hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭酸カルシウム結合型石英マイクロカプセルの製造

粉砕整粒した石英微粒子を単粒子球殻状に配列させた構造の壁を持つ石英マイクロカプセルの調製法について研究を行った。同法では水中の油滴を石英粒子の単粒子層で覆い,炭酸カルシウムを石英粒子間に析出させ結合した。効率的な調製法及び調製条件を追求するために,(1)カルシウムイオン存在下での石英粒子の油滴への付着,(2)石英粒子状への炭酸カルシウムの析出について検討し以下の結果を得た。(1)カルシウムイオン存在下では,アルカリ性で生成するヒドロキシ錯体CaOH^+が石英粒子,油滴双方に特異吸着し,その結果Ca^<2+>を介した石英粒子と油滴の架橋結合がなされる。このため石英粒子は容易に油滴に付着する。しかし,pHが高すぎると凝集が過度となり,複数の油滴を取り込んだ石英粒子の大きな凝集体ができる。よって石英粒子で単粒子層状に被覆された独立した油滴を得るためには,pHを11-11.5に調節することが必要である。(2)石英粒子上への炭酸カルシウムの析出には,粒子表面へのCaoH^+の吸着が必要で,これが炭酸カルシウムの前駆体となっていると考えられる。析出は石英粒子の粗い破断面でおこりやすい。バルク中での析出を避け粒子表面に選択的に析出させるためには,炭酸カルシウムの析出速度を遅くすることが必要である。このため本法では当初は空気中の希薄な炭酸ガスをアルカリ性のカルシウム塩溶液に12-24時間吸収させていた。しかしこれは炭酸カルシウムの析出が溶液表面に限られるため生成効率が数%と低く,特に石英粒子が1mum以下と微粒な場合は中空体同士が結合子独立した球体が得られない問題があった。そこで,クエン酸ナトリウムなどの有機沈殿抑制剤の存在下でカルシウム塩と炭酸塩を混合する方法に改良したところ,生成功率が40%以上に増大し,また石英粒子がより微粒な場合にも適用が可能となった。
生物工学的手法によるバイオポリマーの精密構造制御と化学修飾による機能化

PHAは、微生物によって再生可能資源から作られるバイオポリマーである。これまでに、様々な構造・物性のPHAが作り出されてきているが、PHAに更なる機能性を付与するためには、新しい構造を有するモノマーユニットを導入する必要がある。本研究では、微生物を用いてまず反応点(官能性置換基)を導入し、その反応点を利用してモノマー構造を変化させ機能性PHAを合成する。研究としては、ベースとなる反応点を有するPHAの微生物合成とクリック反応によるPHAへの化学修飾・機能化と解析の2つに大きく分けることがきる。田島、佐藤康治に関してはPHAの微生物合成を、佐藤敏文、堺井については化学修飾・機能化およびその解析を担当する。平成21年度は、以下のことを行った。(1)ポロヒドロキシアルカン酸(PHA)の微生物合成:PHA合成を欠失させた微生物(Ralstonia entropha PHB-4、Pseudomonas GPp104)にBacillus由来のPHA合成酵素遺伝子を導入した。ファーメンターを用い、基質をウンデシレン酸にすることによって側鎖に二重結合を有する短鎖長(scl-)PHAの合成に成功した。PHA中における二重結合の導入率は約5mol%程度であった。(2)側鎖に二重結合を有する中鎖長(mcl-)PHAに、クリック反応によってメルカプトプロピオン酸を導入した。NMR、FT-IR、GPC等の解析の結果から、ほぼ定量的に二重結合にメルカプトプロピオン酸が導入されていることが確認された。また、カルボキシル基の導入によって、ポリマーの溶解性が変化した。これらの結果から二重結合を有するPHAに対する分子団の導入においてクリック反応が有効であることが確認できた。
徳山ダム建設による河川環境の変動が絶滅危惧植物タコノアシに及ぼす影響評価

日本最大のロックフィルダム徳山ダムの運用が始まり,河川環境に及ぼす影響については危惧されている現状がある.このため,本研究では,徳山ダムの下流に形成されたタコノアシの大群落に着目し,3年間にわたり,これらの絶滅危惧植物群落がどのような個体群動態を示すのかについて調査し、解析を行った.この結果,徳山ダムの湛水によって,揖斐川河川中流域における10カ所以上の個体群は大きな影響を受けなかったが,河口近くの個体群は海水の潮汐による影響を大きく受けることになり,生育環境が劇的に変化したことが示された.これらの個体群変動は降雨量などの環境変動を大きく受けることから,徳山ダムの影響だけを評価することは難しかったが,ダムの湛水後の影響も少なくないことが示された.日本最大のロックフィルダム徳山ダムの運用が始まり,河川環境に及ぼす影響については危惧されている現状がある.このため,本研究では,徳山ダムの下流に形成されたタコノアシの大群落に着目し,3年間にわたり,これらの絶滅危惧植物群落がどのような個体群動態を示すのかについて調査し、解析を行った.この結果,徳山ダムの湛水によって,揖斐川河川中流域における10カ所以上の個体群は大きな影響を受けなかったが,河口近くの個体群は海水の潮汐による影響を大きく受けることになり,生育環境が劇的に変化したことが示された.これらの個体群変動は降雨量などの環境変動を大きく受けることから,徳山ダムの影響だけを評価することは難しかったが,ダムの湛水後の影響も少なくないことが示された.河川掘削によって出現した揖斐川中流域の6個体群(平成12年掘削,13年掘削,14年掘削,15年掘削,16年掘削,17年掘削)の個体数について,4月から9月にかけて毎月個体数の調査を行った。本年度は降雨が少なく,増水が全く見られなかったが,徳山ダムの建設による影響によって,河川内の撹乱が殆ど確認されなかった。その結果,個体群は安定レた環境下で遷移が進み多くの個体群で個体数の減少が確認された。これまで,撹乱頻度が大きく,個使数が3年間にわたって維持されてきた個体群でも個体数の減少が認められた。また,新たに掘削が行われた区域では,タコノアシの個体数がこれまで観察されたいずれの場所よりも遙かに大きな個体群が成立していだ。今回の調査の結果,徳山ダム建設によって,個体群の維持は非常に難しい状況になったが(遷移が進みやすく,タコノアシの生育環境が長期にわたって維持されにくい),新たに掘削された区域については増水が無くなったため実生にとうて比較的安定した良い環境がもたらされるため,整理する個体群の巨大化が起こるという点でこれまでとは全く違った状況が観察された。この観察結果から,本生度は揚斐川の集水域の降雨量と連続降雨による河川の増水について平成12年度から年度ごとに相関を取り,解析を行った。ぞの結果,本年度,湛水がおこなれた一年間については大きな降雨が無かったためそれほどの相関は得られなかったが,昨年度の試験湛水についても解析をすすめたところ,降雨による増水は徳山ダム建設によって,明らかに低下してきており,その影響によって,撹乱の度合いが下げられてきている可能性が示唆された。河川掘削によって出現した揖斐川中流域の6個体群(平成12年掘削、13年掘削、14年掘削、15年掘削、16年掘削、17年掘削,18年掘削,20年掘削)の個体数について、4月から9月にかけて毎月個体数の調査を行った.本年度は大きな出水が9月上旬にあった.徳山ダムの建設による影響によって,河川内の撹乱が殆ど確認されなかった.しかし,ダムからの放流が何回か行われているためか,掘削域に出現した個体群の減少が観察されなかった.この観察結果とともに,本年度は揖斐川の集水域の降雨量と連続降雨による河川の増水について平成12年度から年度ごとに相関を取り,解析を行った.その結果,徳山ダムが急激な放流を押さえていたことがわかり,洪水には非常に効果的な防御をしていることが示された.しかし,増水が観察されないわけではなく,ある程度の増水が引き起こされ,撹乱が起こっていることが示された.このため,徳山ダムの建設は環境の変動に大きな影響を及ぼすわけではなく,急激なカタストロフを防ぐ可能性が示された.しかし,本年度は昨年度と同様,自然個体群に大きな変化がもたらされた.徳山ダムが満水状態となったため,揖斐川の流量は以前と同様になったと考えられるにもかかわらず,河口域では干満潮による浸食が進んでいた.このため,干潮区域における.浸食は堤防のすぐ横までおこっていた.このため河口域の自然個体群では生息域が大幅に狭められ,個体数が激減していた.昨年度末には間満潮による侵食で裸地が形成されたため個体数が200個体までに増加していたにもかかわらず,本年度は20個体までに減少していた.大きな建設工事は予測できない環境変化を及ぼす可能性が示された.河川掘削によって出現した揖斐川中流域の9個体群の個体数について、4月から9月にかけて毎月個体数の調査を行った.これまでの調査の2年間では降雨が少ない状態が続いたため,遷移が進行し,タコノアシ個体群の激減が観測されていた.しかし21年度は出水が確認され,上流域では降雨による大きな水位変動が引き起こされた.

しかし,徳山ダムによる水位調整が行われ,過去に引き起こされたような大きな大出水が認められなかった.また,水位の変動はいくらか見られたものの,攪乱に足るような大きな出水が無かった.このため,掘削によって,形成された個体群では個体数の減少が明らかとなった.これはこれまでに観測された個体数の減少よりも大きな減少曲線を示している.しかし,平成19年度に形成された個体群の個体数は非常に大きく,減少も少なかった.徳山ダムでは,河川の攪乱の低下による河川環境の変動を憂慮しており,平成20年度から,フラッシュ出水を実験的に行っている.フラッシュ出水は4月から5月にかけ,実験的に行っており,このことが平成19年度個体群の維持に影響を及ぼしている可能性がある.しかし,このようなフラッシュはこれまで引き起こされてきた自然霍乱と異なり,比較的穏やかな出水である.このため,遷移がすでに進行した個体群の攪乱を引き起こすほど大きな力が無いと考えられる.従って,比較的新しく掘削され,遷移がそれほど進行していない,H19年度掘削個体群は攪乱が引き起こされ,タコノアシの生育環境が維持されたと考えられる.このようなことから,ダム建設は大きな攪乱を引き起こすことが内河川環境を生みだすことが示唆された.しかし,実験的なフラッシュ出水はある程度の河川攪乱を維持するのに役立つ可能性もあることでダムの運用面で河川環境の維持に役立てる可能性もあることが示された.
直接覆髄・断髄・歯周病治療に応用可能な薬剤徐放型多目的生体接着システムの開発

本研究の目的は可視光硬化型ゼラチン,リン酸化プルランにより,多目的生体接着システムを開発することである。本研究結果から以下のことが確認された。すなわちリン酸化プルランは歯質に接着しなおかつ生体親和性の高い材料であること,また可視光硬化型ゼラチンは歯質に接着し,なおかつ細胞毒性が低いことである。このことから可視光硬化型ゼラチンならびにリン酸化プルランは骨ならびに歯に対する生体接着材料として有用であることが示唆された。本研究では可視光硬化型ゼラチン,リン酸化プルランを使用することにより,直接覆髄・断髄,歯周病,インプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法に応用可能な多目的生体接着システムの開発を目指している。接着剤には,強固な接着性という点で材料の安定性が求められているが,その一方で創傷治癒までには速やかに消失する必要があるという相反する特性を実現する必要がある。本年度は可視光硬化型ゼラチン,リン酸化プルランが上記機能を有しているかどうかの確認を前年度に引き続き行うとともに,マウス大腿骨にリン酸化プルランを添加,生体に対する反応の確認を行った。またリン酸化プルランが将来製品化し,人体埋め込み型材料となることを想定し,エンドトキシン量の計測も行った。1.リン酸化プルランは歯周病,覆髄材と使用目的に応じて,粘度・硬度を変化させる必要があるが,添加するリン酸カルシウムの種類,量を変えることにより粘度・硬度を変化させることが可能となることが明らかとなった。またマウス大腿骨にリン酸化プルランを添加したところ生体内で吸収し,なおかつ炎症反応が軽度であること,骨が再生することが認められた。また添加するリン酸カルシウムの量,種類を変化させることにより吸収速度に差があることが確認された。2.リン酸化プルランに含有されているエンドトキシンの量を計測した。その結果,1%濃度で12EU/mL含有されていることが確認された。3.2種類の可視光硬化型ゼラチンをラット上顎臼歯に直接覆髄剤として使用したところ,アミノ基よりもカルボキシル基を有するゼラチンのほうが象牙質への接着性が優れていることが明らかとなった。接着剤には,強固な接着性という点で材料の安定性が求められているが,その一方で創傷治癒までに速やかに消失する必要があるという相反する特性を実現する必要がある。本年度は可視光硬化型ゼラチン,リン酸化プルランが上記機能を有しているかどうかの確認を前年度に引き続き行うとともに,ラット上顎歯槽骨にリン酸化プルランを添加し,生体に対する反応の確認を行った。またウサギ軟骨に可視光硬化型ゼラチンを添加しその反応について確認した。1.ラット上顎の歯の周囲の歯槽骨を切削し,極度の水平性骨欠損を生じたモデルを作成。欠損部分にリン酸化プルランを添加したところ骨レベルが改善することが確認された。2.可視光硬化型ゼラチン内で骨芽様MC3T3E1細胞は生存ならびに増殖が可能であることが確認された。3.ウサギ軟骨の欠損モデルを作成し,欠損部分にBMSCsならびにCBD-BMP4を加えた可視光硬化型ゼラチンを添加したところ軟骨が再生することが確認された。本研究では可視光硬化型ゼラチン、リン酸化プルランを使用することにより、直接覆髄・断髄,歯周病・インプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法に応用可能な多目的生体接着システムの開発を目指している。接着剤には、強固な接着性という点で材料の安定性が求められるが、その一方で創傷治癒までには速やかに分解消失する必要があるという相反する特性を実現する必要がある。本年度は可視光硬化型ゼラチン,リン酸化プルランが上記機能を有しているかどうかの確認を行った。本年度の研究成果を以下に示す。1.動物実験による直接覆髄・断髄用材料としての機能評価方法:ラットの上顎臼歯露髄面をリン酸化プルランにより直接覆髄したのち、1週間、2週間、4週間、8週間経過したのち屠殺。上顎臼歯を摘出し、薬剤の歯髄への影響の調査を行った。結果:光学顕微鏡にて観察した結果、2週間経過時点では骨様象牙質の形成が認められた。8週間経過した時点においても窩洞にリン酸化プルランが残存していることが確認された。以上の結果から,リン酸化プルランは歯質へ接着し,なおかつ為害性の少ない材料であることが確認された。2.可視光硬化型ゼラチン、リン酸化プルランの生体吸収性の確認方法:マウスの皮下に可視光硬化型ゼラチン、リン酸化プルランを埋入し48時間後にその反応を観察した。

結果:可視光硬化型ゼラチンは48時間後には完全に吸収されており皮下の組織を観察した結果,炎症反応は認められなかった。リン酸化プルランは添加したリン酸カルシウムの種類により吸収速度に差があることが確認された。3.薬剤徐放能評価リン酸化プルランに抗がん剤・抗生剤を添加したモールドを作製し徐放効果について検討したところ,リン酸化プルランには徐放効果がありなおかつ薬剤により徐放量に差があることが確認された。本研究では,可視光硬化型ゼラチン・リン酸化プルランを基本材料として,直接覆髄・断髄に加え,歯周病やインプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法にも応用可能な全く新しい薬剤徐放型の多目的接着システムを開発することを目的としている。今年度は昨年に引き続き接着剤に求められる性質,すなわち材料の安定性ならびに速やかに分解消失する特性を有しているかどうかの確認を行い,リン酸化プルランについては添加するリン酸カルシウムの種類・量により消失速度ならびに物性を変化させることが可能となることならびに骨再生能を有することが確認された。可視光硬化型ゼラチンは2種類の比較を行った結果,カルボキシル基を有するものが象牙質への接着性にすぐれていることが確認された。本研究では,可視光硬化型ゼラチン・リン酸化プルランを基本材料として,直接覆髄,断髄に加え,歯周病やインプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法にも応用可能なまったく新しい薬剤徐放型の多目的生体接着システムを開発することを目的としている。本年度は接着剤に求められる性質すなわち、材料の安定性ならびに速やかに分解消失する特性を有しているかどうかの確認を行い,可視光硬化型ゼラチン・リン酸化プルランともに上記性質を有していることが確認された。またリン酸化プルランには薬剤徐放能があることも確認した。本研究では,以下の項目を通して,1直接覆髄・断髄や2歯周病・インプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法に応用可能な多目的生体接着システムを開発することを目的としている。すなわち,(1)分析化学的手法ならびに細胞実験による薬剤徐放評価(2)動物実験による直接覆髄・断髄用材料としての機能評価(3)動物実験による骨再生能評価である。平成24年度は(2)動物実験による直接覆髄・断髄用材料としての機能評価(3)動物実験による骨再生能評価について一定の成果を得ることができたが,引き続きこの項目については実験を継続していく予定である。最終年度は薬剤ならびに成長因子を添加した可視光硬化型ゼラチンならびにリン酸化プルランによりマウスあるいはラットの大腿骨・脛骨・頭蓋骨の欠損部の修復を行い骨再生能の確認を行う予定である。本研究では,以下の項目を通して,(1)直接覆髄・断髄や(2)歯周病・インプラント周囲炎により吸収された骨の再生療法に応用可能な多目的生体接着システムを開発することを目的としている。すなわち,(1)分析化学的手法ならびに細胞実験による薬剤徐放能評価(2)動物実験による直接覆髄・断髄用材料としての機能評価(3)動物実験による骨再生能評価である。平成23年度は(1)分析化学的手法による薬剤徐放能評価(2)動物実験による直接覆髄・断髄用材料としての機能評価について一定の成果を得ることができたが引き続きこの項目について実験を継続していく予定である。また平成24年度は動物実験による骨再生能評価につき実験を開始する。
極低温・強磁場用温度素子の開発に関する研究

極低温及び強磁場の下で使用可能な温度素子の開発を目的として、さまざまな条件で成膜されたZrーNスパッタ膜の基礎物性を研究した。その結果、明かになったことは次の通りである。§2.1 ZrーN薄膜試料の分類:ZrーN薄膜の物性が、ヘリウム温度と室温における電気抵抗の比RRによって分類でき、RRの高い絶縁体的試料とRRの低い半導体的試料の間には物性的に明確な差異が存在する。§2.2小さな磁気抵抗の起源:ZrーNが注目されるきっかけとなった小さな磁気抵抗を強磁場中で研究した。その結果、(1)磁気抵抗の振舞いは電子の局在で理解できる。(2)低磁場での小さな磁気抵抗は、量子波干渉、LS結合、相互作用等の効果が複雑に相殺した結果である。(3)定量的には弱局在では十分ではない。(4)RRの大きい試料に見られる負の磁気抵抗の原因は、強磁性の発生と関連している可能性が高い、ことが判った。§2.3電気伝導度の温度変化の普遍的振舞い:ZrーNの電気伝導度σの温度変化を記述する関数を探る試みをおこなった。その結果、(1)ZrーN薄膜のほとんどの試料は高温においてσ=σ_0+A【square root】Tの関数で整理できる。(2)低温では、全ての試料はσ=σ^*+A(TーTo)^γで記述できる普遍的振舞いをする。(3)パラメ-タAやγ等の間には相関関係が存在する、ことが判った。§2.4新しいタイプの弾性異常の発見:弱局在領域及び強局在領域の試料に表面弾性波の音速の異常を観測した。2準位系や局在理論との比較から、この異常とZrーNの物性を支配するアンダ-ソン局在との関係を論じた。本研究により、ZrーN薄膜の物性に関して多くの知見を得ることができた。また、優れた温度計を得るための作製条件に関しても一応の結論が得られた。これらの結果は、基礎・応用両面に大きな寄与をなすものと考えられる。磁場に影響されない温度計の開発を基礎物性の立場から行うことを目的として、ZrーN薄膜の物性を調べた。試料は、種々の窒素分圧と基盤温度においてマゲネトロン・スパッタ法により作製された。試料の厚さは約270nmであった。試料は、ヘリウム3領域から室温まで電気抵抗、30テスラ以下で磁気抵抗が測定され、その結果から、現在までに以下の結論が得られている。(1)ZrーNの基礎物性ZrーNの輸送現象はアンダ-ソン局在で原理的に理解することができることが判った。試料の電気抵抗及びその温度依存性は、成膜時の基盤温度と、窒素分圧に強く依存し、大きく二つのグル-プに分けることができ、また、両者には明確な境界があることが判った。低窒素分圧、抵基盤温度(領域I)で作製された試料は、3次元の局在、反対の条件(領域II)で作製された試料は、主として2次元の局在効果の様相を示す。しかし、ZrーNの全体の物性は、2次元及び3次元の局在の共存効果によってはじめて理解される。

低磁場における磁気抵抗は、局在効果では説明できず、磁気秩序の可能性が指摘された。(2)温度計の開発現在のところ、温度計としても優れ、磁場にも影響されないという理想的な温度計の開発には到っていない。しかし、2つのタイプの優れた温度計が領域Iと領域IIの境界から創出されるらしいとの指針が得られた。すなわち、零磁場で、室温から0.3Kまで通してカバ-できる温度計が、境界に隣接したIの領域から得られ、磁場中で優れた(10テスラと30テスラの間で温度誤差に換算して10mKしか変動しない)温度計が境界に隣接したIIの領域から得られている。この2つの性質を兼ね備えた温度計を開発することが次年度の1つの目標である。極低温及び強磁場の下で使用可能な温度素子の開発を目的として、本年は、更に38個の試料のZrーNスパッタ膜について、磁気抵抗、電気抵抗の温度変化、表面弾性波の音速を測定し、その基礎物性に関する知見を得た。本年度に明らかになったことは、以下の通りである。(1)ZrーNの分類に関して:ZrーN薄膜の物性が、ヘリウム温度と室温における電気抵抗の比によって分類できるという規則は、新たに作製した試料についても成り立つことが判った。(2)電気抵抗の温度変化の普遍的振舞い:ZrーNを温度計として用いる場合の温度較正関数の見つけることは、単に応用の面のみならず、物質の基礎物性を探る点から重要である。前年度では、領域IとIIに属する膜はそれぞれ3次元と2次元の弱局在の理論で示される温度変化を持つことを明かにしたが、そこで求められるパラメ-タの検討から、単純な弱局在理論では不十分であることが明かにされている。本年は、一般化された表式としてパワ-則σ=σ^*+A(TーTo)^γを仮定し、各パラメ-タ間の関係を調べた。その結果、A,γと室温での電気伝導度σ_<RT>の間には相関があることが判った。(3)表面弾性波音速の異常:前年の結果から、ZrーNの物性がアンダ-ソン局在から来ることが判っている。局在状態を音波で見る目的で、表面弾性波の実験を行った。その結果、弱局在領域の試料及び強局在領域の試料に、その特徴的な温度に対応する処で音速の異常を観測した。また、極低温領域で、強局在の試料のみに音速の軟化現象が観測され、理論との比較をおこなった。これらの結果は、温度計の開発のみならず、局在状態をエネルギ-準位の立場から研究する有力な手ががりになるものと考えられる。
大学教育の内部質保証を担うミドルマネジメント人材の専門性開発に関する国際比較研究

大学におけるミドルマネジメント人材の状況について、2012年実施の「大学の組織運営とマネジメント人材育成調査」のデータを用いて、学科長として必要な能力構造を析出し、また学科長の遂行能力が多様な経験や教職協働に支えられていることを明らかにした。他方、アングロサクソン諸国を中心に大学や大学コンソーシアムで展開されているアカデミック・リーダー育成プログラムの内容・構成・受講者等について現地調査を行うとともに、東北大学で実際に提供している同種プログラムの実装・改善に活かした。また、国内大学や大学団体が提供するマネジメント人材育成の取組や研修についても調査を行い、その特徴について学会発表を行った。初年度ということで、国内外の大学等で実施されているアカデミック・リーダーシップ・プログラム及び次世代リーダー育成の取組みについて探索的に調査するとともに、その成果に基づきながらメンバーによる研究会(ブレインストーミング含む)を、平成26年7月(仙台)及び同27年2月(東京)に実施した。その結果を踏まえ、国内調査としては、明治大学の「学長室専門員制度」の現状と課題について訪問調査を実施するとともに(平成26年10月31日)、海外調査としては、米国ハワイ大学マヌア校を訪問し、教育質保証に関する業務の取組状況や専門人材の育成システム等に関して調査するため、学務担当副学長、人事部スタッフ、IRオフィス(MIRO)に対する半構造化インタビューを行った(平成26年8月)。また、英国リーダーシップ財団、キングストン大学、ブリストル大学におけるアカデミック・リーダー育成関連のプログラム開発・担当者を訪問し、半構造化インタビューを行った(平成27年2月中旬)。さらに、豪州メルボルン大学において、人事部が提供するアカデミック・リーダーシップ・プログラム及びL H Martinが提供する関連プログラムについて、関係者へのインタビューを行った。上記の国内外いずれの調査でも関連資料の収集も同時に実施した。さらに、国内大学で現在リーダー的職階にある大学教員にインタビューを行い、リーダー当事者のライフ・ヒストリーを探索的に聴き取る作業も行った。上記以外に、本研究課題の全体構造を把握し、リサーチ・クエスチョンの精緻化・研究枠組みを見なすために、先行研究(関連書籍・論文)の収集・分析を進めた。平成27年度は、前年度の国内・海外調査の成果を日本教育学会第74回大会で研究発表を行った。同発表では、国内外におけるアカデミック・リーダー育成ニーズの高まりを概観するとともに、米国と豪州の複数の機関・団体で提供されているアカデミック・リーダー育成プログラムの事例分析を踏まえてプログラムの構造及び内容を構造化し、その分析に基づいて、日本への示唆として教学マネジメントと多様な主体によるプログラム開発の必要性を明らかにした。他方で、東北大学(大学教育支援センター)で開発した「アカデミック・リーダー育成プログラム(LAD)」の提供を平成27年度8月より開始し、その運営を通して研究成果を実践に応用する取組みも進めた。その先駆けとなった「大学教育人材育成プログラム(EMLP)」については、平成27年6月にカナダ高等教育・学習学会(STLHE)の第35回年次大会(バンクーバー)のラウンドテーブルにて報告するとともに、平成28年3月の京都大学・第22回大学教育フォーラムのポスターセッションでも報告を行った。両報告を通して、我が国におけるアカデミック・リーダー育成の取組状況とプログラム開発・運営上の課題について情報発信を行った。また、平成27年11月には東北大学高度教養教育・学生支援機構主催の国際シンポジウム「変貌する高等教育におけるアカデミック・リーダーシップー豪・英・台湾・日本の比較ー」を企画し、国際比較の観点から日本におけるアカデミック・リーダー育成のありようを検討した。また、平成27年度8月から、国内大学団体の実施している管理職研修等のプログラムについて聴き取り調査を行うとともに、平成28年2月3月には米国及びカナダの大学等におけるアカデミック・リーダー育成プログラムについて担当者へのインタビュー及び一部プログラムの参観を行った。平成27年度は、当初予定していなかったマレーシア高等教育におけるリーダーシップ育成プログラム(The Higher Education Leadership Program of Malaysia)の調査を行うことを予定していたが、研究分担者の日程が合わずに実現できなかった。同調査は平成28年度に実施する方向で準備を進めている。その他については予定していた調査等をおおむね進めることができた。平成28年度は、大学マネジメント人材育成研究会が2012年に実施した「大学の組織運営とマネジメント人材育成調査」のデータのうち「学科長・専攻長」のデータを用いて、学科長に代表されるミドルマネジメント人材の置かれた状況とそこで求められる役割に焦点を当て分析を行った。その結果は、日本高等教育学会第19回大会にて「高等教育機関におけるミドルマネジメント人材の特性と能力育成に向けての課題」として、日本教育社会学会第68回大会にて「高等教育機関におけるミドルマネジメント人材の能力構造」として発表した。さらに、海外調査のうち平成27年度に実施できなかったマレーシア調査として、AKEPT(Higher Education Leadership Academy)に対する訪問調査を実施し、同機関の位置づけ、目的、提供プログラムの概要、研修の参観・参加者への聞き取りを行った。AKEPTは2008年にマレーシア政府によって設置され、政府レベルの高等教育戦略を達成するための支援組織として位置づけられており、マレーシア高等教育システムの質向上と変革を支援すべく、部局長・学科長のミドルマネジメント層から、学長・副学長のトップマネジメント層を対象に、受講者に応じた研修内容を開発・提供している。また、アカデミック・リーダーシップに関する基礎研究機能を有するCentre for Knowledge Circleも設置されている。こうした調査結果については、H29年度以降日本高等教育学会で発表していく予定である。また、本研究の成果の一部を公表する機会として、H29年1月20日には、鳥居朋子教授(立命館大学代表の基盤研究(B))との共催で「高等教育における戦略的データ活用とリーダーシップ」と題して国際シンポジウムを開催した。

同成果についてはシンポジウム内容をまとめ、H29年度に公表する予定である。大学におけるミドルマネジメント人材の状況について、2012年実施の「大学の組織運営とマネジメント人材育成調査」のデータを用いて、学科長として必要な能力構造を析出し、また学科長の遂行能力が多様な経験や教職協働に支えられていることを明らかにした。他方、アングロサクソン諸国を中心に大学や大学コンソーシアムで展開されているアカデミック・リーダー育成プログラムの内容・構成・受講者等について現地調査を行うとともに、東北大学で実際に提供している同種プログラムの実装・改善に活かした。また、国内大学や大学団体が提供するマネジメント人材育成の取組や研修についても調査を行い、その特徴について学会発表を行った。海外訪問調査については、メンバーの業務多忙化等によって初年度に計画した通りに実施することはできなかったものの、これは第2年度に実施する方向で準備を進めている。また、国内関係者に対する質問紙調査の検討については、同様の調査が近年、他研究グループで実施されており、そのデータ分析が進んでいないことから、そのデータを引き継いで進めることとし、本研究課題はそれ以外のところに力点を置くこととなった。以上を総合的に勘案し、初年度に計画した事項はおおむね実施できており、目的達成に向けて順調に進んでいると判断した。最終年度である平成28年度は、学科長を例にミドルマネジメント人材の現状と育成課題について、これまでの国内外調査を踏まえつつ日本高等教育学会及び日本教育社会学会で研究発表を行う。また、年度後半には、IRを中心とした教学マネジメントにおけるアカデミック・リーダーシップのあり方について国際シンポジウムを開催する予定で準備を進めている。28年度が最終年度であるため、記入しない。上記でも述べた通り、本研究課題の申請段階では、国内質問紙調査の実施を予定していたものの、実施する必要がなくなった分、今後はその既存データの分析に尽力する予定である。また、初年度に実施できなかった海外訪問調査についても第2年度に実施することを計画している。当初予定に入っていなかったマレーシア調査を平成27年度に実施する方向で研究を進めていたが、担当の研究分担者の予定が合わずに実施に至らなかった。同様に、国内調査旅費として計上していた部分も、研究分担者の都合で参加できなかった(調査自体は実施済)。また、研究課題に関する最新の学術書の発注を行ったが、一部高額な書籍について年度内に購入に至らなかった。
非接触応力センサ・画像認識による拡張現実を用いた歯科矯正治療支援システムの開発

我々は、コンピュータ処理によって歯の輪郭形状を術野カメラの画像から抽出した。特徴的ポイントの抽出と歯の形状マッチングは、患者-画像レジストレーションのために術野カメラからの画像を用いてされた。コンピュータ処理によって、CT画像で完全に一致している一部の形状を比較して、調整した。3次元CT画像と歯科矯正アンカー・スクリューのコンピュータシミュレーション画像を手術カメラの画像の上に重ね合せて、それを示した。歯科矯正治療は、歯科医師の技術と経験をもとに様々な装置を用いて行なわれているが、実際に必要とする三次元的な矯正力と発生する力分布を予測することは極めて困難である。また、顎骨内における歯軸方向・根尖位置の三次元的な形態を正確に把握することは極めて重要であり治療結果に直結する。本研究では、3D-CT画像が現実に実在するかのように感じられる映像技術とマイクロマシンにより構成されるコンピュータ制御による次世代型の矯正装置・骨延長装置を統合する。拡張現実により実空間に浮かんで見えるCT画像をコンピュータビジョンによる画像認識により実際の歯の位置に重ね合わせ、三次元的な至適矯正力の制御と発生する力分布の計測および表示を可能とする未来の新しい治療環境を実現することが目的である。歯科矯正治療では、顎骨内における歯軸方向・根尖位置など歯および骨の三次元的な形態・位置・方向を立体的に把握することは極めて重要である。画像処理技術の進歩による複雑な頭蓋顎顔面の三次元構築画像は、治療上有益な多くの情報が得られるため、顎変形症における外科的矯正治療には欠かせないものとなっている。また、最近のコンピュータ・グラフィックス演算処理テクノロジーやメカトロニクスの急速な進歩は、歯科矯正学分野においても多くの恩恵をもたらしている。患者の歯列模型やCT画像を三次元画像化し、コンピュータ上で治療シミュレーションを行うシステムでは、何度でも容易に治療シミュレーションを行うことを可能とする。これら形状処理工学の応用による技術は、治療に対する理解を深め、より安全で安心の医療をもたらせるものと期待されている。また、歯科矯正治療は、歯に力を加え歯槽骨内の力学的環境を変化させて生じる力学的適応変形を活用しているが、歯科矯正治療の歯の移動条件や予測などに必要な歯槽骨変形量の直接的な計測は困難である。このため、三次元情報の可視化と三次元的な至適矯正力の制御・計測技術の開発が必要と思われる。本研究では、拡張現実により実空間に浮かんで見えるCT画像をコンピュータビジョンによる画像認識により実際の歯の位置に重ね合わせる未来の新しい治療環境を実現した。これにより、矯正用アンカースクリュー植立の際の埋入位置や方向の三次元的な位置関係のナビゲーション、矯正用ブラケットの取り付け位置のナビゲーションなどが可能である。研究計画調書の内容と進行状況がほぼ同一のため歯学歯根の実空間への重畳提示、矯正歯科治療シミュレーションに基づいて決定した動的処置終了時の咬合や矯正用ブラケットの最適装着位置の重畳提示。矯正用インプラントアンカー植立の際の設定された埋入位置や方向の三次元的な位置関係のナビゲーション、ブラケットの取り付け位置のナビゲーション、顎矯正手術のナビゲーションなどを行う。高速画像制御コンピュータビジョン開発・改良に用いる部品を次年度に購入するため高速画像制御コンピュータビジョン開発・改良や非接触応力センサ開発・改良などに用いる。
ミュオン水素の超微細構造に関わる研究

今回我々は、前年に得られた、ミュオン水素の超微細構造および共鳴分子生成の固体中での異常性についての結果を論文にまとめてPhysical Review Lettersに投稿し、受理された。また、その実験の延長である、液体中での超微細遷移の様子をミュオン触媒核融合現象によって探る実験の準備を進めている。実験が行われる予定であるカナダのTRIUMF研究所における収量およびS/Nの評価を、GEANTなどのシミュレーションによって評価しつつある。また、標的量が多いため、効率のよいオルソパラ変換装置を開発し、不純物を取り除くためのクライオトラップを製作するなど、実験装置の整備も整いつつある。実験テーマである超微細構造は、プローブ粒子(ミュオン)のスピンと物質(水素)のスピンの相互作用で生じるものである。ここで、昨年来行っている「弱い相互作用」しか起こさないスピン1/2のミュオンを使った実験に対して、「強い相互作用」も起こしながらも同じスピン1/2を持つΛ粒子を使って物質との相互作用を研究する実験は、お互い相補的で極めて興味深い。このΛ粒子を用いる実験として、イタリアのLNF研究所における、物質中にΛ粒子を止めてハイパー核と呼ばれる粒子を生成し、その性質をかつてないほどの高精度で測定するfinuda実験のビームタイムに参加し、各種検出器の較正や、データ収集、データ解析などを行った。また、このデータを用いてKppppnnなどのK中間子の深い束縛状態を探索することが出来るかどうかをモンテカルロシミュレーションで評価しつつある。これらのデーダによって、電弱相互作用しか起こさないことによって精密な議論が出来るミュオン、それに加えて強い相互作用の情報を得られるK中間子、Λ粒子という3つのプローブを用いた、物質との相互作用の研究に大きな進展をもたらすことが期待される。今回我々は、前年に得られた、ミュオン水素の超微細遷移の固体中での異常性についての結果を論文にまとめてHyperfine Interactionsに投稿し、受理された。また、その実験の延長として、液体中での超微細遷移の様子をミュオン触媒核融合現象を用いて探る実験の準備を進めつつある。固体水素の実験では、薄膜標的を用いることで低エネルギーの陽子を観測することができたが、液体標的では検出器を損なわないで薄膜を作成することが難しいため、低エネルギー中性子を測定する必要がある。我々は、ミュオン崩壊によって生じる電子を同時計測することで、ノイズ量を減らして超微細遷移を測定する予定である。実験テーマである超微細構造はプローブ粒子(ミュオン)のスピンと物質(水素)のスピンの相互作用で生じるものである。ここで、昨年来行っている"弱い相互作用"しか起こさないスピン1/2のミュオンを使った実験に対して、"強い相互作用"も起こしながらも同じスピン1/2を持つΛ粒子を使って物質との相互作用を研究する実験は、お互いに相補的で極めて興味深い。このΛ粒子を用いる実験として、kpp粒子という、ミュオン触媒核融合におけるμdd粒子に良く似た構造を持つ、通常では考えられないような高密度の粒子を生成する実験の評価を計算機シミュレーションを用いて行い、プロポーザルをアメリカBNL研究所に提出した。また、イタリアのLNF研究所において行われる予定の、物質中にΛ粒子を止めてハイパー核とよばれる粒子を生成し、その性質をかつてないほど高精度で測定する実験の準備に参加し、宇宙線やレーザーを用いた検出器の較正、および計算機を用いたシミュレーションを行った。これらの実験により、スピン1/2を持つ似て非なる粒子(ミュオン、Λ粒子)と物質との相互作用に関する新しいデータが次々に得られる予定である。
単一分子ワイヤの超階層制御

電気化学は液相中に溶解させた物質を外部電場で制御しながら基板に堆積させることが出来る有効なナノ構造構築法である。これまで電気化学的手法により金属や分子のナノワイヤの形成が報告されてきた。しかしながら単一分子レベルでの極微ワイヤ構造の作成には成功していない.我々は、電気化学を用い液相中で1本の導電性高分子を長さ・密度・方向・形を電気パルス印加により制御しながら大面積に形成させる新しい技術"電気化学エピタキシャル重合"を開発した。この技術はモノマー(分子細線原料)を含んだ電解質溶液中において、ヨウ素原子で表面修飾した原子平坦金属電極にパルス電圧を印加することにより、基板の表面原子配列に沿ってモノマーの逐次的な電解重合を起こさせ単一分子細線を形成させる原理に基づいている。表面核埋め込み法により、広い面積でポリチオフェンを1分子レベルで重合させ二次元結晶を作成することに成功した。今年度は以下の研究を行った。チオフェン3量体であるターチオフェン分子(3T)を含む電解質溶液にヨウ素で表面修飾した金(111)基板を浸し電圧パルスを印加し表面核を埋め込む。次にモノマーのみを含む電解質溶液中に核埋込基板を浸し電圧パルスを印加した。驚くべきことに1軸方向に伸びた長いワイヤが生成することが分かった。現在最長で200nmの長さを持つ分子細線の作成に成功している。基板表面上のヨウ素原子配列は1軸対称に変化していることが分かった。分子ワイヤもこれに伴い1軸成長したものと考えられる。分子ワイヤは二次元表面を隙間なく一方向に埋めることが分かった。また1ミクロン角の広い範囲で一方向に整列することが分かった。
モデル動物を用いた緑内障に対するアルツハイマー病治療薬による神経保護治療の開発

のべ116匹232眼のDBA/2Jマウスの眼圧測定及び前眼部観察を行った。結果、眼圧は平均12mmHgと正常値であり、経時的な上昇傾向もなかった。一方、虹彩色素脱失および虹彩萎縮、瞳孔異常はほとんどの動物に見られた。結果、我々の導入したDBA/2Jマウスでは、既報に見られる虹彩の異常は発症しているが、既報と異なり、それに伴う眼圧上昇が生じないことがわかった。また、4匹の動物に薬剤を徐放するための浸透圧ミニポンプを埋植したが、2匹は死亡し、1匹はポンプの脱落を生じた。神経保護治療の効果確認のためには、DBA/2Jマウスは眼圧値の個体差が大きく、眼圧上昇を来たす個体を簡便に区別出来ない点で、適していない。より確実、定量的な眼圧上昇を見込むことが出来るモデルの確立が必要である。神経保護実験の予備実験として、まずDBA/2Jマウスの眼圧経過を知るため、生後18週から31週のメスマウスのべ95匹190眼のマウス用トノラボ眼圧計による眼圧測定を行った。結果、眼圧は平均12mmHgであり、既報と異なり、正常値であった。既報では、眼圧は年齢とともに上昇すると報告されているが、我々の再検では、生後18週で14.5+/-2.9mmHg (n=18), 19週10.0+/-1.4mmHg (n=6), 31週で12.4+/-2.5mmHg (n=6)であり、経時的な上昇傾向はなく、またどの時点においても平均眼圧は正常範囲内であった。既報と大きく異なる結果になった原因としては、1)自然発症のモデルなので個体間のばらつきが大きい、2)飼育環境の違い、3)麻酔の影響などが考えられる。個体間のばらつきについては、今後オスも対象に加え、比較的眼圧の高いオスとメスを掛け合わせることによって眼圧の上昇しやすい系統を樹立し、対応する予定である。麻酔の影響は大きく、正常眼圧の個体でも深麻酔下では10mmHgをきる低眼圧を示すことがある。しかし、浅麻酔下での眼圧測定は困難を伴うので、測定系に工夫が必要と考えられる。前年度の結果から、我々の導入したDBA/2Jマウスは既報と異なり、眼圧上昇を示さなかった。そこで、より高い年齢のマウスの眼圧測定及び前眼部観察を行った(すべてメス)。64週では9.1+/-2.3mmHg(n=9), 75週では8.5+/-1.8mmHg(n=12)であり、22mmHg以上の高眼圧を呈した動物はなかった。一方、既報で見られる虹彩色素脱失および虹彩萎縮は全動物に、瞳孔異常は19眼(90.5%)に見られた。また眼球癆による眼圧測定不能は64週の1眼に見られた。この結果から、我々の導入したDBA/2Jマウスでは、既報に見られる虹彩の異常は例外なく発症しているが、既報と異なり、それに伴う眼圧上昇が生じないことがわかった。また、9週齢オスマウスでの検討では、検討した10眼のうち21mmHg以上の高眼圧を呈したものが1眼あり、48mmHgの著明な高値を示していたが、眼圧上昇の時点では虹彩の異常は伴っていなかった。また、4匹の動物に塩酸ドネペジル(25mg/ml)を徐放するための浸透圧ミニポンプを背部皮下に埋植したが、埋植後3週間の間に2匹は死亡し、1匹はポンプの脱落を生じて以後の観察不能となった。投与量は、以前のラットでの検討で投与した量より少ない量であったので(体重換算)、埋植に伴う問題と考えられる。神経保護治療の効果確認のためには、同等の視神経負荷をかけた動物間で治療の有無による神経細胞生存率の相違を比較する必要があり、DBA/2Jマウスは眼圧値の個体差が大きく、眼圧上昇が見られる個体数が少なく、眼圧上昇を来たす個体を所見上区別することが出来ない点で、適していない。
VA菌根菌-植物共生系における相互認識シグナル因子に関する有機化学的研究

キュウリ,メロン,スイカなどのウリ科植物とGlomus属のVA菌根菌(Glomus caledonium, Glomus sp. R10, Glomus clarum)の共生系において,新規トリテルペン2β-hydroxybryonolic acid(2HB)と3β-ferulyl-epikaurounidic acid(3FE)が接種4週間後から経時的に増加することを前年度の研究で明らかにした。本年度はこれらトリテルペンの誘導機構と共生における機能・役割についての検討を行った。まず,VA菌根菌が生産すると報告されている植物ホルモンの2HB,3FE誘導活性について調べた。インドール酢酸,ジベレリンA_3,2-イソペンテルニアデニンをそれぞれ0.1,0.01μg/mlの濃度で10mlずつキュウリ根に1週間毎に与え,5週間後に2HB,3FEを定量したが,これらはいずれも誘導活性を示さなかった。病原菌・傷害シグナルであるサリチル酸(500μM),ジャスモン酸(500μM),部分N-脱アセチルキチンオリゴ糖(50μg/ml)についても検討したが,これらも誘導活性を示さなかった。キュウリではVA菌根菌との共生により土壌病原菌であるFusariumに対する抵抗性が増すことが報告されているので,2HB,3FEのFusarium oxysporum f.sp. cucumerinumに対する抗菌活性を調べたが両化合物ともに500μg/mlで活性を示さなかった。根における本化合物の蓄積部位について検討したところ,VA菌根菌感染部にのみ蓄積が見られ,菌が感染していない部分ではほとんど検出されなかったことから,本化合物の誘導は全身的なものではなく,局所的なものであることが分かった。VA菌根菌-植物共生系の分子機構解明のためのkey化合物を得ることを目的として,キュウリをモデル植物とし,VA菌根菌Glomus caledoniumの根への感染・共生過程に伴って変動する二次代謝産物を検索した。根のメタノール抽出物酢酸エチル画分,ブタノール画分のTLC,HPLC分析によってVA菌根形成過程で,根の二次代謝産物が質・量的に明確に変動することが明らかとなった。酢酸エチル画分では主に2つの化合物が感染・共生段階が進行するに比例して増加することがわかり,それらを各種クロマトグラフィーによって単離,構造解析を行い,5環性トリテルペン2-hydroxybryonolic acid(D:C-friedoolean-8-en-2β,3β-diol-29-oic acid)と3β-0-trans,cis-ferulyl-D:C-friedooleana-7,9(11)-diene-3β,29-oic acidと決定した。後者のフェルラ酸部分はメタノール中でトランス-シス異性化し,存在比約1:1で平衡化することが分かった。Glomus sp.R10,Glomus clarumとの共生でもこれら2つの化合物は増加したが,キュウリつる割病病原菌であるFusarium oxysporum f.sp.cucumerinumを感染させた根では増加しなかった。これらの化合物はウリ科植物の根に広く存在するbryonolic acidを前駆体として生合成されることが推測されたので,メロン,スイカの根にG.caledoniumを共生させたところ,両植物の共生根において2-hydroxybryonolic acidが顕著に増加することが分かり,本化合物の増加がウリ科植物におけるVA菌根菌共生のよいマーカーとなることが示唆された。現在,本化合物の誘導機構について検討を進めている。
FEL & X-ray Single-particle 3D Imaging

我々はプロジェクトを通じて、生体細胞や生体小器官の3次元立体構造を100ナノメーター以下の高い解像度で得られる、コヒーレントX線回折断層撮影法を確立した。イースト菌と核子を3次元構造で解明するのに成功した。さらに、私たちはXFELで明確な単一粒子の構造を解釈するFELシングルショットイメージング方法のスキームを構築した。現在は、マイクロメーターサイズに集光シンクロトロンX線を利用し、小さな生物体を分析できる方法を開発している。単一粒子を入射できる装置を開発している。この研究プロジェクトは、X線自由電子レーザーでの単高分子3次元X線イメージング画像を得やすくするために必要不可欠な技術の確立を目指している。特に2点について発展させるための計画であった。非切片、標本から3次元データを取得するためのX線イメージング実験用プラットフォームを確立する。取得したデータから3次元構造を表示する解析法を開発する。今年度は、生物試料、ナノ構造材料の一般的なアプリケーションのために断層3次元イメージングの方法論確立にフォーカスをあてている。(1)3次元イメージング実験を行うためのプラットフォームを構築3次元データ取得のため、試料ホルダーに取り付けられた試料を回転させることができるX線回折顕微鏡を構築する。(2)3次元イメージング再構築アルゴリズムを作るイメージング再構築アルゴリズムは,以前に開発された同傾斜断層撮影法を、比較的少ない数での調査でも3次元イメージを構築する上での強みがあり採用している。断層3次元イメージングのための強固なプラットフォームの確立は、胞子分裂酵母の定量分析イメージングで実証されている。生物細胞全体の3次元構造を得るためにUCLA(米国)の研究者達と共同研究を行っている。酵母胞子細胞は化学的に固定されたものが用意され、X線実験用に乾燥した空気が用いられる。単酵母細胞を回転させることによって得られる27の突起を使用して、3次元イメージングは、レンズを使わずにX線回折顕微鏡による3次元バイオイメージングの最初のデモンストレーションとして、約50nmの分解能で得られた。さらに定量的に細胞の密度を分析し、胞子酵母の中のさまざまな細胞小器官を識別することができた。成果は、国際的な研究誌に掲載された。今年度の研究はXFELを用いて単一粒子イメージングへのルートを切り開くため、新しい3次元イメージング方を導入する探索的研究へ広がっている。同時に、また、断層イメージングの生物学的細胞小器官の3次元構造調査を続行している。生物学的な3次元断層イメージングは、理研基幹研究所科学者達と共同で実施された。よく分離したマウスのミクロ原子核がグルタルアルデヒドを使って化学的に固定され用意された。標本は空気中で乾燥されている試料ホルダーに取り付けられている。核の3次元構造は、2次元イメージングで29撮影され得られた。再構築された3次元イメージングは、さらにクロマチン領域と圧縮された染色体を含む様々な核の部分構造の複雑な3次元分布を示す、哺乳類の核の3次元構造を明らかにするために解析された。画像は約50nmスケールの分解能で得られた。実験結果報告は現在、国際的な研究誌で査読中である。探索研究は、放射光X線を用いた単一粒子イメージングを導入することを目的とした。XFELとは対照的に、コヒーレントX線光子のはるかに少ない数は、実行不可能な小生体分子イメージングのために直接アプリケーションを作るシンクロトロンから作り出される。小生体分子のために利用できるX線光子フラックスを増加させるために、我々はX線集光ミラーシステムを構築している。数百倍高い光量子束密度は、単一粒子解析で単一分子イメージング3次元イメージングを行うために不可欠な場所を提供するため開発されたX線集光システムを使用して対応された。XFEL単一粒子3次元イメージングを実証するためには、解像度を制限された放射線的損傷などまだ多くの課題が残る。しかしXFELによる高分解能単分子3次元イメージングのための必須イメージングと解析技術を準備するためにこのプロジェクトを追求した。このプロジェクトは進行中である。
単クロン抗体による移植片樹状細胞除去の及ぼす生着延長効果

1.単クロン抗体によるグラフト潅流の効果方法:体重250300gのACIラットをドナ-とし,通常の方法で肝を摘出した。クラスII抗原に対する単クロン抗体MAS043(seraーlab社製)100倍希釈2mlおよびモルモット血清で摘出した肝を潅流した後,レシピエントであるLEWラット(体重250300g)に同所性に移植した。成績:単クロン抗体を用いてのグラフト潅流により,移植肝の生着延長はみられなかった。2.単クロン抗体によりドナ-前処置の効果方法:上記と同じラットの組み合せ(ACI→LEW)で,同所性全肝移植を行った。ドナ-より肝を摘出する前に,ドナ-にクラスII抗原に対する単クロン抗体MAS043(seraーlab社製)100倍希釈およびモルモット血清を静脈内投与し,その効果をみた。成績:単クロン抗体によるドナ-前処置は,移植肝の生着を延長させなかった。3.単クロン抗体を用いてのCDC(complement dependent cytotoxicity)テスト方法:今回ドナ-として用いたACIラットの脾細胞を分離し,そのT細胞,B細胞を標的細胞とした。抗体としてはクラスI抗原に対する単クロン抗体MAS101,MAS280およびクラスII抗原に対する単クロン抗体MAS043を用いた(何れもseraーlab社製)。また補体としてはモルモット血清を使用した。成績:MAS280を用いた系では陽性の結果を得たが,他は陰性であった。4.まとめ今回用いた単クロン抗体による移植肝の生着延長は困難である。