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『入唐求法巡礼行記』に関する文献校定および基礎的研究

・古代東アジアの交流に関係する論文・書籍などを集成し、目録を作成している。現在、日本で出版されたものを集成し、入力しているが、来年度以降は中国・朝鮮で出されたものも集成する予定である。4.『巡礼行記』関係論文の翻訳韓国で出された巡礼行記関係の論文について調査をおこない、複写・一部については翻訳をおこなった。本年度は以下の研究を行い実績を得た。1.『入唐求法巡札行記』巻1の訓読・注釈作成昨年度より巻1の訓読を作成しているが、その作業と併行して、注釈作成を開始した。本年度の作業により、訓読作成は開成3年12月29日条まで終了し、注釈については開成3年9月13日条まで終了した。2.中国山東半島における現地踏査1.を行うなかで、『入唐求法巡礼行記』に記載された円仁の渡航記録に即した現地踏査の必要性が生じたため、田中史生(研究代表者)・鈴木靖民・酒寄雅志(以上研究分担者)・平澤加奈子(研究協力者)の4人は平成15年12月19日25日の7日間、中国山東半島を訪れ、『入唐求法巡礼行記』に記された渡航記録をもとに現地踏査を行った。このなかで、従来比定されていた地名の誤りを発見し、また新たに地名比定が可能な地点が明らかになった。3.『入唐求法巡礼行記』関係文献目録の作成本年度の作業により、日本で出版された『巡礼行記』関係の集成・文献目録作成はほぼ終了したが、中国・朝鮮から出版された文献については集成が十分ではないため、中国山東半島における現地踏査の際に、併せて中国における『巡礼行記』関係の文献収集及び現地の研究者との情報交換をおこなった。本年度は以下の研究を行った。1.『入唐求法巡礼行記』巻1について、影印本(観智院本)・活字本(四明余霞本・上海本など)・訳本(小野本・東洋文庫本など)など諸本との校定作業を終了し、テキストデータ化する作業が終了した。2.『入唐求法巡礼行記』巻1についてのデータベース化・デジタル化作業パソコンを用いて、影印本の画像資料のデジタル化および、活字本・訳本などの注釈も含む形でのデータベース化(ファイルメーカープロVer.6を使用)を完了した。3.『入唐求法巡礼行記』巻1についての注釈作成1・2の作業をもとに逐条的に検討した部分について研究会を開催し注釈を施す作業を行ったが、公開するまでにはなお検討しなければならない部分が数箇所残っている。4.『入唐求法巡礼行記』関係資料集・文献目録の作成関係資料集については、予算の都合上、作成を見合わせた。文献目録については作成を終了し、「文献目録(稿)」の形で成果報告書に掲載した。5.『入唐求法巡礼行記』関係研究論文の作成平成16年4月と9月に2回、『入唐求法巡礼行記』に関連する研究会を開催し、その研究報告などを基に成果報告書に掲載する。田中史生(研究代表者)、鈴木靖民・酒寄雅志(以上研究分担者)、近藤浩一・中大輔・平澤加奈子(以上研究協力者)の6人が執筆した。
自発的高速磁気再結合モデルの電磁流体・粒子計算機シミュレーション

従来、高速磁気再結合の発展機構について、基本的概念の異なる2つの理論モデルが提案されてきた。ひとつはPetschek以来の外部駆動型高速磁気再結合モデルであり、もうひとつは私たちが独自に提案した自発的高速磁気再結合モデルである。自発的高速磁気再結合モデルは、新しいタイプの非線形不安定機構を提案しており、外部駆動モデルとは全く異なる物理概念を与えている。このような複雑な非線形問題に対して計算機シミュレーションという新しい手段が極めて有効(もしくは不可欠)であり、本研究では精密な計算機シミュレーションモデルを設計することにより、自発的高速磁気再結合機構の基本的性質を詳しく調べ、世界に先駆けて多くの成果をあげてきた。まず、典型的な異常電気抵抗モデルを仮定し、2次元モデルを用いてマクロなリコネクション流が〔電流駆動型〕異常電気抵抗を磁気中性点近傍で局所的に増大させるように急激に発展し、やがて非線型飽和段階で定在的スローショックをともなう高速磁気再結合機構が確立されうることを見出した。また、リコネクションジェットが超音速にまで加速される物理機構は、スローショックによる加速に加えて断熱加速が生じることによってなされることを実証した。これは高速磁気再結合機構における新しい加速機構を提案するものである。次に、ミクロなプラズマ特性を考慮したより現実的な異常電気抵抗モデルを設定し、様々なプラズマ状況や特性パラメータに対して自発的高速磁気再結合の発展機構を詳しく調べた。特に、異常電気抵抗発生のための閾値をプラズマ温度の関数として与えている。その結果、異常電気抵抗の特性パラメータにほとんど依存せず、リコネクション流と異常抵抗との間の強力なポジィティブフィードバックにより自発的高速磁気再結合機構が爆発的に発展しうることを実証した。最後に、一般的3次元形状においても自発的高速磁気再結合機構が電流シート系において爆発的に発展することが可能であることを実証している。特に、3次元的磁気ループの形成とファーストショックの発生が明確に示された。今年度は本研究の初年度に当たり、主に電磁流体シミュレーションによる研究成果が得られている。現在、地球磁気圏サブストームや太陽フレアなどの宇宙プラズマカタストロフィ現象を理解する上で、磁気リコネクション(磁気再結合)を爆発的に発展させる物理機構を解明する事が長年の課題であり論争の中心となっている。この問題に対して、本研究ではより現実的な異常電気抵抗モデルを仮定し、高速磁気再結合過程の成長がその特性的パラメータにどのように依存するかを詳しく調べた。その結果、電流駆動型異常抵抗とリコネクション流との正帰還によって一種の非線型不安定性として爆発的に高速磁気再結合機構が発展しうることを示した。特に、異常抵抗が発生するための閾値が高いほど(即ち、通常の状態では発生しにくい状況ほど)いったん異常抵抗がトリガーされると、高速磁気再結合機構がより激しく成長することを示し、カタストロフィ現象をよく説明しうることを議論した。これらの結果をもとに、我々が提唱する自発的高速磁気再結合モデルの正当性を示した。更に、高速磁気再結合機構の爆発的発展に伴う磁気ループやプラズモイドの成長、磁気ループ前面に発生するファーストショックの特性を明らかにするとともに、電流駆動型異常電気抵抗の重要性を議論した。また、より一般的な非対称反平行磁場形状においても自発的高速磁気再結合モデルが有効であることを示した。この場合、急激な磁気リコネクションの発展に伴うflux transferの結果、非対称プラズモイドが成長して伝搬する。また、通常のスローショックの代わりに磁場の回転が伴う複雑な衝撃波が形成され、それは伝搬しながらスローショックと回転性アルベン波に分離することが本シミュレーション研究の結果初めて明らかになった。

今年度は本研究の2年度目に当たり、初年度に購入したグラフィックスシステムと本年度購入したファイルサーバシステムを有効に活用し、計算機シミュレーションによる多くの研究成果が得られている。太陽フレアや地球磁気圏サブストーム現象などのカタストロフィ現象を理解するために、磁気リコネクション(磁気再結合)を爆発的に発展させる物理機構を解明する事が国際的に中心的な課題となっているが、本研究ではより現実的な異常電気抵抗モデルを設定し、高速磁気再結合過程の成長がその特性的パラメータにどのように依存するかを詳しく調べた。シミュレーション解析の結果、プラズマベータが充分小さい電流シート系では、(微視的)電流駆動型異常抵抗と(巨視的)リコネクション流との正帰還によって一種の非線型不安定性として爆発的に高速磁気再結合機構が発展しうることを示した。また、高速磁気リコネクション発展にともなうジェットは、従来の定説と異なり、アルベン速度をかなり超えるような超音速流になりうることを示した。更に、太陽黒点磁場で重要と考えられているフォースフリー電流シート系において、高速磁気リコネクションの発展機構を詳しく調べた。この場合、磁力線がねじれながら磁気リコネクションが進行し、従来と全く異なったプラズモイドが発生することがわかった。即ち、このような状況では従来のようにプラズモイドの中心に圧力の高いプラズマが密集するのではなく、フラックスロープの形で大振幅インターミーディエイト波として伝搬することを明らかにした。これらの結果をもとに、我々が提唱する自発的高速磁気再結合モデルの正当性を示し、実際の太陽フレアや磁気圏サブストーム現象を説明しうる有力な理論モデルであることを議論した。今年度は本研究の3年度目に当たり、初年度に購入したグラフィックスシステムと昨年度購入したファイルサーバシステムを有効に活用し、多くの研究成果が得られている。まず、太陽フレアや地球磁気圏サブストーム現象などのカタストロフィ現象の基本的物理機構を理解するため、精密なシミュレーションコードや膨大な数値データを処理する三次元可視化ツールを開発した。これにより、(微視的)電流駆動型異常抵抗と(巨視的)リコネクション流との正帰還によって一種の非線型不安定性として爆発的に高速磁気再結合機構が発展しうることを多くの特性的物理パラメータに対して実証し、我々が提唱する自発的高速磁気再結合モデルの有用性を示した。更に、太陽黒点磁場で重要と考えられている、一般的フォースフリー電流シート系において、高速磁気リコネクションの発展機構を詳しく調べた。この場合、磁力線がねじれながら磁気リコネクションが進行し、フラックスロープの形で大振幅インターミーディエイト波として伝搬するような二重構造をもつプラズモイドが発生することがわかった。
20世紀ドイツ文学におけるスターリニズムの伝統の研究

両大戦間のドイツにおける左派の急進的文学、及び建国から1956年の雪解けに至るまでのドイツ民主共和国の文学の中で、綱領的な人間像が次第に全体主義的な個人崇拝のイメージに結びついてゆく様子を、アヴァンギャルド研究及び全体主義芸術研究の文脈において分析した。具体的には、表現主義以降、ドイツのアヴァンギャルドが好んで用いた「新しい人間」のモチーフが生み出す多彩な表象に注目すると共に、この形象が1920年代以降、次第に政治化されていくプロセスを個別作品の分析をもとに論じた。2014年度はまず、本研究プロジェクトを遂行するための準備作業となる、全体主義およびスターリニズムに関する最新の研究を検討した。この研究分野は従来、主に政治体制論の場で行われており、グロムシトクの包括的研究のように、芸術様式や文化現象としての全体主義を問題としたものは少ない。しかし、個別研究には、この視点からスターリニズムを扱ったものも存在する。これらの先行研究を再度批判、検討することで、本研究の理論的基盤を強化する事を目的として、マールバッハ・ドイツ文学文書館で研究資料の調査と分析を行った。マールバッハでの調査と並行して、スターリニズム的文学伝統成立の前段階として、ワイマール期の急進的左派文学の研究を進めた。具体的には、プロレタリア文学の左傾化に伴う国際的前衛イメージの形成過程に注目した。その際、特に、イメージ形成過程の地域的特性を明らかにすることで、インターナショナルスタイルの地域性という、本研究の中心テーマに関する考察を深めた。この研究成果を織り込む形で、すでに進めていたジョージ・グロッスの受容に関する論文を完成し、発表した。また、個別研究の分野では、ワイマール期の左派文学におけるソヴィエト・イメージに注目したが、この分野は近年、研究が盛んになっており、資料も紀行文学やルポルタージュ文学を中心にして多岐にわたる。大まかな考察の結果、初期のプリミティヴィズム的形象がアメリカニズムの影響を受けた超近代的未来イメージに転換してゆく傾向が見られたが、資料の多彩さに鑑みても、そのような単純な図式化は危険であり、詳細なテキスト分析は2015年度以降の課題としたい。本年度は研究の前提となる大枠のモチーフ研究をまず行った、具体的には、個人崇拝(スターリン崇拝)の文学的表現についての考察を進めた。ドイツにおけるこの文学的現象については、ジャーナリスティックな関心の対象になることはあっても、テクスト分析や文学史研究の対象にはあまりなってこなかった。体制としてのスターリニズムと文学の関係に関しても、雑誌『テクストと批評』シリーズの特集「文学とスターリニズム」(ミュンヘン、1990)など、個別のアスペクトを論じた論集がいくつかあるに過ぎない。そこで、本年度中にベルリン国立図書館で20年代から40年代の文学を中心に、これまであまり知られていない、スターリンやソヴィエトを題材としたプロレタリア文学のテクストを収集することを当初は計画していたが、体調不良のために海外出張が不可能となったため計画を変更し、まずは個人崇拝の文学的表現のルーツとなる、アヴァンギャルドの文学における「新しい人間」像の表現に焦点を当てて研究を行い、その結果を国内で開催されたシンポジウムで発表した。また、プロレタリア芸術におけるスターリン崇拝の文学的・美術的表現についても、既に収集した資料を基に分析を進めた。この結果は、ドイツでの今後の資料収集にも役立てると共に、来年度以降、順次発表したい。当初計画ではベルリン国立図書館で資料収集を行う予定であったが、この計画については変更を余儀なくされた。しかし、計画変更後、国内でできる研究に専念することで、一定の成果を上げことができたと同時に、今後、研究を進めてゆくうえでの予備調査を終えることもできた。今年度は、2015年度に収集できなかった資料をベルリンの芸術アカデミーで収集、これを分析、その結果をこれまで行った理論的考察及びモチーフ研究によっていられた知見を照らし合わせることでこれまでの研究を深化させる計画であった。しかし、2016年2月に頸椎を痛めて以来、治療を続けてきたが、改善が当初の見込みより遅れて研究の遂行が4月以降も困難になった。さらに、2016年9月下旬からは、校務の遂行にも困難をきたし、治療に専念するため休職を余儀なくされたため、研究の遂行は不可能であった。そのため、補助事業期間の延長を申請し、これが受理・承認された。2015年度まではおおむね順調に研究計画が進んでいた。しかし、2016年度は病気治療のために研究を遂行することが困難であり、研究を一時中断して、補助事業期間の延長を申請した。本来2016年度に予定していた研究は2017年度に遂行する予定。今年度は、昨年度、健康上の理由で中断を余儀なくされていた研究を、中断前に集中的に行っていたモチーフ研究を継続する形で再開した。具体的には、表現主義と1920年代の左傾したアヴァンギャルド(プロレタリア文学運動)における詩人像と政治化した「新しい人間像」がどのように連続しているのか、また両者の間にどのような変化が見られるかを個別の作品分析を通じて考察した。特に、表現主義に特徴的な「声をあげる詩人」や発話のモチーフに注目し、このモチーフがアヴァンギャルドの政治化の過程で変質し、超個人主義的な詩人像から政治的指導者の個人崇拝の表現へと変化してゆく様子を明らかにした。この研究成果の一部は東京外国語大学総合文化研究所の機関誌『総合文化研究』に発表した。

上述の研究を発展させる形で、建国期のDDRの文学における個人崇拝(具体的にはスターリン崇拝)の表現の調査研究を進めた。まずは20年代以降の左派アヴァンギャルドにルーツを持つベッヒャーやブレヒトのような詩人を対象として、彼らの亡命時代と戦後の作品の分析を行った。この研究成果については現在、論文の形にまとめる作業を行っており、来年度以降に発表を予定している。それと同時に、部分的には亡命文学・抵抗文学とのかかわりを持つ1910年代生まれの世代の作家や、1920年代生まれの世代の作家の作品も視野に入れ、多様な文学的・文化的背景を持つ彼らの作品の中で、部分的には20年代以降の左派アヴァンギャルドによって準備された詩的言語を受け継ぎつつ、どの様な個人崇拝の文学的表現が生まれているか、またそれがDDR建国にまつわる反ファシズム神話の成立とどの様にかかわっているかを考察した。この問題については東ドイツ文学研究の文脈で現在も継続して研究を進めており、今後さらにテーマを新しい枠組みの中で深化させたい。両大戦間のドイツにおける左派の急進的文学、及び建国から1956年の雪解けに至るまでのドイツ民主共和国の文学の中で、綱領的な人間像が次第に全体主義的な個人崇拝のイメージに結びついてゆく様子を、アヴァンギャルド研究及び全体主義芸術研究の文脈において分析した。具体的には、表現主義以降、ドイツのアヴァンギャルドが好んで用いた「新しい人間」のモチーフが生み出す多彩な表象に注目すると共に、この形象が1920年代以降、次第に政治化されていくプロセスを個別作品の分析をもとに論じた。当初の第一目標であった、全体主義およびスターリニズムに関する最新の研究を検討するという目標は達成できた。また、ワイマール期の左派文学に関する研究成果を織り込んだ論文も発表できた。一方、個別研究の分野では、資料が当初の想定よりも多岐にわたっており、その詳細な分析が2015年度以降に持ち越されたが、研究の方向性はすでに決まっており、全体としてはおおむね当初の計画通り順調に進展しているといえる。今後は、今年度に行うことのできなかった資料収集とその分析を行い、その結果をこれまでに行った理論的考察及びモチーフ研究によって得られた知見と照らし合わせることで、これまでの研究を深化させる。また、研究の第三部に関して、亡命時代から戦後のヨハネス・ベッヒャーについて研究を進める。ベッヒャーに関しては長らく、初期の表現主義作品のみに目が向けられ、晩年の作品は現在でも十分に研究されているとはいえない。資料もかつてDDRで出版された以上のものは未だ整備されていない。そこで、先に述べた資料収集と合わせて、ベルリンの芸術アカデミーでベッヒャーの遺稿の調査も行う。特に戦後、ドイツ詩のアンソロジーを編纂した際のメモや、新国歌執筆をめぐる状況のドキュメントを調査し、彼の「ドイツ文化」観を明らかにしたい。同時に、DDRの文化実践において「国民詩人」ベッヒャーがアイコン化される様子とそのメディア戦略についても論じたい。また、この研究と並行して雪解け前のDDR文学も取り扱う。各研究の成果は順次、論文の形で発表したい。今後は中断していた研究を再開する。
フレキシブルシステム設計支援のための並列多目的遺伝的アルゴリズムの開発

フレキシブルシステムとは,対象となる関数の広い範囲を表すことのできる変数を有するシステムのことである.システムがフレキシブル性を有することで,必用な関数の値が変化しても,柔軟に追従することが可能であり,特に動的な変化に対しても対応が可能である.本研究では,多目的最適化問題におけるフレキシブル性について議論を行っている.多目的最適化問題における一つの目標は,トレードオフの関係がある目的関数のパレート解集合を求めることである.そのため,本研究では,パレート解集合のフレキシブル性を議論した.ある変数がパレート解集合に対してフレキシブル性が高いとは,すべての変数を使って得られるパレート解集合の部分集合を,他の変数を固定して着目変数を変化させた時に得られるパレート解集合が高率で含有されていることを意味する.この,パレート解集合のフレキシブル性を判断する具体的な手順は次の通りである.(1)多目的最適化問題の定式化を行い,一度対象となるすべての設計変数でパレート解集合を求める.(2)ある目的関数の値によってこれらのパレート解集合をソートする.(3)2目的の場合,均等となるように5点を選択する.(4)選択された5点それぞれに対して,1つの設計変数の値のみを変化させる.この時に他の変数の値は固定する.この操作により,変数の変化に対するパレート解の変動が求められる.これがこの点における対象設計変数のフレキシブル性である.(5)すべての点においてすべての設計変数に対して同様の操作を行うことで,それぞれのフレキシブル性を把握する.提案しているパレート解のフレキシブル性については,数値実験を通じて説明され,有効性の議論を行った.さらに,シミュレーションによるディーゼルエンジン設計問題において,本手法を適用させることで実用面においても高い性能を有することを確認した.フレキシブルシステムとは,対象となる関数の広い範囲を表すことのできる変数を有するシステムのことである.システムがフレキシブル性を有することで,必用な関数の値が変化しても,柔軟に追従することが可能であり,特に動的な変化に対しても対応が可能である.本研究では,多目的最適化問題におけるフレキシブル性について議論を行っている.多目的最適化問題における一つの目標は,トレードオフの関係がある目的関数のパレート解集合を求めることである.そのため,本研究では,パレート解集合のフレキシブル性を議論した.ある変数がパレート解集合に対してフレキシブル性が高いとは,すべての変数を使って得られるパレート解集合の部分集合を,他の変数を固定して着目変数を変化させた時に得られるパレート解集合が高率で含有されていることを意味する.この,パレート解集合のフレキシブル性を判断する具体的な手順は次の通りである.(1)多目的最適化問題の定式化を行い,一度対象となるすべての設計変数でパレート解集合を求める.(2)ある目的関数の値によってこれらのパレート解集合をソートする.(3)2目的の場合,均等となるように5点を選択する.(4)選択された5点それぞれに対して,1つの設計変数の値のみを変化させる.この時に他の変数の値は固定する.この操作により,変数の変化に対するパレート解の変動が求められる.これがこの点における対象設計変数のフレキシブル性である.(5)すべての点においてすべての設計変数に対して同様の操作を行うことで,それぞれのフレキシブル性を把握する.提案しているパレート解のフレキシブル性については,数値実験を通じて説明され,有効性の議論を行った.さらに,シミュレーションによるディーゼルエンジン設計問題において,本手法を適用させることで実用面においても高い性能を有することを確認した.本年度は以下のサブテーマでフレキシブルシステム設計支援のための並列多目的遺伝的アルゴリズムの開発を行った.すなわち,フレキシブルシステムの概念の検討フレキシブルシステム設計のための強力な探索性能を有する多目的遺伝的アルゴリズムおよびシステムを稼動させるクラスタ・グリッドの構築である.フレキシブルシステムはシステムが環境の変化をセンスし,内部パラメータを変化させることにより実行結果を変化させる知的な人工物の一つである.環境の変化に対して内部パラメータもしくは構造を変更することで,ロバスト性を向上し,システムの性能の向上もしくは適用範囲を広げることが可能なシステムを本研究ではフレキシブルシステムと呼ぶ.今年度はフレキシブルシステムの概念の明確化を行い,どのような分野での設計に適用可能かを議論した.次に,フレキシブルシステムの設計のために必要な強力な探索性能を有する多目的遺伝的アルゴリズムの開発のために,制約条件の取り扱いの検討,応答局面法を利用して対象関数の評価が大きな計算コストを必要な場合の処理の短縮の検討,ニューラルネットワークの利用により計算コストを下げながら多様性を有する解の探索方法の検討を行った.これらの検討は,数学的なテスト関数を利用するだけでなく,実問題としてディーゼルエンジンの設計を取り扱った.これらのシミュレーションは,繰り返し計算が膨大に必要となるため計算コストが非常に高い.このために,進化的計算を行うための大規模PCクラスタの構築を行った.これまで,PCクラスタのOSとしてはLinuxを中心に利用してきたが,WindowsのOS利用の検討も開始した.本年度は以下のサブテーマでフレキシブルシステム設計支援のための並列多目的遺伝的アルゴリズムの開発を行った.すなわち,1)パレート解集合のフレキシブル性2)並列多目的遺伝的アルゴリズムに適した近傍交叉の効果の検討である.

パレート解集合は,目的関数空間に存在する.変数を変動させて関数の広い範囲をカバーするのがフレキシブル性が高いわけだが,パレート解に着目した場合,変数を変動させると,パレート解集合にあった現在点が,パレート面から離れてしまう場合と,そのまま別のパレート解へと移動する場合の2種類が考えられる.パレート解集合のフレキシブル性が高いとは,少ない変数の数でより広い範囲のパレート解集合を表すことを言う.パレート解集合のフレキシブル性を判断する手順について検討し,アルゴリズムを開発した.近傍交叉は目的関数空間において近接している個体同士で交叉を行う.並列多目的遺伝的アルゴリズムでは,これらの交叉を行う個体を各並列計算ノードに送信し,子個体生成および評価を行うことで効率的な並列化が期待される.また,生成する個体数を調整することで,グリッド計算環境のような各計算ノードが不均一な環境にも適用可能となる.しかしながら,このような交叉が解探索性能を低下させてしまってはならない.そのため,近傍交叉の解探索性能を検討し,非常に効率的な交叉手法であることを確認し,並列計算環境に適していることを検討した.本年度は以下のサブテーマでフレキシブルシステム設計支援のための並列多目的遺伝的アルゴリズムの開発を行った.フレキシブルシステムとは,対象となる関数の広い範囲を表すことのできる変数を有するシステムのことである.システムがフレキシブル性を有することで,必用な関数の値が変化しても,柔軟に追従することが可能であり,特に動的な変化に対しても対応が可能である.パレート解集合のフレキシブル性を判断する手川頁は次の通りである.(1)多目的最適化問題の定式化を行い,一度対象となるすべての設計変数でパレート解集合を求める.(2)ある目的関数の値によってこれらのパレート解集合をソートする.(3)2目的の場合,均等となるように5点を選択する.(4)選択された5点それぞれに対して,1つの設計変数の値のみを変化させる.この時に他の変数の値は固定する.この操作により,変数の変化に対するパレート解の変動が求められる.これがこの点における対象設計変数のフレキシブル性である.(5)すべての点においてすべての設計変数に対して同様の操作を行うことで,それぞれのフレキシブル性を把握する.提案しているパレート解のフレキシブル性については,数値実験を通じて説明され,有効性の議論を行った.さらに,シミュレーションによるディーゼルエンジン設計問題において,本手法を適用させることで実用面においても高い性能を有することを確認した.
サルコペニア（筋萎縮・筋機能低下）と肥満の予防・改善の分子基盤の解明

サルコペニア(加齢や不活動・低栄養・疾患などによる筋萎縮・筋機能低下)とそれに伴う肥満(サルコペニア肥満)は超高齢社会の我が国で直面している問題である。本研究では、独自に作製した遺伝子改変マウス等のオミクス解析、転写調節因子の活性を指標とした食品成分のスクリーニング、筋初代培養など細胞を用いたin vitroの分子生物学的解析を組み合わせ、サルコペニアとサルコペニア肥満の発症と予防・改善の分子基盤を解明する。本研究課題の遂行により、超高齢社会の健康寿命延伸の手がかりとなり、また骨格筋を主体とした生理・病態生理現象の解明により健康科学分野進展への波及効果が期待される。
シロイヌナズナ懸濁培養細胞の低温馴化による凍結耐性誘導機構

これまでシロイヌナズナ植物体を用いた研究から、低温馴化による凍結耐性付与の研究が進んでいる。しかし、植物体を用いた研究では異なった組織間及び細胞間での相互作用が低温馴化機構を複雑化し、その素過程を観察することが困難な場合が多く存在する。そこで、本研究ではシロイヌナズナT87懸濁培養細胞を用いることで、これらの複雑性を取り除いた培養細胞レベルでの低温馴化機構を解析している。これまでの解析から、本培養細胞における低温馴化による凍結耐性の増大や生理的変化は誘導期の細胞でのみ観察され、成長段階の違いにより低温馴化機構が異なることが明らかとなっている。さらに、本年度の研究から凍結耐性の増大する誘導期の細胞では細胞周期が盛んに進行していることが明らかとなり、細胞周期の進行と低温馴化機構との間の関係が示唆された。そこで、同細胞を用いて細胞周期の同調化の系を確立し、細胞周期に依存した低温応答機構を解析した。解析の結果、低温誘導性遺伝子の発現はG2/M期に比べS及びG1期の細胞で高発現すること、低温処理による細胞内アブシジン酸含量の増大はG1期の細胞で起こることが分かった。これらの変化と相関して、低温処理による凍結耐性の増大もS及びG1期の細胞で起こることが分かった。以上、本研究かち細胞周期に依存した低温馴化機構の存在を明らかにした。細胞周期による低温応答機構の制御は様々な異なった細胞を有する植物体では微小な変化となってしまい解明が困難であったが、細胞レベルの解析を行うことで低温馴化機構に重要となる新たな現象を明らかにした。本研究ではシロイヌナズナ懸濁培養細胞における低温馴化による凍結耐性の誘導機構を解析している。以前の解析から、本細胞は成長段階の違いにより低温馴化による凍結耐性の増大能が異なっている事が明らかとなっている。成長段階の違いを決める要因の一つに細胞周期が考えられる。そこで、現在は、細胞周期に依存した低温馴化による凍結耐性の変動を解析している。本細胞における細胞周期と低温馴化との関係を解析するため、細胞周期同調化の系を確立した。同調化は1mmメッシュでろ過されないサイズの大きな集団に対し、アフィディコリン(AP)を添加・共培養する事で行った。また、同調化の確認は各周期特異的プライマーを用いたRT-PCR及び有糸分裂率の測定で行った。その結果、AP除去後3、21及び30時間でS、G2/M、G1期細胞が多くなる事が確認された。次に、各周期における低温応答性を解析するため、細胞を1日間低温処理を行った時の低温応答性遺伝子(CBF3、COR15a、RD29A、NCED3)の発現について解析した。その結果、全ての遺伝子がS期とG1期において高発現している一方で、G2/M期においては弱められる事が分かった。最後に、これら遺伝子発現の変動が生理的応答を伴うかについて、各周期の細胞を6時間、1、2日間低温処理を行った時の細胞内アブシジン酸(ABA)含量について解析した。絶対量はS期の細胞が高くなる傾向を示したが、AP除去後すぐの細胞においても高くなる事から、S期での高ABA含量はAPの影響である事が考えられた。次に、低温に応答したABA含量の変動を各周期の未処理に対する相対値で調べた。その結果、G1期細胞のみで低温6時間から1日にかけABA含量が未処理に比べ高くなる事が分かった。以上の結果から、G1期の細胞は低温に対して遺伝子発現から生理的応答までの一連の機構を完結する事が出来ると示唆された。
抗alphsガラクトース自然抗体除去による異種臓器移植の生着延長の試み

ブタからヒトへの異種移植における超急性拒絶反応はヒト自然抗体がブタ血管内皮表面に存在するGalα1,3Gal(αGal)糖鎖を標的に攻撃することによりおこる。この超急性拒絶反応を抑制する方法の一つにαGal糖鎖を静注しヒト自然抗体を中和することがある。我々はガラクトースなどの二基質より化学的にαGal糖鎖を合成しELISAによりこの糖鎖のヒト抗αGal抗体中和作用を確認したが、この方法では手間がかかり、成人の末梢血中の全抗体を中和するには1000万円以上を要することがわかった。そこで加水分解酵素であるα-ガラクトシターゼを用いた合成法により上述の方法よりもかなり安価に、効率良く目的二糖鎖を合成することができた。この際の合成物であるニトロ基の結合した二糖類は、αGal糖鎖とほぼ同様のヒト抗αGal抗体中和作用を持つことも確認できた。中和法のみで全抗体を不活性化することはコストの面でやや非現実的なため、カラムによる抗体の吸着を併用することを試みた。我々はαGalを側鎖糖端末として持つブタサイログロブリンを用いたカラムを作成し抗αGal抗体除去能を確かめたが、より選択的に抗αGal抗体を除去するため、上述の合成糖鎖をリガンドさせたカラムを製作を試みている。一方、ブタサイログロブリンをカップルしたビーズにより、ヒトリンパ球のうちにαGalに対する表面イムノグロブリンを持つB細胞を選択的に採取する方法を確立し、この方法を用いてこの細胞群の特徴づけ、および末梢血、脾、腸間膜リンパ節、扁桃腺における局在を調べた。またこのB細胞を、自己PHAsupやmitogenで活性化し、異種反応性自然抗体を産出する培養系の確立を試みている。1-6アンヒドロβ-DガラクトースとDガラクトースの二基質によりgalα1-3gal二糖鎖を合成することができた。この糖鎖のヒト抗galα抗体中和作用をELISAで検定してみると、50mMの濃度で極めて効率よく抗体を中和できることがわかった。これは、成人の末梢血中の全抗体を中和するには最低50gの糖鎖、金額にして1000万円以上を要することをしめす。現在、酵素による合成法を試しているが、上述の方法よりもかなり安価に、効率よく合成できることがわかってきた。この際の副産物であるニトロ基の結合した二糖鎖が生体に悪影響を及ぼすか否かを調べている。中和法のみで全抗体を不活化することはコストの面でやや非現実的なため、カラムによる抗体の吸着を併用することを試みた。galα二糖鎖そのものをリガンドとしたカラムの作成も極めて高価、繁雑であることがわかったため、我々は、galα-を側鎖糖末端として持つブタサイログロブリンを直接、カラム担体に結合させた。このカラムでヒト血清を処理すると、カラムボリュームと同容の血清の抗galα抗体を90%以上除去できることがわかった。現在このカラムの耐久性等を検定しているところである。一方、ブタサイログロブリンをカップルしたビーズをヒトリンパ球と混合すると、galαに対する表面イムノグロブリンを持つB細胞が選択されてくるが、現在そのcell-line化を目指している。まずはじめに,直接マウスミエローマ細胞と融合を試みている。これはうまくハイブリダイズし、増殖することがわかったが、目的とする抗体を産生するクローンはまだ得られていない。

昨年度1-6アンヒドロβ-DガラクトースとDガラクトースの二基質よりgalα1-3gal二糖類を合成することができたが、この糖鎖のヒト抗galα抗体中和作用をELISAで検討してみると、50mMの濃度で極めて効率よく抗体を中和する反面、これは、成人の末梢血中の全抗体を中和するには最低50gの糖鎖、金額にして1000万円以上を要することがわかった。本年度は加水分解酵素であるα-ガラクトシダーゼを用いた合成法により上述の方法よりもかなり安価に、効率良く合成することができた。この合成方法は、酵素反応を用いるため化学合成に比べて目的二糖鎖を大量に合成することができた。また、この際の合成物であるニトロ基の結合した二糖類は、galα1-3gal二糖類とほぼ同様のヒト抗galα抗体中和作用を持つことも確認できた。中和法のみで全抗体を不活性化することはコストの面でやや非現実的なため、カラムによる抗体の吸着を併用することを試みた。我々は昨年度galα-を側鎖糖末端として持つブタサイログロブリンを用いたカラムを作成し、抗galα抗体除去性能を確かめたが、より選択的に抗galα抗体を除去するため、上述の合成糖鎖をリガンドさせたカラムを製作を試みている。一方、ブタサイログロブリンをカップルしたビーズにより、ヒトリンパ球のうちgalα-に対する表面イムノグロブリンを持つB細胞を選択的に採取する方法を確立し、この方法を用いてこの細胞群の特徴づけ、および末梢血、脾、腸間膜リンパ節、扁桃腺における局在を調べた。またこのB細胞を、自己PHAsupやmitogenで活性化し、異種反応性自然抗体を産生する培養系の確立を試みている。
中学校数学「三角比」の学習指導による統合的な見方や考え方を育むための実証的考察

数学教育における中高の接続を滑らかにするために、特に、学習者が、図形の相似、三平方の定理、三角比の学習内容を系統的、統合的に理解できるようにするための学習指導を明らかにするために、次のような研究を行った。○図形の計量に関する基本的な概念や原理・法則を理解するような学習指導の構想公立中学校3年数学小単元名「三角形の辺や角との間の関係」第1時三角形の求積で必要な要素の数第2時三角形の1辺と1角から三角形の「高さ」を求める○実証授業の実施と考察、検証第1時学習者は、三角形の面積を求めるのに三角形の要素がいくつわかればよいかを考え、要素の数が3つ以下のときにも、相似な三角形の性質や三平方の定理の原理・法則を使えば三角形の面積が求められることを着想した。さらに、図形の計量という視点で図形の相似、三平方の定理の学習内容を総括した。第2時学習者は、仰角が特定の角の大きさならば三角形の「高さ」を求めることができると想起し、三平方の定理の原理・法則などを根拠に、与えられた1辺の長さから三角形の「高さ」を計算した。また、仰角の大きさを一般化したときの三角形の「高さ」を作図して求めた。そして、1辺の長さが一定ならば仰角の大きさによって三角形の「高さ」は決まるということを理解し、1辺の長さと仰角を文字で表し、それらを用いて三角形の「高さ」を文字式で表した。○研究の成果と課題学習者は、中学校数学の図形の相似、三平方の定理を、三角形の辺や角の間の関係という視点で統合的にとらえることにより、直角三角形の1つの鋭角の大きさを任意に定めることを着想した。また、2辺の長さの比が一定であることを帰納的に理解したり、数学Iの三角比の定義の必要性を感得したりする、という知見が得られた。今後は、中学3年の授業構想に続いて高校1年の授業構想に取り組み、生徒の理解の様相からさらなる検証を加えていく。
軟粘小物体を主対象とした進行波型フィーディング・マイクロメカニズムの研究

超薄箔や軟粘性微細材を供給する場合,ハンドリング時に損傷したり,フィードをしようとするとフィード面に張り付いてしまう.これを振動の利用で解決するために,フィード面に進行波を発生させ,対象物を浮遊状態に近づけて流動化することをねらう.このためにフィード面をだ円振動させる.このとき,面各部の振動の位相を調節できるように,独立に駆動できるだ円振動子を並列に並べた群構成とし,このための振動子として,ループ状のたわみ振動とそれを取り付けた曲げ振動子を複合した構造を開発した.振動子群の上面にはフィード面となる弾性膜を取り付ける.フィーディング動作には,前者では上部材が上下に鼓上に振動する軸対称2次モード,後者は倒立振子の1次モードが適当なことがわかった.フィード面となるループ上部材のたわみ分布平坦率を向上させ,かつピエゾ板で駆動する横部材の振幅を抑えるための形状条件を明らかにした.このとき,ねじり振動のような,ねらったモード以外の振動が誘起するのを抑えることが重要なことがわかり,そのための形状決定指針を明らかにした.これらの事項を考慮して,振動子の設計製作を行った.本メカニズムのフィード作用の確認のために,まず単独の振動子がエメリ-紙の輪を回転させる方法では,フィード実験を行い,フィード性能を調べた.また,別の手法で発生した進行波を用いた基礎実験では,チタンを始めとして,ニッケル,アモルファスなどの超薄箔のフィードができた.軟粘性材に対しては,フィード性能はフィード面のヌレ状態が大きく影響し,そしてPTFE被覆でシリコンゴム膜のフィード面の摩擦を減らすと向上する.このための一方法として,振動子の駆動入力に高調波成分を重畳させることも有効であることがわかった.超薄箔や軟粘性微細材を供給する場合,ハンドリング時に損傷したり,フィードをしようとするとフィード面に張り付いてしまう.これを振動の利用で解決するために,フィード面に進行波を発生させ,対象物を浮遊状態に近づけて流動化することをねらう.このためにフィード面をだ円振動させる.このとき,面各部の振動の位相を調節できるように,独立に駆動できるだ円振動子を並列に並べた群構成とし,このための振動子として,ループ状のたわみ振動とそれを取り付けた曲げ振動子を複合した構造を開発した.振動子群の上面にはフィード面となる弾性膜を取り付ける.フィーディング動作には,前者では上部材が上下に鼓上に振動する軸対称2次モード,後者は倒立振子の1次モードが適当なことがわかった.フィード面となるループ上部材のたわみ分布平坦率を向上させ,かつピエゾ板で駆動する横部材の振幅を抑えるための形状条件を明らかにした.このとき,ねじり振動のような,ねらったモード以外の振動が誘起するのを抑えることが重要なことがわかり,そのための形状決定指針を明らかにした.これらの事項を考慮して,振動子の設計製作を行った.本メカニズムのフィード作用の確認のために,まず単独の振動子がエメリ-紙の輪を回転させる方法では,フィード実験を行い,フィード性能を調べた.また,別の手法で発生した進行波を用いた基礎実験では,チタンを始めとして,ニッケル,アモルファスなどの超薄箔のフィードができた.軟粘性材に対しては,フィード性能はフィード面のヌレ状態が大きく影響し,そしてPTFE被覆でシリコンゴム膜のフィード面の摩擦を減らすと向上する.このための一方法として,振動子の駆動入力に高調波成分を重畳させることも有効であることがわかった.超薄箔あるいは軟粘性素材,およびこれらから成る微細部品の自動加工・組立システムでは,ハンドリングや給送時に素材・部品を傷つけないことが最大の必要条件である。このためには対象物自らを給送する能動的な状態を作り出すことが望ましい。本研究では,振動を利用してこれを実現する。楕円振動子を並列に並べて,互いの位相をずらせて振動させる。この上面にフィード面となる薄膜を貼り,発生させた進行波で対象物を給送する。本年度得られた主な成果は,次のとおりである。1.振動子上半分は,軸対称の最低次モードがフィード動作に適している。2.実用上,振動子下半分の固有振動数が高くなるように設定して,それに合わせて上半分のそれを下げる構造に設計する必要がある。3.フィード面下面への付加慣性は,フィード動作としての有効な作用が弱い。4.上半分振動子の駆動部材としては,両側縦部材はもちろん下部材も実用の可能性が高い。5.フィード面に貼る薄膜を強伸縮性とすることで波形の歪みを大きくして,波面でのプッシュおよびポケット作用を強める。また弱伸縮性とすることでホッピンング作用を強める。6.フィード面幅30mm,振動子上半分幅5mm,すきま1mm,素子数16のフィーダ試作機を設計・製作した。7.現有の光点追尾式変位計(ZIMMER 100B/II)に交換レンズ(ZIMMER 100-005)を取り付け,検出変位信号を変換ボード(コンタックAD12-8R(98))を介してパソコンに取り込み,試作振動子の振動特性を測定した。測定結果は理論解析とよく一致し,試作機製作に際しての留意すべき事項およびさらなる解析に対する方向が明確になった。1.A/D変換入力部は16ビットとして分解能を上げ、D/A変換部は12ビットとした。

駆動信号となる関数の発生および全チャンネル間の位相を変化させる調節部はディジタル回路として調節を容易とし、データの入替えだけで波形変更も可能なようにした。2.入力した進行波の波形データから、1振動子で3つ、それが振動子分あるアクチュエータに与える駆動データを決定して、全てのアクチュエータに対する電圧信号を出力する、このとき波形の周期性に注目して、可能な限り、信号数を減らす。3.振動子のフィード面にだ円振動を発生させ、位相の変化で、だ円の主軸および長短軸を任意に変化させることができた。4.振動子の固有振動数調整は、1振動子のたわみ振動と曲げ振動の固有振動数を高精度に行わないと、駆動に対する応答振幅差が大きくなり、ゲイン調整が困難となる。この上に必要数の振動子の全ての固有振動数を合わせねばならない。この調整が予想以上に難しく、調整に手間取っている上に、製作仕直しを繰り返しており、未だ固有振動数を合わせた振動子を必要数だけ製作できておらず、振動子がネックとなって、進行波を発生する実験までには至っていない。5.したがって別の手法で進行波を発生し、箔については、チタン・ニッケル・銅・アモルファス・テフロン等のフィードの可能性を確認した。生体関連では、カンテン・ゼラチン・モズクについて、フィード面を水で濡らして試みたが、パワー不足が主因でフィードに成功していないが、原理的に考察して可能であると思われる。6.シリコンゴムシートを用いた場合、PTFE被膜をコートして摩擦を低減すると、フィード性能が向上することを確認した。考察可能な伝播速度までは実験装置の構造上、十分に下げられず、限界については、本格的な装置の完成後の追及に持つ。
ケトン体誘導食が持久性運動能力に及ぼす効果とその作用メカニズムの解明

運動効果を高める手段の開発は、運動時間がとれないという現代人にとって重要である。日々の食事内容を工夫することで運動効果を向上できれば、健康増進に貢献できると考えられる。申請者は、これまでに超高脂肪食でありながら肥満を誘発しない「ケトン食」の摂取が、ラット骨格筋の代謝特性を遅筋型へシフトさせること発見した。そして、この知見と持久性運動で得られる効果との類似性から、ケトン食摂取が骨格筋で疑似的な運動効果を持つ可能性を考えた。しかし、ケトン食は作用機序が不明なことに加え、嗜好的に継続が困難な食事療法であるなどのデメリットも併せ持つ。その解決を目指して、本研究では、身体運動能力の維持・向上におけるケトン食の有用性と利用方法、そして分子メカニズムを生理学的に解明する。当該年度においては、これまでラットで実施していた一連の研究を、マウスへ移行することを目的として、マウスにおけるケトン食の効果について検討を実施した。マウスに対して、ケトン食を8週間継続的に摂取させ、体重、骨格筋量、血中ケトンおよび血糖値について評価した。また、新規に導入した筋力計を用いて、筋力(四肢グリップ筋力)と筋持久力(金網ぶら下がりテスト)を評価した。その結果、ケトン食の摂取は、血糖値に影響しなかったが、有意な血中ケトンを上昇させた。体重の変化については、ラットと異なり、ケトン食摂取による体重減少効果はわずかであった。ケトン食は四肢筋力に影響しなかったが、筋持久力を低下させる傾向にあった。一方で、下肢の筋重量についてはケトン食による有意な影響は見られなかった。以上のことから、ラットとマウスではケトン食に対する応答がやや異なることが明らかとなった。これらを踏まえ、次年度では、分析対象となる骨格筋やケトン食の摂取期間等の調整を行い、ケトン食の効果が顕著になるポイントを探る必要があると考えられた。マウスでケトン食の検討を行い、ケトン食がマウスでも血中ケトンの上昇をもたらすことを確認でき、一方で、体重などではラットとは異なる応答を示すことを発見できた。また、ケトン食摂取による長期的な体重変化および筋力のデータは、今後の研究計画にとって、有益である。未だ分析に至っていないケトン食が骨格筋の代謝特性に及ぼす影響を評価する。マウスにおいて、体重や筋重量が低下していないにもかかわらず、四肢筋持久力がやや低下気味であった機序を探る。併せて、運動とケトン食の相乗効果について検討する。当該年度の3月に納品予定だった製品の入荷(輸入品)の納期が遅れ、次年度にずれ込んだだめ、執行することが出来なかった。次年度開始後に使用する。
14日間の連続臥床が身体の協調性運動制御機能に及ぼす研究

わが国は急速な人口の高齢化を迎え、65歳以上の老年人口はすでに2000万人に達し、このうち日常生活を寝たきりで送ることを余儀なくされているいわゆる寝たきり老人はまもなく120万人に達する見込みである。寝たきりは起立生活からの脱適応をもたらし、病気の回復のみならず社会生活への復帰も遅らせてしまう。そこで、本研究では14日間の連続臥床において、1)直立位平衡維持調節機能がどうなるのか、2)視覚刺激につねに手で応答する単純反応性とあらかじめ指定された視覚刺激にのみ手で応答する選択反応性がどうなるのか、3)暗算パフォーマンスについて協調性運動制御機能の生理的脱適応を明らかにする。4)1,2,3,5,7,9,11,12,13,14日の10日間60ワット運動負荷+1.4G遠心30分間をした場合としない場合で、14日間の長期間連続臥床の不使用の悪影響を除くかどうかを知るために臥床対照群と運動+遠心群の比較をした。その結果、臥床群においては、長期連続臥床終了1日後、動揺度の指標である一分あたりの重心動揺軌跡長が臥床前の対照と比べて有意に長くなっていた。反応時間は、臥床開始8日目までは、臥床前対照との比較で、有意に短くなっていなかった。この8日目後以降被験者は、長期臥床アンケート調査により、痛みを訴えない。暗算パフォーマンスは、臥床前より臥床後13日目2日後に上昇していた。運動+1.4G遠心群においては、長期臥床実験後1日目に動揺度が臥床前より有意に増加し、2日目では動揺度について、臥床前と差があるかどうか分からなかった。すなわち、長期臥床による要因は有意に認められるものの、運動+1.4G遠心による効果はあるかどうか分からなかった。【目的】14日間にわたる頭部6度下方傾斜での連続臥床終了後、日常生活環境に復帰する際の脱適応と身体不活動について理解を深めるために、連続臥床の前後において重心動揺の変化を調べた。【方法】健常若年男性13名(年齢20±2歳,身長173±3cm,体重67±11kg)を対象に、14日間にわたる6度下方傾斜での連続臥床を行い、その前後において、3台のひずみ測定器(共和電業、DPM711B)とA/Dコンバータ(ADI社、Mac Lab/8s)を用いて、実験前、実験終了後および実験終了の翌日の3時点において、開眼立位での3分間の重心動揺の測定を行った。統計解析には、ANOVAと実験前をコントロールとしたDunett検定を用いた。【結果】3分間の立位測定を完遂できた人の割合は、実験前では100%だったが、実験終了後では70%(13名中9名完遂)であった。しかし、実験終了の翌日には100%にもどった。実験前と比較して、実験終了後、実験終了の翌日ともに、重心動揺の評価指標である1分あたりの重心動揺距離に有意な増加が認められた。【考察】近年、寝たきり老人は、わが国において、120万人以上であると推測されている。わが国には、臥床が健康回復に最善であるとの考え方が浸透しているせいかも知れない。しかし、14日間にわたる連続臥床実験で分かるように、長期連続臥床は生理学的な脱適応と身体不活動による影響を残すと考えられる。

その実例として、重心動揺は起床から1日経過すると3分間の立位は完遂できるようになるが、実験終了日、実験終了の翌日ともに、重心動揺の評価指標である1分あたりの重心動揺距離に有意な増加が認められることから、長期臥床による姿勢調節力はすぐには回復しない。そのため、長期臥床から起床したての時期には、特に転倒などの不慮の事故に注意する必要があると考えられる。1目的長期にわたる臥床による協調的身体調節能に対する影響を自転車こぎ及び1.4G30分間の遠心により防止できないかとして研究をはじめた。2方法健康な被験者14名にて6度頭部下方傾斜での臥床を14日間行った。しかし、途中2名棄権したので被験者12名で、うち6名の被験者は6度頭部下方傾斜での臥床群、6名の被験者は6度頭部下方傾斜での臥床+自転車こぎ運動+1.4G遠心負荷を毎日30分行った遠心群からなる。おのおのの被験者は臥床前、臥床終了1日臥床終了2日に重心動揺測定を自作の重心動揺台とロードセルとアンプ(KYOWA製DPM711B)にて3分間行った。オフラインにて1分間あたりの重心移動軌跡長を計算した。統計については分散分析法の繰り返しのある2元配置法、Dunnett検定にて行った。3結果6名の6度頭部下方傾斜での臥床群と6名の遠心群との群間による因子には差が有るかどうかわからなかった。臥床群と遠心群による因子と時間の経過による因子との相互作用も認められなかった。しかし、時間の経過による因子については有意差が認められた。危険率は1%以下であった。臥床前、臥床終了後1日、臥床終了2日の時間による平均値の差が有意に認められた。Dunnett検定によって、臥床前の平均値と比べて臥床終了1日の平均値が有意に大きくなっていた。しかし、臥床前の平均値と比べて臥床終了2日の平均値は平均値の差を認められなかった。4考察平成12年度の実験結果と同じように長期臥床の経過により1分間あたりの重心移動軌跡長が増加することが追認できた。母数の増加によりより確かになった。しかし、防御的な自転車こぎ+1.4G遠心の影響は12名(うち6名の臥床群+6名の遠心群)の被験者数では差があるかどうかわからなかった。【目的】長期臥床の影響を運動+1.4G30分間の遠心負荷を10日間負荷したことにより予防可能かを明らかにする。【方法】健康な12名の男子学生を6人は14日間の6度頭部下方傾斜での長期臥床、他の6名は14日間の6度頭部下方傾斜での長期臥床に60ワット運動+1.4G30分間の遠心負荷を1,2,3,5,7,9,11,12,13,14日の10日間行った群に振り分けて、その前、後1日、後2日に重心動揺を測定した。反応時間、選択反応時間を測定した。統計は分散分析法の繰り返しのある2元配置法、デュネット法による。【結果】重心動揺について臥床群運動+遠心群間どちらおいても前の値との比較で、後1日において動揺度が増加し、5%の危険率で有意である。14日間の臥床期間中における運動+遠心の効果に関しては分からなかった。反応時間および選択反応時間について臥床前の値との比較で1日後2日後において、差が認められない。また、14日間の臥床期間中における運動+遠心の効果に関しては差があるかどうか分からなかった。【考察】重心動揺について臥床の要因による効果が追認できた。運動+遠心の要因による効果については分からなかった。反応時間、選択反応時間について臥床の要因による効果は認められないし、運動+遠心の要因による効果についても分からなかった。