hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト骨盤出口筋の臨床解剖学的研究ならびにその発生学的研究

肛門・直腸領域の臨床の進歩により、この領域の詳細な解剖学的知見が必要となった。我々は、超音波、MRIとの対比を含めた詳細なマクロ解剖学的研究、肛門管の筋や線維の種類を考慮した組織解剖学的研究をおこなった。さらに、マウス胚の詳細な観察により肛門管の発生過程を追い、ヒトの構造との比較を行った。これらの結果より、これまであまり注目されてこなかった肛門管の縦走平滑筋層の重要性が明らかになった。この筋層が外肛門括約筋を貫くという密接な関係はヒトに特有であり、マウスではみられないことが分かった。また、外生殖器の正中癒合部の形態が沿う排泄腔の中の尿生殖直腸中隔によるということが明らかになった。本研究は骨盤出口筋の機能温存を試行した解剖学的基盤の形成を目指して企画された。今年度はヒトの骨盤出口筋の肉眼解剖学的および組織学的な観察を行い、成人での形態を細かく観察した。骨盤部を本研究専用に用いることができる解剖実習体7体(男性1体、女性6体)を用いた。2体は肉眼的に肛門挙筋と直腸の付着部位を観察した。骨盤から直腸と肛門挙筋を含めた肛門周囲の構造を切り出し、放射状に切り分けた。肉眼的には、外肛門括約筋と肛門挙筋の線維の走り方を観察した。組織学的には、Hematoxylin Eosin染色、Elastica van Gieson染色、横紋筋・平滑筋に対する免疫染色を行なった後、外肛門括約筋を分ける境界を観察した。恥骨直腸筋と恥骨尾骨筋の相互関係が前方と後方で変化していた。後方においては直腸縦走筋が上後方へ折れまがっているために肛門挙筋と内肛門括約筋が直腸縦走筋を介して接している長さは短かった。前方においても、肛門挙筋が外肛門括約筋から分離するために、肛門挙筋と内肛門括約筋が接する長さは短かった。側方においては恥骨直腸筋と外肛門括約筋が上下に伸長しているために、肛門挙筋、外肛門括約筋が内肛門括約筋に接している長さが長くなっていた。前年度に得られた所見と合わせ、腹腔鏡の技術を用い、肛門機能を温存したうえで直腸がんの手術を行うISR(Internalsphincteric resection)という手技を安全に行うための科学的な根拠として解析を行っている。また、マウスの骨盤を組織学的に解析し、直腸縦走筋と外肛門括約筋の関係を明らかにし、ヒトと比較した。ヒトでみられる直腸縦走筋から外肛門括約筋を貫く線維は伸びておらず、平滑筋と横紋筋が複雑に骨盤底を支えることがヒトならではの構造であることが明らかになった。本研究は骨盤出口筋の形態の構造を明らかにすることで、骨盤手術における機能温存を指向した手術術式の開発をめざした。今年度、ヒトにおいては、組織学的観察を中心に解析を行った。本研究には、解剖実習体(男性3体、女性3体)を専用に用いた。直腸壁と肛門挙筋、外肛門括約筋との付着の関連性については、直腸の周りを囲むということは言われていたが、その固定様式についてはあまり興味の対象とはなってこなかった。これを明らかにするため、直腸壁と肛門挙筋の境界部を中心に、組織標本を作製し、HE染色、Elastica van Gieson染色、骨格筋・平滑筋に対する免疫染色によって観察した。その結果、特に直腸の前側方から側方にかけて、肛門挙筋上層の骨格筋成分が、腱成分を介さずに直接的に直腸の外輪層である縦走平滑筋に付着しているのが観察された。さらに、肛門挙筋の下層はそのまま直腸壁を取り囲むように走行していた。外肛門括約筋は上部(深部)では肛門挙筋の外周を囲むように、そして浅部では直腸と接するように、さらに皮下外括約筋と言われる部分では直腸縦走筋である平滑筋の線維が骨格筋を貫くようにして直腸との固定性を高めていることがわかった。つまり骨格筋構造である骨盤出口筋は、直腸縦走筋との密接な関係を持つことで、肛門の安定的な機能を維持していることが明らかになった。また、これまで肛門外科においては、Treitzの筋と呼ばれる平滑筋構造は、直腸縦走筋層が内肛門括約筋を貫いていると考えられてきた。しかし、これは直腸輪走筋層の最内部の層が縦走するように走ることで作られていることを示す結果が得られた。さらに、内肛門括約筋の層を安定化させるべく両者をつなぐ結合組織線維が入り込むことによって両者がずれないような機構が形成されているということが明らかになった。これらの構造については、マウスでも同様であることが確かめられた。

また、外生殖器の正中癒合部の形態が沿う排泄腔の中の尿生殖直腸中隔によるということが明らかになった。本研究は骨盤出口筋の機能温存を試行した解剖学的基盤の形成を目指して企画された。今年度はヒトの骨盤出口筋の肉眼解剖学的および組織学的な観察を行い、成人での形態を細かく観察した。骨盤部を本研究専用に用いることができる解剖実習体14体(男性7体、女性7体)を用いた。骨盤を切り出し、正中で半切し、右5側を肉眼的観察、左14側を組織学的観察に用いた。肉眼的には、内側から外肛門括約筋と肛門挙筋を剖出した後、外肛門括約筋と肛門挙筋の線維の走り方を観察した。組織学的には、肛門管の前面、側面、後面から標本を作成し、Hematoxylin Eosin染色、Elastica van Gieson染色、横紋筋・平滑筋に対する免疫染色を行なった後、外肛門括約筋を分ける境界を観察した。男性では、直腸壁・尿道球・前立腺に囲まれた一点に、外肛門括約筋、球海綿体筋、直腸縦走筋の線維が集まっていた。一方、女性においては、外肛門括約筋は男性同様に正中に停止していたが、球海綿体筋は外肛門括約筋の外側に停止していた。女性の骨盤底を支える筋要素が従来考えられていたよりも少ないことが明らかになった。男性および女性において、直腸の縦走筋は外肛門括約筋を貫いていた。特に後方では直腸壁を下行する縦走筋の線維が輪状の外肛門括約筋を貫き、翻って尾骨に向かって上行していた。随意筋である外肛門括約筋の作用が不随意筋である直腸の縦走筋によって修飾されることが示唆された。このような結果は、エコー所見と照らし合わせ、現在解析されているところである。ヒトにおいては、研究開始時に想定していた外肛門括約筋と直腸縦走筋の関係のみならず、球海綿体筋・内肛門括約筋を含んだ広い視野で解剖および組織標本の作製を進めることができている。平成24年度は、腹腔鏡による直腸手術を想定した、直腸外科的な視点が加わり、多くの結果を得ることができている。マウスにおいては、肛門周囲の筋の構造に関しての解析が進んでいる。ヒトとの所見と比較し、ヒトとマウスとの違いが明らかになってきている。研究開始時に想定していた外肛門括約筋と直腸縦走筋の関係のみならず、球海綿体筋を含んだ広い視野で解剖および組織標本の作製を進めることができ、結果を得ることができている。肉眼(臨床)解剖学的研究および組織学的研究については、例数を増やすため、そのまま継続していく。現在までに得られた結果を血管および神経叢との関係につなげることができるよう、範囲を広げていく予定である。また、骨盤出口筋の個々の筋束は非常に小さく、剖出しにくい。よって、立体的空間的に理解することが非常に難しい。そこで、得られた肉眼的・組織学的所見を三次元的に再構築することを進めていく。これらの所見がどのように形作られていくかについても、マウス胚を用いて解析を進める。この際、マウスとヒトとの間での共通点・相違点を分けて解析し、ヒトの構造の理解へとつなげていく。平成24年度は計画通り、現在までに得られた結果を血管および神経叢との関係につなげることができるよう、範囲を広げていく予定である。物品費としては、実験動物の購入、ヒトおよびマウスの標本作製に200,000円程度、使用する予定である。得られた所見を解析し、データを保存するための機器に200,000円程度使用する予定である。今年度は、昨年までの成果をまとめ、国際学会で発表することになっている。旅費に600,000円程度使用予定である。また、本年度も、成果をまとめた論文を投稿予定である。
大学における男性研究者の子育て支援ニーズの調査研究：女性支援からジェンダー平等へ

本研究は、子育て期の若手男性研究者の子育て支援ニーズと職場/家庭のジェンダー規範との関連を考察するものである。本年度は、引き続き先行研究整理と情報収集を行い、大学教職員を対象とした調査として、大阪府立大学の教職員へのインタビュー調査を実施した。これについては、昨年実施したアンケート調査のデータと合わせて、分析を進めているところである。他に、大阪府立大学の研究者支援事業の内容とジェンダー規範について考察した成果を、国際学会である14th ISA World Congress of Sociologyにて発表を行い(2本)、『ポリモルフィア』4号(九州大学男女共同参画推進室発行)に論文を掲載した。本研究のために立ち上げた「大学におけるワーク・ライフ・バランス研究会」では、活動成果を広報するためのウェブサイトを作成して公開し、全国の大学の男女共同参画推進関係者が集う「女性研究者支援のための担当者自主学習会」を開催した。この場においては、大阪府立大学調査の報告を行い、他大学の女性研究者支援事業および男女共同参画推進事業についての情報取集も行った。また昨年から始めている「大学における男女共同参画推進コーディネーターという専門職についての研究」は、福祉専門職論の研究者と一緒に「対人サービス専門職研究会」を立ち上げ、福祉社会学会において研究発表を行った。またその報告をまとめて、『現象と秩序』9号に論文を掲載した。本年度は、大阪府立大学以外の大学でもアンケート調査とインタビュー調査を行う計画であったが、調査協力を検討する大学が2校あったものの、実施には至らなかったため。当初は大阪府立大学以外の大学でもアンケート調査とインタビュー調査を行う計画であったが、各大学の事業として全学でのアンケート調査を実施することが、難しいようである。そこで調査方法を見直し、研究者支援事業の事務局のキーパーソンと、支援を受けている若手男女研究者などへのインタビュー調査に切り替えて、若手男性研究者の子育て支援ニーズと職場/家庭のジェンダー規範を探っていく。「大学におけるワーク・ライフ・バランス研究会」では、引き続き「女性研究者支援のための担当者自主学習会」を開催する。本年度は最終年度のため、これまでの研究成果をまとめて、報告書を作成してウェブサイトに掲載し、研究成果を広く発信する。本年度は、先行研究整理と情報収集をはじめ、大学教職員を対象とした調査を実施し、本研究のための研究会を立ち上げた。本年度は大阪府立大学の教職員を対象に、アンケート調査とインタビュー調査を実施した。両方の調査から、研究者としての仕事に性別の差はないが、子育て支援制度が主に女性対象となっているため、男性研究者が利用するにはまだ壁が高いことがわかった。アンケート調査の結果については、「大阪府立大学ダイバーシティ研究環境研究所事業報告書」にて報告した。本研究のために、「大学におけるワーク・ライフ・バランス研究会」を立ち上げた。本研究会は、全国の大学の男女共同参画推進関係者が集った「女性研究者支援のための担当者自主学習会」を共催するとともに、その場において、大阪府立大学調査の報告と、研究会や次年度の調査への参加呼びかけを行った。その結果、調査協力を申し出る大学が出てきたため、次年度の調査実施の具体的な見通しを立てることができた。また計画になかった研究成果として、大学の男女共同参画推進コーディネーターという専門職についての研究があげられる。男女共同参画推進コーディネーターは、研究者の子育て支援ニーズをくみ取って実践していく、重要なポジションである。本研究の成果を実践につなげていくためにも、この専門職にも注目していきたい。本年度は計画通り、大阪府立大学における教職員調査と、学会等での情報収集を実施することができたため。今後は、大阪府立大学での調査結果と研究会での議論を元に、教職員調査を全国の大学に対象を広げるとともに、ホームページなどを通じて本研究の成果を広く発信していく。また研究成果については、国内学会(福祉社会学会)と国際学会(ISA世界社会学会議)にて報告する予定であり、学会誌等への論文投稿も積極的に行っていく。

当初は大阪府立大学以外の大学でもアンケート調査とインタビュー調査を行う計画であったが、各大学の事業として全学でのアンケート調査を実施することが、難しいようである。そこで調査方法を見直し、研究者支援事業の事務局のキーパーソンと、支援を受けている若手男女研究者などへのインタビュー調査に切り替えて、若手男性研究者の子育て支援ニーズと職場/家庭のジェンダー規範を探っていく。「大学におけるワーク・ライフ・バランス研究会」では、引き続き「女性研究者支援のための担当者自主学習会」を開催する。本年度は最終年度のため、これまでの研究成果をまとめて、報告書を作成してウェブサイトに掲載し、研究成果を広く発信する。研究会を自主学習会として開催し、参加メンバーの交通費を支払う必要がなくなったため。また、ホームページの立ち上げを次年度初めに計画を見直したため。大阪府立大学以外の大学における調査実施が遅れているため。次年度には、他大学の研究者支援事業の事務局のキーパーソンおよび若手男女研究者などへのインタビュー調査を行うため、その旅費等として使用する予定である。
自然免疫におけるミトコンドリアの翻訳を制御するp32遺伝子の役割の解明

ミトコンドリアは酸化的リン酸化を通じて大半のATP産生を担い、生体におけるエネルギー代謝の中心である。すなわち生物が生存するためにはミトコンドリア依存的ATP産生が必須である。しかしながら、自然免疫におけるミトコンドリアの役割は不明確であるため、本研究において解析を行った。本年度は下記3点をメインに解析を進めていった。(1)MEF細胞株を用いたサイトカイン発現解析p32ノックアウトMEF細胞を用いて、各種Toll様受容体のリガンドで刺激した。TLR3,4のリガンドに対する反応性は良好であったため、こちらをメインに解析を行った。しかしながらTLR9のリガンドへの反応は不良であるため、解析は困難であった。各種炎症性サイトカインならびにインターフェロンのmRNA量をRT-PCR法を用いて定量解析行った。その解析の結果、ミトコンドリアの機能異常はサイトカインの産生に影響を与えることが示唆された。さらに翌年度も解析を進めていき、その成果を学会、論文などにて発表予定である。(2)組織特異的p32ノックアウトマウスの作製LysM-Cre knockinマウスと交配して、マクロファージ特異的p32コンディショナルノックアウトマウスを作成した。そのマウスよりp32欠損マクロファージを得て、野生型マクロファージとの比較検討を行った。マクロファージはMEF細胞株とは異なるフェノタイプを示した。これらの結果よりMEF細胞株とマクロファージはp32以外のミトコンドリア関連分子の発現が異なる可能性が示唆された。それらの研究成果に関しては、日本臨床検査医学会にて発表を行った。(3)メタボローム解析作成したマウスのメタボローム解析用のサンプルを準備した。翌年度に解析を予定している。その内容に関しても上記と同様に発表予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
糸球体内皮細胞とメサンギウム細胞の混合培養によるTGR-β活性化機構の解明

本研究の目的は、主として糸球体内皮細胞とメサンギウム細胞の相互作用を介する両者の増殖制御に関して検討することである。まず、われわれは両者の混合培養系を確立して、リガンド非刺激下での相互作用を検討した。両者が接着する混合培養系では、10μg/mlのマイトマイシンで処理したメサンギウム細胞を糸球体内皮細胞と同じwellで培養すると、糸球体内皮細胞の増殖は2日目で30%、4日目で44%抑制された。メサンギウム細胞単独および糸球体内皮細胞と混合培養したメサンギウム細胞の培養上清中にはWestern blotで検出可能なTGF-βを認めた。これらの培養上清を糸球体内皮細胞に作用させると、前者では[^3H]thymidineの取り込み率が変化しなかったが、後者では[3H]thymidineの取り込みは抑制され、この作用は抗ヒトTGF-b抗体(10μg)で有意に阻害された。以上より、両者の混合培養上清中には活性化TGF-bが存在し糸球体内皮細胞の増殖を抑制したものと考えられた。一方、両者が接着しない混合培養系では、24時間目にメサンギウム細胞への[^3H]thymidineの取り込みは22%促進された。この作用にPDGF様物質が介在するかどうか検討した。糸球体内皮細胞の培養上清中にはメサンギウム細胞の増殖を促進する因子が含まれており、抗ヒトPDGF抗体によりこの作用は阻害され、100°C、30分の処理に安定で、pH2.5,22°C、30分の処理で失活することなどより、PDGF類似物質の関与が示唆された。このように、リガンド非刺激下ではTGF-βとPDGF類似物質により両者の増殖が制御されていると考えられる。今後は、各種の酵素および酵素阻害剤を用いて、これらの物質の活性化機構について検討する予定である。
並列学習アルゴリズムによる大量ゲノムデ-タからの知識獲得の研究

本研究ではゲノムデ-タおよびタンパク質デ-タに潜在する規則や法則を学習アルゴリズムにより知識として獲得する方式を構築することを目的とし,以下の点について研究を行い成果を得た。1.ゲノムデ-タからの知識獲得をそれを規定する文法を推論する言語学習の枠組みとしてとらえ,論理プログラムの一種であるEFS(Elementary Formal System)の学習方式を構築した。確率的近似学習のもとで多項式時間学習可能なEFSの部分クラスを同定し,その多項式時間学習アルゴリズムを見つけた。これにいくつかの理論的にも合理的な制約を付け,近似アルゴリズム等を導入して,現実的に使用可能なシステムを試作し,PIRデ-タベ-スを用い膜貫通領域を同定する実験を行い,満足のいく結果を得た。またこの学習アルゴリズムは原理的には並列化可能であることも示した。これらの理論的・実験的考察からこの知識獲得方式の有用性が確かめられたが,多くの解決すべき問題を内在しており今後の研究に期待される。2.類推機構の計算量と並列化に関する研究を行った。その結果,有川・原口の類推機構の中にNP困難な状況が現れることを明らかにした。3.記号列として与えられたゲノムおよびタンパク質デ-タからの知識獲得を考察し正則パタ-ン上の決定木という概念を創った。そしてこの正則パタ-ン上の決定木による分類とその学習方式を構築した。この学習方式に基づいた実験用のシステムを試作し,1と同じ材料を用いて実験を行った。その結果,この機械学習システムは膜貫通領域の同定問題において膜貫通領域以外の部分からモチ-フを取り出し,それにより膜貫通領域とそれ以外の部分を精度90%以上で説明するという仮説を発見したりした。こうした観察からこの方式はこの研究を進める上で極めて有効な方式になるものと強く確信する。ただ理論的な研究はまだ不十分であり,並列化等についての考察は今後の課題として残されている。
水素－ヘテロ原子結合を起点とする不活性結合の活性化

従来、位置選択的にC-H結合を活性化するために、金属に配位するヘテロ原子(Lewis塩基)をもつ配向基(directing group)を使い、配位不飽和な遷移金属活性種を目的のC-H結合に近づける手法が主に用いられてきた。我々は2010年に、ケイ素ー水素結合の活性化を利用する新しいシラフルオレンの合成を報告した。この反応も元に研究を進め、本年は以下の結果を得た。(1)ジベンゾゲルモールの合成:以前にシラビフルオレンをSi-H結合活性化に誘発されたC-H結合活性化で合成していたが、ケイ素と同族のゲルマニウムを用いて反応をおこなうと、ジベンゾゲルモールが得られることを見いだした。本研究については、結果をまとめ論文として報告した。(2) sp3炭素ー水素結合の活性化:レニウム触媒を用いると、窒素のα位のsp3炭素ー水素結合の活性化が進行し、α位でのホウ素化反応がおこなえることを見いだした。この反応は、基質特異性はあるものの、末端だけではなく内部炭素のCーH結合でも進行することがわかった。本研究についても論文として報告した。(3)ナフタレンやピレンなどの多環芳香族化合物のC-H結合を、直接に活性化し、ケイ素化する反応を見いだした。本反応にはイリジウム触媒とビピリジル型配位子が有効であることがわかった。この反応の特徴を検討するとともに、5員環と7員環が融着したアズレンへの応用も検討し、それぞれ論文として報告した。(4)フェロセン骨格とベンゾシロールの融着した化合物を、S-H結合を起点とするC-H結合活性化反応により合成した。本研究については、日本化学会第95春季年会で一部を報告し、論文として投稿している。26年度が最終年度であるため、記入しない。この反応を元に研究を進め、本年は以下の結果を得た。(1)オルト位選択的ホウ素化反応:ホウ素ー窒素のLewis酸ー塩基相互作用を利用することで反応点を近づけ、遷移金属触媒によりホウ素ー水素を活性化し、それを利用して近くにあるオルト位のsp2炭素ー水素結合を選択的にホウ素化できることを見いだした。ホウ素化合物として9-BBNを用いると、Pd(OAc)2、[ReBr(CO)3(thf)]2、RhCl(PPh3)3などいくつかの触媒でこの反応は進行した。とくに、Pd(OAc)2を用いると25°Cでも反応が進行した。この反応は、基質特異性はあるものの、末端だけではなく内部炭素のC-H結合でも進行することがわかった。(3)ジベンゾゲルモールの合成:以前にシラビフルオレンをSi-H結合活性化に誘発されたC-H結合活性化で合成していたが、ケイ素と同族のゲルマニウムを用いて反応をおこなうと、ジベンゾゲルモールが得られることを見いだした。

26年度が最終年度であるため、記入しない。新しい活性化の概念を用いたパラジウム触媒によるsp2炭素上でのホウ素化反応を開拓した。さらにその延長の研究として、sp3炭素と比べ難しいとされているsp3炭素の、ホウ素化反応を見いだした。本反応はsp2炭素の反応とは異なり、レニウム触媒を用いることで達成できた。さらに、以前に報告したジベンゾシロールの合成反応が、有機材料として期待されているゲルモールの合成に適用できることも見いだした。本反応は種々の置換ジベンゾゲルモールの合成に展開できる。後者は当初予想された反応であるが、前者は、触媒を種々検討することにより見いだすことができた新しい手法であり、将来の展開が期待される研究である。新しく見いだした反応については、日本化学会第94春季年会で発表した。現在、これらを論文として発表するための詰めの実験を進めており、今年度中に投稿する予定である。また、本手法を新しい有機機能性材料の合成に利用する研究も進めている。
カンボジア・アンコールヒンドゥー教遺跡の総合学術調査

本調査・研究は、アンコール遺跡の全体的構成を建築・考古・水質環境・社会文化の各分野を含めて、総合的調査・研究するためのプロジェクトで、カンボジア側との合同調査・研究である。本研究においては、特にカンボジアのヒンドゥー遺跡に的を絞り、調査を行った。まず、カンボジア・アンコール築の遺跡についてプレアンコール時代(7世紀頃より)から、仏教遺跡が盛んにつくられたアンコール時代(13世紀頃)までの間のヒンドゥー教建築遺跡について、建築学上の多面的調査を中心に、さらに、考古学及び歴史学、地質学、社会学、歴史地理学、環境工学などの広い専門分野から、総合的に調査考察を行った。調査方法としては、今世紀初からフランス極東学院によって行った研究成果を中心に、アンコール遺跡中のヒンドゥー教遺跡について過去の関係資料をリスト化し、必要なデータ・写真などをコンピューターに読み込み作業やC.D化を行った。さらに、研究代表者、分担研究者で各分野におけるヒンドゥー教遺跡の造営手法の研究、修復手法、修復技術などの分析を行うため、アンコール・ワットの西参道修復工事に必要な調査を行い、それを分析し、当時のクメール人の造営手法を明らかにした。その一方、各ヒンドゥー教遺跡の配置図から設計計画手法の変遷、設計変更創建からあとの増・改築箇所の特定を行い、カンボジアにおけるヒンドゥー教寺院の実態解明を行なうことを目的とした調査を行った。具体的には各遺跡の施工技術、構造の変化などについて個別分析調査を行った。施工技術の解明のため各遺跡の仕口、接合部、迫り出し屋根部、廻廊の柱と梁の接合部、柱の設置方、契の使い方などについて実測図を作成し、比較分析も行った。考古班は、各ヒンドゥー教遺跡内の遺構の発掘と上部構造の推定調査を行いその成果を分析しているところであり、遺跡管理事務所及び現地にあるヒンドゥー教関係の彫像、建築装飾、出土品のリスト化と写真撮影による分析を行った。地質班はアンコール・ワット西参道の石材の強度調査を行うかたわら参道の環濠における雨季と乾季の間の水位を調べ、その影響を調べた。以上述べたように、研究実績は計画とおり進み、終了したが、その研究事跡から得られた情報は予想以上に多く、こうした調査研究は、今後の東南アジアの研究研究の基礎研究として有意義であろう。平成11年度の建築班の活動は、今世紀初からフランス極東学院によって行った研究成果を中心に、アンコール遺跡中のヒンドゥー教遺跡について過去の関係資料をリスト化し、必要なデータ・写真などをコンピューターに読み込み作業を進めている。このような成果を学界や一般に公開しその意見を得るため第1回アンコール・ワット国際シンポジウムを開いた。特に、各ヒンドゥー教遺跡の配置図から設計計画手法の変遷、設計変更創建からあとの増・改築箇所の特定を行い、カンボジアにおけるヒンドゥー教寺院の実態解明を行なうことを目的として調査を進めている。具体的には各遺跡の施工技術、構造の変化などについて個別分析調査を行っている。施工技術の解明のため各遺跡の仕口、接合部、迫り出し屋根部、廻廊の柱と梁の接合部、柱の設置方、契の使い方などについて実測図を作成し、比較分析も行っている。

考古班は、各ヒンドゥー教遺跡内の遺構の発掘と上部構造の推定調査を行いその成果を分析しているところであり、遺跡管理事務所及び現地にあるヒンドゥー教関係の彫像、建築装飾、出土品のリスト化と写真撮影による分析を行った。地質班はアンコール・ワット西参道の石材の強度調査を行なうかたわら参道の環濠における雨季と乾季の間の水位を調べ、その影響を調べている。以上述べたように、研究実績は計画とおり進んでいるが、その調査作業から得られた情報は予想以上に多く、それらを整理・分析する作業に現在拍車をかけて進めている。平成12年度の建築班の活動は、昨年の続きで、今世紀初からフランス極東学院によって行った研究成果を中心に、アンコール遺跡中のヒンドゥー教遺跡について過去の関係資料をリスト化し、必要なデータ・写真などをコンビューターに読み込み作業やC.D化を行った。さらに、研究代表者、分担研究者で各分野におけるヒンドゥー教遺跡の造営手法の研究、修復手法、修復技術などの分析を行うため、アンコール・ワットの西参道修復工事に必要な調査を行い、それを分析し、当時のクメール人の造営手法を明らかにした。さらに、アンコール・ワットの西参道の建築構法をI.C.C会議で公表し、多大な反響を呼んだ。その一方、各ヒンドゥー教遺跡の配置図から設計計画手法の変遷、設計変更創建からあとの増・改築箇所の特定を行い、カンボジアにおけるヒンドゥー教寺院の実態解明を行なうことを目的とした調査を行った。具体的には各遺跡の施工技術、構造の変化などについて個別分析調査を行った。施工技術の解明のため各遺跡の仕口、接合部、迫り出し屋根部、廻廊の柱と梁の接合部、柱の設置方、契の使い方などについて実測図を作成し、比較分析も行った。地質班はアンコール・ワット西参道の石材の強度調査を行うかたわら参道の環濠における雨季と乾季の間の水位を調べ、その影響を調べた。以上述べたように、研究実績は計画とおり進み、終了したが、その研究事跡から得られた情報は予想以上に多く、こうした調査研究は、今後の東南アジアの研究研究の基礎研究として有意義であろう。
シャットネラ細胞内に存在する光活性化溶血性毒素

シャットネラ細胞からの溶血活性物の効率的抽出法の検討から、メタノール抽出が極めて有効が良い事を見出した。そこで、シャットネラを大量培養し、遠心分離によって回収した細胞からのメタモール抽出物を出発物質として調製した。Sephadex LH-20のカラムクロマトグラフィーにより、多くの抽出された色素類と活性物質とを分離できることを既に見出しているので、本カラムクロマトにより多くの色素成分から分離された部分精製物を得、次いで、薄層クロマトグラフィー、主にC18逆層カラムを用いたHPLCによる精製を行い、高純度な溶血活性物質の精製に成功した。最終精製物の溶血活性をウサギ赤血球を用いて測定すると共に、その生化学的性質を明らかにする目的で、その溶血に必要な光強度、照射時間との関係、或いは活性発現に必要な波長域等、光に依存した溶血活性発現にかかわる解析を行った。さらに、これまでの予備実験において、本溶血物質は培養細胞に対しても強い細胞毒性を発現することを見出している。そこで、溶血活性に関する検討で得られた知見に基づき、これまで主に用いてきたヒト癌細胞HeLa細胞に加え種々の培養細胞に対する作用について、特に光の影響と細胞形態変化に関連する側面を中心に細胞毒性発現機構との観点からの解析を行った。前年度の研究に一致して、精製毒素のアポトーシス誘導活性については否定的であった。従って、ネクローシス及び他の毒性発現機構の可能性についてさらに解析をした。その結果、本精製毒素、は測定に用いたすべての培養細胞に対して、光依存的な強い毒性を発現した。蛍光顕微鏡での観察から、本毒素は細胞膜に時間経過に伴い、徐々に蓄積する傾向を示した。以上のことから、本毒素は細胞膜に光依存的に不可逆的な傷害を引き起こすことで、溶血あるいは細胞毒性を発現すると推定された。シャットネラはラフィド藻類に属する日本近海で発生する代表的赤潮原因プランクトンである。日本の他、諸外国においてもシャットネラ赤潮は頻発しており、その発生海域も拡大しつつある。我が国においては、特にブリ養殖に対して、また、オーストラリアではマグロ養殖に対して大きな被害が報告されており、その被害総額は数億円に達する場合もある。しかしながらその防除対策法、あるいは魚毒性発現機構については未だ不明である。これまで我々は、シャットネラが活性酸素を産生放出することを明らかにしており、その産生機構や魚毒性との関連性、及びシャットネラにおける活性酸素産生の生物学的意義について研究を進めている。活性酸素の他、シャットネラ細胞からは魚毒性原因物質として高度不飽和脂肪酸、血球凝集素、神経毒素であるブレベトキシン様物質の存在が報告されている。これらの因子がシャットネラの魚毒性発現にどの様に関与しているのか、いまだ多くの点が不明である。最近、われわれはシャットネラ細胞内に溶血活性物質が存在していることを突き止めた。予備実験において、ゲルクロマトグラフィー上で溶血活性と血球凝集活性は完全に分離できることを見出している。そこで、本研究では、シャットネラの溶血活性物質の更なる精製を行い、その実体を明らかにすると共に、本溶血活性物質のシャットネラの魚毒性発現における重要性について検討した。さらに、精製された活性物質の生化学的作用機構を細胞レベルで解析し、その光線力学療剤としての応用的側面の可能性についても解析した。その結果、本溶血毒素は種々の培養細胞に対して、濃度依存的に強い細胞致死作用を発現することが明らかとなった。なお、その細胞毒性は溶血活性と同様、光依存的であり、暗所では高濃度まで毒性は認められなかった。また、本毒素処理細胞では特徴的細胞形態変化が認められた。

今後、本年度に得られたこれらの知見を基に、さらにその生化学的緒性質について検討する予定である。シャットネラ細胞からの溶血活性物の効率的抽出法の検討から、メタノール抽出が極めて有効が良い事を見出した。そこで、シャットネラを大量培養し、遠心分離によって回収した細胞からのメタモール抽出物を出発物質として調製した。Sephadex LH-20のカラムクロマトグラフィーにより、多くの抽出された色素類と活性物質とを分離できることを既に見出しているので、本カラムクロマトにより多くの色素成分から分離された部分精製物を得、次いで、薄層クロマトグラフィー、主にC18逆層カラムを用いたHPLCによる精製を行い、高純度な溶血活性物質の精製に成功した。最終精製物の溶血活性をウサギ赤血球を用いて測定すると共に、その生化学的性質を明らかにする目的で、その溶血に必要な光強度、照射時間との関係、或いは活性発現に必要な波長域等、光に依存した溶血活性発現にかかわる解析を行った。さらに、これまでの予備実験において、本溶血物質は培養細胞に対しても強い細胞毒性を発現することを見出している。そこで、溶血活性に関する検討で得られた知見に基づき、これまで主に用いてきたヒト癌細胞HeLa細胞に加え種々の培養細胞に対する作用について、特に光の影響と細胞形態変化に関連する側面を中心に細胞毒性発現機構との観点からの解析を行った。前年度の研究に一致して、精製毒素のアポトーシス誘導活性については否定的であった。従って、ネクローシス及び他の毒性発現機構の可能性についてさらに解析をした。その結果、本精製毒素、は測定に用いたすべての培養細胞に対して、光依存的な強い毒性を発現した。蛍光顕微鏡での観察から、本毒素は細胞膜に時間経過に伴い、徐々に蓄積する傾向を示した。以上のことから、本毒素は細胞膜に光依存的に不可逆的な傷害を引き起こすことで、溶血あるいは細胞毒性を発現すると推定された。
地方教育行政における市町村長と市町村教育長の関係に関する研究

本研究では,地方教育行政における市町村長と市町村教育長の関係の実態を解明するために,具体的な自治体の教育施策の計画・実施の事例を検討するとともに,校長,市町村教育長,市町村長を対象として全国調査を実施した。調査結果の分析・考察によって,自治体の独自施策の具体的な計画や展開において,首長の強いリーダーシップが発揮されていること等が明らかにされ,また,首長-教育長の連携は全体的に強い状態にあること,首長の教育行政への関心は高く,その関与水準についても比較的高いと認識されている事等が明らかにされた。本研究は,地方教育行政において市町村長と市町村教育長がどのような関係にあるのか,その職務実態と関係の在り方について3年間の予定で研究を進めるものである。最終的には,市町村長と教育長に関係に関する知見を得ることを目的としているが,第1年次には,本研究の前提として,地方分権等の社会状況の変化を踏まえて,地方教育行政制度がどのように変化しているのか,また,国,都道府県教育委員会,市町村教育委員会の関係はどのようにみることができるのかについて理論的考察を行った。また,第1年次には,学校が機能する上で学校と教育委員会の実態の関係はどのようなものであるのかについて実態の把握をすることが必要であることから,校長,教育委員会関係者等を対象にインタビュー調査を行った。そして,そのインタビュー調査の結果等を踏まえて,学校と教育委員会の関係について,全国から無作為に小学校長,中学校長を抽出して全国調査を行った。主な内容は,校長が教育委員会の職務をどのように認識しているのか,また,校長による学校経営に対し,市町村教育長,教育委員会事務局幹部職員,指導主事等が,どのような領域において,どのような影響を与えるのか,また,学力向上にとって教育委員会は,どのような影響を与えているのか,また,学力向上の観点から学校と教育行政等との関係においてどのような課題を抱えているのか質問紙よる全国調査を実施し,分析を行った。第2年次は,第1年次の成果を踏まえて,市町村教育長を対象としたインタビュー調査,市町村教育長を対象とした全国調査を実施することとしている。本研究は,地方教育行政における市町村長と市町村教育長の関係がどのようなものであるか,その職務実態と両者の関係の在り方について三年間の予定で研究を進めるものであり,その2年目にあたる。1年次には,教育行政の機能する上で,学校の側の視点からみて,教育委員会(教育長),市町村長はどのような存在であるのかについて校長を対象にした全国調査を行った。最終年度(3年次)にあたる平成21年度は,市町村長に対するインタビュー等によって,1年次,2年次の調査結果の比較検討,結果の解釈を行うとともに,三年間の研究のまとめとして報告書の作成を行う予定としている。地方分権,規制緩和が中央集権型行政システムを変革する両輪として,位置づけられ,地方教育行政においても,いかにして自主性,自律性を確保し,教育課題への対応能力を確保するのかということが喫緊の課題となっており,また,中立性,安定性,継続性を制度理念として戦後教育行政システムの中心に位置してきた教育委員会制度の是非が論じられ,地方教育行政制度の改革の必要性が提起されている。本研究は,地方教育行政について,実際に教育行政に担う主体であり,また,地方教育行政制度改革の問題の中核に位置する市町村長と教育長の関係に注目して,市町村長を対象として両者の関係についての全国調査を実施した。その結果,市町村長がどのような基準によって教育長を選任しているのか,また,市町村長が教育行政への関わりには多様な側面があることを明らかにし,また,市町村長と市町村教育長の連携に対してどのような要因が影響を与えているのかを明らかにした。また,平成19年度,平成20年度に実施した調査研究を教育長-市町村長関係の視点からまとめるとともに,教育委員会の組織条件との関係から,指導主事の機能の在り方について分析・考察を行い,指導主事の機能にとって,教職系幹部職員の配置が重要な要素となっているとの知見を明らかにした。
現代南アフリカ文学の生成と発展

現代南アフリカ文学の生成と発展に関する研究として、本年度は主として南アフリカの作家ベッシー・ヘッドに焦点をしぼり、南アフリカ文学発展の経緯をたどってみた。ヘッドに焦点をあてることで、現代南アフリカ文学と作家が直面している問題点がより明らかになった。1998年6月にボツワナ大学で開催された第二回ベッシー・ヘッド国際会議で、日本におけるベッシー・ヘッド研究の現状を報告し、ヘッド研究者と意見交換ができたことは、研究上たいへん有意義であった。さらに、南アフリカ、ボツワナでのベッシー・ヘッドに関する研究資料を集めることができたが、まだ十分であるとはいえないので、今後もひきつづき研究を続ける予定である。最終的には、1999年2月に著書『ベッシー・ヘッド拒絶と受容の文学--アパルトヘイトを生きた女たち』(第三書館)を刊行することができた。本著書は、日本では最初のアフリカ人作家に関する本格的な評伝となり、今後のアフリカ文学研究に貴重な資料となると確信している。本研究では英語で書く作家を中心に研究することができた。今後このような形で、他の作家についても研究を行なっていく予定である。南アフリカの文学をとりまく状況は、教育、言語、メディアなどと複雑にさまざまな問題が絡み合っていることが研究の過程でより明らかになった。したがって、ベッシー・ヘッド文学を通じて、アフリカ人やカラードのアイデンティティや民族意識の形成をたどることで、南アフリカのように多人種・多文化社会が抱えている問題点を多少とも明らかにすることができた。さらに、1999年3月11日-14日までモロッコのフェズで開催されたアフリカ文学会(本部アメリカ)で、「ベッシー・ヘッドに関する評伝について」を発表した。本研究は、長年の南アフリカ文学の研究成果のうえに、文部省の科学研究助成金をうけて研究を行なった。とりわけ、今年度に関しては、これまで入手が困難であった南アフリカ文学に関する資料を収集することに重点をおいた。新しい文学研究の動きをふまえつつ、古い時代の文献資料にあたることができたのが、今年度の研究成果である。しかし、膨大な資料の収集は、十分であるとはいえず、今後もひきつづき行なわなければならない。南アフリカ文学の動向は、南アフリカの政治状況の変化とともに、絶えず変化しているので、現代南アフリカ文学の展望をつかむのはなかなか困難であるが、個別の作家研究を通じて全体像を浮かび上がらせる方法をとっている。したがって、今年度はベッシ-・ヘッドを中心に研究できたことは、大変有意義であった。そして、1996年4月に開催されたアフリカ文学会で南アフリカの作家ベッシ-・ヘッドの研究報告ができ、さらに、1996年10月にシンガポールで開催されたベッシ-・ヘッド学会でその成果の一端を報告することができた。これらの原稿が出版されることになっている。ひきつづき、1997年4月には継続してベッシ-・ヘッド研究の成果をアフリカ文学会(ミシガン州立大学)で報告する予定である。本研究は、長年の南アフリカ文学の研究成果のうえに、文部省の科学研究費補助金を受けて研究を行なった。1997年度に関しては、これまで入手が困難であった南アフリカ文学に関する資料を収集するとともに、新しい文学研究の動向を探った。とりわけ、真実和解委員会で報告される女性の証言を中心に資料を分析することができたのが研究成果である。しかし、膨大な資料の収集は十分であるとはいえず、今後もひきつづき行なわなければならない。南アフリカ文学の動向は、南アフリカの政治状況の変化とともに絶えず変化しているので、現代南アフリカ文学の展望をつかむのはなかなか困難であるが、個別の作家研究と、社会状況を把握する方法をとっている。したがって、1997年度は真実和解委員会での女性の証言は、現代南アフリカ文学の背景を理解するうえで非常に有意義であった。

そして、1998年3月にテキサス大学で開催されたアフリカ文学会で新しい南アフリカ文学における女性の語りの文学について研究報告ができた。現代南アフリカ文学の生成と発展に関する研究として、本年度は主として南アフリカの作家ベッシー・ヘッドに焦点をしぼり、南アフリカ文学発展の経緯をたどってみた。ヘッドに焦点をあてることで、現代南アフリカ文学と作家が直面している問題点がより明らかになった。1998年6月にボツワナ大学で開催された第二回ベッシー・ヘッド国際会議で、日本におけるベッシー・ヘッド研究の現状を報告し、ヘッド研究者と意見交換ができたことは、研究上たいへん有意義であった。さらに、南アフリカ、ボツワナでのベッシー・ヘッドに関する研究資料を集めることができたが、まだ十分であるとはいえないので、今後もひきつづき研究を続ける予定である。最終的には、1999年2月に著書『ベッシー・ヘッド拒絶と受容の文学--アパルトヘイトを生きた女たち』(第三書館)を刊行することができた。本著書は、日本では最初のアフリカ人作家に関する本格的な評伝となり、今後のアフリカ文学研究に貴重な資料となると確信している。本研究では英語で書く作家を中心に研究することができた。今後このような形で、他の作家についても研究を行なっていく予定である。南アフリカの文学をとりまく状況は、教育、言語、メディアなどと複雑にさまざまな問題が絡み合っていることが研究の過程でより明らかになった。したがって、ベッシー・ヘッド文学を通じて、アフリカ人やカラードのアイデンティティや民族意識の形成をたどることで、南アフリカのように多人種・多文化社会が抱えている問題点を多少とも明らかにすることができた。さらに、1999年3月11日-14日までモロッコのフェズで開催されたアフリカ文学会(本部アメリカ)で、「ベッシー・ヘッドに関する評伝について」を発表した。
前近代中国における官僚社会史の史料学的研究

本研究の目的は、これまでほとんど利用されなかった官僚の履歴、家庭構成などを収録した清代の「同官録」を使って、前近代中国社会における官僚の出身資格およびその家庭状況を把握し、官僚たちを取り巻く社会環境および官僚の登用や昇進などを含む人間の社会移動の実態を明らかにすることにある。この研究を通じて、『清代同官録簡目』を作成したほか、同官録の起源および同官録がもつ縦と横という二つの側面から、省もしくは官署を単位とした人事秩序の安定化に寄与しようとする機能を明らかにするとともに、現職の官僚を含む清末の人々が身分を向上させるために、科挙制度と捐納制度を利用した実態を数値的に説明することができた。本研究の意義は、これまでほとんど利用されていない前近代中国の官僚の個人履歴集である「同官録」を収集して目録を作成し、その内容をデータベース化することを通じて、前近代中国社会における官僚社会の実態、つまり官僚たちを取り巻く社会環境および官僚の登用や昇進などを含む人間の社会移動(social mobility)の実態を明らかにすることにある。本研究の第二年度にあたる平成24年度には、平成23年度での調査から得た書誌情報をもとに、海外、とりわけ中国の上海、北京、広州などの図書館などを中心に前近代中国の官僚の個人履歴集である「同官録」の所蔵状況を引き続き調査し、資料性の高いと認める、『湖北簡明官冊』をはじめ、数点の「同官録」を写真複写による収集を行った。過去の調査で収集した『江蘇同官録』の履歴資料を解析し、19世紀末の江蘇省にいる現職官僚と候補官僚、のべ435余名の出身県籍、出身資格、年齢、ポスト、任官資格の取得方法、家族(曽祖父、祖父、父、妻の父)の出身資格と任官資格、および家族構成のデータを得ることができた。このほか、「同官録」を読み、解題を執筆することも開始した。こうした研究を通じて、19世紀末の中国社会において、官僚になった者の出身、資格などについては知ることができた。本研究の第三年度にあたる平成25年度では、これまでの調査から得た書誌情報をもとに、日本国内の蔵書機構と海外、とりわけ中国の上海図書館などを中心に前近代中国の官僚の個人履歴集である「同官録」の所蔵状況を補足的に調査し、日本国内や中国・台湾・欧米の主要な蔵書機構が所蔵している「同官録」の目録を収録する「清代同官録簡目」を作成した。こうした作業をもとに、研究を行い、主に以下の成果を得られた。1「同官録」の起源については、少なくとも秦の始皇帝による中国統一以前に遡ることができた。司馬遷の『史記』に記載されている中国統一以前の秦国の「宦籍」というのがその雛形的な存在である。そして、これまで発見されたもっとも古い官僚名簿として、いわゆる「尹湾漢簡」のなかにある前漢王朝成帝年間(BC32-8)に形成したとされる「東海郡吏員簿」などが挙げられよう。2「同官録」の役割は、「縦」の人事秩序と「横」の人間関係を構築することを通して、自律的な官僚社会を形成させようとする、というところにある。3清末江南地方の代表的な同官録に収録している官僚履歴を抽出し、分析を行った。その結果、現職の官僚を含む清末の人々が身分を向上させるために、科挙制度と捐納制度を利用した実態を数値的に説明することができた。なお、官僚出身資格の比較研究の観点から、明末に編纂された『分省撫按縉紳便覧』に収録している崇禎十五年(1642)の知州知県の出身資格を分析した。本研究の初年度にあたる平成23年度には、海外、とりわけ中国の上海、北京、成都、広州、香港の大学図書館などを中心に前近代中国の官僚の個人履歴集である「同官録」の所蔵状況を調査し、資料性の高いと認める数点の「同官録」を写真複写による収集を行った。

以上で収集してきた一点の「同官録」、即ち『浙江蘇郡同官録』の履歴資料を解析し、のべ160余名の蘇州府出身現職官僚や候補官僚の出身県籍、出身資格、年齢、ポスト、任官資格の取得方法、家族(曽祖父、祖父、父、妻の父)の出身資格と任官資格、および家族構成のデータを得ることができた。これらのデータをもとに、の科挙・捐納と社会移動の視点から研究を行った。この研究を通じて、上記ののべ160余名の官僚のうち、(1)約82%の者の祖先は生員などといった出身資格を持っていないこと、(2)約95%の者は監生などといった任官資格を得るために捐納制度を利用したこと、ということが分かった。上記の研究成果は、2011年9月に中国南京大学が主催する国際シンポジウムで報告したうえ、論文をまとめ2012年1月に公刊した。こうした研究を通じて、19世紀末の中国社会において、人々は、出世のためにどのように国家の制度を選択し利用していたのかを知ることができた。当初の研究計画においては、平成24年度の目標は、前近代中国の社会移動、つまり官僚登用と官僚昇進についての研究を移すことにある。この目標は、ほぼ達成していると考えている。主な理由は2点ある。1昨年度の調査から得た書誌情報に基づき、海外、とりわけ中国の主要図書館に赴き現物の確認作業をした。これまでまったく紹介、利用されていない「同官録」の調査収集をすることができた。2昨年度に引き続き、『江蘇同官録』に収録されている官僚の履歴をデータ化し、その解析作業を行い、一定の成果を得ることができた。以上のように、本研究が目指している「同官録」に記録されている官僚個人履歴に含まれる種々の情報を解析し、前近代中国における官僚登用と官僚昇進の実態をルート別(1科挙制度=「正途」、2捐納制度=「雑途」、3「正途」と「雑途」の併用)に明らかにすることができて、当初予定の目的をほぼ達成したと考えられる。当初の研究計画においては、平成23年度の目標は、まず「(同官録の)目録作成に必要なデータを収集する」、ということにある。主な理由は2点ある。(1)出版された国内と海外の図書館蔵書目録を利用して、主要図書館の所蔵情報を概ね把握することができたうえ、その図書館に赴き現物の確認作業をした。こうした作業を通じて、公刊蔵書目録の登録上の不備や登録漏れなどの状況を把握し、訪問先の図書館の「同官録」の所蔵状況をほぼ的確に把握することができた。(2)初歩的とは言え、試験的にデータの解析作業を行い、先に述べた研究成果を得ることができた。本研究が目指している「同官録」に記録されている官僚個人履歴に含まれる種々の情報を解析し、前近代中国における官僚登用と官僚昇進の実態をルート別((1)科挙制度=「正途」、(2)捐納制度=「雑途」、(3)「正途」と「雑途」の併用)に明らかにする、ということからすれば、初歩的なものとはいえ、当初の目的をほぼ達成したと考えられる。平成25年度においては、当初の研究実施計画に基づき、「過去2年度にわたり十分に調査収集できなかったものについて継続して調査収集する」。調査先については、昨年の調査収集の結果をさらに分析して決めたい。そのうえ、主要図書館の「同官録」の所蔵目録(仮題)を作成する。過去2年度に引き続き、「同官録」の官僚履歴資料をデータ化し、その解析整理を行う。そして、官僚個人の出身資格および昇進資格の取得経緯、および官僚の家族構成と姻戚関係を中心に行いたい。今後の研究の推進方策については、前年度の継続として、「同官録」について引き続き調査収集する一方、履歴データの解析と整理を行う、ことを考えている。
作物根による燐の吸収・移行に対するアルミニウムの阻害機構

1.アルミニウム耐性が弱いオオムギにおける、アルミニウムによる燐の吸収・地上部移行阻害の主因は、アルミニウムによる根の伸長阻害にある。2.オオムギの単位根長当り燐吸収能は、2ppmAlにより高燐条件下では阻害されないが、低燐条件下では強く阻害され、アルミニウムによって燐の地上部移行量低下がもたらされる第2の要因になる。3.根における燐とアルミニウムの共沈は、作物のアルミニウム耐性の強弱をとわず燐の地上部移行を阻害するが、この要因による燐の地上部移行阻害の程度は小さい。4.上記の結果、アルミニウム耐性が弱い作物の場合には、培地の燐濃度が0.05ppmPあるいはそれ以下の条件下で、アルミニウムによって燐欠乏が強く促進され、アルミニウム障害と燐欠乏が併発することになる。したがって、培地にAlが共存する場合には、高燐条件と比較して低燐条件で、作物の生育はより強く阻害される。5.アルミニウム耐性が強いイネでは、根の表面における燐とアルミニウムの共沈のみが、アルミニウムによる燐の吸収・移行低下の原因であり、したがって、アルミニウムが燐の吸収・移行におよぼす影響は小さい。6.アルミニウム耐性を異にするコムギ10品種の地上部P含有率は、10ppmAl処理によって、耐性が弱い品種ほど低下する。アルミニウムによる燐の地上部移行の低下を支配する要因としては、アルミニウムによる根の伸長阻害に起因する個体としての燐吸収能の低下が最も重要であり、根における燐とアルミニウムの共沈およびアルミニウムによる単位根長当り燐吸収能の低下も2次的な要因として寄与する。
除去食療法を経験している学童・思春期患児の療養行動と支援プログラムの構築

乳幼児から除去食を進め成長発達過程における子どもと家族に対して、食品へのトラウマがなくスムーズに食物除去解除ができ豊かな食生活が行えることを目的としている。計画している研究は、1食物アレルギーを持つ学童・思春期にある子どもの病気体験、特に食生活を中心とした療養行動及び受けてきた具体的支援内容を明らかにする。2アレルギー科を標榜している医療機関に勤務する外来看護師及び管理栄養士を対象に、除去食及び解除に向けた療養支援内容を明らかにする。3乳幼児期から除去食、食物経口負荷試験そして解除の過程において、アレルギー食品へのトラウマが生じることがないような療養支援プログラムの構築の3つである。