hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
双子のひとりが障がいを有する母親の双子の親になる体験を表す概念モデルの創出

今後、更に広く研究対象者を募集し、データ収集と分析を行い、双子のひとりが障がいを有する母親の双子の親になる体験を表す概念モデルを創出する。本研究目的は、双子のひとりが障がいを有する母親の双子の親になる体験を記述し、その体験を表す概念モデルを創出することである。平成27年度は、産前産後の休暇および育児休業を取得したため、取得前の期間において、データ分析を行った。これまでの分析結果に加え、双子のひとりが障がいを有する母親の双子の母親としての体験は以下のことが明らかとなった。妊娠期から、「胎動がおとなしい子の方に対し、漠然とした心配があった」状態であり、診断時には「妊娠期から心配はあったが、この病気になるとは想像しておらずまさかと感じた」。専門家から病気について説明を受け、「今では親の体質から、わが子はこの病気にかかったことを納得しているが、女児であるため今後への影響を心配に思う」気持ちがあった。日々の世話では、「日々変化する状態に合わせて手当をする必要があるため、夫に細かな部分を説明するのが大変で思い通りに実施してもらえないことがあるため、夫にまかせるよりはすべて自分で担う」状態であった。成長に伴い、「双子のもう一人という比較対象がいるため、自分だけ手当を受けたり薬を飲まなければならないことに気づき始めたことをかわいそうに思う」気持ちが生じてきた。また、「なぜ自分だけ手当や服薬があるのかを決して怒らないわが子に申し訳ない気持ちになる」思いも生じていた。今後、さらに広く研究対象者を募集し、データ収集と分析を行い、双子のひとりが障がいを有する母親の双子の親になる体験を表す概念モデルを創出する。平成27年度は、産前産後の休暇および育児休業を取得した。そのため、取得前の期間において、データ分析を進めたが、新たな対象者募集等が困難な状況であった。本研究対象者は、乳幼児期にある双子を養育している初産婦であり、母親は分娩後に既往疾患の悪化や周産期後遺症の長期的影響がなく正常に経過しており、双子は一方は健常児であり、一方の児において、疾病、障がい、成長発達の遅れ等を有するものとしている。本研究を遂行するにあたり研究対象候補者を募っているが、両児ともに日常生活に特別な配慮が必要な疾病や障がい、発達上の問題を有していたり、児の年齢が対象外であったりと、研究対象基準を満たす研究対象候補者が得られにくい状況である。そのため、研究協力施設の拡大や期間延長を行い、研究対象者をさらに広く募集できるよう努めている。研究対象者は、乳幼児期にある双子を養育している初産婦で、双子は一方は健常児であり、一方の児において、疾病、障がい、成長発達の遅れ等を有するものとした。面接調査法により得られたデータを質的帰納的に分析した。
包括的性教育における「チーム学校」を基盤とした連携協働システムの開発

思春期の若者には,望まない妊娠や性感染症の予防など性に関する基礎的教育は,正しい理解がなされ知識として定着することが必須であり、効果的な包括的性教育の実践が必要である.一方,学校現場では「チーム学校」において,学校や教員が専門スタッフや専門機関と連携・分担する体制を整備し,学校機能を強化し教育活動を充実することが推進されている.本研究では,高等学校において「チーム学校」を基盤とし,教育に関して専門性を持つ高等学校教職員と性と生殖に関して専門性をもつ助産師が1つのチームとなり,それぞれの専門性を活かし連携協働しながら包括的性教育を実践できるシステムを開発する。
CCDカメラとコンピュータネットワークを活用した半仮想化学実験システムの開発

本年度は,「炎色反応を利用した原子スペクトルの演示実験」「物質の拡散速度の測定」「結晶成長速度の測定」といったテーマを中心に実験教材を開発した。「炎色反応を利用した原子スペクトルの演示実験」では,簡易型自作分光器をCCDカメラおよびコンピュータに接続し,塩化ナトリウムや塩化リチウムを溶解したメタノール溶液を燃焼することで観察される炎色光のスペクトルをクラス一斉に観測する方法を考案した。この教材を用いて,中学生を対象に「土曜講座」と称した実験教室を開催したところ好評を得た(2002年11月4日付文教ニュースで紹介された)。「物質の拡散速度の測定」では,硫酸銅水溶液が純水中に拡散する様子を1時間毎に120時間にわたってCCDカメラで自動撮影し,定点における硫酸銅濃度の時間変化をコンピュータによる画像解析により測定し拡散係数を求める方法を考案した。ここで得られた拡散係数は文献値とほぼ一致した。また,本教材では,濃度変化の様子を3D-CGで表現することが可能であり,物質の拡散の様子を生徒に分かりやすく伝えるのに有用である。拡散現象は大変遅い現象であり実験教材化し難いものであるが,CCDカメラとコンピュータを用いて測定を自動化することで教材化が可能になった。この成果は第82回日本化学会秋季年会で発表した。「結晶成長速度の測定」では,塩化ナトリウム飽和水溶液をスライドガラス上に一滴滴下し,水が蒸発し塩化ナトリウムの結晶が析出してくる様子を実体顕微鏡に接続したデジタルビデオカメラで動画として撮影すると同時に,水滴を側面方向からCCDカメラで静止画として撮影した。これらを解析することで,結晶核出現速度や結晶核成長速度と水滴の厚さとの間には関係があることを見出した。物質の溶解や再結晶は,小中学校や高校理科でも重要事項として取り上げられており,本教材によりこれら内容のより深い理解の可能性が示唆された。更に,これら成果を発展させ,上記実験をインターネット上で半仮想実験として行えるようなコンテンツを開発中である。
産業廃棄物処分場の地域経済及び環境への影響の考察

本研究の目的は、産業廃棄物処分場設置の具体的事例に即して、廃棄物処分場が地域社会や生活環境にいかなる影響を与えているのかを調査し、今後の処分場のあり方を考察しようとするものである。本年度の研究では、以下の具体的事例の考察をすすめた。まず、宮城県丸森町耕野地区の産業廃棄物最終処分場建設計画の事例では、設置計画の調査把握、設置計画に対する業者、行政、住民の対応に関する経過調査、裁判記録の調査を行った。宮城県川崎町本砂金地区の産業廃棄物最終処分場建設計画の事例では、設置計画の調査把握、設置計画に対する業者、行政、住民の対応に関する経過調査を行った。さらに宮城県外では、福岡県宗像市の産業廃棄物焼却炉建設計画、岐阜県瑞浪市の産業廃棄物中間処理施設建設計画、福岡県上陽町の産業廃棄物処理施設建設計画、北海道釧路市の産業廃棄物処理施設建設計画、山形県米沢市の産業廃棄物最終処分場建設計画をとり上げた。これらの地域においては、廃棄物処分場の設置をめぐる地域住民反対運動の動きを中心に、設置処分場の形態、計画の進行、住民の対応、行政の対応を概観できる調査を行った。また、関連文献目録のデータベース化については、『環境と公害』誌および『経済学文献季報』を中心に、24項目の大分類をもうけ整理した。以上の調査の結果、現段階で考察される産業廃棄物最終処分場の設置に関する問題点は、(1)行政が業者に許可を与える上での法的な問題、(2)行政、業者が建設計画を進める上での住民との話し合いの問題、(3)処分場そのものの安全基準の問題、(4)廃棄物処分を広域化させている社会的な産業の立地および経済構造の問題、等が合わさり生じていることがわかるが、今後さらに多くの事例をとり上げ、詳細に問題を分析する必要がある。
ゲノム情報科学に基づく環境応答性プロモーターの動作原理の還元論的解析

【目的】植物の環境応答を支配する転写ネットワーク解明へ向けて、環境応答性プロモーターの総括的な理解のための解析の足場づくりを試みる。[本年度の研究成果]1)予測結果の実験的検証:強光ストレス・UV-B・低温・高浸透圧に応答するELIP2、及び低pH・Alなど土壌ストレス応答性のAtALMT1のプロモーターについてプロモーター予測を行い、両プロモーターから11のシス配列候補を同定した。実験検証の結果、このうち10については実際に機能配列であることが確認され、未知の制御配列の予測においても山本らの手法は高い正解率(91%)を示すことがわかった。2)合成プロモーター解析:ELIP2プロモーターの解析から、2種類の新規シス配列を組み合わせることで初めてストレス応答が「合成される」という例を発見した。同定された配列は新規のものである。また、同一の組合せが強光、UV-B、概日リズムのシグナルをすべて受けることが分かった。また、過酸化水素応答や耐病性誘導(ISR)時の応答を担うシス配列として予測されたものから概日リズム応答を示す新規配列が同定された。3)シス配列を認識するトランス因子同定のための解析スキームの構築の試み:本プロジェクト等により今後新規シス制御配列が多数同定されることを想定している。従ってそれらに対応するトランス因子の同定を望むのであれば、高速かつ低負担で行う必要がある。そこで、Y1Hスクリーニング及びin vitroスクリーニングを試みた。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.【マイクロアレイデータを基にした転写制御配列予測法の確立】マイクロアレイデータを基にした転写制御配列の予測法を新たに確立した(発表論文3)。我々の方法は既存のコンセンサス配列を抽出する手法(Gibbs Sampling,MEME)に比べるとはるかに高感度かつ正確に予測できることがわかった。確立した手法を用いて植物ホルモン(ABA,SA,ET,BR,CK,Aux,H_2O_2)応答を担う制御配列を総括的に予測した。また、環境ストレスや生物ストレス応答を担う制御配列を幅広く予測した(未発表データ)。2.【合成プロモーターの作成と機能検証】強光ストレス、UV、低温ストレス、重金属等の土壌ストレス、有用土壌菌による植物の耐病性誘導、過酸化水素応答、などに関わる転写制御配列を予測し、合成プロモーターの作成、植物への導入、を行った。これまでに約80の合成プロモーターを作成し、40程度のコンストラクトについては植物の形質転換(T1種子の調製)が完了した。現在単コピー挿入系統の選抜とライン化を進めている。1)合成プロモーターの作成が予定以上に順調に進み、計画よりも多くのプロモーターを作成できた。2)予想される環境応答を示す新規の転写制御配列を早くも同定できた。3)2種類の組合せにより転写応答が「合成」される例を探していたが、早くもそのような例を発見できた。作成した合成プロモーターのうち若干数について発現解析を始めたところであるが、UV応答や強光ストレス応答など予想される環境応答を示す系統がすでに現れている。今後は合成プロモーター作成、機能検証を進めていきたい。
ブリルアン散乱測定による下部マントル鉱物の弾性波速度決定

地球内部には過去に大量の玄武岩質海洋地殻が沈み込んだと考えられている。下部マントルに沈み込んだ玄武岩質海洋地殻中において、Alに富む相が岩石全体の約25%を占めることが知られている。このAlに富む相はNew Aluminous Phase(NAL相)およびCa-ferrite-type Phase(CF相)の2種類が知られている。これらNAL相とCF相は、NaAISiO4-MgAl2O4の2成分系でほぼ近似することができる。最近の相平衡の研究によれば、この2成分系において、N乱相は少なくとも45万気圧にてCF相へ相転移することがわかっている。これら2相の地震波速度はこれまで測定されたことがない。そこで本研究では、ダイアモンドアンビルセル装置を使った高圧実験とブリルアン散乱測定装置の組み合わせにより、高圧下で弾性波速度測定を行った。その結果、N乱相については9万気圧から38万気圧の範囲で、CF相についても18万気圧から74万気圧の圧力範囲で、横波速度の決定に成功した。それらの値は、他の代表的な下部マントル鉱物の速度に比べ、正方晶形のCaSiO3ペロフスカイト相を除き、遅いことがわかった。また、N乱相からCF相への相転移に伴い、横波速度が2.5%増加することが明らかになった。これらの結果は、下部マントルへ沈み込んだ玄武岩質海洋地殻が作る地震波速度異常を理解するのにきわめて重要なデータである。また今後、高温高圧下における速度決定が重要である。地震学による観測結果を用いて、地球内部の姿やダイナミクスを理解するには、地球内部物質の弾性波速度に関する理解がきわめて重要である。近年、高圧鉱物の弾性は理論計算によってさかんに研究されるようになった一方、実験的研究は十分ではない。そこで本研究は、ダイヤモンドセル中に封入された下部マントル鉱物の弾性波速度を、ブリルアン散乱法を用いて高圧下で測定することを目的としている。今年度は、下部マントルへ沈み込んだ玄武岩質海洋地殻物質中の主要構成鉱物のひとつである、Ca-ferrite型のAl相の測定を開始した。試料として、40%NaAlSiO_4-60%MgAl_2O_4組成のCa-ferrite型相を、あらかじめ大容量マルチアンビルプレスを用いて、20万気圧下で合成した。その後、ダイヤモンドアンビル高圧発生装置を用いて、2万気圧から26万気圧の圧力範囲で、試料の横波速度を測定することに成功した。本測定は未だ予察的ではあるが、下部マントルにおける玄武岩物質の弾性的性質を理解する上できわめて重要である。さらに、玄武岩質海洋地殻物質中に形成される、天然組成のCa-ferrite型相を、大容量マルチアンビルプレスを用いて合成に成功した。今後は、上記の単純系と天然系の双方の試料につき、下部マントル全域の圧力にわたって弾性波速度を測定することを計画している。室温での測定が終了した後は、外熱式ダイヤモンドセルを用いて1000Kまでの範囲で行うことを計画している。今年度、NAL相と呼ばれるAlに富む相とCa-ferrite(CF)型のAl相の2つの測定を行った。これらは下部マントルへ沈み込んだ玄武岩質海洋地殻物質中の主要構成鉱物であり、下部マントルにおけるかこう岩質地殻物質中の重要な鉱物である可能性もある。両者の組成はともに、40%NaAlSiO_4-60%MgAl_2O_4とし、同じ化学組成・異なる結晶構造での速度の違いをみることにした。最近の研究により、この組成のNAL相は1850ケルビンのとき、およそ40万気圧でCF相へ相転移することがわかっている。今回、前者については40万気圧まで、後者については74万気圧までの実験に成功し、NAL相・CF相ともに、十分に多くの高圧下における横波速度データを取得した。その結果、約40万気圧における相転移の際、横波速度が2%程度上昇することがわかった。このことは今回の実験で初めてあきらかにされた成果である。40万気圧に相当する深さ約1000kmのマントル中では、すでに地震学的観測によって異常が報告されており、今回の実験結果によって、それらが沈み込んだ地殻物質由来である可能性があきらかになった。

そこで本研究では、ダイアモンドアンビルセル装置を使った高圧実験とブリルアン散乱測定装置の組み合わせにより、高圧下で弾性波速度測定を行った。その結果、N乱相については9万気圧から38万気圧の範囲で、CF相についても18万気圧から74万気圧の圧力範囲で、横波速度の決定に成功した。それらの値は、他の代表的な下部マントル鉱物の速度に比べ、正方晶形のCaSiO3ペロフスカイト相を除き、遅いことがわかった。また、N乱相からCF相への相転移に伴い、横波速度が2.5%増加することが明らかになった。これらの結果は、下部マントルへ沈み込んだ玄武岩質海洋地殻が作る地震波速度異常を理解するのにきわめて重要なデータである。また今後、高温高圧下における速度決定が重要である。2つの下部マントル鉱物の測定をすでに終了し、成果を現在論文にまとめているところである。さらに、より複雑な化学組成を持つ天然の地殻物質中に含まれるとされる、NAL相・CF相の測定を現在遂行中である。実験は夏までに終了する予定である測定は高圧/室温で行っているが、高圧/高温下の測定が望まれる。それにはレーザーで加熱中にブリルアン散乱スペクトルを収集する必要がある。
日本語母国語話者の日英語の音声語彙認識における心内辞書の語彙間の隣接効果について

平成17年度は、平成16年度に予定していた日本語の音声語彙認識における心内辞書の語彙間の隣接効果についての2つの実験と英語の音声語彙認識における心内辞書の語彙間の隣接効果についての6つの実験を行った。実験は日本と米国において実施した。平成16年度から引き続き行われている2つの無意味語を用いた実験を行い、日本語における語彙間の隣接効果を再検証した。Naming taskとLexical decisiontaskの異なる実験方法を用いた今回の実験結果は、英語での実験結果と同様に、語彙間の隣接効果が明らかになった。成果はThe 9^<th>Western Pacific Acoustics Conferenceにおいて報告される。平成17年度に行う研究課題は比較対照研究の形式をとり、2つ同一の実験を日本語母国語話者と英語母国語話者を対象とした実験を行った。実験4と実験5は日本人母国語話者を実験参加者とした。実験4では、英語音声語彙認識における隣接効果についての実験を行った。英語母国語話者によって録音された日本人大学生が知っている隣接語数が考慮された英単語を刺激語として日本語母国語話者にノイズの中で提示した。実験参加者はその単語を解答用紙に書き、その正答率によって心内辞書の語彙間の隣接効果について判断した。実験5は、実験4で用いた刺激語を日本人母国語話者によって録音し、実験4の実験方法を用いた実験を行った。結果は、どちらの実験においても予想していた語彙間の隣接効果は2つの実験においても認められなかった。これは、日本語の母国語話者が語彙の隣接効果による影響を受けていたのではなく、音響的な情報により敏感であったことを示すものと考えられる。この成果はthe Third International Conference on SPEECHPROSODY2006において報告される。実験6と実験7は英語母国語話者を対象とし、実験4と実験5と同一の実験を行った。現在はデータの分析中であり、今後成果を論文として公表していきたいと考えている。本研究では、日本語母国語話者の日英語の音声語彙認識における心内辞書の語彙間の隣接効果について検討を行うため7つの実験を予定されている。平成16年度に行う研究課題は、日本語の音声語彙認識における心内辞書の語彙間の隣接効果についての検証であり、本年度に予定されていた3つの実験を行った。実験1では、NTTデータベースの単語親密度のデータをもとに無意味語を選ぶ実験を行った。実験参加者(首都圏出身の大東文化大学学生)は、単語を聞き、それぞれの単語について5段階の評価を行う。「全く聞いたことがない」という回答を多く得た単語を`無意味語'のカテゴリーとし、実験2・実験3で用いた。実験2では、実験参加者は実験1で選ばれた無意味語を聞き、出来るだけ早くその単語を繰り返すというタスクを行った(Naming task)。実験3では、有意味語と実験1で選んだ無意味語の両方を刺激語とした実験を行った。実験参加者は単語を聞き、それらの単語が有意味語であるか無意味語であるかの判断を出来るだけ早く行ない、ボタンを押すというタスクを行った(Lexical decision task)。実験2と実験3の結果は、英語で行われている先行研究で示された結果と合致しており、心内辞書における語彙間の隣接効果が言語普遍の現象であることを支持する結果であると考えられる。今回の実験結果は2004年度日本音声学会全国大会にて報告したが、実験参加者数が比較的少ない。平成17年度には実験参加者を増やし実験を完了する予定である。
フィチン態リン酸を低くし、有効態リン酸を高めた飼料作物の開発

家畜の飼料原料には多量の植物性穀実が使用されている。そのリン酸濃度は乾物当たり0.41.0%で,その多くがフィチン態リン酸の形で貯蔵されている。このフィチン態リン酸は,豚や鶏などの非反芻家畜には消化分解できないために大量のリン酸が家畜排泄物として環境中に排泄されている。家畜におけるリン酸の吸収効率を高めるためには,家畜に吸収利用されやすいリン酸の形態にすることも一つの方法である。そこで,家畜飼料の原料として多く用いられているソルガム,トウモロコシおよびダイズについて子実の全リン酸とフィチン態リン濃度の品種間差を調査した結果,穀実の全リン酸に対するフィチン酸濃度の割合はソルガム496品種では8347%,またトウモロコシ188品種では63%97%,さらに,ダイズ140品種では4380%であった。このことから,一部の品種を育種材料に用いることによってフィチン態リン酸割合が低く,フィチン態リン酸割合の低い品種の育成が可能であることが示唆された。また,フィチン酸の蓄積は,リン酸施肥量により影響を受け,さらに子実成熟過程,特に子実成熟後半でその蓄積が大きくなることを明らかにした。フィチン態リン酸合成の初発酵素であるmyo-inositol 1 phospahte synthase(MIPS)の遺伝子をエンバクより単離した。エンバクの開花後1週間目の未熟種子と開花1ヶ月後の未熟種子から,mRNAを精製し,これを鋳型として逆転写反応(RT-PCR)を行い,エンバクMIPS遺伝子をクローニングし,塩基配列を決定した(DDBJ : ABO59557)。このMIPS mRNAの発現状況を解析し,MIPS遺伝子は,開花日より誘導されることを明らかにした。家畜飼料に利用されている穀実には乾物あたり0.41.0%のリン酸が含まれ、その約6580%がフィチン態リン酸(myo-inositol 1,2,3,4,5,6-hexakisphosphate)である。豚、鶏などの非反芻家畜は無機リン酸は消化・吸収できるが、フィチン酸は消化・吸収できないため大量のリン酸が糞として排泄されている。家畜のリン吸収利用効率を高めるために、農家では飼料にリン酸Caなどの無機リン酸を添加しているが、原料の隣鉱石は50100年で枯渇すると予想されている。リン酸の有効利用を図るためには、子実のフィチン酸を減らすことが重要な課題であるが、子実におけるフィチン酸生合成機構はまだ明らかにされていない。フィチン酸は,初期酵素としてmyo-inositol 1 phosphate synthase(MIPS)により触媒され合成される。そこで,本研究ではフィチン酸合成酵素のMIPS遺伝子をクローニングし,種子成熟過程にともなうMIPS遺伝子の発現様式からフィチン酸生合成機構を明らかにした。エンバク開花1週間目の未熟種子からmRNAを調製し,これを鋳型としてRT-PCRを行いエンバクMIPScDNAのクローニングを行った。エンバクMIPScDNAの塩基長は1936bpで,510のアミノ酸をコードし,アラビドプシスなどの他の植物のMIPS遺伝子と相同性が高く,さらに目的としている遺伝子とホモロジーが高かった(DDBJ : AB059557)。MIPSmRNAは種子で発現が見られたが,茎や葉では発現しなかった。MIPSmRNAレベルは開花日で小さく,10日目で最も高かったが,その後発現レベルは減少した。MIP濃度もmRNA発現の変動パターンと同様であった。フィチン態P濃度は開花30日目に急激に増加し,MIPS遺伝子の発現より20日遅れて集積し始めた。

以上の結果から子実におけるフィチンの合成は子実成熟初期のMIPSにより制御されていると推察された。家畜の飼料原料には多量の植物性穀実が使用されている。そのリン酸濃度は乾物当たりO.41.O%で,その中の約80%近くがフィチン態リン酸である。このフィチン態リン酸は,豚や鶏などの非反芻家畜には消化分解できないために大量のリン酸が家畜排泄物として環境中に排泄されている。家畜におけるリン酸の吸収効率を高めるためには,家畜に吸収利用されやすいリン酸の形態にすることも一つの方法である。そこで,今年度は,広島県農業試験場で均一に栽培されたダイズ140品種を用いて,ダイズ子実の全リン酸,フィチン態リン酸濃度を測定して,フィチン態リン酸割合の低い品種の選抜を行った。その結果,供試品種の全リン酸濃度は5.459.05mgP/g DWで大きな品種間差が見られた。また,フィチン態リン酸割合は,4380%で大きな品種間差がみられ,一部の品種ではフィチン態リン酸割合が低く,この品種を育種素材にすることによって,フィチン態リン酸割合の低い品種の育成も可能であることが示唆された。一方,フィチン態リン酸の合成には,初発酵素であるmyo-inositol 1phospahte synthase(MIPS)が重要な役割を行っている。そこで,昨年度,エンバクより単離したMIPS遺伝子(DDBJ : AB059557)を用いて,エンバクにおけるMIPS遺伝子の発現要因を解析した。MIPS遺伝子の発現は,開花後と未熟種子で見られたが,葉や茎では見られなかった。開花直後,糖濃度および無機リン酸の上昇とともにMIPS mRNAの発現が増大した。さらに開花後20日以降の子実成熟期にはMIPS mRNAの発現は減少していったが,フィチン酸濃度およびCa濃度の上昇が見られた。以上のことから,種子成熟過程後期には,MIPS以外のphospahte kinaseがフィチン酸合成に深く関わっていることが示唆された。
日本におけるセクシュアル・マイノリティ教育の実態とその必要性・有効性に関する研究

本研究では、ゲイの若者が自己を肯定する機会として、「仲間」であるゲイのネットワークに出会い、その中で経験的にこれまでの偏見を崩し自己を相対化することが重要であることを明らかにした。したがって、学校および教職員とこれらのネットワークの連携が緊急の課題であるとした。また、このネットワークは、子どもたちが「性の多様性」を理解するのに有効な授業を実施する際にも必要となることを、トロントおよびヘルシンキの教育実践も参照しながら明らかにした。平成21年度は、研究の目的、研究実施計画に沿って、以下の研究を実施した。(1) 1980年代以降における日本のセクシュアル・マイノリティに関する教育の変遷、その理論と実態の解明のため、"人間と性"教育研究協議会における教育実践の実態について、文献収集、および実践を行っている教員に聞き取り調査を行った。この聞き取り調査は次年度の半構造化インタビュー調査の予備調査ともなっている。(2)また、そのつながりから、中学校(京都および東京)においてセクシュアル・マイノリティに関する授業(人権教育)を実践し、生徒の感想文からその成果を分析した。さらに生徒たちによる座談会を企画し、当該授業を受けての感想および成果について率直に語ってもらった。これらから得られた知見は、これまでほとんど実践されていないセクシュアル・マイノリティに関する授業をより有効なものとして再構成するにあたって、非常に重要なものとなった。(3)外国調査として、トロント教育委員会(カナダ)によるトライアングル・プログラムおよびヒューマンセクシュアリティプログラムについて、ソーシャルワーカーのスティーブン・ソロモン氏への聞き取りによって現状調査を行った。またLGBTアーカイブセンターやコミュニティセンターを訪問した。同性間での婚姻制度を持っカナダでの教育実践の実態を知ることで、今後の日本のセクシュアル・マイノリティ教育の課題と方向性を考察することが可能となった。平成22年度は、研究の目的、研究実施計画に沿って、以下の研究を実施した。1.現在セクシュアル・マイノリティを視野に入れた教育実践を観察調査し(京都および滋賀)、実践を行っている教員およびその学校の教職員に、授業の成果や課題、セクシュアル・マイノリティをめぐる問題に対する意識などについての聞き取り調査を行った。2.中学校(京都)においてセクシュアル・マイノリティに関する授業(人権教育)を企画し、実践し、生徒の感想文からその成果を分析した。京都の中学校では昨年度に引き続き生徒たちによる座談会を企画し、当該授業を受けての感想および成果について率直に語ってもらった。また高等学校(東京)では総合的な学習の時間をつかった性の授業における多様な性についての授業を構想した。これに関しては次年度に実践し、分析・修正していく予定である。3.外国調査として、フィンランドのヘルシンキでセクシュアル・マイノリティ支援活動を行っているSETAを視察し、教育活動等について聞き取り調査を行った他、中学校の教師に性教育についての聞き取りや、ユースセンターの見学等を行った。フィンランドでのセクシュアル・マイノリティ教育支援の実態を知ることで、今後の日本のセクシュアル・マイノリティ教育の課題と方向性を考察することが可能となった。また、昨年度のカナダ調査について学習会で報告をした。平成23年度においては、研究の目的、研究実施計画に沿って、以下の研究を実施した。1.外国調査の分析・報告昨年度までに行った、カナダ・トロント、フィンランド・ヘルシンキへの訪問調査で収集したセクシュアル・マイノリティ・ユース支援の実践に関する情報を、書籍や雑誌、学習会等で発表した。そこでは、今後の日本での教育実践およびセクシュアル・マイノリティの若者支援に活用できるよう、トロントおよびヘルシンキの実践における具体的方法、効果、課題など、重要な視点を提示した。2.高校生に対する「多様なセクシュアリティ」の授業の構想、実践および分析昨年度までの研究蓄積および1からの知見、先行研究などを踏まえ、高校生に対する「多様なセクシュアリティ」についての授業を構想し実践した。また、生徒の反応、教職員への聞き取りなどから、その効果と課題を総合的に分析し、次年度の実践にむけて、プログラムの修正・変更などの準備を開始した。3.本研究の総括および報告昨年度までの研究蓄積および1,2等から得られた知見を総括し、本研究のテーマである、日本におけるセクシュアル・マイノリティ教育の実態とその必要性・有効性について、書籍、雑誌、研究会・学習会等で報告した。また、残された研究課題を明確にし、「多様なセクシュアリティ」に関する授業づくりやセクシュアル・マイノリティの若者支援などの今後の研究活動につなげるよう、いくつかの視点を提示した。
毒性元素の生物利用機構から解き明かす微生物エネルギー代謝の多様性進化

本研究では、毒性元素を利用した微生物エネルギー代謝の多様性進化を解き明かすことを目的に、ヒ素と同族の毒性元素であるアンチモンに着目し、新規アンチモン代謝細菌群の同定および多様性解析を進めている。当該年度は、本研究で得られた生理生態的に多様なアンチモン代謝活性を示す分離培養株およびコンソーシアの継続的な培養を実施し、分子系統学的に同定するとともに、酸素条件やエネルギー源等の異なる条件下での代謝活性について調べた。本研究の結果に加えて近年相次いで発表されたアンチモン代謝細菌群に関する報告事例に基づき、同族元素のヒ素の微生物代謝と同様に、アンチモンの代謝耐性機構もProteobacteriaやFirmicutes門に広く分布していると考えられる。特に、本課題で得られたアンチモン代謝細菌は、現時点でアンチモン酸化能を示す酵素として同定されているアンチモン酸化酵素(Ano)やヒ素酸化酵素(Aio)とは異なる代謝経路を有する可能性がゲノム解読の結果からも示されている。また、嫌気的アンチモン酸化細菌およびアンチモン還元細菌については未だ報告事例も少なく、代謝経路も明らかにされていないため、本課題の結果はアンチモン代謝機構の多様性分布に関する新たな知見を提供するものである。本課題で同定されたアンチモン代謝細菌の近縁種には、アンチモン以外の重金属やヒ素を代謝する細菌も含まれており、毒性元素代謝機構の多様性分布や進化において非常に興味深い結果が得られている。本研究では、生理生態的に多様なアンチモン代謝細菌群の分離培養および分子系統的同定を行い、さらに新規の細菌群にアンチモン代謝機構が分布していることを明らかにした。また、本課題で得られたアンチモン代謝細菌は、これまでに同定されているアンチモン代謝系とは異なる代謝機構を有する可能性が考えられ、ゲノム解読による同定をすすめている。特に、本課題で得られた嫌気的アンチモン酸化還元機構は未だ同定されておらず、毒性元素代謝機構の多様性解析において貢献が期待できることからも、概ね当初の目的に沿って順調に進展していると判断できる。当初計画していた多様なアンチモン代謝機構を有する分離株が順調に得られており、分子系統学的な同定も実施済みである。得られた分離株の近縁種について近年報告事例が発表されたことから、アンチモン代謝酵素を含むターゲット遺伝子のスクリーニングとともに、生理学的特性の比較検討を行う。また、本課題で得られたアンチモン代謝細菌群は、同定されているアンチモン酸化酵素とは異なる代謝機構を有すると考えられることから、分離株のゲノム配列決定をロングリードが得られるNGS解析により実施した。今後はアンチモン代謝に関与していると予測される酵素群の検出および発現解析による代謝酵素の同定を進める。本研究では、毒性元素を利用した微生物エネルギー代謝の多様性進化を解き明かすことを目的に、ヒ素と同族の毒性元素であるアンチモンに着目し、平成27年度は高濃度のアンチモンで汚染した環境試料からアンチモン代謝微生物群の集積培養を試みた。環境試料としてアンチモン鉱山跡地土壌を接種源とし、特に生理生態的に多様なアンチモン代謝菌群を探るため、酸素条件や炭素源、エネルギー源の異なる培養条件下で集積培養を実施し、アンチモンの酸化還元反応を化学分析によりモニタリングした。その結果、嫌気的に5価アンチモン(SbV)を3価へと還元するアンチモン還元能を示す集積培養系の取得に成功した。限界希釈法により集積培養系から菌の単離を試みたが、単離する過程で活性が消失したことから、アンチモンの還元代謝には複数の細菌群の存在が必須である可能性が示唆された。そこで、コンソーシア中に存在する細菌群について、16S rRNA遺伝子配列を解読し、分子系統学的に同定した。これまでに分離が報告されているアンチモン還元菌は2株のみであるが、本研究でアンチモン還元活性を示したコンソーシアからは、ヒ素やその他金属の還元菌と系統的類似度の高い多数のFirmicutes属の16S rRNA遺伝子配列とともに、アンチモン酸化および還元菌として報告のあるα-Proteobacteriaに近縁な配列が検出されたことから、これらの菌がアンチモン還元に関与している可能性が高い。本結果より、これまでに報告事例の少ないアンチモン代謝細菌が汚染環境中に広く分布しており、ヒ素と同様にアンチモンを利用したエネルギー代謝も生理生態的に多様な細菌群に共有されている可能性が示唆された。平成27年度には計画通り順調にアンチモン代謝活性を有す集積培養系が得られている。当初に予定していた分離株の取得に関しては、限界希釈法による分離過程において活性の消失が見られ、アンチモン代謝には複数の細菌群が関与している可能性が示唆されたため、安定的活性を示すコンソーシア内の群集解析を実施することで対応した。複数のコンソーシア内で共通に存在する細菌群の系統学的な同定結果から、当初予定していたアンチモンを利用する微生物群の多様性分布に関する知見が得られた点で高く評価でき、概ね順調に進展していると判断される。当該年度は、新規アンチモン代謝菌群の分離培養および分子系統的同定、および代謝機構の多様性解析を実施した。特に生理生態的に多様なアンチモン代謝菌群を探るため、酸素条件(好気的・嫌気的)、炭素源やエネルギー源の異なる条件で集積培養を継続したところ、以下の代謝活性を確認した:

1)酸素を利用し3価アンチモン(SbIII)を酸化する好気的アンチモン酸化菌、2)嫌気的にSbIIIを酸化する嫌気的アンチモン酸化菌、そして、3)嫌気呼吸によりSbIIIをSbVへと還元する嫌気的アンチモン還元コンソーシア。本課題で新規に得られたアンチモン酸化菌群は、同族元素であるヒ素の酸化は行わないことが確認されており、これまでに報告のあるヒ素およびアンチモン酸化細菌とは異なる代謝機構を有する可能性が示唆された。また、上記3のアンチモン還元活性を示したコンソーシア内には数種の優占種が存在するが、直接プレート培養法と限界希釈法を用いた優占種の分離培養と活性測定結果から、ヒ素やその他金属の還元菌と系統的類似度の高いFirmicutes属がアンチモン還元を司っている可能性が示された。特に嫌気的アンチモン酸化細菌およびアンチモン還元細菌については未だ数株の報告例にとどまっており、本課題の結果はアンチモン代謝機構の多様性および系統分布に関する新たな知見を提供するものである当該年度は、生理生態的に多様なアンチモン代謝細菌群の分離培養および分子系統的同定を行い、さらに新規の細菌群にアンチモン代謝機構が分布していることを明らかにした。また、本課題で得られたアンチモン酸化菌群は、同族元素であるヒ素の酸化は行わないことが確認されており、現時点で唯一報告されているアンチモンおよびヒ素酸化細菌Agrobacteriumで同定されたアンチモン酸化酵素(AnoA)とは異なる代謝機構を有する可能性がある。そこでアンチモン代謝機構については、新規に同定されたアンチモン酸化酵素を含むマーカー遺伝子のPCRによる検出を実施するとともに、ゲノム解読の準備を進めている。本課題で得られたアンチモン還元菌や嫌気的酸化菌によるアンチモン代謝機構は未だ同定されておらず、毒性元素代謝機構の多様性分布において新規性の高い結果が得られており、概ね当初の目的に沿って順調に進展していると判断できる。本研究では、毒性元素を利用した微生物エネルギー代謝の多様性進化を解き明かすことを目的に、ヒ素と同族の毒性元素であるアンチモンに着目し、新規アンチモン代謝細菌群の同定および多様性解析を進めている。当該年度は、本研究で得られた生理生態的に多様なアンチモン代謝活性を示す分離培養株およびコンソーシアの継続的な培養を実施し、分子系統学的に同定するとともに、酸素条件やエネルギー源等の異なる条件下での代謝活性について調べた。本研究の結果に加えて近年相次いで発表されたアンチモン代謝細菌群に関する報告事例に基づき、同族元素のヒ素の微生物代謝と同様に、アンチモンの代謝耐性機構もProteobacteriaやFirmicutes門に広く分布していると考えられる。特に、本課題で得られたアンチモン代謝細菌は、現時点でアンチモン酸化能を示す酵素として同定されているアンチモン酸化酵素(Ano)やヒ素酸化酵素(Aio)とは異なる代謝経路を有する可能性がゲノム解読の結果からも示されている。また、嫌気的アンチモン酸化細菌およびアンチモン還元細菌については未だ報告事例も少なく、代謝経路も明らかにされていないため、本課題の結果はアンチモン代謝機構の多様性分布に関する新たな知見を提供するものである。
京阪方言における漢語アクセントの式に関する計量的研究

研究2年め、最終年度にあたる平成11年度は,京阪方言を中心とした漢語のアクセントについてさらに計量的研究を進め、次のようなことを明らかにした。(1)一字漢語サ変動詞のアクセントは,平安京都語では,おおむね借用原音の声調と対応した一字漢語部分のアクセントとサ変動詞部分のアクセントを接合したものと考えられているが,現代京阪語では,a)連濁の有無b)2モーラめの種類およびc)語頭音の有声性という語形特徴のみから予測可能な結合型複合語アクセントを示すこと。(2)後部に2モーラ要素がくる5モーラ以上の長さの複合名詞アクセントを現代東京語・京阪語について分析すると,後部要素が和語の場合,後部要素のアクセント類別からおおむね規則的に複合名詞アクセントが手測されるのに対し,漢語の場合はそうではないこと。(3)漢語に関する既提案のアクセント類別語彙が示す分布は,少なくとも一字漢語についてみると,i)借用原音における音特徴・声調特徴の違いや,ii)日本語への借入時期の違い(いわゆる先音,*音等の違い)だけからは*明されない偏りを含んでいること。(1)(3)の分布結果についてはそれぞれ,『文法と音声II』,『現代言語学の射程』,『女子大文学(国文篇)』51号で発表し,またその一部をWebサーバ上で公開している。研究初年度の平成11年度は、現代大阪語の大規模アクセントデータベースである、杉藤美代子(編)『東京アクセント音声辞典CD-ROM(以下、『音声辞典』)を用い、14モーラの和語と漢語の名詞のアクセント型分布状況について調査分析を行った。『音声辞典』中には、65,928語のアクセントデータが収められているものの、各語に語種情報が付されていない。そこで、語種判定の際のゆれ、恣意性をさけ、追試可能な客観的調査結果をえることを目的に、次のような手順で調査を行った。(1)宮島達夫氏が語種情報付けした、『現代雑誌九十種の用語用時全語彙・表記』中の和語と漢語の名詞見出し(6136語と14369語)のそれぞれについて、“音声辞典"を辞書引きする。(2) (1)の調査結果のうち、まず14モーラのものについて、語種、モーラ数、および二字漢語の場合、一字めと二字めの音節構造のくみあわせごとに、どのようなアクセント型のものが何語あるか、集計する。(3) (2)の集計結果にもとづき、金田一春彦氏が指摘した、古代の中国語におけるトーンと、現代京阪語における〓語アクセントの〓の相関関係について、計量的な検証を行う。以上の、平成11年度に行った調査分析の結果については、1999年3月刊の『女子大文字(国文館)』50号に発表した。次年度は日本語のアクセントの史的資料を用い、さらに計量的な調査を行う予定である。
舞台芸術における「コラボレーション」の総合的研究

本研究は、現代の舞台芸術において、従来の演劇、オペラ、ダンスなど、これまで個々に考えられてきた分野の境界を打破するような形で広範に試みられているコラボレーション(共作)の実態を多面的に把握し、総合的な芸術表象としての舞台芸術がもちうるアクチュアリティの諸相と射程を解明することを目的としていた。またそこで獲得されるコラボレーションの理論を実際のパフォーマンスやマルチ・メディア空間において実現させることによって、新しい舞台芸術の可能性のモデルを呈示し、それによって舞台芸術の実践の場に参加することもその課題としていたこうした目的・課題は、「三宅一生:クリエーションのダイナミックス-テクノロジーとのあいだで」、「オト・コト・コトバ-音と言葉をめぐるマルチ・メディアパフォーマンス」(いずれも平成6年度)、「耳のための映像」(平成7年度)といった、電子メディアを駆使したコラボレーションの実践であるパフォーマンス、またシンポジウム「セクシュアリティの表象」(平成7年度)などでの包括的な論理の考察、あるいは研究成果を授業に活かしたインスタレーション「幽霊に出会う」やマルチ・メディア映像の制作(いずれも平成8年度)などによって、きわめてアクチュアルな形で達成できた。コラボレーションをめぐって、それらの成果に盛り込まれている知見はじっさいどれもきわめてユニークなものであり、それらが今後のコラボレーション研究に与えるインパクトは多大なものであると考えられる。またこの共同研究を実施するための学問的基盤であった表象文化論にさらに新たな局面をきりひらいた功績も看過できない。本年度は、最新のコンピューターならびにビデオ機材を用い、演劇やパ-フォーマンス、インスタレーションなどにおけるコラボレーションのさまざまな様態を記録・解析して、コラボレーションを分節するための理論的枠組みの構築に努めた。理論面での作業を押し進める一方、そこから得られた新たな知見を用いて、逆に、実践面で実現可能なコラボレーションをシミュレートし、それを実際のパ-フォーマンスの現場に反映させることも試みた。その成果として、平成6年6月に東京大学教養学部視聴覚ホールで開催された「三宅一生:クリエーションのダイナミックス--テクノロジーとしてのあいだで」というパ-フォーマンスと、同じく平成6年8月に東京デザインセンターで開催された「オト・コト・コトバ--音と言葉をめぐるマルチ・メディアパフォーマンス」と題する催しがあげられる。両者とも、研究分担者の多数が企画・実行したものであり、本研究の成果をそこに盛り込むとともに、今後の問題点などもそこから逆に取り出すことが出来た。コラボレーションの理論の構築とその理論の現場への反映、という本研究の骨子に照らしてみれば、当初の計画は、概ね順調に達成されているといってよい。特に、上述したコラボレーションの実践は、表象文化論に基礎をおく本研究のスタッフならではの、他には類を見ない成果であると考えられる。ただし、マルチメディアの扱いに関しては、まだまだ個々のメディアの並列的接続という域を出ず、メディアミックスによるきわめて独自で創造的なコラボレーションのあり方を、十全に呈示できたとは言いがたい。「混ぜ合わせる」ことによって、個々のメディアを足しただけでは得られない新たな可能性を探求することがコラボレーションの真髄であり、理論面での深化と同時に実践面での作業を通じて、これを追求することが次年度以降の課題として残されている。平成7年度は、初年度(平成6年度)の基礎的な分析によって得られたデータをもとにして、ジャンル横断的なコラボレーションの学問的研究、ならびにその試験的な実践をさらに推進し、コラボレーションの新たな可能性を模索する努力を続けた。その際、電子メディアを積極的に活用して、マルチメディア環境におけるコラボレーションのあり方を呈示する試みも重点的に行った。具体的な成果としては、平成7年12月11日の表象

文化論シンポジウム「セクシュアリティーの表象」で、建築、音楽、ファッション、文学などといった異なるジャンルが相互に交錯するなかでの性の表象の諸相と可能性を、コンピューターによるデモンストレーションも交えて考察し、平成8年1月12日には、本研究の母体である東京大学教養学部表象文化論分科の演習のひとつとして、建設中の第二国立劇場を視察し、オペラやバレエ、演劇やその他のパフォーマンスを有効にコラボレートするための空間がどのように形作られ、どのような可能性がそこで見いだせるかを、形成されつつあるその空間そのものに身をおいて体験することも試みてみた。さらには電子メディアを駆使したコラボレーションの実践そのものともいうべきパフォーマンス「耳のための映像」を本学美術博物館との共催で実施した。そのほか、コンピューターをも駆使した映像によるコラボレーションの設計とその予想されうる成果の呈示も、とくに表象文化論の授業において実習する形で、繰り返し試みられた。そのうえ今年度は、研究担当者がコラボレーションの可能性を考察するうえできわめて示唆的な研究を特に数多く発表したという点も、特筆すべき成果である。本研究は、現代の舞台芸術において、従来の演劇、オペラ、ダンスなど、これまで個々に考えられてきた分野の境界を打破するような形で広範に試みられているコラボレーション(共作)の実態を多面的に把握し、総合的な芸術表象としての舞台芸術がもちうるアクチュアリティの諸相と射程を解明することを目的としていた。またそこで獲得されるコラボレーションの理論を実際のパウォーマンスやマルチ・メディア空間において実現させることによって、新しい舞台芸術の可能性のモデルを呈示し、それによって舞台芸術の実践の場に参加することもその課題としていた。こうした目的・課題は、「三宅一生:クリエーションのダイナミックス-テクノロジーとのあいだで」、「オト・コト・コトバ-音と言葉をめぐるマルチ・メディアパフォーマンス」(いずれも平成6年度)、「耳のための映像」(平成7年度)といった、電子メディアを駆使したコラボレーションの実践であるパフォーマンス、またシンポジウム「セクシュアリティの表象」(平成7年度)などでの包括的な理論の考察、あるいは研究成果を授業に活かしたインスタレーション「幽霊に出会う」やマルチ・メディア映像の制作(いずれも平成8年度)などによって、きわめてアクチュアルな形で達成できた。コラボレーションをめぐって、それらの成果に盛り込まれている知見はじっさいどれもきわめてユニークなものであり、それらが今後のコラボレーション研究に与えるインパクトは多大なものであると考えられる。またこの共同研究を実施するための学問的基盤であった表象文化論にさらに新たな局面をきりひらいた功績も看過できない。
15世紀トスカーナのステンドグラス制作における芸術家間の共同作業

本年度は研究計画の最終年度として、前年度までの研究を継続しその成果を公表した。前年度までに調査を行ったプラート大聖堂の作品連作に関しては、第107回イタリア言語・文化研究会例会での口頭発表を行ったほか、研究誌Annali della Scuola Normale Superiore上において論文発表をした。また、ステンドグラスの総合的研究の一環として、技法面の分析も行った。そのために、1400年前後にアントニオ・ダ・ピサによって執筆された技法書『ステンドグラス制作術』の内容の詳細な分析を行い、ステンドグラスに用いられる色彩に特に注目し、絵画などの他分野との比較を行った。その結果、ラッカ色と呼ばれていた赤紫色や、青色、赤色などの特定の色彩に関して、絵画からの影響と思われる特異な利用法が存在することを指摘した。さらに、オルサンミケーレ教会の作例を様式分析することによって、ステンドグラスの色彩利用が時代を経ることに変化する様子を指摘した。この結果は、第18回日本ガラス工芸学会研究会において口頭発表をした上で論文とし、同学会誌に「中世末からルネサンスにかけてのトスカーナのステンドグラスの色彩:アントニオ・ダ・ピサ『ステンドグラス制作術』の記述を中心として」として掲載された。2010年2月13日から3月12日にかけてはフィレンツェに滞在し、マックス・プランク美術史研究所図書館やフィレンツェ国立古文書館などで関係資料の調査を行ったほか、フィレンツェ大聖堂のステンドグラス作品の写真撮影や、ポッローニ修復工房での作品修復の見学などを行い作品分析に活用した。また発展的な内容として、ステンドグラスと他の表現形態の関係への考察を行うべく、フィレンツェ、サンタ・マリア・ノヴェッラ教会トルナブオーニ礼拝堂、及びフィリッポ・ストロッツィ礼拝堂においての実地調査を行った。平成20年度においては、15世紀の後半にフィレンツェで活躍したステンドグラス師集団、ジェズアーティ会修道士工房について、写真資料、及び先行研究の成果を活用し、ペルジーノらに代表される同時代のフィレンツェ絵画との関連を分析する作業を行った。その結果、ジェズアーティ会修道士工房の作品一覧を確定し、ステンドグラス師工房内における素描の再利用の問題に関して、新知見を得るにいたった。この研究の成果は、2008年美術史学会全国大会(於東京大学)での口頭発表され、その後、学会誌『美術史』(2009年3月発行)に「『ペルジーノ風』ステンドグラス」として掲載された。2008年8月31日から9月26日にかけては、フィレンツェ(イタリア)に滞在し、フィレンツェおよび、ピサ、グロッセートにおいて、ステンドグラス作品の実見調査・写真撮影を行った。また、この滞在中には、在フィレンツェ、マックス・プランク美術史研究所の図書館、写真館を利用し、文献収集、写真資料の閲覧を行った。これらの調査で収集した資料を用いて、平成20年度中には、15世紀後半のフィレンツェで活躍したステンドグラス師、アレッサンドロ・アゴランティに関する調査を進め、ドメニコ・ギルランダイオとの関係を分析した。またその過程で、アゴランティの作品一覧の確定作業を行った。