hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペアレント・トレーニング保育士版の効果と普及に関する研究

2018年度の対象も保育士3名となった。前年度と同様、市の業務として参加できる手続きを踏まえたので、対象者にとっては職場や上司からも理解されての参加となり、心理的負担がより少なくなったと思われる。前年度と同様とのことで、市の理解もあり、ペアレント・トレーニング保育士版は、前年度より早く5月より始めることができた。この点について参加者より「開始が5月の年度初めでバタバタしている時でしたが、新しいクラスになったところで行動観察をしたことはとても良かったです。10月の最後まで終え、関係が良くなって、残り約5か月を過ごせることはとてもありがたいです」とのコメントをいただけた。その他、対象者からは終了時に「対象児にとっても自分にとってもストレスを軽減させる結果になった」「対象児との関係がとてもよくなりました」「回をかさねていくうちに、私自身の考え方も変わり、気持ちが楽になりました」「何よりもお互い通じあう瞬間(目が合う)等とても嬉しく、笑顔が増えました」といった感想が聞かれた。子どもの行動改善はサンプル数が少ないため有意な変化はとらえにくいが、子どもの行動改善の前に保育士の変化により対象児との関係がとても改善されたことは意義深いと考える。なぜなら、保育士が子どもに対して発達障害の可能性があるのではないかといった「気になる」という気づきの段階では、どのように対応したらよいのか分からず、また様々な対応を試みてもうまくいかない等の悩みやストレスが伴うと思われる。そのような状況では育士自身がまず楽になり、子どもとの関係が良くなったことで、支援を提供する者もその支援を受け取る子どももより安定した心身状態となった。そのことにより、発達障害児を薬物療法といった医療の対象となる前に、適切な保育・教育環境による発達支援を提供することができる地域社会の構築をする前提が確立できたのではないかと考える.5年にわたる本研究計画をB市に受け入れて頂き、2017年度10月より実施している。2018年度は3カ所の保育所より3名の保育士が、ペアレント・トレーニング保育士版(以下、ティーチャー・トレーニング)に参加した。効果測定に使用する質問紙等は、前年度と同様「Caregiver-Teacher Report Form(C-TRF)」を使用しているが、依然イベントレコーダー・行動コーディングシステムによる対象児の行動測定はできない状況にある。2018年度より、前年度ティーチャー・トレーニングに参加した保育士3名に対する2年間に渡るインストラクター養成講座も開始した。参加者という立場ではなく、インストラクターとして実施するという立場で、今年度のティーチャー・トレーニングに同席・見学していただき、毎回の前後にミーティングを行い、インストラクターとしての進め方のポイントを解説し、より効果的な進め方について討議している。次年度も同様に同席・見学しながら、時にはインストラクター役もやって頂く予定である。ただ、ティーチャー・トレーニング参加者3名に対しインストラクター養成講座受講者3名が見学することによる、参加者の「同僚から見られている」という心理的負担があるのではないかとの指摘があった。そのため、次年度からのインストラクター養成講座は、前年度と今年度のティーチャー・トレーニングに参加された6名を対象に実施するが、参加者の心理的負担を考慮して、1回のティーチャー・トレーニングに対して6名の同席・見学はせず、2019年度はティーチャー・トレーニングを2グループ実施し、それぞれ3名の参加者に対して3名の同席・見学とする予定である。2019年度までの3年間におけるB市での研究者によるティーチニングへの参加者は、計12名となる。この時点でも普及という観点では前進したと考えられる。さらに、2018年度から3名を対象に2年に渡るティーチャー・トレーニングインストラクター養成講座を開始し、2019年度も新たに3名が養成講座を受講する予定である。2020年度は3名のインストラクターが誕生し、2021年度はさらに3名がインストラクターとなる。新インストラクターは、それぞれ所属している保育所において3名を対象に実施することになり、最終年度にはB市においては、30名以上の保育士がティーチャー・トレーニングを受講することになり、普及という観点ではかなり前進することになす。研究期間終了後も、この6名のインストラクターを中心に毎年実施してもらう予定である。本研究に参加すること(インストラクターを務めること)が市の業務として認めてもらえているので、対象者とってはやりがいにつながるのではないかと考えられる。今後も少人数ながらも計画通り進めていく予定である。平成29年度の対象者は、保育士3名となった。計画より少人数となったが、市の業務として参加できる手続きを踏まえたので、対象者にとっては職場や上司からも理解されての参加となり、心理的負担がより少なくなったことと思われる。平成29年度は全8回のペアレント・トレーニング保育士版(以下、ティーチャー・トレーニング)短縮版を実施し、対象者からは終了時に「自分の観方、接し方を変えるだけで以前よりも私が楽になり、子どもが可愛いと思えるようになった」、「ほめ方を学ぶことによって、子どもとの関係がより近いものになった」、「本来の子どもの姿をありのままに受け止め、そして一緒に遊ぶことにより子どもの気持ちに寄りそえることを学び、そうすることでイライラしていた自分をけることができた」といった感想が聞かれた。子どもの行動改善はサンプル数が少ないため有意な変化はとらえにくいが、子どもの行動変化の前に保育士が上記のように変わったことは意義深いと考える。

なぜなら、保育士が子どもに対して発達障害の可能性があるのではないかといった「気になる」という気づきの段階では、どのように対応したらよいのか分からず、また様々な対応を試みてもうまくいかない等の悩みやストレスが伴うと思われる。そのような状況では育士自身がまず楽になり、子どもを可愛いと思えるようになったことで、支援を提供する者がより安定した心身状態となった。そのことにより、発達障害児を薬物療法といった医療の対象となる前に、適切な保育・教育環境による発達支援を提供することができる地域社会の構築をする前提が確立できたのではないかと思われる。5年にわたる本研究計画をB市に受け入れて頂き、平成29年度10月より実施している。研究計画書では、A市(協力体制として前橋市こども課)と記載したが、A市において研究者は、別の研究としてすでに2回ペアレント・トレーニング保育士版(以下、ティーチャー・トレーニング)を実施済みであったため、A市より同県内のB市での実施を歓迎された。平成29年度2カ所の保育所より3名の保育士が、ティーチャー・トレーニングに参加した。A市より小規模のB市での開催となり、業務時間内での多数の保育士が本務から離れることを現場が難しいと判断されての3名となった。研究計画書に記載した効果測定に用いる質問紙「Teacher Report Form(TRF)」は、対象年齢が5歳以上であったが、その後1歳半から5歳までの子どもを対象としたチェックリストの日本語版も標準化され使用できるようになったため、本研究からTRFに代わり「Caregiver-Teacher Report Form(C-TRF)」を使用した。そのことにより、対象者が年長児(5歳児)を担当する保育士だけでなく、どの学年を担当する保育士であっても、本研究の対象とすることができた。計画段階では更なる客観的な効果を示すためにイベントレコーダー・行動コーディングシステムを使用する予定だったが、保育所からは在所児をビデオカメラにて撮影することは抵抗を示され、実現できなかった。より客観的に効果は示せないが、C-TRFの使用により対象年齢の幅が広がったことで、どの年齢においても効果があることが示される可能性のある研究となった。2018年度の対象も保育士3名となった。前年度と同様、市の業務として参加できる手続きを踏まえたので、対象者にとっては職場や上司からも理解されての参加となり、心理的負担がより少なくなったと思われる。前年度と同様とのことで、市の理解もあり、ペアレント・トレーニング保育士版は、前年度より早く5月より始めることができた。この点について参加者より「開始が5月の年度初めでバタバタしている時でしたが、新しいクラスになったところで行動観察をしたことはとても良かったです。10月の最後まで終え、関係が良くなって、残り約5か月を過ごせることはとてもありがたいです」とのコメントをいただけた。その他、対象者からは終了時に「対象児にとっても自分にとってもストレスを軽減させる結果になった」「対象児との関係がとてもよくなりました」「回をかさねていくうちに、私自身の考え方も変わり、気持ちが楽になりました」
教員養成課程におけるEthical Consumer育成のための教育プログラム

本年度は、これまで通りの情報収集に加え、2019年度に実施する予定の調査に関する調査票作成のための検討、および調査の倫理委員会の申請等を行った。また、2019年度に実施する授業計画案などを検討した。授業計画ならびに教材の下案は完成し、教材作成に必要な動画や情報の収集等を行うことができた。同時に、最終年度に計画している資料をWeb上で公開できるようにするためのホームページ作成申請などを行った。大学内でWeb公開を行えるようにアドレスの取得などの手続きを行い、教材を公開するベースを作っている(現時点では、未公開)。さらに、震災関連の研修会、フォーラムなどで情報収集を行った。東日本大震災に関係する震災のワークショップ等にも積極的に参加し、震災を繋いでいく方法の参考にしたり、教材作りに役立てられる情報を収集した。また、震災関係のドキュメンタリーを活用するために必要と思われる動画や映画などを探し、その中から適切と思われる映画の作品を決定した。そしてその作品の監督者と連携を取り、今後教材に活用させてもらえないかの折衝などを行った。次年度に向けて、授業案作成を行い、次年度は授業の実施、その前後の調査を実施、そのデータ入力と分析を中心に行い、分析結果を消費者教育学会等で公表していく。また、最終年度でもあるため、これらの結果をホームページ等で公表できるように準備し、順次公開していく。なお、教材で活用する予定にしている動画(映画)については、契約の限り一部編集し、教員養成系授業で活用できるものにしていく予定。研究結果については、随時学会等で発表し、論集等に発表するようにしている。また、次年度に向け、調査のための倫理委員会に諮り、許可が得られたことから、当初の予定通りおおむね順調に進展していると言える。ただし、科研費の一部が予定通りに支出できないなど、当初予期していなかったこともあり、自己負担金が増えるなどした課題もあり、予算執行が若干予定通りに進んでいない。予算が限られているにもかかわらず、負担が増えている状況である。研究内容については順調ではあるが、次年度が最終年度であるため、順調に進めていく方法について模索中である。前述したが、本年度進めてきた準備をもとにして、調査を行う。そのデータを分析し、全体の研究テーマにあった分析を行う。また、作成した教材や授業計画、資料等をWeb上で公開することも随時行い、多くの方に役立ててもらえるよう務める。併せて、学会での成果報告をまとめる。本研究は、「教員養成課程におけるEthical Consumer育成のための教育プログラム」を研究課題とし、特に東日本大震災による影響を受けた原発事故後の福島県やその周辺地域の食選択や住生活を営む地域の選択を題材として研究を進めていくこととしている。昨年度は、これまで福島県内や放射能汚染が懸念された地域で生活をしていた人々が、震災によってどのような影響をうけ、どのような選択を強いられたのか、基礎的かつ重要な内容について、文献やインタビュー調査等を行いながら研究を進めてきた。とりわけ自主避難者と避難しなかった者、避難をしたかったが叶わなかった者の間にはどのような隔たりがあり、いかなる情報を得て何を選択をしたのか、どのような状況によって選択できなかったのかを再度分析した。また、子どもたちを支援している方々や震災後、福祉にかかわっている方々にお話を伺う機会も得た。これらの結果の一部を書籍の一部や学会発表等で公表した。また、放射能からの影響を心配して、定期的に県外に保養に参加されているお子さんをお持ちの保護者の方の話も聞くことができた。これらの結果を直接活用するのではなく、次年度は更に福島の実情を把握し、これらの情報を総合させながら、教育教材を作成していきたい。海外での実践の取り組みについても情報収集をすることができた。しかし、まだ十分に収集できたとは言いがたいため、これからも続けて収集していき、日本の教育でも活用できるところを探っていきたい。当初の予定にしていた海外の情報については、今後も継続的に収集していくこととするが、福島内外での当事者からの話については、縁を作りつつ聞くことができている。次年度への課題としては、生産者とのかかわり、福島県に住んでいる人との関わりをもう少し作りつつ様々な角度からの意見を徴収できるよう努めたい。本年度は、被災状況やその後の福島県やその周辺で行われた調査や研究の報告書を収集したり、整理することを行った。論文等の文献の数が多く、収集は現在も進行中である。ただ、書籍に関しては、購入しても早々に所属機関への寄付をすることが義務付けられており、今後の研究の進展等を鑑み、購入せず確認のみにとどめるようにしているため、効率はよくない状況である。さらに、科研費で購入したPCが初期不良で壊れるなどで半年以上も手元になく、十分に研究を進めることは出来なかった。しかし、私費で書籍を購入したり、出来る範囲で行える調査を行った。調査に関しては、福島県のJAさんにご協力頂き、農家の方との繋がりを作ることができた。福島での視察を行うことができた。放射能検査の状況も確認することができ、農家の方と話をすることで、今後の課題などがみえてきた。また、消費者としての意識を教員養成系の学生らに確認することで、Ethical Consumer育成に向けての材料を集めることができた。また、福島県内で東日本大震災の被害者の方へインタビューを行うことができた。

当初の計画にあった福島の生産者、子育て中の保護者(消費者)を大学に招き、大学生らへの講演会を実施することは手続きや時期の問題等で叶わなかったが、代わりに、大学生らを福島県に連れて行き、現地で生産者の方から話を聞いたり、子育て中の保護者の方と話をしたりすることができた。これらの学生らの反応を基に、次年度以降、教育実践教育開発にいかしていく。書籍の購入について思うようにいかなかったり、PCの不具合が出るなど、問題はおきたが、代わりの自分自身のPCを使ったり、私費で書籍を購入するなどすることで、大幅は遅れにはならなかった。また、来年度の調査に向けての手立てとなる繋がりを作ることができた。本年度は、これまで通りの情報収集に加え、2019年度に実施する予定の調査に関する調査票作成のための検討、および調査の倫理委員会の申請等を行った。また、2019年度に実施する授業計画案などを検討した。授業計画ならびに教材の下案は完成し、教材作成に必要な動画や情報の収集等を行うことができた。同時に、最終年度に計画している資料をWeb上で公開できるようにするためのホームページ作成申請などを行った。大学内でWeb公開を行えるようにアドレスの取得などの手続きを行い、教材を公開するベースを作っている(現時点では、未公開)。さらに、震災関連の研修会、フォーラムなどで情報収集を行った。東日本大震災に関係する震災のワークショップ等にも積極的に参加し、震災を繋いでいく方法の参考にしたり、教材作りに役立てられる情報を収集した。また、震災関係のドキュメンタリーを活用するために必要と思われる動画や映画などを探し、その中から適切と思われる映画の作品を決定した。そしてその作品の監督者と連携を取り、今後教材に活用させてもらえないかの折衝などを行った。次年度に向けて、授業案作成を行い、次年度は授業の実施、その前後の調査を実施、そのデータ入力と分析を中心に行い、分析結果を消費者教育学会等で公表していく。また、最終年度でもあるため、これらの結果をホームページ等で公表できるように準備し、順次公開していく。なお、教材で活用する予定にしている動画(映画)については、契約の限り一部編集し、教員養成系授業で活用できるものにしていく予定。研究結果については、随時学会等で発表し、論集等に発表するようにしている。また、次年度に向け、調査のための倫理委員会に諮り、許可が得られたことから、当初の予定通りおおむね順調に進展していると言える。ただし、科研費の一部が予定通りに支出できないなど、当初予期していなかったこともあり、自己負担金が増えるなどした課題もあり、予算執行が若干予定通りに進んでいない。予算が限られているにもかかわらず、負担が増えている状況である。研究内容については順調ではあるが、次年度が最終年度であるため、順調に進めていく方法について模索中である。現在、徐々に縁を繋げつつ、ご意見や経験を聞く機会を持ててきているので、福島県内での取り組みにも縁を作りつつ、震災後の様子や避難指定地域が解除されてきている現状をふまえた生産者や生活者の気持ちなどを聞く機会を持ちたい。
深々度シークエンスによる極微小残存病変測定法の確立

“予後予測因子による層別化治療"の精度をより向上させるために、従来の手法に比べさらに鋭敏な極微小微量残存病変(micro residual disease: miRD)の測定系の確立を目的として研究を行った。まず、仮想的な腫瘍細胞で希釈系列を作成し、次世代シークエンサーで検出感度の検証を行ったところ、10-310-4の感度で検出できた。実際に急性リンパ性白血病の治療経過中にランゲルハンス組織球症を発症した症例について治療中のmiRDを測定し、病状の動的な推移を把握することが可能であった。さらに、droplet digital PCRを用いても同様の感度と定量性でmiRDの検出が可能であった。小児白血病の治療反応性は再発リスクと密接に関連することから、治療の層別化を行うための重要な予後因子として用いられている。特に、微小残存病変(minimal residual disease: MRD)を精密に測定することで治療反応性を詳細に評価することの有用性が認識され、国内外の臨床試験においても層別化因子として用いられている。本研究では、次世代シークエンサーを用い、従来のPCRを主体としたMRD検出法よりも広い対象で、かつより高感度に検出可能な検査系を確立することを目的として解析をおこなった。次世代シークエンサーを用いた検査系の検出感度および定量性を確認する目的で、異なる個人の末梢血由来のDNAを段階的な希釈系列(1倍=100から10-6)で作成した。異なる一塩基多型(SNP)を標的として次世代シークエンサーでdeep sequencingを行い、得られたreadからDNAの混合比をどの程度推定できるかを解析した。次世代シークエンサーでのdeep sequencingにより、1箇所のSNPあたり平均で50万のreadが得られた。測定は8箇所のSNPを対象として行ったが、どのSNP箇所でもばらつきはきわめて小さく、10-4までは高い定量性をもってDNAの混合比を測定することが可能であった。来年度には、解析系の最適化・解析アルゴリズムの改善を行い、より信頼性の高い定量範囲を広げると共に、臨床検体でのMRD検出によってその意義の確認を行うことで、本研究によって確立した検査系の重要性を検証する。小児白血病の治療を考えるうえで、微小な残存病変(minimal residual disease: MRD)の測定の有用性が認識され、国内外の臨床試験においても層別化因子として用いられている。本研究では、次世代シークエンサーを用いた手法によって、治療中のMRDを従来のPCR法に比べさらに高感度に検出するための検査系を確立し、病態の理解を深め、治療戦略に応用しうる技術とすることを目的として研究を行った。次世代シークエンサーを用いた深々度での微小残存病変の検出感度を希釈系列を用いて検証することで、形態的に検出可能な限界を超えた10-310-4の残存病変は検出可能であることが確認できた。この検査系を用い、急性リンパ性白血病の経過中にランゲルハンス組織球症を発症した患者のそれぞれの発症経過を時系列で解析することが可能であった(Kato M etal. Br J Haematol 2015)。このような検査系を用いることで、小児造血器腫瘍の病態の動的な変化を理解できることが示された。また、この検査系の概念を広い範囲に応用可能とするために、次世代シークエンサーよりも廉価かつ効率的に検出可能なdigital droplet PCRでの検出を試みた。半額以下の費用と10分の1の解析時間でほぼ同等の検出感度での微小残存病変が検出可能であることが確認でき、今後の実臨良への応用が期待できることを示した。さらに、転座を有する症例では、イントロン領域を特異的に抽出することでゲノム上の切断点を特定することが可能であることも示すことができた。ゲノムの切断点をターゲットとして定量的に検出する方法が、腫瘍細胞の残存量を正確に検出する技術に応用できることが示唆された。当初の計画どおり、次世代シークエンサーを用いた解析系により一定以上の定量性を確認でき、次年度の臨床的な意義の確認に向けた基礎的な段階を達成できたと考える。小児血液・腫瘍学次年度以降の方策として、以下の2点を考える。1)解析系の最適化・解析アルゴリズムの改善解析に投入するDNA量や、次世代シークエンサーへの投入までのPCRサイクル数の制限、解析後データの統計処理などにより、より信頼性の高い定量範囲を広げることを目指す。2)実際の臨床検体でのMRD検出と、その意義の確認白血病患者の寛解期検体から本件作法でMRD検出を行い、臨床経過との関連を調べることで、本検査によるMRD検出の臨床的な意義を探索する。
クォーク模型バリオン間相互作用による少数バリオン系の研究

1.エネルギー依存性を除去したガウス型非局所ポテンシャルについては、現在それを変分計算コードに組込んで数値計算をはじめる段階にある。2. pd散乱のクーロン力の取扱いについては、screening Coulomb forceの範囲内でほぼ望むべき成果が得られた。特に、三体崩壊反応についてもクーロン力を含めた偏極量の計算が可能になった。3. Σ- p散乱については、まだ定式化が進展していない。現在、open MPIやMPIを用いた計算コードの高速化に手間取っているのが、遅れている最大の理由である。まず、現在進めている4ボソン系のFaddeev - Yakubovsky方程式の計算を完成させ、4α基底状態のoverbinding problemと小さすぎる平均二乗半径の物理的意味を明らかにする。我々の複合粒子系の四体方程式は複合粒子間のパウリ原理の効果を正確に扱っているので、方程式を具体的に解く際の処方を確立することは大変重要である。四核子系については、クーロン力以外に二核子間力の荷電依存性の効果を正確に見積もる。現在の、四体計算コードを一つ異種粒子(Λ, Σ粒子等)が入った系に適用出来るよう改良する。また、計算量が更に増大するので、MPIを用いた計算コードの更なる高速化を図る。主に、国内外の国際会議、研究集会等出席旅費、及び、論文の投稿料、別刷り代にあてる。連携研究者である鈴木宜之氏(新潟大学名誉教授)や河野通郎氏(九州歯科大)との研究打ち合わせ旅費もここから支出する。国際会議については今年(2013年) 9月にポーランドのクラコウで開かれる、ヨーロッパ少数多体問題国際会議に出席する予定である。本研究の目的は、京都・新潟グループにより開発されたクォーク模型バリオン間相互作用fss2を用いて、少数バリオン系のFaddeev formalsmによる解析を行い、散乱状態まで含めた三、四核子系と軽いs-殻ラムダハイパー核の包括的理解を得ることである。今年度は、まず運動量表示でのクーロン力の現実的解法を二体クラスター系に対して開発し、それをpd弾性散乱に適用した。クーロン遮蔽距離が8 - 9 fm程度の値で散乱観測量の特徴的な振舞いを再現出来ることが明らかになった。次に、三体崩壊反応におけるクーロン力の取扱いに取り組み、まだ完全な解決には程遠いが、十分大きなクーロン遮蔽距離をとることによって、有る程度満足のいく結果が得られた。三体崩壊反応の偏極分解能もほぼ正しい結果が得られた。これまでの成果として、nd, pd弾性散乱と三体崩壊反応の双方に対して、核子あたりの入射エネルギーが65 MeV以下のほとんどすべての現存する実験データを定性的に再現することが出来た。定量的には、依然10%を超える実験データとの不一致がこの低エネルギー領域でもみられるが、これらは他の中間子交換ポテンシャルによる計算でも同程度、同傾向の不一致が存在しており、理論による計算結果と実験データの更に詳しい分析が必要である。当初の目的であった、核子間相互作用のoff-shell性の効果はこれらの差異には大きくはきいてこない。重陽子や核子・核子散乱の位相差を正確に再現する二つの全く異なった相互作用と計算方法によりほぼ同じ結果が得られたことは、核子間力のon-shell部分が三体散乱の観測量を支配しているという意味で重要な結論である。本年度は三体問題におけるクーロン力の取り扱いに非常な時間がかかり、それ以外のテーマへの取り組みが手薄になった。三体問題におけるクーロン力の問題は、完全な解決が永遠に不可能な難しい問題である。当初は近似的、実際的な方法の開発により、この困難を避けて通る予定であったが、弾性散乱とdeuteron breakupのすべての計算を通じて、共通のクーロン遮蔽距離が取れない、等の予期出来なかった問題の発生により、より根本的な解決に向けての研究が必要になった。これは、その問題自信としては重要で意味のある課題ではあるが、時間的制約から将来の課題として先送りしたい。エネルギー依存性を除去したガウス型非局所ポテンシャルの作成は、実現の見通しがついた段階である。中間エネルギー領域でのpd弾性散乱の検討は、まだ進展していない。

これ以上研究の遅延をもたらさないために、現在のクーロン力の近似的取り扱いにある程度満足して、(Σd)-(Λd)散乱問題や、核子の四体束縛状態の計算を進める。四体計算については現在、式の整備が整った段階で、次に組み換え係数の基本サブルーチンの作成に移る。この作業のためと、現在進行中のクーロン力の入った取り扱い、更にはいまだ手付かずのより高いエネルギー領域でのnd, pd散乱の計算のために、次年度の早い時期に初年度見送ったハイパーフォーマンスコンピュータを導入する。基本サブルーチンを組み合わすことによって、四体Yakubovsky方程式の束縛状態を求める計算コードを作成する。まず、簡単な四体ボソン系で練習をつみ、スピン・アイソスピン因子とfss2のnuclear t-matrixを組み込んで四核子系の基底状態の計算を行う。当面、クーロン力は無視する。(Σd)-(Λd)散乱問題に対しては、パウリ禁止状態を含んだチャンネル結合散乱方程式(AGS方程式)の定式化が急務である。これまでのnd散乱の計算コードを拡張して、クーロン力を無視した範囲でΣd散乱の全散乱断面積を光学定理の関係式を用いて計算する。主に、国内外の国際会議、研究集会等出席旅費、及び、論文の投稿料、別刷り代にあてる。連携研究者である鈴木宜之氏(新潟大学名誉教授)や河野通郎氏(九州歯科大)との研究打ち合わせ旅費もここから支出する。国際会議については今年(2013年) 9月にポーランドのクラコウで開かれる、ヨーロッパ少数多体問題国際会議に出席する予定である。少数多体系のFaddeev計算では、10万次元近い大次元の線形連立方程式や固有値問題を解かなければならないので、大きなランダムメモリーを持った特殊な計算機が必要である。初年度と次年度の予算を利用して128ギガバイトのランダムメモリーを持った性能のよいハイパーフォーマンスコンピュータを購入する。旅費としては、8月に福岡で開催される第20回少数多体会議(fb20)と9月にハンガリーのDebrecenで開かれるクラスター国際会議(Cluster2012) (招待講演)への出席を予定している。また、共同研究者の福川賢治氏や連携研究者の新潟大学名誉教授、鈴木宜之氏との研究打ち合わせ旅費が必要である。更に、現在準備中のクーロン力の取り扱いに関する論文やそれに続く論文の投稿料としての使用を考えている。
板材異方性及びバウシンガー効果のマルチスケール解析とそのプレス成形への応用

金属材料の応力ーひずみ関係を高精度に再現する材料構成式開発について検討した.材料構成式は有限要素解析に使用できる形とし,板材異方性と降伏応力を同時に再現できるものとなるように開発した.開発した構成方程式から計算される基礎的な材料応答は従来の理論よりも高精度であり,非比例変形も対応できるものとなった.また開発した構成式はいくつかの汎用有限要素法ベンダーとの協議の上,導入されることとなった.現在,実験においてはほぼ問題なく予定通り実験が完了している.解析技術は汎用有限要素法ソフトウェアMarc上で実行可能なミクロ・メゾ領域の計算プログラムとマクロ領域の高速計算を可能とするプログラムを完成させた.ミクロ・メゾ領域においては,FCC,BCCそしてHCPと金属材料の種類を問わず,バウシンガー効果の高精度計算が可能となっている.以上の結果より,面内繰返し反転挙動を再現するプログラムならびにそれを構成している理論に問題がないことが確認できた.また,マクロ理論においては,塑性異方性を高精度に再現可能な6次降伏関数提案ができ,プレス成形性解析ならびに実成形品との比較検討まで行い,概ね良好な結果を得ている.問題点としては,ミクロ・メゾ計算結果の高精度化にある.今年度実施した実験結果を比較すると,集合組織の強いBCC金属材料の場合,開発した結晶塑性構成方程式を用いても,金属材料の二軸塑性変形挙動を再現しない場合が存在し,この点については結晶塑性理論の塑性構成式の更なる改善が必要と考えられる.特に等二軸変形時,圧縮変形時の降伏挙動については,追加実験結果を参照に改善することが必要であることが分かった.集合組織が存在するBCC金属の等二軸変形時の高い降伏応力と圧縮変形時の降伏応力が引張変形時の降伏応力よりも高い現象の二点については今後の検討課題である.この二つの現象が結晶塑性理論により再現できれば,ミクロ・メゾ領域の情報をマクロ領域へ移行できるツールが完成する.金属薄板材料が示す力学的特性,そして塑性変形・塑性加工性を検討する上で重要なバウシンガー効果と塑性異方性(r値,降伏曲面)に関する検討を,メゾーマクロ領域の塑性理論ならびに解析と同条件の実験を実施することで行った.具体的には,本研究では対象金属を限定せず,FCC,BCCそしてHCP構造を有し,現在の工業製品に適用されている金属を対象に上記現象を高精度に計算できる理論ならびに汎用的な解析ツールの構築,更には汎用的な実験手法の確立を行った.理論構築としては,昨今著しい発展を見せる結晶塑性理論ならびに現在工業界で広く使われているマクロ塑性理論の構成方程式を開発し,それを汎用有限要素法に導入した.構成方程式構築に当たっては,汎用有限要素法に導入できる形であり,かつその構成方程式に使用されている材料パラメーターを簡易に決定できる形にするよう注力している.これにより,従来上記理論を使用している,していないにも関わらず,本検討で開発した手法を簡単に誰もが取り入れることが可能になった.今回の検討で使用した構成方程式であるが,マクロ塑性理論においては,バウシンガー効果を超高精度に再現できるYoshida-Uemoriモデルを改良し,従来広く使用されてきたSwift型等方硬化則の材料データをYoshida-Uemoriモデルに導入でき,多段プレスや複雑変形履歴にも対応できる改良Yoshida-Uemoriモデルの作成を行うとともに,板材異方性として重要なr値と応力の方向依存性を考慮できる6次降伏曲面の開発を行った.また,メゾ塑性理論(結晶塑性理論)においては,応力負荷方向と結晶方位の関係を考慮することで,従来の結晶塑性理論では取り扱いが難しかった等二軸変形の流動応力の計算精度を向上させることが可能になった.金属材料の応力ーひずみ関係を高精度に再現する材料構成式開発について検討した.材料構成式は有限要素解析に使用できる形とし,板材異方性と降伏応力を同時に再現できるものとなるように開発した.開発した構成方程式から計算される基礎的な材料応答は従来の理論よりも高精度であり,非比例変形も対応できるものとなった.また開発した構成式はいくつかの汎用有限要素法ベンダーとの協議の上,導入されることとなった.現在,解析においては汎用有限要素法Marcに結晶塑性理論を導入し,単軸引張試験解析,面内繰返し反転応力ーひずみ関係の解析,二軸引張試験解析を行えるようにした.この解析で解析可能とする金属材料はFCC,BCCそしてHCP金属であり,ほぼ全ての金属を解析可能としている.また,実験に関してはアルミニウム合金,高張力鋼板,そしてマグネシウム合金板の入手ならびに試験片作成,一部金属において上記材料試験を行った.現在,実験実施ならびに解析結果との比較で得られた知見を以下に示すと,FCC金属材料においては,従来の結晶塑性理論で計算した単軸引張応力ーひずみ,面内繰返し反転応力ーひずみ,二軸引張変形挙動(等塑性ひずみ曲面)の結果と実験結果はほぼ一致しており,従来提案されてきた構成方程式を用いた結晶塑性理論による数値解析を使用することで,ある程度の材料変形挙動の予測が可能であることがわかった.しかしながら,非常に大きな偏りを持つ集合組織を有した金属板の場合においては,金属の変形挙動を再現するためには理論修正・高精度構成方程式が必要と考えられる.また,BCC金属においては,金属材料が有する結晶方位情報と現状の構成方程式を利用した解析では限界があることがわかった.等二軸状態においての解析結果の近似度の悪さは著しく,この点を修正する理論構築も現在検討・計算中である.

HCP金属材料の変形については現在面内反転応力ーひずみ挙動の解析ならびに実験を行っており,HCP金属で非常に重要な双晶変形,更には双晶変形後の双晶消失挙動も再現可能な構成方程式を作成した.これについてはかなり高精度なものを作成できている.現時点で室温を仮定した解析であるため,今後は高温条件における実験と解析検証を行いたいと考えている.初年度とは異なり,実験をほぼ完了しており,今後はこの結果と数値解析結果の比較を結晶塑性理論にもとづいた構成方程式を開発しながら行うことで,研究を進めることが可能である.特に実験を行うことで気付いた新しい2つの知見「集合組織強いBCC金属材料の等二軸応力状態」と「圧縮降伏応力が引張降伏応力よりも高い」については,その現象を結晶塑性構成方程式にて提示していないため,この点を再現することで高精度結晶塑性構成方程式の完成となることが確認できた.構成方程式が完成すれば,マクロ塑性理論との連携を行うだけであり,その点においておおむね順調に進展していると思われる.当初予定していた装置・機器の納入が遅れたため,研究の一部においては進捗が遅れているものの,金属材料の変形を検討できる解析ツールの完成や一部の金属においては実験と解析との比較検討もできており,当初考えていた計画通り,おおむね順調に進展していると思われる.しかしながら,前述した通り,高精度構成方程式構築に必要な実験データが満足に得られていないため,この点を解消すべく,実験実施ならびにそのデータ検証を行う予定である.今年度は従来膨大な計算コストを必要とした結晶塑性理論の改善,高精度マクロ構成方程式ならびに計算ツールの完成,実験の遂行を予定通り行うことができた.しかしながら,実験結果から得られた新しい2つの知見「集合組織強いBCC金属材料の等二軸応力状態」と「圧縮降伏応力が引張降伏応力よりも高い」を再現する構成方程式を構築し,その有用性を確認することが必要である.構成方程式が完成すれば,マクロ塑性理論との連携を行うことで,ミクロ・メゾ情報をマクロ塑性理論へ橋渡しできるツールの完成となる.現状の問題点である実験データを十分に取得するとともに,結晶塑性理論を用いた数値解析を行う.結晶塑性理論においては現在検討中の高精度構成方程式を導入した解析を行い,現状の結晶塑性理論精度を大幅に改善することを目的とする.また,本理論を用いた数値解析結果を巨視的塑性理論に反映させること,具体的には高精度降伏関数への情報伝達を検討する予定である.特に計算時間が著しく早い巨視的塑性理論に結晶塑性理論から得られた知見が導入されることで,現在,その計測が一般的になってきたEBSP装置と単純な引張試験により高精度塑性加工数値解析が可能になる可能性があるため,本件にかなり注力して研究活動を行う予定である.該当なし次年度の研究経費は,申請書にて提示した通り,汎用有限要素法ソフトウェアのラインセンス更新料とプリポストソフトウェアのライセンス更新料とする予定である.
放電プラズマを用いた免疫治療など癌治療技術の開発と原理解明

前年度までは、マウスの癌腫瘍にプラズマを照射して癌に対するマウスの免疫を高め、照射部位以外の全身の腫瘍に対する抗腫瘍効果や、腫瘍の外科切除後の再発抑制に対する可能性を動物実験で示してきた。本年度は、プラズマを癌腫瘍の無い部分(以下「正常組織」)に照射したときに何が起きるかを調べた。その結果、癌の種類によっては、癌腫瘍よりも正常組織にプラズマを照射した場合に、マウスの癌に対する全身性の抗腫瘍効果が現れるという予想外の結果を得た。これが、今年度得られた最も顕著な結果である。一方、癌の種類によっては正常組織照射に効果はなく、腫瘍に照射した場合のみ効果が表れた。本研究では、プラズマ源として我々が開発した特殊なナノ秒パルスストリーマ放電を用いているが、プラズマ源による効果の違いを見るため、プラズマ医療で広く使われているヘリウムプラズマジェットを用いた比較実験も行った。ヘリウムプラズマジェットは、免疫ではなくプラズマを照射した腫瘍に対する直接的な抗腫瘍効果が多くの論文で報告されているが、我々の実験ではそのような直接的な効果は見られず、また免疫の効果もよくわからないような結果が得られ、実験はうまくいかなかった。この他、プラズマで生成された活性種のうちどれが癌治療に効いているかを調べる基礎研究のため、パルスストリーマ放電の活性種密度や電子密度の計測も行った。また、OHラジカルなど特定の活性種のみを生成して患部に照射する、我々が開発した真空紫外法の開発も引き続き取り組んだ。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。放電プラズマで癌の免疫治療を行う手法を開発するため、マウスを用いた動物実験を行った。マウスに移植した皮膚癌メラノーマに対してナノ秒ストリーマ放電を照射し、その結果、マウスの免疫を活性化して全身性の抗腫瘍効果が得られることを明らかにした。最初の実験では、マウスの両脚に1つずつ腫瘍を作成し、右側の腫瘍のみプラズマ照射した。その結果、未照射の左側の腫瘍にも抗腫瘍効果がみられた。これはプラズマ照射の翌日から早くも観測されたことから、炎症に代表される、あらゆる異物に対して反応する自然免疫の効果であると結論した。一方、プラズマ照射した腫瘍に対する特異的な免疫である獲得免疫の活性化も、マウスの脾臓から分泌されるサイトカインを測定することで確認した。この獲得免疫はワクチンに代表されるもので、癌の免疫治療には理想的な免疫反応である。次の実験では、プラズマ照射により、癌を手術で切除した後の再発を抑えられる可能性をマウスの実験で示した。マウスの腫瘍にプラズマを照射し、その後に腫瘍を外科切除したところ、切除部分からの癌の再発がプラズマ未照射の場合と比較して極めて遅いことを示した。さらに、再チャレンジ実験とよばれる実験も行った。この実験では、腫瘍にプラズマを照射後、腫瘍を切除する。その後、腫瘍の切除箇所から離れた場所に同じ腫瘍を再度移植する。プラズマ未照射の場合と比較して再移植した腫瘍に対する抗腫瘍効果が見られれば、プラズマ照射によりマウスが腫瘍に対する獲得免疫を得た証拠となる。本年度、この実験にも成功し、獲得免疫による全身性の抗腫瘍効果が得られていることを示した。このように、本年度は、プラズマ照射でマウスの癌に対する獲得免疫活性化し、全身性の抗腫瘍効果が得られるとともに、癌の再発を抑えられる可能性を示した。当初は、プラズマ照射でマウスの免疫を活性化し、全身性の抗腫瘍効果を得るというやや漠然とした目標を持っていた。しかし本年度は、プラズマ照射で免疫治療の理想形である獲得免疫が得られることを実験的に示し、さらにこれが切除した癌の再発を防げる可能性まで示せた。この意義は極めて大きい。さらに、再チャレンジ実験の成功は、獲得免疫による全身性の抗腫瘍効果を明示しており、全身に転移した癌をも治療できる可能性を示唆した。当初の目論見を大きく超えた研究成果である。本研究成果の前半部分は、Journal of Physics D: Applied Physicsのエディターから招待を受けた招待論文のレターとして掲載され、非常に大きな注目を集めている。また、1年間で国際学会の招待講演を4件受けており、本研究の世界的なインパクトの大きさを示している。本年度は、マウスの皮下に作成した癌腫瘍にプラズマを照射したときに、どのような経路でマウスの癌に対する免疫が活性化しているかを調べるため、プラズマ照射した癌腫瘍の病理解析を行った。マウスの皮下に皮膚癌メラノーマB16F10細胞を注射して腫瘍を作成し、そこにナノ秒パルスストリーマ放電を照射した。その後に腫瘍を切除し、細胞染色とフローサイトメトリーを用いて解析を行った。その結果、プラズマを照射した腫瘍には、免疫の活性化を表すキラーT細胞の発現を示すCD8と呼ばれる細胞表面マーカーが多く観測された。これは、プラズマ照射によって免疫が活性化したことを表す一つの証拠となる。フローサイトメトリーを用いた病理解析は今年度開始したばかりであるが、この手法を導入したことで、プラズマ照射による抗腫瘍効果のメカニズムを解明するための手段を獲得することができた。本年度は、メラノーマ以外の種類の癌に対するプラズマの効果の有無を調べる実験も開始した。具体的には、マウスの大腸癌細胞CT26をマウスに皮下注射して、先のメラノーマと同様にナノ秒ストリーマ放電を照射する実験を行った。本年度は、CT26の腫瘍の成長度合いやプラズマ照射後の影響をおおまかに見る予備実験を行ったため、来年度から本格的な実験を開始する予定である。

動物実験以外に細胞実験も行った。プラズマのどの活性種が細胞に影響するかを調べるため、我々が開発した真空紫外光法とよばれる手法で所望の活性種を生成し、これを培養した癌細胞に照射した。その結果、H2O2の培養細胞に対する効果を定量的に測定することができた。プラズマの活性種をレーザー計測する実験も行った。プラズマ医療に用いられるストリーマ放電とヘリウムプラズマジェットに対して、プラズマ医療で重要と考えられているOHラジカルの密度をレーザー誘起蛍光法で測定した。当初は、プラズマ照射でマウスの免疫を活性化し、全身性の抗腫瘍効果を得るというやや漠然とした目標を持っていた。しかし前年度に、プラズマ照射で免疫治療の理想形である獲得免疫が得られることを実験的に示し、さらにこれが手術で切除した癌の再発を防げる可能性まで示すことができた。また、前年度に行った再チャレンジ実験では、マウスがプラズマ照射で獲得した癌に対する免疫が、長期間、全身に効果を保持できることを示し、全身に転移した癌をも治療できる可能性を示唆した。これは当初の計画を大きく超えた研究成果である。本実験結果は、Journal of Physics D: Applied Physicsにエディターからの招待論文として掲載され、2017年度の同誌の"Highlights of 2017"も獲得した。本研究成果のインパクトの大きさを表している。さらに本年度は、フローサイトメトリーを用いた病理解析を通して、本手法の原理解明を行う道筋を具体的に立てることもできた。治療効果を示すのみならず、原理解明にも踏み込んだ点においても、本実験は順調に進展している。前年度までは、マウスの癌腫瘍にプラズマを照射して癌に対するマウスの免疫を高め、照射部位以外の全身の腫瘍に対する抗腫瘍効果や、腫瘍の外科切除後の再発抑制に対する可能性を動物実験で示してきた。本年度は、プラズマを癌腫瘍の無い部分(以下「正常組織」)に照射したときに何が起きるかを調べた。その結果、癌の種類によっては、癌腫瘍よりも正常組織にプラズマを照射した場合に、マウスの癌に対する全身性の抗腫瘍効果が現れるという予想外の結果を得た。これが、今年度得られた最も顕著な結果である。一方、癌の種類によっては正常組織照射に効果はなく、腫瘍に照射した場合のみ効果が表れた。本研究では、プラズマ源として我々が開発した特殊なナノ秒パルスストリーマ放電を用いているが、プラズマ源による効果の違いを見るため、プラズマ医療で広く使われているヘリウムプラズマジェットを用いた比較実験も行った。ヘリウムプラズマジェットは、免疫ではなくプラズマを照射した腫瘍に対する直接的な抗腫瘍効果が多くの論文で報告されているが、我々の実験ではそのような直接的な効果は見られず、また免疫の効果もよくわからないような結果が得られ、実験はうまくいかなかった。この他、プラズマで生成された活性種のうちどれが癌治療に効いているかを調べる基礎研究のため、パルスストリーマ放電の活性種密度や電子密度の計測も行った。
低CO2対応電力用酸化物超伝導コイル設計のための基礎研究

高効率冷凍機冷却が可能な低損失超伝導コイルの新しい設計手法を確立するために,まず,現在最も長尺化が進んでいるビスマス系(Bi-2223)酸化物超伝導多芯テープ線の交流損失を低減させる線材構成法を新しく提案し,実験的に可能であることを示した。次に,低損失なテープ線材によるパンケーキコイルの交流通電損失をそのコイルの磁界分布と巻線の交流損失特性を利用して幅広い温度領域において定量的に評価できることを示し,低損失なコイル設計の指針を与えた。さらに,超伝導線の交流損失の原因となる磁化のヒステリシスを極限的に減少させる手法により,超伝導コイル内の磁界分布の均一度を向上させる設計法を提案し実証した。1)短尺Bi-2223テープの外部磁界損失(平行磁界損失と垂直磁界損失)、および、この線材と同等の線材を用いた試験用小コイルの通電損失を液体ヘリウム中で測定した。また、短尺線の損失結果を用いてコイルの各部の磁界(大きさと方向)を考慮した局部損失を予測し、これらを巻線全体で積算する解析プログラムを作成した。さらに、コイルの通電損失の測定結果と局所外部磁界損失積算の解析結果を比較することにより、短尺線の損失特性から同等線材よるコイルの通電損失を予測する手法を検討している。2)前項の短尺Bi-2223テープについて、4.2Kから77Kまでの温度定点における外部磁界損失を測定することにより、外部磁界損失の温度依存性を明らかにする一環として、本年度は、77Kと66Kにおいて0.25T,60Hzまでの磁界振幅、周波数における交流損失を鞍型ピックアップコイル法により測定した。また、30Kと4.2Kにおいては、4-5T,0.04Hzまでの磁界振幅、周波数領域で交流損失の測定を行っている。3)商用周波数までの領域で利用できる低損失なBi-2223線材の候補として、これまでに研究グループ(九州大学、住友電工)において、中央部に絶縁層を持つBi-2223多芯テープを提案している。その特性評価のために製作された試作線について、77K、0.25Tまでの磁界振幅、60Hzまでの周波数領域において垂直磁界損失を測定し、従来型のBi-2223多芯テープと比較検討している。本研究課題において、双方について、周波数が大きくなると主要な損失成分となる結合損失を定量化できる理論解析法を明らかにすると共に、従来型と比較して結合損失を大幅に低減できることを示した。今回の試作線はその電流容量が従来型の1/5程度であるため、低損失構造と電流容量の向上を両立できる線材構成について検討を行っている。1)短尺Bi-2223テープの外部磁界損失(平行磁界損失と垂直磁界損失)、および、この線材と同等の線材を用いた2種類のダブルパンケーキコイル(8個ダブルパンケーキと16個ダブルパンケーキ)の通電損失を液体ヘリウム中で測定した。また、短尺線の損失測定結果を用いてコイルの各部の磁界(大きさと方向)を考慮した局部損失を予測し、これらを巻線全体で積算する解析プログラムを作成し、コイルの通電損失の測定結果と局所外部磁界損失積算の解析結果を比較.検討した。その結果,短尺試料の外部磁界損失を用いたコイルの全損失の解析結果と実測値との比較において,特に電流振幅が比較的小さい領域で一致度が低くなる結果を得た。このことは,テープ形状の巻線に対して垂直方向の磁界成分に対する形状効果(反磁界効果)の影響が大きいことを示唆していることから,6層積層の短尺線の測定結果から,パンケーキコイルの巻数96に相当する積層時の損失に換算する方法を用いて,コイルの全損失の全損失の解析法を改良した。その結果,電流振幅が比較的小さい領域での実測値と解析値の一致度が改善されることがわかった。2)商用周波数までの領域で利用できる低損失なBi-2223線材の候補として、これまでに研究グループ(九州大学、住友電工)において、中央部に絶縁層を持つBi-2223多芯テープを提案している。

今回の試作線はその電流容量が従来型と程度なる新たな試作線について,同様に結合損失の低減効果についても,実験的に確認した。さらに,低減効果の解析モデルを考案して,その効果の定量的な評価を試みている。1)前年度に続いて,Bi-2223パンケーキコイルの交流通電損失について,巻線であるBi-2223テープ線材の外部磁界損失特性を用いて数値解析により予測する手法を検討した。前年度の対象は,液体ヘリウム温度領域で交流通電損失の主要な成分がヒステリシス損失である高磁界用コイルであったが,本年度の検討対象は,液体窒素温度領域で低損失化を図ったツイストを施したBi-2223テープ線材によるパンケーキコイルであり,比較的大電流領域で顕著な周波数依存性が見られた。ツイスト線Bi-2223パンケーキコイルの液体窒素温度領域での幅広い周波数範囲の交流通電損失を隣接ターンの影響までを考慮した解析により,測定結果をかなり定量的に説明できた。このことは,本手法がコイル損失特性の設計に有効な手段となりうることを示唆している。前年度の検討において,特に大電流振幅領域においては,外部磁界と通電電流の相乗効果(同時掃引効果)までを考慮する必要があったが,今回のコイルでは,その効果までを考慮する必要がなかったのは,超伝導フィラメントのヒステリシス損失に対して,周波数依存性が大きな損失成分,(結合損失の一種)が主要な成分となっているためであると考えられる。2)超伝導テープ線を巻いたコイルに流れる電流は通常、輸送電流と遮蔽電流の2成分を合成したものとなる。輸送電流が流れるテープ線の幅広面に対して垂直な外部磁界が印加されると、テープ面内に遮蔽電流が誘起され、テープ面に垂直な方向に磁化する。この状態で、磁化に垂直な方向に付加的に交流磁界を印加すると、時間とともに磁化が緩和することが知られている。この緩和現象は「異常横磁界効果」と呼ばれる。この異常横磁界効果を酸化物超伝導コイルで実現するために、2つの銅コイルを内外に同軸配置し、それらを逆向きに結線する方法を考案した。この銅コイルに交流電流を通電することで、酸化物超伝導コイルを構成するテープ線の幅広面内に誘起された遮蔽電流を、異常横磁界効果により低減でき,これを利用する実証実験によりコイル中心部に作られる磁界の均一度は大幅に向上することを示した。テープ線によるコイルにおいて,高い均一度をもつ高品質な磁界環境を提供できることを示すことができた。1)コイル巻線のBi系短尺試料の交流損失の印加磁界方向による異方性の測定結果を用いて,コイルに交流電流を通電したときの交流損失(通電損失)を解析により予測し,実測結果と比較して,特に,小電流振幅領域でよい一致をみた。大電流振幅領域における損失が解析結果を多少上回る結果については,さらに考察を行う。2)中央部に絶縁層を配置することによりBi系テープ線の結合損失の低減できることを,種々の構造の試作線の損失測定により実証した。その低減効果を説明できる解析モデルを検討する段階になっている。3)異常横磁界効果を利用して,超伝導テープ線における遮蔽電流や交流損失を低減する方法を新たに提案した。1)今年度までに行っているBi系コイルの通電損失に対して,特に,大電流振幅領域において問題となる外部磁界と通電電流の共存による交流損失の増大効果について定量的な考察を行う。2)中央部に絶縁層を配置したBi系テープ線の結合損失の低減効果を解析して,効果的に損失低減ができる線材構成について考察する。3)本年度作成した低損失タイプのBi系テープ線によるコイルの通電損失を液体窒素中で測定する。