hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
褐藻類における機能性オリゴ糖の生産に向けた有用酵素の機能解析及び改変

機能未知のCBM様ドメインの機能解析を行った結果、報告例の少ない酸性多糖に強く結合する「酸性多糖結合型CBM」であることを見出した。本研究課題は機能性を有するラミナリオリゴ糖の基本骨格を明らかにし、それにより糖質の構造と機能発現の関連性の解明を目的としている。具体的には、酵素工学的手法によりラミナリオリゴ糖を調製する方法の開発および高い機能性を有する基本構造の作製を目指した。本年度は採用の3年目であり、研究は順調に進捗した。昨年度に引き続き水産軟体動物のβ-グルカナーゼから得られた新たな糖質結合ドメインの機能解析を行った。これまでに本ドメインはアルギン酸などの酸性多糖に結合することが明らかとなったが、その結合の強さは明らかでない。その解析のため、Birte Svensson教授が在籍するTechnical University of Denmarkで研究活動を行った。当教授は酵素・タンパク質工学が専門であり、現在は様々な糖質とタンパク質の相互作用について研究している。当該年度における研究目標はその糖質認識ドメインと糖質の相互作用の強さを明らかにすることである。可溶性糖質とタンパク質の結合力の測定はアフィニティーゲル、表面プラズモン共鳴、等温滴定型カロリメトリーが挙げられる。アフィニティーゲルはタンパク質のテーリングが起こり正確な結合力を出すのが難しく、等温滴定型カロリメトリーは主に1:1の結合力を求める装置であり、本タンパク質と糖質の相互作用は凝集を引き起こすため正確な値が得られなかった。表面プラズモン共鳴ではその結合力を評価でき、解離定数2×10-8 (M)を求めた。また本ドメインは塩により結合能が異なる。表面プラズモン共鳴は塩濃度の異なる条件下での測定も可能であり、その評価についても本装置で測定が可能であることが分かった。本研究課題の当初研究目的の達成度について、おおむね順調に進展していると考えられた。本研究課題においてこれまでの酵素ではオリゴ糖の調製が困難な状況であったが研究課題にあるオリゴ糖の生産に適する有用な酵素の取得に成功した。分解条件を検討することにより効率的なオリゴ糖生産法を確立した。それにより、これまでin vitroの研究において必要なオリゴ糖量(数g)しか手に入らなかったが、in vitroの研究に必要な量(数100 g単位)の調製を可能とした。それによりオリゴ糖を用いた様々な研究を展開していけると考えらえる。同君は既に2年目以降の課題である糖質と認識タンパク質の相互作用研究の準備段階に入っている。その過程で水産生物からこれまでの糖質認識タンパク質とは異なる新たな糖質認識タンパク質を見出した。その新規タンパク質に関しても機能性の解析を現在進めている段階である。これらのことから本研究課題の当初研究目的の達成度はおおむね順調に進展していることを申し上げる。研究計画に変更はなく、本CBMの生理的役割について明らかにすること、そして新たな酵素を用いて構造の異なるオリゴ糖の作製を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度以降の研究計画は生化学的手法によるオリゴ糖の機能性の評価に関して研究を進めていく予定である。すなわち前年度の研究により糖質とその認識タンパク質の相互作用解析の材料を用意した。それらを用いて等温滴定型カロリメータや表面プラズモン共鳴といった相互作用を解析する装置により結合定数等のパラメータを求めることで評価する。これらの測定が困難な場合、古典的な結合定数を求める方法で評価する。
退化する楕円形仮似線形偏微分方程式の解の研究

交附された補助金によって,研究代表者並びに研究分担者は,情報の収集や研究会出席,研究打合せ等が可能になり,かなりの成果を上げることが出来た.以下にその概要を記す.非線形楕円形偏微分方程式の研究において,楕円性が解の特定の値によって退化する場合に一般論を展開して行くことは非常に困難である.研究代表者は前にウラルチエバの結果を拡張して,より一般の場合に,解の定義,構成,性質の解明を行った(Funkcialaj Ekvacioj 24(1981), 26(1983)).そこで今回もその拡張を目指し条件の精密化を行ったが,まだ発表の段階ではない.大脇はコンピューター・グラフィクスによる偏微分方程式用対話型システムの作成をなしたが,これを用いて自由境界問題の解の性質の予見が可能になった.解の構成に際して関数空間の理論は不可欠である.横井はブラウン運動の正値超関数に対する線形形式をある正値測度の積分で表わした.これは有限次元空間R^nにおけるシュワルツの結果の無限次元空間& ́に対する拡張であり微分方程式への応用が期待される.足立は名古屋大学の砂田利一氏とも共同研究を行い,多様体上のアノソフー力学系の周期解をしらべた.特にそれはルエル作用素のスペクトラムに関係するので,力学系のL-関数の様子が解明され,力学系における弱リーマン予想の解決,チエボタレフ型密度定理等が得られた.この結果は,確率論におけるカレント値過程の中心極限定理とも深くかゝわりを持ち,微分方程式の幾何,確率への応用への一ステップをなすものである.他の研究分担者もそれぞれにかなりの結果を得たが,省略する.交附された補助金によって,研究代表者並びに研究分担者は,情報の収集や研究会出席,研究打合せ等が可能になり,かなりの成果を上げることが出来た.以下にその概要を記す.非線形楕円形偏微分方程式の研究において,楕円性が解の特定の値によって退化する場合に一般論を展開して行くことは非常に困難である.研究代表者は前にウラルチエバの結果を拡張して,より一般の場合に,解の定義,構成,性質の解明を行った(Funkcialaj Ekvacioj 24(1981), 26(1983)).そこで今回もその拡張を目指し条件の精密化を行ったが,まだ発表の段階ではない.大脇はコンピューター・グラフィクスによる偏微分方程式用対話型システムの作成をなしたが,これを用いて自由境界問題の解の性質の予見が可能になった.解の構成に際して関数空間の理論は不可欠である.横井はブラウン運動の正値超関数に対する線形形式をある正値測度の積分で表わした.これは有限次元空間R^nにおけるシュワルツの結果の無限次元空間& ́に対する拡張であり微分方程式への応用が期待される.足立は名古屋大学の砂田利一氏とも共同研究を行い,多様体上のアノソフー力学系の周期解をしらべた.特にそれはルエル作用素のスペクトラムに関係するので,力学系のL-関数の様子が解明され,力学系における弱リーマン予想の解決,チエボタレフ型密度定理等が得られた.この結果は,確率論におけるカレント値過程の中心極限定理とも深くかゝわりを持ち,微分方程式の幾何,確率への応用への一ステップをなすものである.他の研究分担者もそれぞれにかなりの結果を得たが,省略する.
成体神経幹細胞の胎生期「起源細胞」の形成機構の解明

胎生期の神経幹細胞は神経管全体に存在するが、成体になると脳の非常に限られた場所にしか存在しなくなる。胎生期の神経幹細胞(神経系前駆細胞)のごく一部の細胞のみが、成体まで残る細胞として選ばれる機構は未だ明らかでない。興味深いことに我々は、胎生期の分裂頻度の高い神経系前駆細の中に、一部分裂頻度の低い細胞が存在し、少なくともその一部が成体神経幹細胞となる事を報告した(Futurachi et al., 2015)。しかし分裂頻度の低い神経系前駆細胞の中には、成体神経幹細胞になる細胞だけではなく、グリア細胞や上衣細胞になる細胞も混在している。分裂頻度の低い神経系前駆細胞は均一な集団で、その後の環境により異なる運命を辿るのか、それとも、そもそも分裂頻度の低い神経系前駆細胞は不均一な集団で、その一部に既に成体神経幹細胞になることが運命付けられた細胞群があるのかは明らかになっていない。もし胎生期の時点で既に成体神経幹細胞になることが運命付けられた細胞群が存在するならば、その細胞群は成体神経幹細胞に似た性質を持つことが予想される。そこで本研究では、単一細胞トランスクリプトーム解析を用いて分裂頻度の低い神経系前駆細胞の不均一性を解析し、成体神経幹細胞の真の胎生期「起源細胞」を同定すること、およびその性質を明らかにすることを目的とした。当該年度では、10X Genomics Chromiumシステムにより、分裂頻度の低い神経系前駆細胞の単一細胞トランスクリプトーム解析を行った。その結果、分裂頻度の低い神経系前駆細胞には複数のサブタイプが存在し、分裂頻度の低い神経系前駆細胞は不均一であることが示唆された。次年度は、それぞれのサブタイプの性質を詳細に解析する。当該年度では、本研究で最も重要である分裂頻度の低い神経系前駆細胞の単一細胞トランスクリプトーム解析を行った。その結果、分裂頻度の低い神経系前駆細胞の遺伝子発現プロファイルは不均一であることが示唆された。分裂頻度の低い神経系前駆細胞が均一か不均一かという問いの一端を明らかにしつつあり、着実に研究を進めている。今後は、得られた遺伝子プロファイルの情報を用いてGene Ontology解析やパスウェイ解析などを行うことで、分裂頻度の低い神経系前駆細胞のサブタイプの性質を詳細に解析する。また様々な時期の神経系前駆細胞の単一トランスクリプトーム解析を行うことで、分裂頻度の低い神経系前駆細胞の不均一性がいつから生じるのか、発生に伴ってそれぞれのサブタイプがどのように性質を変化させていくのかについても解析を行う。
地形スケールの植生分布パターンと生態学的機序を導入した高分解能植生変動モデル構築

中央アジア乾燥域に位置するモンゴル森林-ステップ移行帯で、気象土壌観測データを用いて地形-土壌水分-植物バイオマスの間に存在する相互作用のダイナミックスを解析した。その結果、斜面方位で異なる小さな地表面蒸発量の差が、植物成長と土壌発達を介した降水土壌浸透と被陰・防風による地表面から蒸発散速度抑制という正のフィードバックにより増幅され、土壌水分環境と植生の不連続分布をもたらすことがわかった。さらに植食動物の選択的植食影響を組み込んだ数値モデルから、気候乾燥化と植食が複合的に植生の不連続劣化を促進し、強度の気候の乾燥化が続くと、数十年で南側斜面から森林は一気に草原化がすすみ、たとえ気候条件が回復しても植生は元に戻らない可能性があることも示唆された。1全球標高データ(ASTER G-DEM)から地形データ[緯度,経度,高度,斜面方位,勾配]を作成するためのプログラムを作成し、全陸域で均質な地形データを得た。地形データに基づく可能蒸発量と斜面勾配による流出から、各メッシュの水収支[浸透量・蒸散量・流出量]を計算し、気候データ[気温・降水量]を入力値として与えたときの土壌表面付近の潜在土壌水分量を推定するプログラムを作成した。2土壌水分-植物間相互作用の間の「促進効果」による植生成長への正のフィードバック効果の定量的把握に向けて、関連するモンゴルの植生移行帯における3地域において気象・土壌環境観測システムを整備し、in situデータの収集を開始した。また植生についてもバイオマスの測定を各職死体で行った。半年の暫定的な結果から以下のことが示唆された。(1)森林、潅木、草原など異なる植生で、バイオマスと土壌の深さの間に正の相関が見られたことから、植物の存在と成長が土壌の生成と保持を大きく促進していることが示唆された。(2)バイオマスの大きい植生で、降水に対するより早い土壌水分量上昇が見られたことから、植物の存在が土壌への水の浸透に正の効果を持っていることが示唆された。(3)降水後土壌水分量の変化は、バイオマスの小さい植生で低下が速く起こることから、植物の存在が土壌の保水能に正の効果をもつことが示唆された。植物による蒸散量増大よりも土壌表面の被陰と風防効果により蒸発速度が抑制された効果が上回った結果であると考察される。これらはいずれも、土壌水分-植物間相互作用に正のフィードバックが働いていることを示し、本研究で重要視するメカニズムが野外で測定されることが裏付けられた。モンゴルの植生移行帯における3地域のうち、森林-草原移行帯に整備した気象土壌環境観測システムを用いて、"地形水収支フィルターサブプログラム"の高度化、"土壌水分・植物相互作用サブプログラム"開発を目的とし、植生・水収支データを取得した結果、以下のことがわかった。1.夏季の気候要素の植生間の比較:水収支に関して唯一のインプットとなる降水量、および気温については有意な差は見られなかった。他の気候要素については、森林内部は林外の草原と比較して、地表面温度、風速の値が定常的に小さい。また地表面での放射収支では、下向き短波長成分で草原の値が林内の値を大きく上回っていた。またこれに関連して大気中の湿度は常に高く保たれていることがわかった。2.日週単位での気候要因間及び土壌水分の相関:草原では平均風速は2m/sを超え、常に大気の鉛直混合が起こり気温と地表面温度に差は見られない。一方森林内の風速は草原と同期しているが平均値は0.3m/s以下と小さく、森林内で気温の鉛直勾配ができやすいが、日平均風速が0.5m/sを超えるときのみ大きく鉛直混合が起こっている。土壌水分はいずれの震度でも降水に即応して上昇するが、その変動幅は深度が小さいほど大きい。以上の結果を踏まえたバルク法による水熱収支推定によると、森林内部が草原に比べて、土壌からの蒸発速度が小さいことが示唆された。これは、前年度の観測から示唆された植物バイオマスが土壌の保水能に正の効果をもつことで、土壌水分-植物間相互作用に正のフィードバックが働いていることを、さらに補強する結果である。この成果は次年度の観測結果を加えて国際会議(PGNEI)で発表した。モンゴルの植生移行帯に整備した気象・土壌環境観測システムを用いて前年度までに高度化した"地形水収支フィルターサブプログラム""土壌水分・植物相互作用サブプログラム"、"植食作用サブモデル"を組み込んだ植生変動予測が可能な数値モデルを構築した。

とくに既存の植生変動モデルと比較して大きく進んだ点は、観測調査からわかった土壌水分-植物相互作用と草本へ偏った植食作用に、正のフィードバックがあることをモデルに取り込めたことで、これまで再現が不可能であった、「地形スケールでの不連続な植生移行」を、現実的なパラメータを用いたメカニスティックモデルで再現できたことである。このモデルフレームワークの構築により、数十メートルの解像度で植生変動予測を、気候変動、人間活動の両フォーシングを複合的にシナリオとして取り入れて予測を行うことが可能になった。植生が地形スケールで示す変化は、降水量のみを現在の値から最大-30%まで段階的に減少させる場合と、これに家畜密度を最大50%まで増加させた影響を加えた場合では大きく異なり、環境変動の影響を複合的に評価することの重要性が示された。ここまでの観測と理論モデルを統合したシナリオ予測モデル構築の取り組みについて、2件の国際会議(iLEAPS)で内容について議論を得た上で、主著論文にまとめた。部分的な観測については一部共同研究者との共著論文にまとめた。本研究で着目した空間的不連続的な分布パターンから、時間的な不連続な植生移行を予測する試みを、現在、生物多様性/生態系の持続性を議論する上で重要視される"Tipping Point"の概念を具体的に扱える事例としてPlanet Under Pressureで口頭発表した。
軟骨基質の異化の包括的な制御による変形性関節症の進行抑制に関する基礎的研究

当初の研究計画に基づいてヒトの変形性関節症(OA)罹患関節から軟骨細胞、滑膜細胞を採取して研究を行ったところ、以前より報告されている断片化されたファイブロネクチンによる異化反応の誘導はこれらの細胞において当初の予想より弱いことが明らかになった。一方我々が並行して進めている研究からOAの進行には滑膜で産生されるMMPが大きく関与する可能性が示された。このため本研究では引き続いて滑膜細胞がMMP,とくにMMP-1,3を産生する機序を明らかにするための研究を展開した。さまざまな条件を検討した結果、器官培養により維持した滑膜においてタンパク分解酵素による組織の損傷を引き起こすと滑膜中の線維芽細胞が活性化されてMMPの発現が誘導されることを見出した。これらの知見から我々は現在、OAにおけるMMP産生亢進の機序として、はじめ何らかの原因により滑膜に局所的なMMPの発現、活性が誘導されると、これが滑膜組織を局所的に障害し、これによって同部位においてMMPの発現が誘導されるという一種のポジティブ・フィードバックの機序が介在する可能性を考えている。滑膜中の線維芽細胞によるMMPの産生は、創傷治癒の過程における線維芽細胞によるMMP産生と類似している。関節内では例えば皮膚の創治癒と異なり滑膜組織の障害が生じてもclotが形成されず、したがって創治癒の機転が進行しない。この理由によって滑膜細胞によるMMPの産生が持続することになり、これがOAにおける軟骨変性をもたらす原因の一つであるのかもしれない。本研究は平成20年度で終了するため、本研究の結果から設定された滑膜におけるMMPの産生機序に関する仮説を別の研究計画によって検証していく予定である。変形性関節症(OA)では軟骨細胞において種々のタンパク分解酵素の発現が誘導される結果軟骨の変性・消失が進む。しかしタンパク分解酵素の発現がどのような機序によってもたらされるかについてはまだ未解明な点が多い。従来の研究によりOAにおける軟骨変性には断片化されたファイブロネクチン(以下FN_f)が関与する可能性が示されている。本研究では初年度である平成19年度にこの知見を踏まえFN_fによる異化作用の解明を試みる実験を行った。ヒトOA罹患膝関節から採取した関節軟骨と滑膜より酵素消化により軟骨細胞と滑膜細胞をそれぞれ採取し、これらを単層培養で維持して市販されている4種のFN_fを培養液に添加して種々のタンパク分解酵素の発現と炎症性サイトカインの発現を検討したところ、このうち23kDaのFN_fによって培養軟骨細胞におけるMMP_13の発現が亢進することを確認した。しかし一次培養ヒト滑膜細胞では明らかなタンパク分解酵素の発現誘導はみられなかった。また関節炎における主要な炎症性サイトカインと考えられるIL-1β、TNF-αについては軟骨細胞、滑膜細胞いずれも明らかな発現誘導は観察されなかった。軟骨細胞においてFN_fによりタンパク分解酵素の発現が誘導される機序を考えた場合、細胞側の受容体としてインテグリン分子が最も考えやすい。平成19年度はこのことを明らかにするためにヒト関節軟骨から直接RNAを抽出してcDNAマイクロアレイによる解析を行い、軟骨細胞におけるインテグリンの包括的な発現プロファイルを明らかにした。平成20年度にはこの知見に基づきインテグリンの発現抑制が軟骨細胞のFN_fに対する応答性を変化されることができるかについて検討を進める予定である。
イネ科植物におけるヒドロキシ桂皮酸アミドの関与する生体防御機構の解明

エンバク(Avena sativa)はファイトアレキシンとしてヒドロキシ桂皮酸とアントラニル酸のアミド化合物であるアベナンスラミド類を蓄積する.昨年度までの研究から,エリシター処理を行ったエンバクの葉の組織ではアポプラストにおいて,ペルオキシダーゼ活性が増大していることが判明した.アポプラストに存在する酵素は,細胞外に分泌されるアベナンスラミド類と接触する.さらに,アベナンスラミド類はフェノール性水酸基を持つため,ペルオキシダーゼの基質なることが十分想定される.そこで,ペルオキシダーゼの関与する代謝機構が存在する可能性を追求した.まず,炭素14標識したアベンナンスラミドBを調製した.これをエリシターとともにエンバクの第一葉切片に投与しアベナンスラミド類の代謝過程の解析を行った.投与から6時間後の放射活性の分布を調べると,放射活性の約30%は細胞壁に取り込まれていた.この細胞壁に取り込まれた放射活性は3NKOH処理で遊離した.さらに,このアルカリ抽出画分をゲル濾過クロマトグラフィーにより分析したところ高分子画分に強い放射活性が検出された.したがって,アベナンスラミド類は高分子化合物として細胞壁に取り込まれ,その強化に関わっていることが示唆された.一方,エリシター溶液中にも放射活性を持つ化合物が存在していた.LC/MS分析の結果,これらの化合物はアベナンスラミドBの2量化物であり,抗菌活性を持つことがわかった.以上の結果から,アベナンスラミド類の代謝系もエンバクの防御応答の一部であることが示唆された.エンバク(Avena sativa L.)は病原菌の感染やエリシター処理によってファイトアレキシンであるavenanthramideを合成,蓄積する.これまでの研究から,エリシター溶液中のavenanthramideはエンバク葉組織中のperoxidaseにより代謝され,細胞壁に取り込まれることが明らかにされている.また,蓄積したavenanthramideの一部はエリシター溶液中で他の物質に変換されていることも示唆されている.本年は,avenanthramideの代謝解析の一環として,peroxidaseの作用で生成すると考えられる二量体について探索を行った.エリシター処理後2日目のエンバク第一葉のメタノール抽出物およびエリシター処理液をLC/MSを用いて分析した.その結果,エリシター処理液中にavenanthramide Bの二量体と推定される化合物1の存在が見いだされた.この化合物の簡便な合成方法を探索したところ,Peroxidaseによる酵素反応によって,avenanthramide Bから生成することが見いだされた.そこで,この方法によって調製した1を用いて構造解析を行った.その結果,1はラクタム構造をもったavenanthramide Bの二量体であることが明らかになった.これまでのところ,ヒドロキシ桂皮酸アミドからこのようなラクタムが生成されるという報告はない.1は抗菌活性物質として働いている可能性があると同時に,avenanthramideが細胞壁に取り込まれる過程で生成する中間体であることも想定された.エンバク(Avena sativa L.)は病原菌の感染やエリシター処理によってファイトアレキシンであるavenanthramideを合成,蓄積する.これまでの研究から,エリシター溶液中のavenanthramideはエンバク葉組織中のperoxidaseにより代謝され,細胞壁に取り込まれることが明らかにされている.また,蓄積したavenanthramideの一部はエリシター溶液中で他の物質に変換されていることも示唆されている.本年は,avenanthramideの代謝解析の一環として,エリシター溶液中でのavenanthramideの代謝物の分析を行った.エンバク第一葉に炭素14で標識したavenanthramide Bをエリシターとともに投与した.処理開始から6時間後にエリシター溶液を回収しHPLCによって分離した.同時に各フラクションの放射活性を液体シンチレーションカウンターによって測定した.その結果,これまでに同定されているavenanthramide Bの代謝物であるbisavenanthramide B以外にも放射活性を持つ化合物が存在することがわかった.これらの化合物をLC/MSで分析したところ,その分子量はavenanthramide Bのデヒドロダイマーと一致することがわかった.過酸化水素の存在下でペルオキシダーゼをavenanthramide Bと反応させるとbisavenanthramide Bを含むavenanthramide Bのデヒドロダイマーが生成する.したがって,avenanthramideが細胞壁に取り込まれる過程と同様に,エリシター溶液中でのavenanthramide Bの代謝過程にもperoxidaseが関与していることが示唆される。エンバク(Avena sativa)はファイトアレキシンとしてヒドロキシ桂皮酸とアントラニル酸のアミド化合物であるアベナンスラミド類を蓄積する.昨年度までの研究から,エリシター処理を行ったエンバクの葉の組織ではアポプラストにおいて,ペルオキシダーゼ活性が増大していることが判明した.アポプラストに存在する酵素は,細胞外に分泌されるアベナンスラミド類と接触する.さらに,アベナンスラミド類はフェノール性水酸基を持つため,ペルオキシダーゼの基質なることが十分想定される.そこで,ペルオキシダーゼの関与する代謝機構が存在する可能性を追求した.まず,炭素14標識したアベンナンスラミドBを調製した.これをエリシターとともにエンバクの第一葉切片に投与しアベナンスラミド類の代謝過程の解析を行った.投与から6時間後の放射活性の分布を調べると,放射活性の約30%は細胞壁に取り込まれていた.この細胞壁に取り込まれた放射活性は3NKOH処理で遊離した.

さらに,このアルカリ抽出画分をゲル濾過クロマトグラフィーにより分析したところ高分子画分に強い放射活性が検出された.したがって,アベナンスラミド類は高分子化合物として細胞壁に取り込まれ,その強化に関わっていることが示唆された.一方,エリシター溶液中にも放射活性を持つ化合物が存在していた.LC/MS分析の結果,これらの化合物はアベナンスラミドBの2量化物であり,抗菌活性を持つことがわかった.以上の結果から,アベナンスラミド類の代謝系もエンバクの防御応答の一部であることが示唆された.
箙多様体と量子展開環,ヘッケ環

元々の研究目的とは,ややずれて頂点一個と,その頂点をそれ自身と結ぶ辺からなる箙に付随する旗多様体の構造を詳しく研究した.最初に箙多様体を研究したとき,そしてそれは量子展開環と対応させるために必要な仮定であったのだが,頂点を自分自身と結ぶような辺はないと仮定した.しかし,箙多様体自体は,この仮定をはずしても定義することは出来る.このとき対応する代数的構造は,ハイゼンベルグ代数になることが分かった.さらにこの箙多様体は,アフィン平面上の点のヒルベルト概型と一致することも証明でき,アファイン平面に働く2次元トーラスの作用が,箙多様体への作用に持ち上がる.このとき,その作用の固定点を詳しく調べた.固定点は有限個の点からなり,ヤング図形と一対一に対応する.モ-ス理論により,ホモロジー群の次元はヤング図形の個数に等しいことも分かる.これは,ハイゼンベルグ代数のいわゆるフォック表現空間とホモロジー群が一致していることを意味している.また箙という視点を少し離れて,アファイン平面の代わりに射影直線上の直線束を曲面と思って,その上の点のヒルベルト概型を詳しく調べた.この場合にも2次元トーラスの作用があり,固定点はやはり有限個の点からなる.さらに,0-sectionがヒルベルト概型の中にある部分多様体を定め,その基本類を詳しく調べた.それらは,やはりハイゼンベルグ代数のいわゆるフォック表現空間の基底であると考えることが出来,これを対称多項式の空間と同一視すると,いわゆる単項多項式の基底と一致することが確かめられた.元々の研究目的とは,ややずれて頂点一個と,その頂点をそれ自身と結ぶ辺からなる箙に付随する旗多様体の構造を詳しく研究した.最初に箙多様体を研究したとき,そしてそれは量子展開環と対応させるために必要な仮定であったのだが,頂点を自分自身と結ぶような辺はないと仮定した.しかし,箙多様体自体は,この仮定をはずしても定義することは出来る.このとき対応する代数的構造は,ハイゼンベルグ代数になることが分かった.さらにこの箙多様体は,アフィン平面上の点のヒルベルト概型と一致することも証明でき,アファイン平面に働く2次元トーラスの作用が,箙多様体への作用に持ち上がる.このとき,その作用の固定点を詳しく調べた.固定点は有限個の点からなり,ヤング図形と一対一に対応する.モ-ス理論により,ホモロジー群の次元はヤング図形の個数に等しいことも分かる.これは,ハイゼンベルグ代数のいわゆるフォック表現空間とホモロジー群が一致していることを意味している.また箙という視点を少し離れて,アファイン平面の代わりに射影直線上の直線束を曲面と思って,その上の点のヒルベルト概型を詳しく調べた.この場合にも2次元トーラスの作用があり,固定点はやはり有限個の点からなる.さらに,0-sectionがヒルベルト概型の中にある部分多様体を定め,その基本類を詳しく調べた.それらは,やはりハイゼンベルグ代数のいわゆるフォック表現空間の基底であると考えることが出来,これを対称多項式の空間と同一視すると,いわゆる単項多項式の基底と一致することが確かめられた.
COPDにおけるステムセルエイジングの改善を目的とした粘液線毛輸送活性療法の開発

本研究は、慢性閉塞性肺疾患(chronic obstructive pulmonary disease :COPD)のマネージメントにおいて、気道感染症予防は鍵である。気道での粘液線毛クリアランスの低下は、気道感染症リスクとなるため、その評価が、感染防御において重要である。1ヒト初代培養気道上皮細胞におけるCOPD群と非COPD群での線毛機能評価・分化誘導の差異(杯細胞/線毛細胞比)について、2前駆細胞のステムセルエイジングの差異について、3COPD群で長期薬剤負荷培養による分化やステムセルエイジングへの影響も網羅し、新たなCOPDの疾患概念の構築と革新的治療を開発し、健康寿命を延ばす治療を目標とする研究である。
不完全な金融市場の下での貿易利益

国々は貿易を行うことで、相対的に安価に生産できる財へ特化し、経済厚生(実質所得)を改善させる。近年、この「比較優位原理にもとづく貿易利益」を、定量的にとらえる試みが盛んだが、比較優位そのものの原因については十分な考察が行われていない。本研究課題は、各国の比較優位の源泉の一つとして金融市場の不完全性に注目し、これが貿易利益に与える影響を定性的・定量的に明らかにすることを目指す。金融市場の不完全性の有無により貿易利益が増幅・減衰するかを定性的・定量的に明らかにする。モデルに基づいてシミュレーションを行い、現実の貿易政策に対する含意をえる。
前頭葉内言語線維及び運動線維における相互作用の解明

研究の対象となるような手術症例が少なく、症例数はのびなやんでいる。引き続き手術症例の蓄積も継続してゆく予定である。症例数の伸び悩みにより上記と判断した。前述の通り手術症例の蓄積により、電気生理学的所見の評価と臨床評価パラメータとの関連について評価を行ってゆく。補足運動野と言語側方性の関連については論文にまとめて投稿をめざす。本研究では、優位半球前頭葉内側部と外側部の線維連絡であるfrontal aslant tract(FAT)の言語機能への関与を詳細に理解することを目的としている。研究実施計画に基づき、上記領域に病変を有し、開頭での切除術の適応となる患者に協力を依頼して、術中の皮質皮質間及び白質皮質間誘発電位の誘発状況、潜時、位置情報と、術前後の言語及び運動症状の変化とを比較することで機能解明を目指すものである。合わせて術前後の解剖学的・機能的画像解析結果も検討を行っている。現時点で蓄積できた症例は2例で、まだ結果を一般化できる状態では無いが、術中の電気生理学的記録は問題なく可能であることが確認できた。一方で、優位半球前頭葉内側部での言語課題での賦活に対して検討を行い、興味深い結果を得つつ有る。この検討では、語彙想起課題と読み取り課題を同一症例について行い、和田テストで得られた言語側方性と課題施行時の賦活状況とを比較したものであるが、課題により賦活の側方性に差異がみられた。この検討は、前頭葉内側領域、ひいてはこれと外側前頭葉皮質を結ぶFATの機能を検討する上で非常に有用な示唆を与えると考えられる。今後は、従来の計画通り手術症例での術中電気生理学的記録の蓄積及び縦断的な評価を行うとともに、画像解析も並行して継続する。並列で検討を行うことにより、前頭葉内側部及びFATの言語への関わりについて、包括的な機能についての理解が進むと考えられる。対象となる領域に病変を有し、手術となるような対象の患者が少なく、症例蓄積が伸び悩んでいる。引き続き症例を蓄積し、画像や術中の電気生理学的所見と症候の術前後の変化の相関について解析を進めてゆく。合わせて上述の画像解析も引き続き行う。症例蓄積の遅れにより、使用金額の修正が生じた。次年度に症例蓄積を見込んでおり、その際に使用する予定としている。研究対象手術患者数の停滞により費用が定額となった。今後の症例組入により見込まれる費用及び、機能的MRI研究の追加検査や解析などで必要となる費用を見込んでいる。
複合液体噴流と用いた気泡生成に関する設計問題

1.気泡生成実験で用いる試料水中の気泡核分布の測定を種々の条件の下でコ-ルタ・カウンタを用いて行った。ついで、液中の空気含有度を沼知の方法を用いて計測し気泡核分布との関連を調べた。次に隔膜ガルバニ方式の溶存酸素計を用いて試料水中の溶存酸素を測定し先の空気含有度の測定結果と関連づけた。以上より、研究に用いる試料水の性質を調べる方法をまず確立した。2.噴流における気泡生成に関する測定値はバラツキが大きく、この現象が統計的確率的現象であることが知られている。そこで(複合)噴流と本質的に同じ性質の剥離剪断層を呈し、かつ剪断層の衝突を示す円柱流れについて気泡生成実験を行い、実験方法ならびに気泡生成機構について検討した。特に、試料水中の空気含有度の影響、タンネル測定部の圧力低下方法およびその変化率の影響、気泡の発生点および消滅点の定義方法そして測定の不確かさの評価方法を詳細に明らかにした。これより、実験方法および気泡発生点の評価方法を確立した。3.臨界領域付近の比較的拘束比の大きな円柱においては、空気含有度の高い場合発生した気体キャビテ-ションの影響で流れ領域が質的に変化し、それに伴い気泡生成が大きく変化することを示した。さらに非常に低いレイノルズ数となる微小径細線を用いて気泡生成実験を行い、その気泡生成機構が高レイノルズ数領域とは異なりウェ-バ数に支配され気泡形態も異なることを確かめた。以上より気泡形態を左右する因子を確かめた。4.拘束噴流および複合噴流用のノズル流路を製作し、そこにおける気泡生成の様相をレ-ザ・ドップラ-流速計、高速度カメラ、ストロボと同期させたビデオカメラ、感圧紙を利用した衝撃圧測定装置、加速度計などを用いてその特性を調べた。1)噴流における気泡生成実験で用いる試料水中の気泡核分布の測定を種々の条件の下でコ-ルタ・カウンタを用いて行った。ついで液中の空気含有度を沼知の方法を用いて計測し気泡核分布との関連を調べた。次に、隔膜ガルバニ方式の溶存酸素計を用いて液中の溶存酸素を測定し先の空気含有度と関連づけた。結果として比較的測定の容易な溶存酸素計を用いることにより簡単に空気含有度を測る関係式を見いだした。以上のことにより、研究に用いる液体の性質を調べる方法を確立した。さらに、気泡の発生の限界値に関係する液体における抗張力を簡単に測る装置を試作研究した。これについては現在さらに改良中である。2)噴流における気泡生成の限界値は計測上バラツキが大きいことが知られている。そこで噴流と本質的に同じ剥離剪断層を呈する円柱について気泡生成実験を行いその手法について検討した。とくに液中の空気含有度の影響、タンネル測定部の圧力の低下方法およびその変化速度の影響、気泡の発生点および消滅点の定義方法そして測定の不確かさの評価方法を詳細に明らかにした。これにより実験方法および条件の確立を測った。この結果は機械学会およびASME主催の国際学会で発表および発表予定である。3)レ-ザ・ドップラ-流速計により剥離剪断層の速度場を測定する方法を検討し、円柱後流を計測しその有効性を確かめ、さらに高速ビデオ・カメラおよび瞬間写真撮影を行い気泡撮影に関するその有効性を確認した。4)複合噴流用ノズルについて円柱に生じた気泡形態および過去のデ-タに基づいて設計を行い、種々のノズル形状に対してその製作を黄銅を用いて行っている。このノズルを用いて複合噴流に関する気泡生成実験を行う予定である。

1)噴流における気泡生成に関する測定値はバラツキが大きく、この現象が統計的確率的現象であることが知られている。そこで噴流と本質的に同じ性質の剥離剪断層を呈する円柱流れについて気泡生成実験を行い、実験方法ならびに気泡生成機構について前年度に引き続き検討した。特に、供試物体の寸法差の影響やレイノルズ数の効果、試料水中の空気含有度の影響、気泡の発生および消威過程の型を詳細に明らかにした。これにより、気泡発生を左右する因子の確定を計った。2)剥離のパタ-ンが質的に変化する臨界レイノルズ数の制御は気泡コントロ-ルの上で重要な因子であることが明らかになった。そこで、臨界領域付近の比較的拘束比の大きな円柱まわりの流れに着目し実験的研究を行い、空気含有度の高い場合発生したキャビテ-ション気泡の影響で流れ領域が質的に変化し、それに伴い気泡生成パタ-ンが大きく変化することを示した。さらに非常に低いレイノルズ数となる微小径細線を用いて気泡生成実験を行い、その気泡生成機構が高レイノルズ数領域とは異なりウェ-バ数に支配され気泡形態も異なることを明らかにした。3)拘束噴流および複合噴流用のノズル流路を上記デ-タを下に円柱形状を利用して製作し、そこにおける気泡生成の様相を、レ-ザ・ドップラ-流速計による流れ場の流速特性と対比させながら、高速度カメラとストロボと同期させたビデオカメラおよび瞬間写真撮影を行いその基本的性質を調べた。さらに、感圧紙や加速度計を利用した衝撃圧の測定を行いその特性を明らかにした。
植民地統治下の台湾先住民女性と「帝国」日本

日本による植民地統治下の台湾において、圧倒的なマイノリティであった台湾先住民女性に対する統治政策について、1台湾総督府によって1910年代前半に展開された「五箇年計画理蕃事業」を主な画期とする台湾先住民女性の役割の変化、21910年代から20年代の日本「内地」で形成・流布した台湾先住民女性イメージの変遷、31930年代に台湾先住民社会の「内地」化政策が展開される中で、台湾先住民女性に対して行われた「助産婦」育成事業といった具体的な事項の分析を通じて通史的に考察し、その結果、具体的な施策の特徴や台湾在住日本人女性、漢民族女性との関係性について明らかにした。平成25年度は、日本統治下の台湾先住民政策史において第1期とされる1895年から1914年に焦点をあて、台湾先住民女性が担った役割の変化について考察することを目的とした。このような目的を達成するために、台湾への調査出張を実施し、台湾総督府公文類纂などの行政文書や日本統治期に刊行された雑誌記事を中心に調査・収集を行い、それらの資料に基づいて考察を進めた結果、次の点が明らかとなった。1.日本による植民地統治初期には、台湾先住民女性の一部、とりわけ漢民族系住民の夫をもつ台湾先住民女性の一部は、植民地政府(特に台湾島内の地方行政機関)と台湾先住民共同体を結ぶコラボレーターとしての役割を果たした点。2.台湾総督府による「五箇年計画理蕃事業」(1910ー1914年)の実施を主な画期として、台湾先住民女性の役割が不可視化されていく傾向にある点。3.宗主国である日本「内地」において、当該期に植民地台湾が表象される際には、台湾先住民とりわけ台湾先住民女性は、エキゾチズムを満たす存在として、好んで取り上げられた点。以上のような考察結果については、まず韓国のソウル市で開催された国際学術大会・<植民博物館からポスト植民博物館へ>学術大会で、特に上述の(3)、つまり日本「内地」における台湾先住民表象の問題について口頭発表を行い、植民地主義と文化表象の関連性を問う貴重な事例研究であるとの評価を得ることができた。また、上述の(1)についての考察を一つの章とする著書『帝国の思考』をまとめ、日本統治期の台湾先住民史研究の専門書として公刊することができた。平成26年度は、当初の予定通り、台湾先住民政策史において第2期とされる1915年から1930年に焦点をあて、「宥和策」として奨励された台湾先住民の有力者の娘と日本人警察官との婚姻について、その具体像、およびそれが台湾先住民政策・先住民社会双方に与えた影響を解明することを目的とした。そのために、まず中央研究院台湾史研究所所蔵の日本人警察官の日記の分析に着手し、植民地統治期の日本人警察官と台湾住民の具体的な交流のあり方について考察するとともに、霧社事件を一つの切り口として、日本人警察官と台湾先住民女性の婚姻が先住民社会に与えた影響について考察を行った。この考察結果については、研究論文として発表することを目指し、その執筆をすすめている。さらに平成26年度は、台湾先住民女性も含めた女性表象が、日本「内地」における「南洋」イメージの形成にどのような影響を及ぼしたのかを解明するという、やや派生的な目的を掲げ、主に大正期の博覧会を具体的な素材として、当時の雑誌・新聞記事および復刻資料の収集・分析を行い、その結果、次の点が明らかになった。1.第一次世界大戦を経て、「帝国」日本にとって「南進」が「あるべきもの」から「存在するもの」へと転換した1920年代初頭に開催された博覧会では、「南洋」表象はそれ以前のものとは異なる特徴をもつこと。2.その特徴とは、「南洋」表象における「エキゾチズム」の質が、それ以前の強烈な「野蛮性」の強調によって喚起される段階から、観光資源化された現地の歌舞音曲、つまりある程度洗練された演芸ショーによって満たされる段階へ至っていること。3.このようなショー・ビジネスの場面においては、女性が大きな役割を果たしており、観光事業の展開とジェンダーの関連性が一層、深化していること。以上のような考察結果については、研究論文(単著)として公刊することができた。平成27年度は、当初の予定どおり、1920年から1930年代にかけて植民地台湾でも登場することとなる、いわゆる「新女性」に焦点をあてて考察を行った。具体的には、主に漢民族系住民の中から登場する台湾の「新女性」が、台湾先住民女性をどのような存在としてとらえ、どのような働きかけを行ったのか、また台湾先住民女性は、当該期の都市部の社会・文化状況をどのようにとらえていたのか、また台湾在住の日本人女性と、台湾の「新女性」、台湾先住民女性は、当該期にどのような関係にあったのかという問題を解明することを課題とした。そのために、まず台湾の「新女性」に関する資料収集を行った。具体的には、『台湾日日新報』をはじめとして、当該期に台湾で発行されていた新聞や雑誌の閲覧調査を行い、台湾の「新女性」や在台日本人女性に関連する記事を網羅的に収集し分析を進めた。また『理蕃の友』の中から、台湾先住民女性の動向に関連する記事を抽出し分析を進めた。その上で、これらの記事の分析を通じて、上記の課題に関する考察を行った。

その考察結果については、当該期の日本「内地」や植民地朝鮮をはじめとした東アジアにおける「新女性」の台頭という地域的な全体動向との関連も踏まえた上で、研究論文として発表することを目指し、現在、補足的な資料調査と分析を行っている。さらに平成27年度は、平成28年度の研究課題を見通したやや派生的な課題として、総力戦体制期の台湾において高等女学校で学んだ漢民族系住民の一人の女性に焦点をあてて、植民地統治下の日常生活、台湾における戦争、そして日本による植民地支配の終焉が、どのような具体性を伴って経験されたのかという問題についても考察を進めた。その考察結果については、台湾の学校における日本人女性教師の役割と生徒に与えた影響という点も含めて、さらに考察を深めた上で、研究論文として発表することを目指している。平成25年度、平成26年度はおおむね順調に研究を進めることができ、平成27年度も、当初の研究計画どおりの研究課題に取り組むことができた。しかし資料分析を進める過程で、植民地統治下の在台日本人女性、台湾の「新女性」、台湾先住民女性の関係性は、予想以上に複雑であり、慎重に考察をすすめる必要性を痛感したため、その考察結果をまとめるのに多くの時間を費やしている。そのため、東アジアにおける「新女性」の台頭という地域的な全体動向との関連で当該期の台湾の状況を位置づけることが、平成27年度中には充分には達成できず、当該課題に関する論文執筆の完成を平成28年度に持ち越すこととなった。今年度はまず、植民地研究の展開のなかで本研究がもつ意義を確認するという意味を込めて、日本植民地研究の展開と「文化」研究の関連について、主に1990年以降の研究史を整理・検討し、その特徴について考察した。具体的には、1国民国家論・ポストコロニアル理論との関連、2「植民地近代」論との関連、3記憶や日記・「口述歴史」に基づいた研究との関連という3点を軸として分析・考察し、その結果を論文「植民地研究の展開と「文化」研究」としてまとめ公刊した。また、昨年度からの継続課題である、台湾における「新女性」の台頭という状況を台湾先住民女性、在台日本人女性との関わりから考察するという課題、および高等女学校で学んだ一人の女性の経験から総力戦期の台湾の社会状況を考察する研究課題について、まず台湾に資料調査に赴き、当該テーマに関する主に1920年代の行政資料の調査・収集を行った。さらに近年刊行された台湾先住民女性の「口述歴史」について、高等女学校で学んだ漢民族の女性との比較という観点も織り交ぜて分析を行い、その成果の中間的な報告として「日本植民地研究の展開と「口述歴史」ーある台湾人女性のライフヒストリーを中心にー」と題した口頭発表を行った。現在は、さらに補足的な資料調査と分析を行った上で、研究論文として発表する準備を進めている。さらに、当初の研究計画において今年度の研究課題としていたテーマ、すなわち総力戦期に焦点をあて、植民地政府が植民地住民に戦争協力を求めるあり方を、台湾先住民女性を中心に考察するという課題について、『理蕃の友』や『台湾日日新報』を中心に資料調査を行った。今年度末の時点で関連記事の抽出はほぼ完了し、その分析を進めている状況である。当初の計画では昨年度の研究課題であったテーマについて、昨年度中に完成させることができず遅れが生じていたが、今年度は昨年度の研究課題については考察をほぼ終え、その成果を研究論文や口頭報告という形で発表することができた。ただ当初の計画では今年度の研究課題であったテーマについては、今年度中の到達点は資料分析の段階であり、その考察と論文執筆を次年度に持ち越すこととなった。
塩類を用いた蕎麦加工食品の物性コントロールの検討

本研究は,蕎麦加工食品に種々の塩類を添加した時の物性変化を明らかにするために行われた。塩類は,塩化ナトリウム,塩化カリウム,塩化マグネシウム,塩化カルシウム,炭酸ナトリウムおよび炭酸カリウムを用いた。種々の塩類の添加によって蕎麦加工食品の物性値は,それぞれ特有な変化を示した。観察された蕎麦加工食品の物性変化は,塩類添加による蕎麦タンパク質の構造変化が関係している可能性が示唆された。平成25年度は,蕎麦加工食品の美味特性にかかわる物性について,種々の塩類を蕎麦『麺』に添加する(添加量を変えながら)ことでコントロールが可能であるかどうかを試みた(平成24年度は『生地』にて実施)。蕎麦は普通種に加えて,ダッタン種の検討も併せて行った。添加した塩類は,1価の塩類として塩化ナトリウムと塩化カリウムを用い,2価の塩類として塩化マグネシウムと塩化カルシウムを用いた。普通種蕎麦麺に塩類を添加した実験では, 4つの塩類の添加によって蕎麦麺の破断特性は特有な変化を示した。4塩類添加の蕎麦麺の破断応力および破断エネルギーの物性変化は,それぞれ比較的類似しており,塩の添加量に伴い物性値が有意に低下した。なお,塩化マグネシウム添加麺のみ5.0%添加麺で「もろさ」が検出された。一方,ダッタン種蕎麦麺に塩類を添加した実験においても,普通種蕎麦麺とほぼ同様な物性変化の傾向が見られた。平成24年度に実施した『生地』では,予定通り塩類の添加により,物性値が高くなったり低くなったりし,物性値をコントロールできる可能性を示唆できた。しかし,平成25年度に実施した『麺』では塩類の添加によって,物性値を低くすることしかできず,高くすることはできなかった。今回観察された普通種およびダッタン種の各蕎麦麺の物性変化は,塩添加による蕎麦タンパク質の構造変化(タンパク質の可溶化・沈殿)が関係している可能性が示唆された。本研究は,蕎麦加工食品の美味特性にかかわる物性について,種々の塩類を蕎麦生地に添加する(添加量を変えながら)ことでコントロールが可能であるかどうかを試みた。普通種蕎麦に塩類を添加した実験では, 4つの塩類の添加によって蕎麦生地のテクスチャーは特有な変化を示した。塩化ナトリウムおよび塩化カリウム添加の蕎麦生地のテクスチャー変化は,それぞれ比較的類似していた。塩化マグネシウムと塩化カルシウムの高濃度の添加は,蕎麦生地の硬さとガム性を増加させた。特に塩化カルシウムの添加は,蕎麦生地の硬さとガム性を高くし,凝集性を低下させた。一方,ダッタン種蕎麦に塩類を添加した実験では,普通種蕎麦とほぼ同様な物性変化の傾向が見られたが,塩化カルシウムの高濃度の添加では,蕎麦生地のガム性を低下させた。また塩化カルシウムの高濃度の添加は,凝集性をより顕著に低下させた。今回観察された普通種およびダッタン種の各蕎麦生地のテクスチャープロファイルの変化は,塩添加による蕎麦タンパク質の構造変化(タンパク質の可溶化・沈殿)が関係している可能性が示唆された。平成24年度は,蕎麦「生地」に,平成25年度は蕎麦「麺」に1価(塩化ナトリウム・塩化カリウム)および2価(塩化マグネシウム・塩化カルシウム)塩類を添加することで蕎麦生地・麺の物性をコントロールすることができるか否かを検討した。「生地」では,1価および2価塩類を添加(それぞれ添加濃度を変えながら)することによって物性値が高くなったり低くなったりし,蕎麦生地の物性のコントロールできる可能性を示唆することができた。しかしながら,「麺」での1価および2価塩類の添加では,塩類の添加濃度を変えても物性値を低くすることしかできなかった。そこで,本研究の計画を変更し本補助事業の延長を願い出て,平成26年度においては,「麺に炭酸塩を添加する実験」を行った。添加した炭酸塩は,炭酸ナトリウムおよび炭酸カリウムを用いた。普通種蕎麦麺への2種の炭酸塩の添加によって蕎麦麺の破断特性はそれぞれ特有な変化を示した。2種の炭酸塩を添加した蕎麦麺は,それぞれ炭酸塩の添加濃度に伴って破断応力および破断エネルギーの物性値が一旦高くなり,その後低くなることが分かった。しかし,2種の炭酸塩ともに,物性値の低くなった高濃度での添加麺の物性値は,無添加麺に比べ有意に高かった。ダッタン種蕎麦麺への2種の炭酸塩の添加についても蕎麦麺の破断特性はそれぞれ特有な変化を示した。平成25年度に行った「麺」への1価および2価塩類添加実験では,添加によって麺の物性値を低くすることができ,一方平成26年度に行った「麺」への炭酸塩添加実験では,添加によって麺の物性値を高くすることができた。

従って,麺に添加する種々の塩類を使い分けることで蕎麦「麺」の物性のコントロールできる可能性を示唆することができた。調理科学,給食経営管理論本研究は,開始当初は2年間の計画で実施しており,1年目の平成24年度は計画どおり,種々の塩類を蕎麦『生地』に添加して,(1)生地の物性がどのように変化するか,(2)生地中のタンパク質がどのように変化するか,(3)生地の組織がどのように変化するかを解析できた。2年目の平成25年度についても計画通り,蕎麦『麺』への塩添加実験にて上記(1)(3)の観察を実施することができた。平成24年度に実施した『生地』では,予定通り塩類の添加により,物性値が高くなったり低くなったりし,物性値をコントロールできる可能性を示唆できた。しかしながら,平成25年度に実施した『麺』では塩類の添加によって,物性値を低くすることしかできず,高くすることはできなかった。そこで,平成25年度末に補助事業延長承認申請を行い,平成26年度も引き続き追加実験を実施することにした。3年目の平成26年度は,麺の物性コントロールを再度試み,『麺』に「組成の異なるかんすい」を添加し,物性値がコントロールできるかを検討することにしている。本研究は,2年間の計画で実施しており,1年目の平成24年度は,種々の塩類を蕎麦“生地"に添加して,(1)生地の物性がどのように変化するか,(2)生地中のタンパク質がどのように変化するか,(3)生地の組織がどのように変化するかを解析する予定であった。研究はほぼ計画通り,蕎麦生地の物性変化およびタンパク質含量・組成変化について解析することができ,その成果の一部は学会発表および論文発表により発表を終えている。しかしながら,研究予定の(3)に関しては,生地中の組織変化を走査型電子顕微鏡にて観察を行ったが,組織変化の現象が捉えづらかったため,平成25年度に実施予定の『蕎麦“麺"への塩添加実験』にて観察を実施することにし,継続して検討することにしている。平成26年度も,研究計画立案当初に設定したエフォートで研究を進めていきたいと考えている。上記の「現在までの達成度・理由」の部分でも述べたように,3年目の平成26年度は,麺の物性コントロールを再度試み,『麺』に「組成の異なるかんすい」を添加し,物性値がコントロールできるかを検討することにしている。さらに,必要に応じて食品に添加可能な塩類を添加した蕎麦麺を調製し,官能検査も評定法を用いて行う予定にしている(これまでの実験で生地・麺の物性改変の大きかった塩類を用いて,添加量の異なる麺を6種類程度調製し,官能検査を行う)。これまで順調に研究が進められてきているので,研究計画立案当初に設定したエフォートで平成25年度も研究を進めていきたいと考えている。平成25年度の研究は,普通種およびダッタン種蕎麦ともに,種々の塩類を蕎麦“麺"に添加して,麺の物性がどのように変化するかを中心検討する。また上記「現在までの達成度・理由」の部分でも述べたように麺の組織変化を走査型電子顕微鏡観察により検討することも併せて行う。さらに,必要に応じて食品として添加可能な塩類を添加した蕎麦麺を調製し,官能検査も評定法を用いて行う予定にしている(これまでの実験で生地・麺の物性改変の大きかった塩類を用いて,添加量の異なる麺を6種類程度調製し,官能検査を行う)。平成24年度は蕎麦『生地』に,平成25年度は蕎麦『麺』に塩類を添加する実験を行った。