hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3次元デジタルアーカイブを目的とした美術品の分光ベース光反射モデルの構築

本研究では3次元デジタルアーカイブのための分光ベースの光反射モデルを構築する.一般的に美術品においては光沢や陰影等の見え方が見る角度や照明方向に依存するため,美術品のデジタルアーカイブは難しい.そこで本研究では,物体表面に対して,様々な入射角度や受光角度を変化させながら画像計測し,物体表面の分光的な光反射特性を推定する手法を開発する.さらに画像計測データから推定した反射特性に基づいて,物体をコンピュータグラフィクス(CG)で再現する手法を提案する.本研究では3次元デジタルアーカイブのための分光ベースの光反射モデルを構築する.一般的に美術品においては光沢や陰影等の見え方が見る角度や照明方向に依存するため,美術品のデジタルアーカイブは難しい.そこで本研究では,物体表面に対して,様々な入射角度や受光角度を変化させながら画像計測し,物体表面の分光的な光反射特性を推定する手法を開発する.さらに画像計測データから推定した反射特性に基づいて,物体をコンピュータグラフィクス(CG)で再現する手法を提案する.本年度は交付申請書に記載した「研究実施計画」に従い,基本反射モデルを構築するために,画像計測部をマルチバンド化した計測システムを試作し,そこから物体表面の反射特性を推定する手法を開発した.また,ここで開発した手法を用いて,プラスチック物体等,単純な物体をはじめ,最初の美術品への試みとして長野県坂城町の国宝級の日本刀を対象として3次元デジタルアーカイブを試みた.ここでは「照明環境や計測システムの特性に依存しない日本刀の3DCG再現」が可能となった.このことから刻一刻と変化する照明環境に対して日本刀を光沢も含めて3DCG再現できるようになった.本研究の意義で最も重要な点は,高精度な美術品の光反射モデルを構築するための手法が,3次元デジタルアーカイブのみならず様々な分野の技術的基盤となり得ることである.本年度はまだ基本的な光反射モデルしか構築していないが,反射モデル構築について来年度以降の研究の方向性を示すことができた.次に重要となる本研究の意義は反射モデルに基づいた画像解析手法により,これまで定量化されなかった様々な物体の表面状態が明らかになるだけでなく,これまで推定が困難であった複雑な反射特性を持つ物体に対して画像解析をするための効果的な手法の一つを提案できる可能性を示したことである.本年度の研究成果に関しては,一般的な不均質誘電体(プラスチックや塗料等)と金属物体に対する分光ベースの光反射モデルに基づいた3次元デジタルアーカイブにおける最初の研究成果を日本感性工学会に学術論文を提出した.そして,長野県坂城町の日本1刀のデジタルアーカイブを開始し,光反射モデルに基づいてその視覚的情報を定量的なデータとして記録することができた.その最初の成果は国際会議(IASDR2009)で発表した.また,まだ学術論文になっていない段階ではあるが,より複雑な反射モデルに基づいた物体表面反射特性推定の試みをはじめており,その最初の成果はいくつかの学会で口頭発表を行った.本年度は交付申請書に記載した「研究実施計画」に従って主に以下の3つについて研究を進めた.(1)マルチバンドカメラシステムの改良改良したマルチバンドカメラを用いて日本刀の反射特性を計測した.ここでは日本刀独自の光反射モデルのパラメータ推定を行い,その精度を向上させることができた.この段階で日本刀独自の光反射モデル構築は完成したので,現在その成果を学術論文にまとめている段階である.(2)絹織物を対象に光反射モデルの試作新たに絹織物を対象に光反射モデルの構築を行った.ここでは絹織物表面の微細で複雑な織構造の光反射プロセスを計測するために,マクロレンズを用いた拡大画像による解析手法を開発した.また複雑な織構造の反射特性を解析するためにクリンプ理論に基づいた織の3次元構造モデルを構築した.これらの研究成果から従来では難しかった複雑な表面構造を持つ物体の分光反射率と反射特性の計測精度が向上した.(3)GPUレンダリングシステムの開発デジタルアーカイブした情報に基づいて,美術品を3DCGで映像再現するためのシステムを開発した.本研究で構築している反射モデルをGraphics ProcessingUnit (GPU)上に実装したことで高速かつ高精度なレンダリングが可能となった.特に大きな研究成果はこのシステムに「完成した日本刀の光反射モデル」を実装したことにより精密な日本刀の3DCG再現が可能となったことである.また,General Purpose GPU (GPGPU)により分光ベースのレイレーシングシステムを試作した.これによりまだ速度の面で問題が残るもののデジタルアーカイブされた仮想物体間での相互反射の計算が可能となった.なお,昨年度から本年度にかけての本研究の成果から,日本デザイン学会から「グッドプレゼンテーション賞」,情報処理学会から「グラフィクスとCAD研究会優秀研究発表賞」を受賞した.本年度は当初の計画通り,これまでに構築した光反射モデルに基づいて,より複雑な表面構造を持つ物体表面の光反射モデルを構築した.たとえば絹織物等の微細な表面構造を持つ物体の光反射特性や分光反射率を推定する手法を開発した.このことから従来では推定が難しかった絹織物や人の肌などを対象にデジタルアーカイブが可能となった.重要な有形文化財の多くは複雑な表面構造をもつものが多く,これまでこういった対象の光沢や陰影の様子を精密に記録再現ができなかったが,本研究によりこういった対象のデジタルアーカイブができる可能性を示すことができた.1.複雑な表面構造を持つ物体表面の計測系構築:複雑な表面構造を持つ物体表面の観測を簡便化するために高解像度のカメラとマクロレンズを用いて,表面構造を拡大して画像計測できる計測系を構築した.

この計測系では様々な照明方向を設定しながら反射光分布を計測するが,表面構造を単純な要素に分解することでモデル推定を簡便化することができた.2.分光反射率の推定アルゴリズムの開発:複雑な表面構造を持つ物体の場合には,反射光に常時光沢が含まれている可能性があるため画像計測のみならず,分光光度計等の計測器を用いても正確に分光反射率が計測できない場合がある.こういった対象から画像計測とヒストグラム解析により正確に分光反射率が計測できる手法を開発した.3.レンダリング・ディスプレイシステムの開発:Graphics Processing Unit(GPU)上に構築した光反射モデルを実装して,デジタルアーカイブした美術品をリアルタイムにレンダリングする手法を開発した.このときレンダリングシステムに3次元ディスプレイ装置を採用して立体的な美術品の映像再現を試みた.このとき,同時に分光ベースのリアルタイムレイトレーシング法を開発することで,相互反射を含む物体のCG再現が可能となった.
体細胞クローン技術における核の初期化機構の解明

体外受精に失敗した卵子を用いたマウスの体細胞クローンES細胞の作製クローン動物の作出や、クローン胚から免疫拒絶反応が起こらない患者自身のオーダーメイドES細胞(クローンES細胞)を樹立するためには、新鮮な卵子が不可欠だと考えられてきた。しかし韓国の論文捏造事件でも議論されたが、この技術の最大の問題点は健康な女性から多数の新鮮な卵子の提供を受けなければならないことであり、コスト面だけでなく倫理面からも卵子の利用が制限されていた。ところが体外受精などを行う不妊治療の現場では、受精しなかった卵子が毎日たくさん破棄されている。もしこの廃棄されている受精しなかった卵子を核移植に使うことができれば、使用できる卵子の制限がなくなり研究が大きく前進するだろう。そこで我々はマウスの体外受精を行い、受精失敗加齢卵子(Aged,fgrtilization-failureoocyte: AFF卵子)を用いて核移植を行ってみた。その結果、クローン胚盤胞まで発生した胚からは、クローンES細胞が比較的高率に樹立でき新鮮卵子を用いた場合との差は見られなかった。次に、AFF卵子から樹立されたクローンES細胞が本当にES細胞と呼べるものなのか調べてみた。核型およびES細胞のマーカー染色はすべて正常であり、またクローンES細胞由来の4倍体キメラも生まれてきた。これらの実験により、AFF卵子を利用して樹立されたクローンES細胞が受精卵由来ES細胞とまったく同等であることが証明できた。マウスntES細胞の特徴付け成体の体細胞から核移植技術によって作られたntES細胞は免疫拒否反応のない幹細胞として再生医療の分野から注目されている。しかし、ntES細胞の性質についてES細胞と同一であるという結論はまだ出ていない。そこでこれまでにわれわれが樹立した150種類以上のntES細胞を用いて、Oct3/4やNanogなどのES細胞特異的マーカーの発現性や、DNAマイクロアレイによる解析、ギムザおよびSKY-FISH染色による染色体異常について調査したところ、すべて通常のES細胞と同様の性質を示した。さらにntES細胞の核から再度ntES細胞の樹立を反復したところ、反復核移植のntES細胞に及ぼす影響がないことや、老齢マウス由来の細胞、あるいは長期間体外培養した繊維芽細胞など、種々の想定される因子によるntES細胞の樹立やその性質に及ぼす影響がないことがわかった。これらのことよりntES細胞は極めてES細胞と類似性をもつことが明らかとなり、再生医療の素材としての可能性があることが示唆された。極体および初期胚割球からのES細胞樹立の試み第1極体から8細胞期までの1割球を用い、ES細胞の樹立成績の改善を試みた。第1および第2極体からは単為発生ES細胞を38%および10%の成績で樹立できた。2、4および8細胞期の1割球からはES細胞を64%、23%および18%で樹立することができた。樹立したすべての細胞はES細胞マーカーにポジティブであり、キメラの作成を試みたすべての細胞株からキメラが生まれている。第1および第2極体は胎児への発生に寄与しないが、正常なゲノムを持つことから他の卵子の細胞質を借りることで有効利用できることが明らかとなった。(in press)体外受精に失敗した卵子を用いたマウスの体細胞クローンES細胞の作製クローン動物の作出や、クローン胚から免疫拒絶反応が起こらない患者自身のオーダーメイドES細胞(クローンES細胞)を樹立するためには、新鮮な卵子が不可欠だと考えられてきた。
岩石・石材を素材とした歴史系および自然系博物館による地域学習プログラムの協働開発

本研究は、岩石・石材を素材にして、神奈川県内の各地域における大地の形成(自然史的条件)とそこで展開された人間の営み(歴史的事象)を地域の歴史として一体的に捉え、理解し学ぶことができる地域学習プログラムを、歴史系博物館である神奈川県立歴史博物館と自然史系博物館である神奈川県立生命の星・地球博物館の学芸員を中心とした文理融合の研究組織による協働研究で作成し、その実践を行うことで、地域の歴史に対する理解の促進に資することを目的としている。研究初年度の平成30年度は神奈川県の横浜・川崎地域、県央地域、県西地域の3地域の学習プログラム作成に着手した。最も作業が進捗したのは、箱根火山のマグマを起源とする箱根山周辺産の安山岩類とその石材利用をおもなテーマとする県西地域で、当初想定した研究プロセスのうち、1基礎調査、2プログラム作成、3実践メニュー試行の3段階まで進めることができ、箱根湯本で実施した現地見学型の実践メニューでは、これから順次進めていく他地域のプログラム作成とその実践にもつながる成果と課題を得ることができた。また、海底火山の活動で堆積した火山灰や岩石を起源とする丹沢山地産出凝灰岩とその石材利用をテーマとした県央地域の学習プログラム作成は、上記研究プロセスのうち1基礎調査の実施にとどまる一方で、当初計画において研究期間の2年目に実施予定としていた横浜・川崎地域について、研究プロセス1基礎調査に着手することができた。具体的には、横浜に現存する旧横浜船渠株式会社第一号船渠(重要文化財)の使用石材に関する新たな資料を把握し、その分析を進めるなどの調査を行った。新資料を見い出したことは、次年度に実施するプログラム作成とその実践につながる大きな成果であると考えている。県西地域の学習プログラム作成は、当初の想定どおりに進捗したが、県央地域のプログラム作成は計画よりやや遅れており、研究期間の2年目に実施予定としていた横浜・川崎地域のプログラム作成の基礎調査に着手できたことを勘案しても、進捗状況は若干遅れている。本研究は、研究代表者および研究代表者と所属機関が異なる2名の研究分担者による協働研究であるため、研究の具体的な進め方や実践メニューの試行方法などについて十分に議論を行い、方向性の一致を見るまでに一定の時間を要したことがその原因のひとつであったと認識している。しかしながら、令和元年度の研究計画と実践メニューの実施スケジュールは平成30年度中に固めることができたため、次年度は計画どおりに進捗できるものと考えている。交付申請時点では、神奈川県内を5つの地域にわけて、すべての地域の岩石・石材に関わる学習プログラムの開発を目指していたが、現時点では現在着手中の県西地域、県央地域、横浜・川崎地域のプログラム開発とその完成度を高めることに取り組みを集中させるべきであると考えている。現在未着手である三浦半島地域と湘南地域のプログラム作成については、着手中の3地域の進捗状況を見極めながら、研究期間中の実施の可否を含めて検討していくこととしたい。

交付申請時点では、神奈川県内を5つの地域にわけて、すべての地域の岩石・石材に関わる学習プログラムの開発を目指していたが、現時点では現在着手中の県西地域、県央地域、横浜・川崎地域のプログラム開発とその完成度を高めることに取り組みを集中させるべきであると考えている。現在未着手である三浦半島地域と湘南地域のプログラム作成については、着手中の3地域の進捗状況を見極めながら、研究期間中の実施の可否を含めて検討していくこととしたい。平成30年度に実施予定であった神奈川県外での共同調査が未実施となっため、次年度使用額が生じることとなった。当該調査は令和元年度中に実施できる見通しであることから、同年度分として請求した助成金とあわせて、同年度内にすべて執行する計画である。
血液で神経障害を検出する方法の開発

多発性硬化症の病態を反映した有用なバイオマーカーの開発を目的とし、血液中に含まれるLOTUSの検出・定量を試みた。最初に血液中に分泌されるLOTUSのC末端領域の特異的配列を解析し、切断部位の位置を同定して7種の断片を見いだした。その7種の断片ペプチドを作製してMRM法にて検出感度を測定したところ、検出感度がMRM法に適用可能な1種の断片を見いだした。一方、ELISA法に供するためのLOTUSに対する特異抗体作製に必要な抗原ペプチドを同定し、その抗原ペプチドを用いて作製したモノクローナル抗体を用いてウエスタンブロッティング法によって血液中に含まれる微量なLOTUSの検出に成功した。多発性硬化症の病勢に伴って脳脊髄液中のLOTUS濃度が著明に変動することを見いだした。即ち、多発性硬化症の再発時には健常人に比してやく50%減少し、寛解期には健常人レベルに回復することが見られ、病勢に従った変動を示した。現在、多発性硬化症において病態を反映した有用なバイオマーカーが存在しないため、侵襲度の低い検体における新たなバイオマーカーの開発を目的とし、血液中に含まれる微量なLOTUSの検出・定量を試みた。まず最初に、血液中に分泌されるLOTUSのC末端領域特異的配列について質量分析計を用いて解析したところ、種々のC末端断片が同定され、ELISA法に供するためのLOTUSに対する特異抗体作製に必要な抗原ペプチドを同定した。次に、その抗原ペプチドを用いてモノクローナル抗体の作製を試みた。得られた数種のモノクローナル抗体の内LOTUSに対する高い特異性を示す抗体、および既存の抗体を用いてウエスタンブロッティング法やMRM法によって血液中に含まれる微量なLOTUSを検出することに成功した。現在、得られたモノクローナル抗体を用いてELISA法による検出キットを作製中である。しかしながら、より効率的に血液検体から定量的にLOTUSを検出するためには、抗体の特異性を更に高める必要があったり、MRM法における免疫沈降効率を更に上げる必要があったりするため、これらの諸課題を克服するための更なる開発が必要で、現在、それらの課題に取り組んでいる。当初の平成27年度計画にある「ELISA法のためのモノクローナル抗体の作製」では、血液中に分泌されるLOTUSのC末端領域特異的配列を質量分析によって解析した。その結果、種々のC末端領域の断片が同定され、それらの断片に共通する特異的配列を抗原としてモノクローナル抗体を作製した。一方、「血液中のLOTUSの検出、定量への挑戦」では、既存の抗体や上記の新たに得られた抗体を用いてウエスタンブロッティング法やMRM法によるプロテオーム解析によって血液中のLOTUSの検出を試みた。これら両者の方法によって、血液中に含まれる微量のLOTUSを検出することに成功した。しかし、定量性においては抗体の感度や免疫沈降法における効率を改善する必要があり、現在これらの問題点の克服に向けた検討を行っている。多発性硬化症の病勢に伴って脳脊髄液中のLOTUS濃度が著明に変動することを見いだし報告した(Takahashi et al., 2015)。多発性硬化症における病態を反映した感受性の高い有用なバイオマーカーは現存していないため、より感受性の高い新たなバイオマーカーの開発を目的とし、血液中に含まれる微量なLOTUSの検出・定量を試みた。まず最初に、血液中に分泌されるLOTUSのC末端領域特異的配列を解析したところ、切断部位はEGF-CAドメインと予想GPI結合部位との中間に位置し、様々な部位で切断された7種の断片を見いだした。その7種の断片ペプチドを作製してMRM法にて検出感度を測定したところ、多くはMRM法による検出感度としては不足するものであったが、1種の断片は検出感度が高いものであった。しかしながら、血液中に実際に存在するLOTUSの断片をMRM法で測定した場合、正しくLOTUS断片を検出しているか不明な点があり、現在その検証を行っている。一方、ELISA法に供するためのLOTUSに対する特異抗体作製に必要な抗原ペプチドを同定した。既存の抗体、および新たに得られたモノクローナル抗体を用いてウエスタンブロッティング法によって血液中に含まれる微量なLOTUSの検出に成功した。血液は、脳脊髄液とは異なり、Crtac-1AというLOTUS(別名Crtac-1B)のスプライシングバリアントが多量に含まれているため、Crtac-1AとLOTUSを区別できる特異性の高い抗LOTUS抗体によるELISA検出を試みると供に、LOTUS断片をV8プロテアーゼなどで低分子化して感度を上げたMRM法による検出を試みる予定である。

一方、ELISA法に供するためのLOTUSに対する特異抗体作製に必要な抗原ペプチドを同定し、その抗原ペプチドを用いて作製したモノクローナル抗体を用いてウエスタンブロッティング法によって血液中に含まれる微量なLOTUSの検出に成功した。平成28年度では、作製したモノクローナル抗体を用いたELISA法キットを完成させ、MS患者および非MS患者(変性疾患、炎症性疾患、非神経疾患等)の多数の検体を解析する。これらの症例における血液中のLOTUS濃度の変動とその特徴を検討し、臨床情報と併せて解析することでバイオマーカーとしての有用性と病態への関わりを明らかにする。一方、リンパ球の培養系・機能解析手法を用い、ヒトおよびマウスのリンパ球を用いてLOTUSの発現変動と種々のリンパ球反応の相関性や、リンパ球が産生するサイトカインの変動をin vitro実験系で解析し、MS病態とLOTUSとの関連性を攻究する。神経科学
プラズマジェット乱流場を用いた溶液中活性種制御とがん幹細胞選択的死滅効果の検証

現在のがん治療において増殖能が高く,抗がん剤や放射線に強い抵抗性を示す,がん幹細胞の死滅は非常に困難であり,新たな治療法の探索が急務となっている.このような課題に対し,本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.昨年度は,プラズマ照射により,メチオニンなどの特定のアミノ酸の酸化・分解反応が促進されることを見出した.本年度は,この反応を促進する水溶液中で生成される活性酸素種の計測を行った.プラズマ照射時間にほぼ比例してH2O2,NO2-濃度が増大し,15分照射で約100 umol/lのH2O2濃度となった.しかしながら100 umol/l程度のH2O2試薬添加では,メチオニンの酸化・分解反応は観測されなかった.そこで短寿命でさらに強い酸化力を有するOHラジカルとONOO-の濃度を測定したところ,同様にプラズマ照射時間にほぼ比例して増大した.今回,プラズマジェット照射により生成される短寿命活性酸素種が,アミノ酸の酸化・分解反応を促進することが示唆された.また,プラズマ照射メチオニン水溶液をがん細胞に投与したところ,がん細胞生存率が大きく低下し,プラズマ照射アミノ酸水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを新たに見出した.本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.本年度は,プラズマ照射により,溶液中に短寿命で強い酸化力を有する活性酸素種が生成され,これらがアミノ酸の酸化・分解を促進することを示唆する結果を得た.また,プラズマジェットを照射したメチオニン水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを新たに見出した.今年度はプラズマ照射メチオニン水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを見出した.来年度は他のアミノ酸についても同様にがん細胞投与実験を行う.さらに,プラズマ照射アミノ酸水溶液を増殖能の高いがん幹細胞に投与し,その幹細胞殺傷効果についても検証する.現在のがん治療において増殖能が高く,抗がん剤や放射線に強い抵抗性を示す,がん幹細胞の死滅は非常に困難であり,新たな治療法の探索が急務となっている.このような課題に対し,本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.本年度は細胞培養液の主成分であるアミノ酸とプラズマとの相互作用についての解析を行った.具体的には純水に7種類のアミノ酸を別途混合し,非平衡プラズマジェットをそれぞれの溶液に照射したところ,メチオニン,トリプトファン,アルギニンに関して,顕著な濃度の減少が観測された.そのメチオニン,トリプトファン,アルギニンの質量スペクトルを液体クロマトグラフ質量分析装置を用いて詳細に測定したところ,トリプトファンに関しては,トリプトファンに相当する質量数205のスペクトルがプラズマ照射により大きく減少し,質量数221と237に新たなピークが観測された.一方,メチオニンに関しては,メチオニンに相当する質量数150より低い質量数121と高い質量数166にそれぞれ新たなピークが観測された.また,アルギニンに関しては,アルギニンに相当する質量数175より低い質量数60から146の領域に新たなピークが多数観測された.このようにプラズマ照射により,特定のアミノ酸の酸化・分解反応が促進されることが明らかになった.また,プラズマ/液面接触照射と非接触照射で,メチオニンの質量スペクトルに大きな差異が観測され,プラズマ照射条件がアミノ酸の化学反応を制御できる重要なパラメータであることを見いだした.本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.本年度は細胞培養液の主成分であるアミノ酸とプラズマとの相互作用についての解析を行い,その結果,プラズマ照射により,メチオニンやトリプトファンなどの特定のアミノ酸の酸化・分解反応が促進されることが明らかになった.また,プラズマ照射条件がアミノ酸の化学反応を制御できる重要なパラメータであることを見いだした.現在のがん治療において増殖能が高く,抗がん剤や放射線に強い抵抗性を示す,がん幹細胞の死滅は非常に困難であり,新たな治療法の探索が急務となっている.このような課題に対し,本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.昨年度は,プラズマ照射により,メチオニンなどの特定のアミノ酸の酸化・分解反応が促進されることを見出した.本年度は,この反応を促進する水溶液中で生成される活性酸素種の計測を行った.プラズマ照射時間にほぼ比例してH2O2,NO2-濃度が増大し,15分照射で約100 umol/lのH2O2濃度となった.しかしながら100 umol/l程度のH2O2試薬添加では,メチオニンの酸化・分解反応は観測されなかった.そこで短寿命でさらに強い酸化力を有するOHラジカルとONOO-の濃度を測定したところ,同様にプラズマ照射時間にほぼ比例して増大した.今回,プラズマジェット照射により生成される短寿命活性酸素種が,アミノ酸の酸化・分解反応を促進することが示唆された.また,プラズマ照射メチオニン水溶液をがん細胞に投与したところ,がん細胞生存率が大きく低下し,プラズマ照射アミノ酸水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを新たに見出した.本研究では,プラズマ照射細胞培養液などのプラズマ処理溶液を投与することで,がん幹細胞の選択的死滅現象の発現を実現することを目標としている.

本年度は,プラズマ照射により,溶液中に短寿命で強い酸化力を有する活性酸素種が生成され,これらがアミノ酸の酸化・分解を促進することを示唆する結果を得た.また,プラズマジェットを照射したメチオニン水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを新たに見出した.今年度はプラズマ照射により,特定のアミノ酸の酸化・分解反応が促進されることが明らかになった.来年度はこのアミノ酸の酸化物と分解物を質量スペクトル,及び赤外吸収分光スペクトルから同定するとともに,これらの化学反応を誘起する溶液中活性酸素種を化学プローブ法を用いて計測する.また,プラズマの医療応用として,プラズマ照射アミノ酸溶液をがん細胞に投与し,がん細胞殺傷効果を検証する.今年度はプラズマ照射メチオニン水溶液が,がん細胞殺傷効果を示すことを見出した.来年度は他のアミノ酸についても同様にがん細胞投与実験を行う.さらに,プラズマ照射アミノ酸水溶液を増殖能の高いがん幹細胞に投与し,その幹細胞殺傷効果についても検証する.(理由)本年度(2017年度)予算を用いてプラズマジェット装置の改良を行う予定であった.しかしながら,プラズマジェットの照射条件を変化させることにより,溶液中アミノ酸の酸化・分解反応に差異が観測されたため,本年度はこれまでのプラズマジェット装置を用いて実験を遂行した.(使用計画)来年度(2018年度)は,今年度(2017年度)の予算を用いて,プラズマジェット装置の改良を行う.またこれと平行して,2018年度の予算を用いて,溶液中活性酸素種計測やプラズマ照射溶液のがん細胞殺傷効果に関する評価を行う.本年度(2018年度)は,溶液中活性酸素種検出用の化学プローブ試薬購入のために予算を確保していたが,当初の予想より順調に計測が遂行できたため,次年度使用額が発生した.来年度(2019年度)の使用計画としては,今年度(2018年度)の予算を用いて,プラズマジェット装置の改良を行うとともに,プラズマ照射溶液のがん細胞殺傷効果に関する実験を行う.
プライベートブランド商品の調達増加による流通の国際化に関する日欧比較研究

本研究では、プライベートブランド商品の調達が流通業の国際化競争力にどの程度影響をあたえることができるのかを明らかにするため、日本と欧州における事例収集を行い、実証研究を行った。プライベートブランド商品は、消費者に対して差別化された商品を提供し、店舗に対する忠誠度を向上させるとともに、企業へより多くの利益をもたらす効果がある。ただし、プライベートブランド商品の調達先企業が本国国内中心である企業と、調達先企業が本国国外に広がっている企業というように調達先は企業によって異なる。その結果、とりわけ国外出店の際に国際的な商品調達をする企業ほど国際競争力に優位があることが本研究から明らかになった。本研究では、PB商品の調達が流通業の国際化競争力にどの程度影響をあたえることができるのかを明らかにするため、日本と欧州の事例収集し、実証分析を行う。平成27年度は、日本と欧州におけるPB商品比率と国際競争力との関係を調査する予定であった。そこで、欧州におけるイギリスとドイツを中心とした小売企業のPB商品比率と国際化の展開状況について整理した。それらの研究成果は、学会発表を行うとともに、阪南論集にて「欧州におけるドイツ系小売企業の市場参入とイギリスにおけるプライベートブランド戦略ーイギリス系小売企業のビッグ4社(テスコ、セインズベリー、アズダ、モリソンズ)とドイツ系小売企業のアルディとリドルの実態調査ー」というタイトルにて発表した。とりわけ、イギリスに関しては10月3日に東京ステーションカレッジで行われた、エジンバラ大学名誉教授であるジョン・ドーソン先生による学術講演に参加することによって、国際的な学術交流を行うとともに、欧州におけるPB商品と国際化の展開について最新情報と知見を得ることができた。その他、流通経済研究会では大石芳裕先生から東南アジアにおけるチャネルと製品に関して、多国籍企業学会西部部会では伊田昌弘先生から越境EC(Electronic Commerce)についてと、浅川和宏先生からグローバル・ナレッジ・ソーシングについて学び、今後の研究遂行において多くの示唆を得た。このような研究活動により、本研究の目的であった3つの疑問のうちの1つについて解決策の事例を示したと考える。その疑問とは、「優れたPB商品の調達を行い、国内にて競争優位を獲得したならば、差別化された商品による競争優位獲得の範囲は延長・拡大することはできるのか。」ということであった。上記の論文内にて取り上げたドイツ系小売企業であるアルディとリドルの事例はこの解答のひとつになると考える。まず、欧州におけるPB商品と国際化展開に関する大量のデータを収集・整理に着手した。次に、イギリスとドイツの小売企業を中心としたPB商品比率と国際化の展開状況について考察した。それらの研究成果は研究会にて「英国におけるプライベートブランドの実証研究ー英国小売企業と独系小売企業の比較を中心にー」というタイトルにて発表した。また、阪南論集にて「欧州におけるドイツ系小売企業の市場参入とイギリスにおけるプライベートブランド戦略ーイギリス系小売企業のビッグ4社(テスコ、セインズベリー、アズダ、モリソンズ)とドイツ系小売企業のアルディとリドルの実態調査ー」というタイトルにて論文にまとめた。それにより、これまでの調査研究活動の結果を公表するのみならず、本研究における課題と問題点を整理し、今後に研究の方向性を示すことができた。ただし、一部の変更点は日本のPB商品比率と国際競争力との関係についても明らかにする予定であったが、学会等に参加して広く情報収集するのみに留まったことである。しかしながら、国内出張によって、東南アジアにおけるチャネルと製品、越境ECやグローバル・ナレッジ・ソーシングなどについても学び、今後の研究遂行において多くの示唆を得た。また国内にいながらも、イギリスに関しては最新情報の入手と国際的な学術交流をする機会がいくつかあった。そのひとつは、エジンバラ大学名誉教授であるジョン・ドーソン先生による学術講演への参加によるものであった。近年の潮流である埋め込みの概念について国内外の研究者から研究遂行にあたって知見を得た。若干の研究方法の変更はあったものの、実証的なデータや先行事例収集についても予定通り行うことができた。よって、研究の現在までの達成度は、概ね順調に推移していると考える。本研究の最終目的は、PB商品の調達が流通業の国際化競争力にどの程度影響をあたえることができるのかを明らかにするため、日本と欧州における事例収集を行い、実証分析を行う。平成28年度は、日本のPB商品比率と国際競争力との関係について調査すること、第二に欧州系企業の欧州域内におけるPB商品の調達と国際出店について調査することについて取り組んだ。第一の日本のPB商品比率と国際競争力との関係については、先行研究レビューや各社HPや国内のインタビューおよび実態調査研究を行った。第二に欧州系企業のPB商品の調達と国際出店については、各社HPなどによる情報収集と事例収集およびインタビュー調査や実態調査研究を行った。近年、小売企業のPB商品は実店舗の店頭販売のみならずインターネットを通じて販売するEC(Electronic Commerce:電子商取引)分野においても重要な販売方法となっており、国内のみならず越境ECとして海外へ販売される事例がみられる。この越境ECに先駆的に取り組んでいる企業には、キリン堂やmikihouseに代表される関西に本社をもつ企業が多く、視察を行った。また、イギリスのエディンバラ大学では、データ収集とともにビジネススクールを訪問し、教員が多く集まるラウンジにおいても広く多分野の研究者と国際交流および貴重な学術的意見を収集することができた。研究成果については、後述されるいくつかの図書や新聞に広く公表しており、今年度中に出版されなかったもののさらにいくつか執筆を既に行っている。

このような研究活動により、本研究の目的だった3つの疑問のうちの2つ目について解決策の事例を探索することができた。その疑問とは「優れたPB商品の調達を行い、国内にて競争優位を獲得したならば、差別化された商品による競争優位獲得の範囲は延長・拡大することはできるのか。」と、いうことであった。平成28年度は、残された課題であった日本のPB商品比率と国際競争力との関係について調査すること、第二に欧州系企業の欧州域内におけるPB商品の調達と国際出店について調査すること、この2点について取り組んでいった。まず、PB商品販売と日本の国際競争力については、海外出店の視点のみならず、インバウンド消費やインターネットを通じた越境ECについて調査を行った。日系小売企業は中国最大のEC企業であるアリババが運営する天猫国際(Tmall Global)に代上される越境ECサイトに出店する事例が見られた。アリババ・ジャパンは、この天猫国際へ出店する日本企業を募集・支援しており、インタビュー調査を行った。また、越境ECに先駆的に取り組んでいる企業には、キリン堂やmikihouseに代表される関西に本社をもつ企業が多く、視察調査を行った。これにより、本研究の目的だった3つの疑問のうちの2つ目について解決策の事例を発見することができたと考えている。欧州については、イギリスのエディンバラ大学を訪問し、最新事例や情報収集を行うとともに学術交流および研究への貴重な示唆を得た。研究方法における変更点は2つある。それは、イギリスのリーズ大学への訪問の予定だったが、新しい人脈を得て、訪問先がエディンバラ大学になったことと、ネオグリッド社主催の国際カンファレンスに参加する意向であったものの開催日程が本務校の重要な校務日程と重なり参加できなかったことである。しかしながら、同イギリス国内の大学であったこと、カンファレンスには参加できなかったものの国内において別のインタビュー調査により異なる角度からの情報収集を試みることができた。このように、若干の研究方法の変更はあったものの、実証的なデータや先行事例収集についても予定通り行うことができた。よって、研究の現在までの達成度は、概ね順調に推移していると考える。本研究では、プライベートブランド商品の調達が流通業の国際化競争力にどの程度影響をあたえることができるのかを明らかにするため、日本と欧州における事例収集を行い、実証研究を行った。本研究の目的は、第1にプライベートブランド商品(以下PB商品と表記)の調達増加により、小売企業は商品を差別化し、消費者の選考に影響を与え、どれくらいの競争優位を獲得することができているのか。第2に優れたPB商品の調達を行い、国内にて競争優位を獲得したならば、差別化された商品による競争優位獲得の範囲は延長・拡大することはできるのか。
膵β細胞SUレセプターとATP感受性K+チャネルの機能的連関と糖尿病での異常

Sulfonylurea(SU剤)はインスリン非依存型糖尿病(NIDDM)の治療菜として広く臨床に用いられているが、かなりの症例で無効となり(二次無効)、血糖コントロールが困難となる。我々は、NIDDM状態下での膵β細胞では細胞内ブドウ糖代謝機構に異常が生じる事実を明らかにして来た。一方抗不整脈剤の一つであるcibenzolineは副作用として低血糖を生じるが、我々はこの薬剤がSU剤とは異なりSU受容体(SUR)との結合を介さずにK_<ATP>チャネル活性を抑制することを報告している。そこで今向膵β細胞内での糖代謝障害時におけるcibenzolineのK_<ATP>チャネル活性に及ほす効果について検討を加えた。100μM2.4-dinitrophenol(DNP)にて膵β細胞内に糖代謝障害を導入する。SU剤のglienclamideによるK_<ATP>チャネル抑制の低下とインスリン分泌促進の消失を認めた。一方、cibenzolineに対するK_<ATP>チャネルの感受性はDNP存在下においても変化は認められず、またインスリン分泌促進効果も認められた。[^3H]ラベル化した各々のリガンドを用いて結合実験行ったところ、cibenzolineはSURではなくK^+チャネルドメイン(BIR)に直接結合することが明かとなった。したがって膵β細胞内での糖代謝障害によりSURとBIR間の機能的連閑に障害が存在しても、BIRに直接結合するcibenzolinは、K_<ATP>チャネル活性の抑制能を保持し、インスリン分泌を促進することが明かとなった。今後BIRに対しより選択性の高い薬剤を開発することが、SU剤の二次無効例に対する新たな治療法の確立につながるものと期待される。
遺伝子ノックダウン手法を用いた血小板細胞死がもたらす敗血症増悪病態の解明

血小板は止血凝固系の働き以外に、炎症制御にも深く関与している事が最近知られている。敗血症病態において、血小板は好中球との相互作用により好中球よりNETsを産生させる事で炎症消退機構に寄与している。しかし、NETsが過剰に産生されると毛細血管が閉塞することで、臓器不全を来す可能性がある。我々は炎症、細胞死に関与するタンパク質遺伝子のノックダウン血小板細胞を作成し、好中球との共培養を実験を行った。実験結果より、細胞死の過程にある血小板と好中球の共培養ではNETsの産生が抑制されるが、過度な血小板活性化がNETsを過剰に産生させるため、適度な血小板活性化が炎症消退に重要である可能性が示唆された。(目的)敗血症病態においては血小板が病原微生物由来のPAMPsを認識し、好中球に結合して血小板好中球複合体を形成し,活性化血小板との相互作用により好中球がetosisを起こし、自らを犠牲にしてNETsと呼ばれる粘着性の網を放出し,効率的に病原体を捕捉・殺菌する。しかし、この現象が極度に起これば好中球より産出されるその他の物質により臓器障害を来す可能性がある。また以前より敗血症の病態において血小板減少が患者予後不良因子として深く関与していることが広く知られているが、活性化血小板と引き続き起こる血小板細胞死の際にホスファチジルセリンが露出する血小板膜表面上でトロンビンが大量に生成されることや、血小板数低下により抗菌能や炎症消退物質産生を低下させることが炎症増悪の要因になると我々は考えている。前年度に作成したヒト遺伝子ノックダウン血小板様細胞をBax, Bcl-XlをターゲットにしたsiRNAを用いて作成した。培養細胞を用いた場合、血小板の産生に1週間程度しか要しないため、ウィルスベクターが不要で簡便なのでMeg01細胞を使用した。(結果)健常成人より採取した活性化血小板をトロンビンでと好中球を共培養するとNETsが形成されることを細胞免疫蛍光染色法で確認した。活性化Bax遺伝子ノックダウン血小板様細胞を好中球と共培養すると、コントロール遺伝子ノックダウン血小板遺伝子様細胞に比べ、NETsの形成が促進した。一方でBcl-Xl遺伝子ノックダウン血小板遺伝子様細胞の場合は、NETsの形成が抑制された。また、Resolvin(ω-3脂肪酸のエイコサペンタエン酸(EPA)由来のEシリーズとドコサヘキサエン酸(DHA)由来のDシリーズに大別される)、Maresin(DHA由来)等は、抗炎症性脂質メディエーターファミリーを前投与することにより、NETsの形成が抑制された。我々は、患者予後と関連する重症敗血症時の炎症増悪の原因として、過度の血小板活性化とその後引き続き起こる血小板細胞死の現象が関与していると考えている。その機序と新しい予防法・治療法を見出すために、分子生物学的手法を用いた遺伝子ノックダウン血小板細胞と生理活性(細胞透過性ペプチドを含む)物質により、研究展開したいと考えた。今回の研究課題により、我々は敗血症病態において、経時的な変化の中で過度に血小板が活性化した後、末梢血中の血小板細胞のトロンビンに対する不応性・血小板凝集能低下と、アポトーシス(細胞死)進行の指標となるミトコンゴリア膜電位の低下及び血小板内Bak, Baxの上昇に正の相関関係があること、また細胞内Bcl-XL濃度を細胞性透過性ペプチドを用いて上昇させれば、血小板の細胞死を制御することができることが分かった。また、Baxノックダウン血小板細胞を用いることで血小板の細胞死を抑制できることも分かった。また、好中球との共培養実験系において、コントロール遺伝子ノックダウン血小板細胞群に比べ、Bax遺伝子ノックダウン血小板細胞群は、好中球からの好中球細胞外トラップ(NETs)の放出が抑制されている事が分かった。また、Bax発現を制御する細胞内情報伝達系の上流にあるp38MAPK遺伝子ノックダウン血小板細胞においても好中球との共培養実験系において、好中球からの好中球細胞外トラップ(NETs)の放出が抑制されている事が分かった。従って、適度に血小板の活性化を抑制する事で、過度な炎症病態を抑制出来る可能性があり、今後の研究展開に重要な研究結果を得ることが出来た。また、実験過程において血小板から放出されるmicroRNAが炎症病態に関与してることが分かったため、次世代シーケンサーを共同購入しmicroRNAの網羅的解析を行った。これら実験で得た結果は、今後学会等で発表する予定にしている。

患者予後と関連する重症敗血症時の炎症増悪の原因として、我々は過度の血小板活性化とその後引き続き起こる血小板細胞死の現象が関与していると考えている。その機序と新しい予防法・治療法を見出すために、分子生物学的手法を用いた遺伝子ノックダウン血小板細胞と生理活性(細胞透過性ペプチドを含む)物質を用いた治療法の開発に焦点を当てて研究展開したいと考えた。本年度の研究計画としては、ヒト遺伝子ノックダウン血小板細胞において、以下の反応を見た。1.血小板凝集反応(透過法)2.血小板Ca放出反応(Fluoro-3,フローサイト法)。3.血小板内キナーゼリン酸化解析ERK,AKT,p38,JNKのリン酸化/Total(比)変化の定量(フローサイト法)。4.血小板ミトコンドリア膜電位変化の定量(JC-1染色、フローサイト法)5.血小板ミトコンドリアチトクロームC含量の変化(ウェスタン、フローサイト法)6.血小板膜表面へのホスファチジルセリンの発現の変化Annexin V+(フローサイト法)7.血小板内Bcl-2ファミリータンパク質の発現の変化Bcl-xl, Bcl-2, Bax, Bak, Bim発現の変化(フローサイト法)8.血小板内カスパーゼ発現の変化Caspase 3, 9(フローサイト法)LPSまたはHMGB1添加をすることで生理食塩水添加群に比べ、経時的な血小板活性化と細胞死過程が進行し、血小板細胞内p38MAPKのリン酸化とBax上昇を見た。またBax又はp38α遺伝子のノックダウン血小板細胞においては、コントロール群(Negative Control miRNAを導入した遺伝子正常血小板細胞)に比べ、血小板活性化と細胞死変化が軽減することが分かった。本年度から、ラットまたはマウスを用いた動物実験を施行予定にしていたが、培養細胞実験系において細胞免疫蛍光染色法によるNETsの観察方法の確立に時間がかかり、開始できていない。来年度において施行予定である。遺伝子ノックダウン血小板細胞作成に時間を費やし、一部の遺伝子ノックダウン血小板細胞作成について作成途上中にある。また、In Vitro系において、血小板細胞内のmicroRNAの発現に新しい知見を得た。具体的には、実験経過において、ヒト血小板細胞内のmicro RNA発現の違いが、LPSの反応の違いに関与していることが分かった。従って、当初本年度に予定していた生理活性物質Resolvin D1, D2, Maresin1(Cayman社)の前投与により、LPS又はHMGB1に対する上記測定項目の細胞死変化の抑制度を調べる実験について、開始するに至っていない。ラットまたはマウスを用いたにLPSを投与することにより敗血症モデルを作成し、経時的な末梢血における血小板及び好中球の活性化及び細胞死の変化を観察する。また、血管内のNETs生成の定量化を免疫組織染色法によって行う。また、細胞内情報伝達系の詳細も観察するため遺伝子ノックダウン細胞を用いたIn Vitro実験も継続して行う予定である。本研究に用いられる試薬(抗体、ペプチド、PCR関連品、インヒビター、ELISAキット、Nulcleofection法を用いた関連試薬、miRNA発現ベクター、培養関連品等)は大変高価である。フローサイトメトリー用の抗体は、固定標本に比べ染色時に高濃度の抗体を要する為、使用量が多くなる。
クラスター型プロトカドヘリンが時間知覚の神経メカニズムとネットワークへ及ぼす影響

次に起こることを予測し、適切なタイミングで意思決定することは、生きるために必要な能力であるが、そのためには時間を正確に知覚することが求められる。しかし、時間をどのように知覚しているのかについては、未だ不明な点が多い。時間知覚の詳細なメカニズムを理解するには、神経回路レベルでどのような情報処理が行われているのかを知る必要がある。本研究では、マウスに欠落オドボール課題を行わせる。この課題は、一定間隔で示される刺激が不意に欠落することをマウスに検出させる。これには正確な時間知覚が求められる。時間知覚に関わることが示唆されている各脳領域から脳活動を記録し、時間がどのように処理されているのかを検証する。
高精度放射線治療を用いた子宮頸癌根治的放射線治療プロトコルの開発

中央遮蔽を用いない外部照射(3DCRT)とCT-based IGBTを採用した前向き臨床試験に登録した子宮頸癌40例(予定症例数)の臨床結果を解析した。FIGO臨床病期は、IB1: 12例、IB2: 12例、IIA: 1例、IIB: 11例、IIIB: 3例、IVA: 1例、腫瘍最大径の中央値は47mm(13-81mm)であった。28例で同時化学放射線療法が実施された。全骨盤照射45Gy/25回後にCT-based IGBT 20Gy/4回(A点)を実施した。観察期間中央値33ヶ月(9-52ヶ月)であった。1例は経過観察が中断した(22ヶ月)。死亡例は7例(原病死6例、敗血症による死亡1例)、子宮頸部再発例は6例、骨盤内リンパ節再発例は3例、遠隔転移例は7例であった。2年全生存率85%、2年局所制御率85%、2年骨盤内制御率83%、2年無病生存率75%であった。HR-CTV D90 70GyをCut-off値とし、2群に分けて比較すると、70Gy以上の群で局所制御率が有意に良かった(93% vs 64%、p=0.018)。Grade 3以上の晩期有害事象は膀胱炎G3 2例、直腸炎G4 1例の計3例(7.5%)であった。OARのD2ccの中央値はそれぞれ膀胱74(58-95)Gy、直腸56(51-76)Gy、S状結腸63(51-73)Gy、小腸57(45-74)Gyであった。1.根治的放射線治療を実施した子宮頸癌38例を対象に、治療計画CTと治療時に撮像されたCBCTの座標系における子宮体部・頸部の平均移動量を計測し、影響を与える因子を探索した。体部の移動量が頸部より大きかった。膀胱容量差と子宮体部上縁の移動量に弱い有意相関がみられた(ρ=0.364、P <0.001)。骨盤内手術歴のある群は有意に子宮体部上縁の移動量が大きかった(P=0.007)。その他の因子は子宮移動量との有意な相関/差を認めなかった。3.外部照射に中央遮蔽を用いない治療スケジュールを採用した前向き臨床試験に、子宮頸癌40例(予定症例数)の登録を終了し臨床経過を観察した。FIGO臨床病期は、IB1: 12例、IB2: 12例、IIA: 1例、IIB: 11例、IIIB: 3例、IVA: 1例、腫瘍最大径の中央値は43mm(13-80mm)であった。2017年3月31日時点で観察期間中央値16ヶ月(10-37ヶ月)であった。3例は経過観察が中絶した(2, 3, 5ヶ月)。再発は7例に認められた。局所のみ3例、局所+骨盤LN1例、骨盤LN+傍大動脈LN1例、遠隔転移2例であった。3例が原病死した。晩期合併症は5例に認めた(全てグレード1)。1.子宮(CTV)のinterfractional motionに関与する各種因子(腫瘍因子、患者因子、治療因子)について検討し、一定の結果を得て論文発表(英文)した。2. CT-badsed IGBTの自験例についてDVHパラメータと治療結果(特に局所制御)の関連を検討し、一定の結果得た。現在論文作成(英文)中である。3.前向き臨床試験の予定患者登録を終了し、経過観察を実施した。1. 3D-IGBT(Tandem+Ovoid)を行った子宮頸癌90例中、特殊病理組織型2例、2D-ICBT併用8例、傍大動脈リンパ節転移陽性9例、シリンダアプリケータ使用2例、CT画像のアーチファクトが強い1例を除外した68例について、DVHパラメータと治療結果につき再解析を行った。2年全生存率は92%、2年局所制御率は83%であった。HR-CTV D90 (EQD2)、タンデム中心からHR-CTV側方辺縁までの距離(T-LR)、HR-CTVの体積(以上、治療因子)、病理組織型、IGBT前腫瘍径、治療前SCC値(以上、腫瘍因子)が、局所制御率を有意に予測する因子であった。HR-CTV D90について、60Gyおよび70Gyが局所制御に関するcut-off値であった。多変量解析でT-LRと病理組織型が局所制御率に影響を与える独立した因子であった。以上より、不整形の腫瘍進展例では通常の3D-IGBT(Tandem+Ovoid)での制御に限界があること、放射線抵抗性腫瘍での投与線量増加の必要性が示唆された。グレード3以上の晩期有害事象は3例に認めた。リスク臓器線量(D2cc)は晩期有害事象発生に対し有意でなかった。以上の結果を英文誌に報告した(J Radiat Res. 2018Jan 1;59(1):67-76.)

2. 3DRT(CSなし)と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験の登録患者の経過観察を継続した。3.子宮頸癌術後照射における全骨盤IMRTの臨床試験(JCOG1402)のダミーランを通じて、CTV設定と最適化計算のTipsをまとめた。1.子宮(CTV)のinterfraction motionに関与する各種因子(腫瘍因子、患者因子、治療因子)の抽出を目的とした研究を終了し、結果を英文誌に報告した(J Radiat Res. 2017 May 1;58(3):397-404. )。2. 3D-IGBT実施例(琉球大症例)のDVHパラメータと治療結果(局所制御・晩期有害事象)の解析研究を終了し、結果を英文誌に報告した(J Radiat Res. 2018 Jan 1;59(1):67-76. )。3.臨床試験「3DRT (CSなし)と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験」の予定患者登録をほぼ予定通り終了(平成28年6月)し、経過観察を実施中である。中央遮蔽を用いない外部照射(3DCRT)とCT-based IGBTを採用した前向き臨床試験に登録した子宮頸癌40例(予定症例数)の臨床結果を解析した。FIGO臨床病期は、IB1: 12例、IB2: 12例、IIA: 1例、IIB: 11例、IIIB: 3例、IVA: 1例、腫瘍最大径の中央値は47mm(13-81mm)であった。28例で同時化学放射線療法が実施された。全骨盤照射45Gy/25回後にCT-based IGBT 20Gy/4回(A点)を実施した。観察期間中央値33ヶ月(9-52ヶ月)であった。1例は経過観察が中断した(22ヶ月)。死亡例は7例(原病死6例、敗血症による死亡1例)、子宮頸部再発例は6例、骨盤内リンパ節再発例は3例、遠隔転移例は7例であった。2年全生存率85%、2年局所制御率85%、2年骨盤内制御率83%、2年無病生存率75%であった。HR-CTV D90 70GyをCut-off値とし、2群に分けて比較すると、70Gy以上の群で局所制御率が有意に良かった(93% vs 64%、p=0.018)。Grade 3以上の晩期有害事象は膀胱炎G3 2例、直腸炎G4 1例の計3例(7.5%)であった。OARのD2ccの中央値はそれぞれ膀胱74(58-95)Gy、直腸56(51-76)Gy、S状結腸63(51-73)Gy、小腸57(45-74)Gyであった。当初の予定に従い、前向き臨床試験の経過観察を継続する。2年の経過観察終了後に治療結果の最終解析を実施する。当初の予定に従い、臨床試験「3DRT (CSなし)と3D-IGBTの組み合わせによる根治的放射線治療に関する前向き臨床試験」の経過観察を継続し、治療結果の最終解析を行う。本研究課題全体の研究結果をもとに、全骨盤IMRTと3D-IGBTを用いた子宮頸癌根治的放射線治療のプロトコルの作成作業に着手する。本年度はデータ整理及び解析等を研究者自身が実施したため、人件費を使用しなかった。計画していた情報収集1件(東京)が所属施設の所用にて中止になり、かかる出張旅費が不要になったため生じた。当該助成金は、次年度の情報収集費(旅費)等に充てる計画とする。前向き臨床試験の最終解析を実施予定にて、研究補助員を雇用する。データ収集、整理のために、パーソナルコンピュータのモニタ、ソフト等の購入を予定する。