラーメイド型中国語学習システム開発の足掛かりとして、e-learningの学習結果を整理した。具体的に、1年生のゼロスタート中国語学習者には「総合中国語」という授業で中国語検定試験4級について、選択である「資格中国語」という授業で3級以上の自身の目標級について、中国語検定試験学習のためのe-learningである中検WEBでその過去問題を実施させた。その誤答及び解説をノートにまとめたものは適宜提出させ、収集・記録した。なお特に誤答が多い部分に関しては集計し、教員側から授業やサイトのメッセージ機能を利用してフィードバックした。また学習者にはe-learningが中国語検定試験対策に有用か否か、中国語検定試験の受験有無を問うアンケートを行った。以上により、中国語検定試験の合否とe-learningの実施回数を対照させ、e-learningは時と場所を選ばずに学習できることが利点であるが、学習者に与えるだけでは無用の長物で、e-learningを利用して実際に学習させるためには、教員側からの働きかけや学習者自身の動機付けを明確にすることが重要であることがわかった。なお、中検WEBを実施した以前の学習結果と対比すると、中国語検定試験合格を単位認定することにより、各段と合格率が上がったため、学習者の動機付けを明確にすることが学習効果を向上させると言える。これに関し、学会でも発表し広く意見交換をした。中検WEBというe-learningを実施させ、学習者に誤答分析をさせ、それを収集・記録・整理し、更にe-learningの学習効果を調べるという当該年度の目標が達成されたため。

ユーザビリティの高いシステム構築のため、学習者に既存のシステムを一定期間利用させた上で、アンケートに協力頂きデータを収集している。そのため、学習者のデータ収集に一定期間必要なため時間がかかってしまい、システム構築への着手がやや遅れてしまった。平成29年度に引き続き、中国語学習ゼロスタートの1年生には「総合中国語」の授業にて、2年生以降は「資格中国語」の授業履修者に学習者オートノミーを促しながら、学習者には学習計画をデザインさせ学習管理をし、データを収集する。また中国語学習システム構築に向け、各級毎に誤答が多い点を整理・分析し、更に中国語教育で得られた研究成果に照らし合わせ、各項目ごとの解説を作成する。以上をまとめ、学習者向けの項目別解説を組み入れたサイトの構築を試みる。昨年度に見取り図が固まった、学習者個々に合ったテーラーメイド型中国語学習システムを完成させる。学習者の利便性を向上するため、パソコンからだけではなくスマートフォンからでもアクセスできるようにサイトを構築する。またこのシステムは学習者に提供し、ユーザビリティを向上させる。研究調査や学会発表等で、当該年度に海外に行く必要性が多く生じたため。サイト構築に時間がかかってしまい、計画していた学会や論文の発表に使用しなかったため。
幼児期肥満者における身体組成の縦断的研究

幼児の身体組成を明確にする容易で簡便な方法は開発されていない.このような現状に置いて比較的容易に計測できる身長と体重からなる体格指数が,学校現場では広く用いられている.中でもBMIは,体重や体脂肪量とも高い相関を示すため,肥満を判定する指数として世界的にも広く用いられている.一般的に,小児期のBMIは男女とも,新生児から4-5歳頃まで減少し,その後思春期が終わる頃まで増大する.近年,BMIの最下点の出現(BMI-rebound)が早い小児は,成人期の過体重や肥満につながる確率が高いという報告がある.しかし,小児期では,長育の盛んな時期と量育の盛んな時期が存在するため,個人の肥満判定にBMIを用いる場合は,種々の問題が生じる.本研究は,3歳8歳までの日本人小児期における身体組成を縦断的に研究幼児肥満に関する特徴を身体組成とBMIを絡め,BMIをFMIとFFMIに分類し,それらを比較検討した.その結果,以下のような結果が得られた.1.本研究においても男女とも3歳から5歳までBMIは急激な変化を示さないが,その後8歳まで経年的に急増する.2.小児前期のFFMIは,男女とも4歳で最低値を示し,小児中期のFFMIは,男児で0.05kg/m^2,女児では0.35kg/m^2増加し,女児における小児中期の変化量は,小児前期と比較して有意に高い変化量を示した.3.FMIの変化量は,男女の小児前期では3歳から4歳まで増大し,小児中期では男女とも7歳から8歳にかけて結いに増大した(男児;0.5kg/m^2 vs 0.9kg/m^2,女児;0.2kg/m^2 vs 0.5kg/m^2)が,2群間の差は女児では有意(p<0.05)であり,男児の変化量に有意差は認められなかった.以上の結果から本研究の結論は,女児の小児前期におけるBMIの減少は,主にFFMIの減少によるものであり,FMIの減少によるものではないと考えられ,小児中期のBMIの増加は,FFMIとFMIの両方が影響しているように推察される.また,男児の小児前期におけるBMIの無変化は,FMIの増加とFFMIの減少が相殺された結果であり,男児の小児中期のBMIの急激な増加は,FFMIよりFMIの影響を強く受けているように思われる.幼児の身体組成を明確にする容易で簡便な方法は開発されていない.このような現状に置いて比較的容易に計測できる身長と体重からなる体格指数が,学校現場では広く用いられている.中でもBMIは,体重や体脂肪量とも高い相関を示すため,肥満を判定する指数として世界的にも広く用いられている.一般的に,小児期のBMIは男女とも,新生児から4-5歳頃まで減少し,その後思春期が終わる頃まで増大する.近年,BMIの最下点の出現(BMI-rebound)が早い小児は,成人期の過体重や肥満につながる確率が高いという報告がある.しかし,小児期では,長育の盛んな時期と量育の盛んな時期が存在するため,個人の肥満判定にBMIを用いる場合は,種々の問題が生じる.本研究は,3歳8歳までの日本人小児期における身体組成を縦断的に研究幼児肥満に関する特徴を身体組成とBMIを絡め,BMIをFMIとFFMIに分類し,それらを比較検討した.その結果,以下のような結果が得られた.1.本研究においても男女とも3歳から5歳までBMIは急激な変化を示さないが,その後8歳まで経年的に急増する.2.小児前期のFFMIは,男女とも4歳で最低値を示し,小児中期のFFMIは,男児で0.05kg/m^2,女児では0.35kg/m^2増加し,女児における小児中期の変化量は,小児前期と比較して有意に高い変化量を示した.3.FMIの変化量は,男女の小児前期では3歳から4歳まで増大し,小児中期では男女とも7歳から8歳にかけて結いに増大した(男児;0.5kg/m^2 vs 0.9kg/m^2,女児;0.2kg/m^2 vs 0.5kg/m^2)が,2群間の差は女児では有意(p<0.05)であり,男児の変化量に有意差は認められなかった.以上の結果から本研究の結論は,女児の小児前期におけるBMIの減少は,主にFFMIの減少によるものであり,FMIの減少によるものではないと考えられ,小児中期のBMIの増加は,FFMIとFMIの両方が影響しているように推察される.また,男児の小児前期におけるBMIの無変化は,FMIの増加とFFMIの減少が相殺された結果であり,男児の小児中期のBMIの急激な増加は,FFMIよりFMIの影響を強く受けているように思われる.本研究は、3歳から6歳までの日本人幼児期における身体組成を縦断的に研究することを目的としている。本年度はその1年目であるため横断的な結果を基に以下の分析を実施した。被験者:3歳から6歳までの健康な男児159名と女児144名の合計303名を対象に、12項目の人体計測、14部位の皮下脂肪厚およびインピーダンス法を用いた身体組成の測定を行い、総体脂肪量、皮下脂肪量、体内深部脂肪量、除脂肪量およびこれらの体重に占める割合を算出した。

また、日本人幼児の身体組成に関する標準値が皆無であるため、全ての被験者のBMI値からパーセントタイル(%ile)値を求め、2575%ileにある幼児のみをコントロール群として比較検討した。分析1.日本人幼児の身体組成における標準値結果:標準的体型にある幼児の総体脂肪量は、男児で3歳児2.9kg、4歳児2.8kg、5歳児3.2kg、6歳児3.9kgであり、それぞれ体重の19.3%、17.0%、16.8%、18.4%、女児では、3歳児3.2kg、4歳児3.1kg、5歳児3.2kg、6歳児4.2kgであり、それぞれ体重の21.1%、19.1%、18.4%、20.4%に相当した。分析2.日本人幼児の身体組成における性差結果:幼児期の総体脂肪量や体脂肪率に有意な性差は認められなかったが、皮下脂肪量とそれらが体重に占める割合に関してはほとんどの年齢で女児が有意に高い値を示した。しかしながら、これらの結果に明らかな裏付けはできなかった。本研究は、3歳から6歳までの日本人幼児期における身体組成を縦断的に研究することを目的としている。本年度はその2年目であるため縦断的な結果を基に1年間の変化量について以下の分析を実施した。被験者:被験者は,2回(年1回)の測定を継続して実施した健康な男児幼児の中から第1回目に測定したBMI値が25-75%ileに属した男児38名と女児43名を対象とした.方法:12項目の人体計測、14部位の皮下脂肪厚およびインピーダンス法を用いた身体組成の測定を行い、総体脂肪量、皮下脂肪量、体内深部脂肪量、除脂肪量およびこれらの体重に占める割合を算出した。結果:身長と体重の平均値は,男女とも全年齢問に有意な増加がみられたが,BMIの平均値は,男女とも全ての年齢間で低下傾向を示し,特に女児の3-4歳間と4-5歳間では有意に低下した.身長,体重,BMIおよびWHRにおける年間変化量の推移に有意な性差は認められなかった.14部位の皮下脂肪厚における各年齢間の平均値は,3-4歳間の男女にはほとんど性差がみられず,平均値間に有意な年齢差が多くみられたのは,男女とも4-5歳間と5-6歳間であった.3-4歳と4-5歳の身体14部位の皮下脂肪厚における年間変化量は男女で類似しており,身体14部位全てに有意な性差は認められなかったが,5-6歳間では,全体的に女児の年間増加量が男児より大きい傾向にあった.ほとんどの体脂肪変数は,年齢とともに有意に増加したが,SFM/IFM比だけは,有意差には至っていないが低下傾向を示した.TBFM, SFM, IFM, TBFM/weight(%Fat),SFM/IFMおよびLBMにおける年間変化量の推移には有意な性差が認められなかった.3-4歳間のSFMの年間変化量と比較して,4-5歳以降では男児より女児の変化量が大きく,IFMの年間変化量ではその逆の傾向を示した.3歳から6歳までの日本人幼児期における身体組成を縦断的に研究することを目的としている.本年度はその3年目であるため3年間の縦断的な結果を基に,同プロジェクトにおいて6歳から8歳までの小児期における縦断的研究を実施中であり,それらの結果とも比較検討した.特に本年度の研究として,3-5歳前後において最低値を示すと言われているBMIが,BMI(Body Mass/Stature^2)をFMI(Fat Mass/Stature^2)とFFMI(Fat Free Mass/Stature^2)の2つに分類し,その変化を比較検討した.被験者:福岡身体組成研究に参加している小児で,第1回測定(3歳)から第3回測定(5歳)まで継続して測定に参加した健康な男女小児72名(男児34名,女児38名)と小学校に在籍し,第1回目の測定(6歳)から第3回目の測定(8歳)まで継続して測定に参加した健康な男女小児52名(男児19名,女子33名)である.結果:3-6歳(小児前期)におけるBMIの低下は,FMMIの急激な低下によるものであり,FMIの低下によるものではないことがわかった.
抑うつの持続過程のマクロな理解：反すうを中心として

反すうが抑うつや他の認知行動的反応に及ぼす影響について,日本人大学生を対象とした4つの研究で検討を行った。その結果,日本人を対象とした場合,反すうは1ヵ月後の抑うつの増加を導くが,6ヵ月後の抑うつの変化を予測できなかった。また,反すうは社会的問題解決の各次元のうち,ネガティブな問題志向(問題解決に対する消極的な姿勢)と相互に増強し合う関係にあることが示された。一方,社会的問題解決の一次元である衝動的/不注意型スタイルは反すうと独立して抑うつを強めることが示唆された。しかし,反すうと衝動性の関連の有無については衝動性の指標に依存しており,衝動性の測定方法を整理した上で更なる検討を行う必要がある。反すうを測定する代表的な質問紙としてRuminative Responses Scale(RRS)が挙げられる。また、近年RRSの中から、抑うつとの関連が強い“考え込み(brooding;現状と達成できていない状態の消極的な比較)"と、抑うつとの関連が弱い“反省(reflection;自己の抑うつ症状の改善に向け、問題解決を行うことを意図した内的注目)"という2因子が抽出された。その結果、SPSI-R:SとMEPSのある程度の信頼性・妥当性が確認された。また、BDI-IIの影響を統制した上で各指標とRRSとの関連を検討したところ、1RRSの合計得点や考え込みとSPSI-R:Sのネガティブな問題志向や回避型問題解決スタイルに正の偏相関が認められたことから、反すうは嫌悪的な環境や感情を回避するという目標を達成するための認知行動的反応の一部であると考えられた。また、2反省はポジティブな問題解決志向と正の偏相関係数が得られ、また考え込みよりも合理的問題解決スタイルとの関連が強かったことから、反省は積極的な問題解決過程の一部であることが示唆された。しかし、3RRSの合計得点や考え込みはSPSI-R:Sの合理的問題解決スタイルやMEPSの得点と正の相関が認められ、反すうが問題解決スキルを妨害する、という仮説は支持されなかった。本年度は、反すうと社会的問題解決の関連を検討した昨年度の研究の発展的研究を行った。大学生223名に、反すうを測定するRuminative Responses Scale(RRS)、社会的問題解決方略の有効性を測定するMeans-Ends Problem-Solving Test(MEPS)、社会的問題解決の5次元を測定するSocial Problem-Solving Inventory-Revised Short Version(SPSI-R:S)等の指標に回答を求めた。なお、MEPSを実施する際、半分の参加者には昨年度と同様に、自分自身がその問題状況に遭遇した際に本人が実際に行う方略(通常の方略)を回答させ、残りの参加者には理想的な方略を回答させた。その結果、どちらの条件でも、RRSの全ての得点とMEPSの得点に関連が認められなかった。一方、RRSの合計得点や考え込みはSPSI-R:Sで測定されるネガティブな問題志向や回避型スタイルと正の相関が認められた。また、反省はポジティブな問題志向と正の相関が見られ、考え込みよりも合理的な問題解決との相関が強かった。以上の結果や先行研究で得られた知見を踏まえると、1健常群では、状態的な反すうはMEPSで測定される社会的問題解決方略の有効性の減少を導くが、特性的な反すうは社会的問題解決方略の有効性と関連がない、2反すうやその一要素である考え込みは、嫌悪的な環境や感情を回避するという目標を達成するための認知行動的反応の一部である、3反省は積極的な問題解決過程の一部である、ということが示唆された。反すうが健常者の抑うつを悪化させることが多くの研究で明らかにされているが、そのメカニズムについては十分に明らかにされていない。本研究では、反すうが問題状況に対する消極的な態度や回避的な行動パターンとの相互作用を通して抑うつを強めることが示唆された。BDI-II、RRS、SPSI:Sを用いた分析の結果、反すうとネガティブな問題志向は相互に増強し合う関係にあることが示された。また、反すうと衝動的・不注意型スタイルが4週間後の抑うつを強めることが示された。この2つの要因には有意な関連が認められなかったため、独立した経路で抑うつを強めていることが示唆された。一方、RRSとUPPS-Pを用いた分析の結果、抑うつの影響を統制した上でも、反すうはネガティブな緊急性(ネガティブな感情が生じた際の衝動的反応)とポジティブな緊急性(ポジティブな感情が生じた際の衝動的反応)という、衝動性の2次元と関連が認められた。衝動的・不注意型スタイルも衝動性の一側面であると考えると、反すうと衝動性がどの程度独立しているのか、抑うつを導くメカニズムに異同があるのかについて、更なる検討を行う必要があると考えられた。3年間の研究の結果、反すうが回避的な問題解決と相互作用をして抑うつを強めていることが示唆された。そのため、大学生の抑うつの予防・改善をするためには、この2要因の相互作用を視野に入れ、介入を行うことが有効であると考えられる。また、主として反すうと社会的問題解決の関連を検討した3年間の研究の副産物として、反すうと衝動性の異同に関する新たな知見が得られた。

抑うつや反すうの研究を発展させるために、「衝動性」という概念を導入する必要性が示唆された。反すうが抑うつや他の認知行動的反応に及ぼす影響について,日本人大学生を対象とした4つの研究で検討を行った。その結果,日本人を対象とした場合,反すうは1ヵ月後の抑うつの増加を導くが,6ヵ月後の抑うつの変化を予測できなかった。また,反すうは社会的問題解決の各次元のうち,ネガティブな問題志向(問題解決に対する消極的な姿勢)と相互に増強し合う関係にあることが示された。一方,社会的問題解決の一次元である衝動的/不注意型スタイルは反すうと独立して抑うつを強めることが示唆された。しかし,反すうと衝動性の関連の有無については衝動性の指標に依存しており,衝動性の測定方法を整理した上で更なる検討を行う必要がある。当初の計画から若干変更し、本年度は昨年度行った研究の追試に重きを置いた計画を立てた。研究の結果、昨年度の探索的な研究で得られた知見が再現され、また、理論と整合しなかった疑問点が解決された。そのため、抑うつや反すうの持続過程の理解という研究プロジェクト全体の目的の達成に向け、着実に前進できたと考えられる。臨床心理学2016年度には、過去2年間に得られた知見を踏まえた上で、それらを発展させるための研究を行う。具体的には、ここまでの研究では反すうと社会的問題解決の各側面を一時点で測定し、関連を検討したが、2016年度には縦断的な研究を行うことで、その因果関係を検討する。それに加え、過去2年間の研究において、反すうと回避的な問題解決スタイルの相互作用は、抑うつ研究で取り上げられる重要な変数である衝動性と独立していることが示唆された。そのため、衝動性を測定する指標も取り上げ、その検討も行う。当初の予定に加え、SPSI-R:Sの翻訳と標準化を行うことができたため、本指標が国内の抑うつ・うつ病の研究の発展に貢献できる可能性がある。また、SPSI-R:Sを用いたために、反すうと関連する社会的問題解決の次元を特定することができた。2013年度に取得されたデータの論文化や学会発表の準備を進めている。当初の予定より郵送料金といった「その他」の細目での支出が少なかったため。2013年度には半年後に追跡調査を行ったが、その結果の分析が行うことができなかったため、その分析を行う。また、2013年度に行った研究ではMEPSの精度に改善の余地があると考えられた。そのため、当初の予定を若干修正し、2014年度にはMEPSの精度の改善を試みた上で2013年度に行った研究の追試的検討を行う。2016年度には研究参加者への謝礼、追跡調査を行う際の封筒や郵送料金、学会参加の際の旅費、および図書費等で助成金を使用予定である。物品購入のために使用した額が当初の予定より少なかったため。書籍の購入といった物品購入のために使用する。
スーパー量子群がつなぐ2次元共形場理論と1次元ハバード模型

量子群は、リー代数の普遍展開環の量子変形として、ドリンフェルトと神保により1985年に独立に導入された。リー代数をリースーパー代数に置き換えることによって「スーパー量子群」が定義される。申請者らは、量子可積分模型として重要な量子変形された「1次元ハバード模型」のスーパー量子群対称性を定義した。一方で、物理的背景から、1の冪根におけるこのスーパー量子群と2次元共形場理論との関係が興味深いが、このような観点による研究はほとんど行われていない。よって本研究では、1次元ハバード模型と2次元共形場理論を、それらに内在すると期待されるスーパー量子群の立場から、統一的に理解する事を目的とする。
オーキシン誘導性伸長生長におけるオーキシン受容と新規シグナル伝達機構の解析

本申請研究は、植物組織の伸長生長過程における植物ホルモンオーキシンによる細胞膜プロトンポンプ(H+-ATPase)リン酸化の調節機構を明らかにすることを目標として実施した。本機構におけるオーキシン受容体候補のひとつであったABP1は変異体を用いた解析により直接的な関与がないことが示唆された。ケミカルスクリーニングや変異体スクリーニングを行った結果、オーキシン誘導性H+-ATPaseリン酸化を著しく低下する変異体候補を数株単離することができた。H+-ATPaseリン酸化へのブラシノステロイド作用の検討も行い、オーキシン作用とのクロストークの一端を見出した。植物ホルモンの一種であるオーキシンの代表的な作用は植物組織の伸長誘導である。申請者らは、これまでにオーキシンはオーキシン受容体TIR1/AFBsの関与なしに細胞膜H+-ATPaseをリン酸化して活性化し、伸長生長を誘起することを報告した。本申請課題では、オーキシン酸成長の分子メカニズムと新規のオーキシンシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、オーキシン誘導性胚軸伸長とH+-ATPaseリン酸化を指標とした変異体スクリーニングを行うとともにAuxin Binding Protein 1(ABP1)の機能解析を行っている。本年度はまずオーキシン誘導性胚軸伸長に異常をきたしている変異体のスクリーニングを行った。内生オーキシン量を減少させた変異原処理株の黄化芽生え植物にオーキシンを投与して胚軸伸長誘導を測定したところ、これまでスクリーニングした約9,000株から野生株と比べてオーキシン誘導性胚軸伸長が低下した株が28株得られた(本申請課題実施前からの研究を含める)。さらに、二次スクリーニングとしてオーキシン誘導性のH+-ATPaseリン酸化に異常を示す変異体候補株を4株選抜した。現在、一次スクリーニングを継続的に実施しておりさらなる変異体候補株の単離を試みている。また、すでに得られた変異体候補株の原因遺伝子の特定と機能を行っているところである。一方、ABP1の機能解析については、組換えABP1タンパク質の作出と抗体の作製を行った。現在、ABP1のオーキシン結合活性の測定に向けて条件検討を含めて準備を行っているところである。現在は研究計画の途中段階ではあるが、変異体スクリーニングによる網羅的な解析とABP1に注目した解析を統合して、新規オーキシンシグナル伝達機構の解明に近づいていると考えている。植物組織の伸長誘導は、植物ホルモン・オーキシンの代表的な作用である。申請者らは、オーキシン受容体TIR1/AFBsの関与なしにオーキシンがプロトンポンプ(細胞膜H+-ATPase)をリン酸化して活性化し、伸長生長を誘導することを報告した。本申請課題では、オーキシン酸成長の分子メカニズムと新規のオーキシンシグナル伝達機構を明らかにすることを目的として、オーキシン誘導性胚軸伸長とH+-ATPaseリン酸化を指標とした変異体スクリーニングを行うとともにAuxin Binding Protein 1 (ABP1)の機能解析を行っている。本年度はABP1ノックアウト変異株を入手して、オーキシン誘導性胚軸伸長とH+-ATPaseリン酸化に影響が現れるか検討し、この現象にABP1の関与は少ないとの示唆を得た。そこで、TIR1/AFBsやABP1以外のオーキシン受容タンパク質がオーキシン誘導性胚軸伸長に関与しているとの考えのもとに本申請研究を遂行している。本年度は、変異体スクリーニングと機能解析および薬理学的解析に焦点をあてて研究を行った。変異体候補株を4株選抜したので、変異体候補株の原因遺伝子の特定と機能解析を行っているところである。研究計画の途中段階ではあるが、変異体スクリーニングと薬理学的解析により新規オーキシンシグナル伝達機構の解明に近づいていると考えている。(A)については研究開始当初から総合して約12,000株の変異原処理株を一次スクリーニングして、オーキシン誘導性のH+-ATPaseリン酸化が低下した株を4株単離した。一次スクリーニングは現在も継続中であるが、すでに得られた変異株については原因遺伝子の同定を目的に解析の準備を行っているところである。また、薬理学的解析によって、オーキシン誘導性H+-ATPaseリン酸化に影響する化学物質を選抜することに成功し、現在は詳細な解析と関与するシグナル伝達因子の同定を進めている。このように、現在のところ計画通りに研究は進行している。(B)については、ABP1ノックアウト変異体を用いたオーキシン誘導性H+-ATPaseリン酸化の解析を行い、ABP1の関与が少ないことが示唆された。従って、(B)の計画は中断しているところである。(A)と(B)の遂行状況を総合的に判断して、「おおむね順調に進展している。」とした。申請者らは、本申請研究の交付申請書を作成するまでに、オーキシンは細胞膜プロトンポンプ(H+-ATPase)をリン酸化して活性化し、いわゆる酸成長過程を経て伸長生長を誘起することを見出した。また、この過程にはオーキシン受容体TIR1/AFBsが関与していない可能性を示した。本申請研究では、別の受容体候補としてAuxin-Binding Protein1(ABP1)の関与について検討するとともにシグナル伝達因子を特定すべく変異体スクリーニングを実施した。

まずオーキシン誘導性伸長生長におけるABP1の関与を検討する目的で新しく入手したABP1ノックアウト変異体(abp1-TD1、abp1-C1)を用いて検討したところ、細胞膜H+-ATPaseリン酸化や胚軸伸長に有意な影響は認められず、ABP1の関与の可能性は低いと推察された。一方、変異体スクリーニングではオーキシン誘導性H+-ATPaseリン酸化を著しく低下する変異体候補を数株単離することができ、現在、変異箇所の検討を進めている。また、TIR1/AFBsの関与を再検討すべく、新たに開発したアッセイシステムを用いて検討を行っているところである。本申請期間中に、オーキシンと同様に植物細胞伸長を誘導するホルモンであるブラシノステロイドが細胞膜H+-ATPaseのリン酸化を誘導することも見出した。オーキシン作用とブラシノステロイド作用のクロストークの解析を行うことと合わせ、オーキシン酸成長のシグナル伝達機構の解明に近づけると考えている。本申請研究は、植物組織の伸長生長過程における植物ホルモンオーキシンによる細胞膜プロトンポンプ(H+-ATPase)リン酸化の調節機構を明らかにすることを目標として実施した。本機構におけるオーキシン受容体候補のひとつであったABP1は変異体を用いた解析により直接的な関与がないことが示唆された。ケミカルスクリーニングや変異体スクリーニングを行った結果、オーキシン誘導性H+-ATPaseリン酸化を著しく低下する変異体候補を数株単離することができた。H+-ATPaseリン酸化へのブラシノステロイド作用の検討も行い、オーキシン作用とのクロストークの一端を見出した。本年度の研究計画として、(A)オーキシン誘導性胚軸伸長の初期過程を攪乱する変異体スクリーニングと(B) Auxin Binding Protein 1 (ABP1)のアミノ酸変異とオーキシン結合活性との関連性の解析を立案していた。本年度、(A)については約6,772株の変異原処理株を一次スクリーニングして、オーキシン誘導性のH+-ATPaseリン酸化が低下した株を1株選抜した(以前からの研究と合わせて4株)。一次スクリーニングは継続中であるが、現在のところ計画通りに研究は進行している。(B)については、組換えABP1タンパク質を作出し、抗体の作製を行った。研究計画では等温滴定型カロリメーターや分子間相互作用解析装置を用いて組換えABP1タンパク質のオーキシン結合活性を測定することにしている。これまで、組換えABP1タンパク質と分子間相互作用解析装置を用いた活性測定を行ったが、現在のところ成功していない。組換えABP1タンパク質に結合活性が保持されているか、分子間相互作用解析装置では測定限界以下であるため測定が困難である可能性もあるため、測定方法を検討しているところである。従って、(B)については達成度はやや満足するところまで到達していないかもしれない。(A)と(B)の遂行状況を総合的に判断して「おおむね順調に進展している。」とした。本申請研究の最終年度では、変異体スクリーニングで得られた変異体候補株の原因遺伝子の同定に焦点をあてて研究を遂行する。原因遺伝子が同定された場合、それら遺伝子の機能解析を重点的に行うことによりオーキシン受容からH+-ATPaseリン酸化へのシグナル伝達機構への関与を明らかとする。
子宮内膜症の発生・進展におけるセロトニン2型(5-HT2)受容体の役割

5-HT2A受容体(5-HT2AR)が主に正常子宮内膜腺上皮の細質と,子宮筋層内の血管平滑筋に発現すること.子宮内膜では月経周期依存性の発現をすること.子宮腺筋症の正所性子宮内膜でも同様の周期的発現をするが,異所性子宮内膜の腺上皮では,月経周期と無関係に恒常的な発現をすること.それらより5-HTは正常の子宮内膜増殖だけでなく,子宮腺筋症病変の増殖にも関与する可能性について,昨年度から報告してきた.5-HTは,末梢では知覚神経すなわち一次求心性無髄神経の5-HT作動型ニューロンを介して痛覚に関与することが,これまでに知られている.また子宮の神経支配には,自律神経系(交感神経および副交感神経)と知覚神経系があることも知られている.そこで5-HTが子宮内膜症および子宮腺筋症に伴う月経痛にも関与しているという仮説をたて,正常子宮および子宮内膜症・子宮腺筋症病変部における5-HT田作動型ニューロンの存在様式について検討した.後根神経節ニューロンのcalcitonin-gene relatedpeptide(CGRP)陽性神経線維を,免疫組織化学染色により正常子宮筋層および子宮腺筋症子宮筋層に認めた.これらの神経線維は,子宮腺筋症病変とは無関係に走行し,子宮筋層内に散在していた.同時にこれらのCGRP陽性神経隷維は高率に5-HT2ARを共発現していた.また子宮摘出時に同時に採取した仙骨子宮靭帯内にもCGRP陽性神経緑維が走行し,5-HT2ARを共発現していた.以上より子宮体部より仙骨子宮靭帯,後根神経節を経て脊髄に入る5-M作動型ニューロンの存在が示された.さらに子宮内膜症患者の腹膜病変であるredlesionにおいてもCGRP陽性神経線維を認め,5-HT2ARを共発現していた.本研究により,子宮内膜症および子宮腺筋症の痔痛機序には,これまでに知られていう経路とは別に,5-HT系を介した終痛経路の存在が示唆された.以上の研究成果により5-HTあるいは5-HT2ARが子宮内膜症の増殖および痙痛の両方に関与している可能性が示された。子宮内膜症・子宮腺筋症患者より同意の上で,正所性・異所性子宮内膜および血液等の検体を採取.また生殖年齢の子宮頚部上皮内癌患者や子宮筋腫患者より摘出した子宮から,同意の上で子宮内膜を採取し,正常子宮内膜として実験に供した.さらに採取したヒト子宮内膜から腺上皮および間質細胞をそれぞれ分離した上で,5-HT2受容体の発現部位を,免疫組織化学染色,Western blotting, RT-PCR法を用いて検討した.5-HT2受容体のうち,2A受容体は主に子宮内膜に,2B受容体は子宮筋層内に,2C受容体は子宮内膜に存在することが,RT-PCR法にて明らかとなった.そこで5-HT2A受容体の発現につき詳細に検討したところ,免疫組織化学染色にて,2A受容体は主に正常子宮内膜腺上皮の細胞質と,子宮筋層内の血管平滑筋に発現していた.またその発現は,血管においては恒常的であったが,子宮内膜では増殖期に強く,分泌期に減弱する周期性を認めた.さらに子宮腺筋症の正所性子宮内膜では正常子宮内膜と同様の周期的な2A受容体の発現を認めたが,異所性子宮内膜の腺上皮細胞では,月経周期と無関係な恒常的な発現を示した.RT-PCRでは,少なくとも内膜腺上皮に5-HT2A受容体mRNAの存在を認めた.なお本実験内容に着いては,第28回エンドメトリオーシス研究会(和歌山市)で発表した.また高分化型子宮内膜癌細胞株であるIshikawa株もしくは分離したヒト子宮内膜腺上皮を用いて,子宮内膜間質細胞との共培養系を再構築した.そして培地中にestrogenもしくはprogesteroneを添加することによる5-HT2A受容体の発現様式の変化を,免疫組織化学染色,RT-PCR, Western blottingを用いて現在検討中である.5-HT2A受容体(5-HT2AR)が主に正常子宮内膜腺上皮の細質と,子宮筋層内の血管平滑筋に発現すること.子宮内膜では月経周期依存性の発現をすること.子宮腺筋症の正所性子宮内膜でも同様の周期的発現をするが,異所性子宮内膜の腺上皮では,月経周期と無関係に恒常的な発現をすること.それらより5-HTは正常の子宮内膜増殖だけでなく,子宮腺筋症病変の増殖にも関与する可能性について,昨年度から報告してきた.5-HTは,末梢では知覚神経すなわち一次求心性無髄神経の5-HT作動型ニューロンを介して痛覚に関与することが,これまでに知られている.また子宮の神経支配には,自律神経系(交感神経および副交感神経)と知覚神経系があることも知られている.そこで5-HTが子宮内膜症および子宮腺筋症に伴う月経痛にも関与しているという仮説をたて,正常子宮および子宮内膜症・子宮腺筋症病変部における5-HT田作動型ニューロンの存在様式について検討した.後根神経節ニューロンのcalcitonin-gene relatedpeptide(CGRP)陽性神経線維を,免疫組織化学染色により正常子宮筋層および子宮腺筋症子宮筋層に認めた.これらの神経線維は,子宮腺筋症病変とは無関係に走行し,子宮筋層内に散在していた.

同時にこれらのCGRP陽性神経隷維は高率に5-HT2ARを共発現していた.また子宮摘出時に同時に採取した仙骨子宮靭帯内にもCGRP陽性神経緑維が走行し,5-HT2ARを共発現していた.以上より子宮体部より仙骨子宮靭帯,後根神経節を経て脊髄に入る5-M作動型ニューロンの存在が示された.さらに子宮内膜症患者の腹膜病変であるredlesionにおいてもCGRP陽性神経線維を認め,5-HT2ARを共発現していた.本研究により,子宮内膜症および子宮腺筋症の痔痛機序には,これまでに知られていう経路とは別に,5-HT系を介した終痛経路の存在が示唆された.以上の研究成果により5-HTあるいは5-HT2ARが子宮内膜症の増殖および痙痛の両方に関与している可能性が示された。
新規な構造をもつガラスのゾル-ゲル合成に関する研究

従来の溶融法ではガラス化できない組成のもの、及びカチオンの配位構造が異なるもの(具体的には高配位状態のものを多く含むもの)を、ゲル-ゾル法が低温合成法であるという利点を生かして、ガラス化する実験を実施し、以下に示す多くの新しい組成や構造を持つガラスを作製する条件を確立することができた。(1)ゲルマン酸塩ガラス;ナトリウムゲルマン酸塩及び鉛ゲルマン酸塩ガラスを作り、それらの構造、特にゲルマニウムの配位状態をX線動径分布解析法、X線吸収スペクトル法、IR、ラマン分光等の方法を駆使して調べた結果、いずれの組成でも、6配位Geの割合は溶融法のものに比べて約2倍大きいことが分かり、確かに低温で合成すれば、カチオンは高配位状態のままガラス中に凍結できることが分かった。(2)チタン酸塩ガラス;溶融法では調製できないNa_2O-TiO_2、BaO-TiO_2組成物をガラス化することができた。それらのガラス中では、5又は6配位Tiが優勢であり、またTiO_n多面体は、今までに報告されているものと比べると、非常に歪んだものであり、新しい非線形光学材料になり得るものである事が分かった。TiO_2を多量に含有するPb0-TiO_2、Nb_2O_5-Tio_2,Bi_2O_3-TiO_2ガラス又はガラス薄膜も同様にして得られ、これらが10^<-12>esuという大きな三次の光学非線形性を持つことが明らかになった。(3)5配位Siを含むガラス作製の可能性;5配位Siを含むアルカリグリコラト錯体の熱分解によって、常圧で5配位Siを含むアルカリケイ酸塩ガラスが生成するか否かを調べた。リチウムシリケートについては、溶融法で作られるものとほとんど同じ構造しか得られなかったが、カリウムシリケートでは原料中の5配位Siはガラス中でも一部はその状態を維持していると考えられた。(4)得意な結晶化挙動を示すアルミナゲル、ジルコンゲル;アルミニウムのアルコキシドの加水分解によって得られるゲルは、通常γ-アルミナを経て、1100°C以上でα化するが、加水分解条件を注意深く設定することにより、500°Cで一部α化するアルミナゲルを得ることができた。またリチウム化合物を添加したZrとSiのアルコキシドの混合物からは、800°C付近で8090%ジルコンに変化するゲルを作ることができた。以上の結果は、ゾル-ゲル法が確かに新しい構造、ひいては物性を持つガラスやゲルの作製には非常に適したものである事を改めて認識させるものである。従来法では、実現不可能な配位環境をもつカチオンを多量に含んだり、新規な中距離構造をもつガラスをゾル-ゲル法で合成することを目的として研究を進め、本年度は以下のような成果を得た。1.5

配位ケイ素を含むグリコラト錯体の合成に成功し、そのゾル-ゲル過程とガラス化過程を調べた。その結果、アルコキシドからと同様シリケートガラスを作ることができることは判ったが、ケイ素の配位数が5以上になるとの確証は得られなかった。さらなる調査とゲルマネートへの展開を次年度予定している。2.R_2O-TiO_2(R:Na、K)、BaO-TiO_2、Bi_2O_3-TiO_2系非晶質固体を合成し、構造と光学特性を調べた。R_2O-TiO_2では超急冷法によるものと比べTi^<4+>の配位数は大きいことが分かった。またBi_2O_3-TiO_2ではTiO_2を90mol%まで含むアモルファス固体を作ることができ、その三次の光学非線形性は10^<-12>esuオーダーと非常に高いものであった。3.500°Cという低い温度でα-アルミナを生成する新規なアルミナ非晶体を合成した。構造の特異性は次年度さらに深く調査する。4.ネットワークにSを含むものとしてNa_2S-GeS_2系を選び、ゾル-ゲル合成に先だち、溶融法でガラスを作り、構造及び光学的性質を調べ、Geの配位数の組成変化が酸化物系とは異なることを見出した。本研究では、ゾル-ゲル法のいくつかの利点のうち、特に低温でガラス(又は非晶質)を作製できるという原点に立ち戻り、低温だからこそ実現し得る新規な組成や構造を持つガラスを合成することを目的とし、本年度は対象組成をBaO-TiO_2、PbO-GeO_2、アルカリシリケート、アルミナに拡張し、それぞれ以下の新しい知見を得た。1.BaO-TiO_2系;BaOを20、30mol%含有するチタン酸塩ガラスが初めて合成された。また、その中のチタンの酸素配位多面体はTiO_6八面体であるが、一対のTi-O距離が他に比べてかなり小さく、非常に歪んだものであり、ガラスの二次の非線形性の起源となりうるものであることがわかった。3.5配位Siを含むグリコラト錯体の熱分解によって、Li_2O-SiO_2およびK_2O-SiO_2系ガラスが作製され、Siの配位数に着目して構造を調査した。しかし、当初の期待のように高配位数Siをガラス状態で維持することは困難であることがわかり、課題を残した。4.アルミニウムのアルコキシドから非晶質アルミナ水和物ゲルが作られるが、ゾルの組成、加水分解温度、エージング条件を調節することにより、500600°Cでα-アルミナを生成するアルミナ非晶体が生成することを発見した。
光ファイバ変位計と精密機械工作を応用した高精度微気圧計の開発

地震や津波、雪崩などによって生じるインフラソニック波の観測や、重力や地球ひずみの精密観測データの補正など、固体地球研究の様々な分野で気圧の稠密観測の重要性が高まり、それに適した低コストで高分解能の気圧計が求められている。本研究では、ヒステリシスの生じない成型ベローズとその変形を読み取るための光ファイバセンサーを組み合わせる新方式を採用することによって微気圧計に必要な技術開発を行った。本研究ではインフラサウンドの検出や重力観測のデータ補正などに用いるための微気圧計の開発を目的としている。特に、これらの応用では微気圧計を稠密に多点展開してネットワーク観測を行うことが重要と考えられているが、それに適した運用が容易で低コストなセンサーは市販されていない。従って、本研究ではそれらの条件を満たすために、大気圧変動による参照ベローズの変形を光ファイバセンサーで非接触検出するという方式を考案して、実際に微気圧計を試作して試験的な観測を行うことを計画した。微気圧計を構成する要素のうち、参照用ベローズについて詳しく調べたところ、当初使用を予定していた溶接ベローズでは、気圧変動による伸び縮みをする際、変形方向によってヒステリシスを生じる非線形変形の問題が生じることが明らかになった。溶接部分の機械摩擦が原因と考えられる。これに対して、溶接箇所を持たない形成ベローズを用いることによってこの問題を解決できることも判明したが、その変形を検出するための光ファイバセンサーを組み込むことのできる大きさの形成ベローズは予算の制約により入手できず、小型で微気圧計用に設計された形成ベローズをのみ入手することができた。このため、当初計画を変更して光ファイバセンサーをベローズ外部に設置してその変形を読み取るよう設計の変更を行った。また、光ファイバセンサーに必要な部材を入手した。設計変更に対応するため、研究機関を延長することにした。微気圧計を実際に必要としている研究者(インフラサウンド研究者)のグループに参加して、開発する装置の性能やコスト面での要望について情報収集した。また、微気圧計の構成要素のうち、光ファイバ変位計及び機械的な変位増幅装置については、従来から研究開発を行なってきた経緯があり熟知しているが、気圧変化を受けて変形するベローズやダイヤフラムといった、気圧計開発の核心となる他の要素については、文献からの情報収集に加えて、メーカーや技術者からより具体的な情報収集を行なった。また、一部の部材を入手した(無償)。これらを合わせて気圧計試作機の構成を決定し、設計をおこなった。平成25年度に装置の製作と性能評価、試験的観測を行なう予定である。特に、これらの応用では微気圧計を稠密に多点展開してネットワーク観測を行うことが重要と考えられているが、それに適した、運用が容易で低コストなセンサーは市販されていないため、開発が望まれる。本研究では、それらの要件を満たすために大気圧変動によって変形する参照ベローズの内部に光ファイバセンサーを組み込み、変形量を非接触検出するという方式を考案して、実際に微気圧計を試作して観測を行うことを計画した。本研究を進める課程で、当初計画していた溶接ベローズでは気圧変動による伸び縮みをする来、変形変更によってヒステリシスを生じる問題が発生することが判明した。この問題を回避するためには溶接を用いない形成ベローズを利用すれば良いが、光ファイバセンサーを組み込める大きさの変形ベローズは非常に高価であるため入手できず、また、低コストのセンサーを開発するという研究目的にもそぐわないため、小型の成型ベローズの変形を計測する方式に設計変更を行った。ベローズが小型であるため、内部に光ファイバセンサーを組み込むことはできないが、全体の構成を見直すことによって、当初目的とした気圧計の性能を実現できる見通しを得た。設計変更による研究期間の延長を経て、データ処理用の計算機やフィルタなども整備して試作機による観測システムの構築を行った。研究期間内に本格的な観測を行うには至らなかったが、研究期間後も継続して試作機による観測と評価を行う予定である。固体地球科学研究計画を立案した際、気圧変動を観測するための参照用に溶接ベローズを使用する予定であったが、調査を進めるうちに変形量の小さな微気圧変動に対しては非線形性が生じることが明らかになった。これに対応するために形成ベローズを入手したが、当初計画していた変位計測用の光ファイバセンサーを組み込むことができない大きさであったため、大幅な設計変更の必要に迫られた。その作業量の増加のため、当初計画より遅延が生じた。特に支障はなく進展している。ベローズの種類の変更に対応するため、変形検出用の光ファイバセンサーをベローズ内部に収容する方式から、外部に配置するよう設計変更を行った。これによって装置は多少大きくなってしまうが、当初計画していた性能を達成できる見通しである。新しい設計に基づいた微気圧計を試作して、市販の高精度気圧計との同時観測を行い、性能を評価して、研究を総括する方針である。今年度行なった設計に基づいて、気圧計の試作機を製作する。

その性能評価を実験室で行なう。具体的には、商用の精密気圧計との比較や単体での分解能(ノイズレベル)評価、必要に応じてノイズ低減のための装置改良を行なう。その後、試作機を適当な場所に設置して試験的な観測を行なって気圧データを取得・分析する。その際、インフラサウンド研究者との連携をとる予定である。当初は溶接ベローズの内部に光ファイバセンサーを組み込み気圧参照に用いる予定であったが、形成ベローズが必要なことが判明し、研究計画の見直しを行った。微気圧計専用に設計された形成ベローズを入手することができたが、小型であったのでセンサーを内部に組み込むことができず、外側に取り付けるよう大幅な設計変更が必要となった。変更対応のために期間内の全額執行が困難となり、未使用額が生じた。新しい設計に基づいた微気圧計に必要な部材を調達して試作機を完成させる。また、試作機との比較観測に用いるために、市販の気圧計を購入する。そのほかデータ解析に必要なコンピュータなどを調達して、試験観測を行うために使用する計画である。試作機製作に必要な部材、データの取得や記録に必要な装置を調達する予定である。
東・北・西アジアの膠着言語における形態論と統語論の相互作用に関する研究

入手した理論言語学・一般言語学関係の図書・論文によって、従来、提案されてきた動詞繰り上げ分析、語彙分析、二重構造分析、LF接辞移動分析やモジュラー語形成論などの理論的枠組みを検討し、入手した日本語・朝鮮語・トルコ語・モンゴル語・ツングース諸語などに関する参考書によって、まずは記述されている範囲内でそれぞれの言語の事実を確認した。また、朝鮮語・トルコ語・モンゴル語・ツングース諸語など、本研究代表者の直感が効かない言語に関しては、入念なインフォーマント調査を行い、その収集されたデータは、学生の補助を得て、パソコンを用いて整理した。このような基礎作業に基づいて、各言語における使役構文や複合動詞構文、また日本語と朝鮮語では「を[動名詞]中に......」(例:英語を勉強中に......)といった現象、名詞化接尾辞、照応現象などに着目し、形態論と統語論の相互作用について考察した。その際、インターネット上の電子メールを用いたり、必要に応じて直接出向いたりして、他の所属期間の研究者と絶えず情報交換や議論を行った。その結果、次のようなことなどを明らかにした。統語的な語形成が日本語では比較的活発に行われるのに対して、朝鮮語ではほとんど行われない。朝鮮語の語形成は、もっぱら語彙的なものである。また、膠着言語といった同じ範疇に属すると考えられる言語でも、語形成が行われる場所については程度の差がある。統語的な語形成が行われるかについて、トルコ語やモンゴル語は、比較的活発に行われる日本語と、ほとんど行われない朝鮮語の間に位置づけられると考えられる。そして、膠着言語の傾向がさらに進み、統語的な語形成が活発に行われる、抱合言語・輯合言語・多総合的言語などと呼ばれる言語に、日本語が最も近いと言える。
PCモチーフを含むタンパク質の特異的認識の解析

PCモチーフ(Phox and Cdc24p)は、多くのシグナル伝達タンパク質に存在する、連続した酸性残基と疎水性残基が交互に現れる約20残基のアミノ酸配列で、進化的に保存されている。出芽酵母の細胞極性を調節するCdc24pや、食細胞NADPHオキシダーゼ(Phox)の細胞質内因子であるp40phoxは、PCモチーフを含む80-100残基程度の領域(PCCR:PC motif containing region)で、住本・伊藤らに見出された新規なドメインであるPB1ドメイン(Cdc24pの結合タンパク質であるBem1pと、p40phoxの結合因子であるp67phoxに存在する)と特異的に結合する。我々はBem1pPB1ドメインの立体構造をNMR法により決定し、化学シフトの変化に基いてCdc24pPCCRとの結合部位を同定した。さらに本研究では、Bem1pPB1ドメインの結合パートナーであるCdc24pPCCRについて立体構造解析を進めた。主鎖のNMR解析を終了し、2次構造を調べた結果、4ストランドのβシートと2本のαヘリックスからなることがわかった。また、それらのトポロジーも明らかになった。また、Bem1pPB1ドメインとの複合体におけるCdc24pPCCRの主鎖のNMR解析を終了し、化学シフト変化を調べた結果、Bem1pPB1ドメインとの結合部位も明らかになった。Cdc24pPCCRとBem1pPB1ドメインについて、各々の結合部位の電荷分布を調べた結果、複合体の結合の様子がモデリング可能になり、特異的な結合を担うアミノ酸残基もほぼ明らかになった。現在共同研究者と変異体による確認を行っている。