hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
間歇的マイクロウェーブ照射による骨試料からのDNA抽出の迅速化に関する研究

骨試料からDNAを抽出する際の脱灰処理の迅速化を図るため,マイクロウェーブ(以下,MW)照射により反応が亢進されるか否か等を検討した.試料としてウシの中手骨緻密質をブロック状に加工したものを準備し,0.5M EDTA溶液による脱灰を行った.MW照射群として反応液の温度を37°C前後および56°C前後とする2群を検討し,MW非照射群として,37°C,56°Cに加えて80°Cを設定した.各群の脱灰処理時間は3,7,11,15および24時間とし,処理後の骨ブロックをproteinaseKにより溶解し,DNAを抽出した.なお,各骨ブロックについては,あらかじめX線マイクロCT撮影により体積を測定し,溶解処理後の残渣の体積との比をもって溶解率とし,これを脱灰の進行度として評価を行った.また,MW照射がDNAに与える悪影響が推察されたため,ウシmtDNAコントロール領域内419bpを標的とした競合PCRを用いてamplifiable DNAを定量することにより,PCR反応への適性が損なわれていないかを併せて検討した.脱灰反応の進行は56°C非照射群で最も速く,80°C非照射群はその速度には及ぼなかった.この結果は,脱灰の進行速度は必ずしも温度の上昇によって亢進されるものでは無い事を示すものと考えられた.今回の実験では,いずれの温度条件下においても,MW照射による脱灰反応の亢進作用は認められなかった.さらに,単位溶解量あたりのamplifiable DNAはMW照射により顕著に減少することも確認された.以上の結果は,MW照射は骨試料のDNA抽出の迅速化に貢献しないことを示唆しているが,今までの実験手技が照射室内のMW分布の不均一性に若干配慮を欠いていた可能性も考えられるため,現在,MW分布状態の確認および温度条件の厳密な設定等を行い,さらに検討を進めている.骨試料からDNAを抽出する際の脱灰処理の迅速化を図るため,マイクロウェーブ(以下,MW)照射により反応が亢進されるか否か等を検討した.試料としてウシの中手骨緻密質をブロック状に加工したものを準備し,0.5M EDTA溶液による脱灰を行った.MW照射群として反応液の温度を37°C前後および56°C前後とする2群を検討し,MW非照射群として,37°C,56°Cに加えて80°Cを設定した.各群の脱灰処理時間は3,7,11,15および24時間とし,処理後の骨ブロックをproteinaseKにより溶解し,DNAを抽出した.なお,各骨ブロックについては,あらかじめX線マイクロCT撮影により体積を測定し,溶解処理後の残渣の体積との比をもって溶解率とし,これを脱灰の進行度として評価を行った.また,MW照射がDNAに与える悪影響が推察されたため,ウシmtDNAコントロール領域内419bpを標的とした競合PCRを用いてamplifiable DNAを定量することにより,PCR反応への適性が損なわれていないかを併せて検討した.脱灰反応の進行は56°C非照射群で最も速く,80°C非照射群はその速度には及ぼなかった.この結果は,脱灰の進行速度は必ずしも温度の上昇によって亢進されるものでは無い事を示すものと考えられた.今回の実験では,いずれの温度条件下においても,MW照射による脱灰反応の亢進作用は認められなかった.さらに,単位溶解量あたりのamplifiable DNAはMW照射により顕著に減少することも確認された.以上の結果は,MW照射は骨試料のDNA抽出の迅速化に貢献しないことを示唆しているが,今までの実験手技が照射室内のMW分布の不均一性に若干配慮を欠いていた可能性も考えられるため,現在,MW分布状態の確認および温度条件の厳密な設定等を行い,さらに検討を進めている.本研究は,骨試料からのDNA抽出における脱灰処理工程に間歇的マイクロウエーブ照射を施して反応時間を短縮し,白骨死体の個人識別等で実施されているDNA型検査の迅速化を図るものである.本年度は,実験用試料の準備として,戸外に3年間放置したウシ中手骨を採取し,精密高速カッターを用いて約3mm角の骨ブロックを作製した.本試料は生体物質であるため,内部構造の均質性が試料間で異なる可能性が危惧されたが,新たな試みとしてマイクロX線CT装置を用いたことにより組織の立体構造が非破壊的に観察され,実験に供与するのに不適切な試料を事前に排除することができた.また,本CT装置では試料の体積が正確に測定されるため,マイクロウェーブ照射下で脱灰処理を施した後にタンパク質分解処理を行った際の骨試料の溶解量を算出するための基礎データも取得された.マイクロウェーブ発生装置については,出力と間歇照射時間との相互作用によりもたらされる反応槽の温度変化を詳細にモニターし,56°Cを設定温度の上限とした場合の数種の照射条件が決定された.さらに,試験的に脱灰を施した骨試料を用いて,脱灰の進行度を定量するための軟X線撮影とバイオイメージングアナライザーによるイメージングプレート解析についての各種条件設定を行った.このように,本年度の作業は主に実験準備に費やされたが,試料の均質性が確認されたことを含め,来年度初頭から開始を予定している本格的な実験の厳密性を確保する上で有用な知見が得られた.本研究は,骨試料からのDNA抽出における脱灰処理工程に間歌的マイクロウェーブ(以下,MW)

照射を施して反応時間を短縮し,DNA型検査の迅速化を図るものである.試料としてウシの中手骨緻密質を約3mm角のブロック状に加工したものを準備し,0.5M EDTA溶液中で一定の温度条件下での間歇MW照射を行った.脱灰の進行度はマイクロX線撮影像におけるX線透過度より評価し,その後,ブロックからDNAを抽出した.抽出DNAについてウシミトコンドリアDNAコントロール領域を標的とした競合PCRによりamplifiable DNA量の定量を行い,PCRに対する質の良否を評価した.従来法では脱灰が56°Cで行われ,熱によるDNAの低分子化が憂慮されていたことから,当初は37°CでMW照射を行い,同等の脱灰効果を得るべく検討を進めたが,出力等の条件を変更しても従来法には及ばなかった.そこで,温度条件を56°Cとし,400WのMWを間歇照射する設定としたところ,照射後7時間目以降に脱灰の進行が速やかになることが確認された.なお,同時に温度条件を80°CとしたMW非照射群についても検討したが,56°Cの非照射群と脱灰作用に差は認められなかった.以上から,56°Cを超える温度条件ではMW照射が脱灰処理の迅速化に特に有効であることが明らかとなったが,各脱灰条件で処理されたブロックより得られたDNA溶液中のamplifiable DNA量はMW照射の有無を問わずいずれも1立方mmあたり1,000コピーから10,000コピーの間にあり,得られるDNAの質という点で大きな差は認められなかった.この原因として,より脱灰が進んだMW照射群では,タンパク質分解酵素による溶解が亢進され,結果,多量のDNAが得られるものの,一方でDNAには低分子化等,質の低下が起きている可能性が考えられた.
眼底における動脈の血管機能の評価および血管機能に対する運動の影響

血流と血管機能は密接に関係し,眼底の血管機能が低下すると,眼底の血流を維持できなくなる.その結果,視覚機能に支障をきたす.運動は眼底の血管機能を改善させる可能性があり,ひいては視覚機能の改善に貢献し得る.しかし,眼底の血管機能は定量的な評価法すら確定されておらず,運動の影響を検討した研究は見当たらない.そこで本研究は1.眼底における動脈の血管機能を評価すること,および2.運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,3つの実験計画(実験13)を立案した.全ての実験は完了しており,平成30年度は実験結果の整理と論文執筆を実施し,研究成果を学会にて発表した.最終年度の研究活動により,網膜動脈の血管機能に対する運動の効果を明らかにすることが出来た.眼底循環は視覚機能を支えていることから,運動が眼底の血管機能に及ぼす影響を検討したことによって,運動生理学分野において重要な知見を積み上げることが出来た.これまで多くの先行研究にて検討されていた大血管とは異なる機能・役割を果たす網膜動脈に対する運動の影響を明らかにしたため,本研究の知見は,運動の効果の正確な理解に貢献するだろう.血流と血管機能は密接に関係し,眼底の血管機能が低下すると,眼底の血流を維持できなくなる.その結果,視覚機能に支障をきたす.運動は眼底の血管機能を改善させる可能性があり,ひいては視覚機能の改善に貢献し得る.しかし,眼底の血管機能は定量的な評価法すら確立されておらず,運動の影響を検討した研究は見当たらない.そこで本研究では1.眼底における動脈の血管機能を評価すること,および2.運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,3つの実験計画を立案した.初年度である平成27年度は,眼底における動脈の血管機能を評価法を確立するための実験(実験1)を開始した.本実験では健常な若高齢者を対象に安静時の眼底血流および全身の血管機能の指標である心臓足首血管指数(CAVI)を非侵襲的に測定した.現在解析を進めており,眼底血流から眼底における動脈の血管機能の指標である血流波形を算出し,年齢やCAVIとの関連を検討する.また,一過性の運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を検討するための実験(実験2)を開始した.本実験では健康な若高齢者を対象に中等度の運動強度で自転車運動を30分間行わせ,運動前後の眼底における動脈の血管機能の変化を観察した.現在解析を進めており,運動前後の眼底血流のデータから眼底における動脈の血管機能の指標である血流波形を算出し比較検討を行う.実験1ならびに2のデータ取得数は目標数に達していないため,平成28年度は引き続き実験1および2のデータ取得,ならびにデータ解析を進める.初年度である平成27年度では,実験1を完了する予定であったが,予定より被験者のリクルートおよび実験機器の準備に時間を要したため,完了出来なかった.来年度に開始する予定であった実験2も開始できたものの,"やや遅れている"と自己評価する.血流と血管機能は密接に関係し、眼底の血管機能が低下すると、眼底の血流を維持できなくなる。その結果、視覚機能に支障をきたす。運動は眼底の血管機能を改善させる可能性があり、ひいては視覚機能の改善に貢献し得る。しかし、眼底の血管機能は定量的な評価法すら確定されておらず、運動の影響を検討した研究は見当たらない。そこで本研究は1.眼底における動脈の血管機能を評価すること、および2.運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、3つの実験計画(実験13)を立案した。平成28年度は、昨年度実施した眼底にける血管機能の評価法を確立するための実験(実験1)および一過性の運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を検討するための実験(実験2)データの解析、ならびに目標のデータ取得数に達するための追加実験を実施した。今年度の実験実施状況が予定より進んでいたことと、平成29年度より実験環境が変化する可能性が高かったことにより、慢性の運動が網膜動脈の血管機能に及ぼす影響を検討するための実験(実験3)を前倒して実施した。本実験では運動習慣のない健常若年者を対象に10週間・週3回の30分間の自転車運動を実施し、トレーニング前後の眼底における動脈の血管機能の変化を観察した。また、トレーニング前、5週目、10週目の自転車運動前後の眼底における動脈の血管機能の変化を観察し、トレーニングが一過性の運動に対する血管機能の応答に及ぼす影響を検討した。今年度実施予定の実験に加え、来年度実施予定の実験を実施しており、計画以上に進展している。一方、来年度の実験実施に時間を費やしたため、データ解析や論文執筆は計画よりやや遅れている。したがって"おおむね順調に進展している"と自己評価する。血流と血管機能は密接に関係し,眼底の血管機能が低下すると,眼底の血流を維持できなくなる.その結果,視覚機能に支障をきたす.運動は眼底の血管機能を改善させる可能性があり,ひいては視覚機能の改善に貢献し得る.しかし,眼底の血管機能は定量的な評価法すら確定されておらず,運動の影響を検討した研究は見当たらない.そこで本研究は1.眼底における動脈の血管機能を評価すること,および2.運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,3つの実験計画(実験13)を立案した.

平成29年度は実験3:運動トレーニングが網膜動脈の血管機能に及ぼす影響を検討するための実験の実施を計画していたが,本年度は異動に伴う実験環境の変化が予想されたため,実験設備が整う状況であった平成28年度に前倒しで実験を実施した.そのため,本年度は実験データの解析と結果の整理を実施した.本研究で用いた眼底の血管機能の指標を用いた研究は数例に留まるため,先駆的な研究成果を積み上げることが出来る.また,本研究では眼底の血管機能以外に,大血管の血管機能も評価している.大血管では動脈硬化の予防・改善に運動が有効とされているが,果たして抵抗血管である網膜動脈でも同様に運動の効果が得られるのかは不明である.これまでに実施した実験の結果と本年度の成果により,運動の効果の正確な理解につなげることが可能である.来年度は,本年度にまとめた実験結果を学会発表や論文雑誌への投稿にて発信し,研究の完了を目指す.今年度の目標であるデータ解析は実施できたが,論文執筆に至っておらず,したがって"やや遅れている"と自己評価する.血流と血管機能は密接に関係し,眼底の血管機能が低下すると,眼底の血流を維持できなくなる.その結果,視覚機能に支障をきたす.運動は眼底の血管機能を改善させる可能性があり,ひいては視覚機能の改善に貢献し得る.しかし,眼底の血管機能は定量的な評価法すら確定されておらず,運動の影響を検討した研究は見当たらない.そこで本研究は1.眼底における動脈の血管機能を評価すること,および2.運動が眼底における動脈の血管機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし,3つの実験計画(実験13)を立案した.全ての実験は完了しており,平成30年度は実験結果の整理と論文執筆を実施し,研究成果を学会にて発表した.最終年度の研究活動により,網膜動脈の血管機能に対する運動の効果を明らかにすることが出来た.眼底循環は視覚機能を支えていることから,運動が眼底の血管機能に及ぼす影響を検討したことによって,運動生理学分野において重要な知見を積み上げることが出来た.これまで多くの先行研究にて検討されていた大血管とは異なる機能・役割を果たす網膜動脈に対する運動の影響を明らかにしたため,本研究の知見は,運動の効果の正確な理解に貢献するだろう.平成28年度は,引き続き実験1および2のデータ取得,ならびにデータ解析を進める.平成29年度は、引き続き実験データの解析と論文執筆を進める。学会発表と論文執筆を行う.予定より実験準備に時間を要したため,年度内に完了する予定であった実験1を完了することが出来なかった.そのため,旅費(国内学会旅費)や,消耗品費および機器レンタル費の一部を翌年度に繰り越した.来年度の実験を前倒して実施したため、実験に要する費用の占める割合は増加し、旅費や前倒し申請分をあてて実施した。一方、学会参加や英文校正費等は予定よりかからなかったため、その分の費用を翌年度に繰り越す。研究遂行に時間を要し,計画より進展が遅れたため,次年度使用額が生じた.来年度は実施予定であった雑誌投稿や海外学会の研究発表を実施する.今年度未実施分の実験を次年度に実施するため,実施にかかる消耗品費,機器レンタル費および旅費(国内学会旅費)等として使用する.学会参加、データ解析および論文執筆に要する費用として使用する。
鎮静・催眠からの回復遅延に対するアデノシンの関与

ミダゾラム鎮静をフルマゼニルで拮抗すると,一過性に鎮静からの回復は促進されるが,その後再鎮静を起こし,逆にフルマゼニル非使用より回復が遅れたミダゾラムやフルマゼニルは中枢でアデノシンの量が増加することが知られており,また,アデノシンは睡眠促進物質として機能している.今回,フルマゼニル投与後に起こった再鎮静に対し,アミノフィリンが拮抗作用を示したことから,この再鎮静にはアデノシン受容体が関与している可能性がある.ミダゾラムおよびフルマゼニル投与後に中枢でアデノシンが増加することから,ミダゾラム鎮静の拮抗には,フルマゼニルよりアデノシン拮抗作用を有するアミノフィリンが適していると考えられるミダゾラム鎮静中にフルマゼニルを投与し鎮静を拮抗させ,その後鎮静からの回復および再鎮静の程度を観察した.有志の男性8人を対象とし,同一被検者で3回のtrial施行し評価した.Trial 1:ミダゾラム0.06mg/kgを静脈内投与.Trial 2:ミダゾラム0.06mg/kg投与30分後にフルマゼニル0.2mgを投与.Trial 3:ミダゾラム0.06mg/kg投与30分後にフルマゼニル0.5mgを投与.観察項目は鎮静レベル(脳波スペクトル分析装置の値;BIS値から鎮静状態の評価,および指示に対する反応の有無により覚醒か催眠状態にあるかを評価),鎮静からの回復状態(認識力,精神運動機能,平衡機能),循環(心拍数,血圧,心電図),呼吸(呼吸数,1回換気量,分時換気量,終末呼気炭酸ガス濃度,経皮的動脈血酸素飽和度)とし,5分間隔に180分間観察した.認識力,精神運動機能は,鎮静開始前,開始後40分,60分,90分,120分,150分,180分に記録した.BISでの評価では,フルマゼニル非投与時は鎮静状態から緩徐に回復し,ミダゾラム投与後70分に鎮静前の値に回復した.しかし,フルマゼニル0.2mg投与では,フルマゼニル投与直後から10分間はBIS値が高値を示したがその後低下し,鎮静前値にまでの回復に120分を要した.フルマゼニル0.5mg投与では,やはりフルマゼニル投与直後から20分間はBIS値が高値を示したがその後低下し回復までに150分を要した.他の評価(指示に対する反応,認識力)でもフルマゼニルを投与すると急激に回復し,鎮静状態が拮抗されるが一過性であり,その後再鎮静が生じフルマゼニル非投与時に比べミダゾラム鎮静からの回復が遅れた.ミダゾラム鎮静中にフルマゼニルを投与し鎮静を拮抗させ,その後鎮静からの回復および再鎮静の程度を観察した.有志の男性6人を対象とし,同一被検者で4回のtrial施行し評価した.Trial 1:ミダゾラム0.1mg/kgを静脈内投与.Trial 2:ミダゾラム0.1mg/kg投与30分後にフルマゼニル0.2mgを投与.Trial 3:ミダゾラム0.1mg/kg投与30分後にフルマゼニル0.5mgを投与.Trial 4:ミダゾラム0.1mg/kg投与30分後にフルマゼニル1mgを投与.観察項目は鎮静レベル(脳波スペクトル分析装置の値;BIS値から鎮静状態の評価,および指示に対する反応の有無により覚醒か催眠状態にあるかを評価),鎮静からの回復状態(認識力,精神運動機能,平衡機能),循環(心拍数,血圧,心電図),呼吸(呼吸数,1回換気量,分時換気量,終末呼気炭酸ガス濃度,経皮的動脈血酸素飽和度)とし,5分間隔に180分間観察した.認識力,精神運動機能は,鎮静開始前,開始後40分,60分,90分,120分,150分,180分に記録した.BISでの評価では,フルマゼニル非投与では鎮静状態から緩徐に回復し,ミダゾラム投与後130分に鎮静前の値に回復した.またフルマゼニル0.2mg投与では,フルマゼニル投与直後BIS値は上昇したが,鎮静前値にまでの回復には130分を要した.一方,フルマゼニル0.5mg,1mg投与では,フルマゼニル投与直後にBIS値が高値を示し,一過性に投与前との差はなくなったがその後低下し,鎮静前値にまでの回復にそれぞれ160分,170分を要した.他の評価(指示に対する反応,認識力)でもフルマゼニル0.5mg,1mg投与では,一時的に回復するがその後再抑制が認められ,回復までフルマゼニル0.5mg投与では150分,フルマゼニル1mgでは160分要した.昨年度の中等度量(0.06mg/kg)のミダゾラム投与同様に,ミダゾラム0.1mg/kgも単独投与では,鎮静状態から緩徐に回復するが,その後の再鎮静は認められなかった.一方,ベンゾジアゼピン系薬物の拮抗薬であるフルマゼニルは,投与直後に鎮静からの急激に鎮静状態からの回復が認められ,特にその投与量が多いほど回復度が高い傾向にあった.しかし,その後,再鎮静が認められ,鎮静からの回復はフルマゼニルの投与量が多いほど遅れた.これは予想通りの結果であり,ミダゾラムもフルマゼニルも中枢でのアデノシンを量依存的に増加させ,アデノシンによる催眠効果により再鎮静が生じたることが予想される.

また,アデノシンは循環への効果発現は速いが,催眠・鎮痛効果の発現は遅くいことから,今回のような遅延型の鎮静が生じたと考えられる.つまり,フルマゼニルはベンゾジアゼピン受容体を拮抗するため一過性に鎮静から回復させるが,増加したアデノシンの効果が徐々に現れ,長時間持続することから鎮静からの回復が遅延した可能性があるミダゾラム鎮静中にフルマゼニルを投与し鎮静を拮抗させ,その後認められる再鎮静時にフルマゼニルあるいはアミノフィリンを投与し,再鎮静からの回復状態を観察した.有志の男性7人を対象とし,同一被検者で2回のtrial施行し評価した.Trial 1 :ミダゾラム0.1mg/kg投与30分後にフルマゼニル1mgを投与し,再鎮静の認められるミダゾラム投与後120分にフルマゼニル0.2mg投与.Trial 2 :ミダゾラム0.1mg/kg投与30分後にフルマゼニル1mgを投与し,Trial 1と同様にミダゾラム投与後120分にアミノフィリン2mg/kg投与.観察項目は鎮静レベル(脳波スペクトル分析装置の値;BIS値から鎮静状態の評価,および指示に対する反応の有無により覚醒か催眠状態にあるかを評価),鎮静からの回復状態(認識力,精神運動機能,平衡機能),循環(心拍数,血圧,心電図),呼吸(呼吸数,1回換気量,分時換気量,終末呼気炭酸ガス濃度,経皮的動脈血酸素飽和度)とし,5分間隔に180分間観察した.認識力,精神運動機能は,鎮静開始前,開始後40分,60分,90分,120分,150分,180分に記録した.BIS値は,両Trialともミダゾラム0.1mg/kg投与することにより急激に低下し,鎮静後30分では50以下となった.また両Trialとも鎮静後30分のフルマゼニル1mg投与によりBIS値は急激に上昇しミダゾラム投与前値と比較し有意差はなくなったが,その後徐々に低下し鎮静後120分には80以下となった.鎮静後120分に,フルマゼニル0.2mg投与(Trial 1)により,BIS値は上昇したが鎮静前値にまでには回復せず,回復までに160分(鎮静後)を要した.一方,アミノフィリン2mg/kg投与(Trial 2)では,投与直後から鎮静前値までに回復し,その後高値を維持した.他の評価では,両Trialで差は認められなかった.ミダゾラム鎮静をフルマゼニルで拮抗すると,一過性に鎮静からの回復は促進されるが,その後再鎮静を起こし,逆にフルマゼニル非使用より回復が遅れたミダゾラムやフルマゼニルは中枢でアデノシンの量が増加することが知られており,また,アデノシンは睡眠促進物質として機能している.今回,フルマゼニル投与後に起こった再鎮静に対し,アミノフィリンが拮抗作用を示したことから,この再鎮静にはアデノシン受容体が関与している可能性がある.ミダゾラムおよびフルマゼニル投与後に中枢でアデノシンが増加することから,ミダゾラム鎮静の拮抗には,フルマゼニルよりアデノシン拮抗作用を有するアミノフィリンが適していると考えられるミダゾラム単独投与に比べ,鎮静からの回復促進の目的で使用されるベンゾジアゼピン系薬物の拮抗薬であるフルマゼニルの投与により逆に鎮静からの回復が遅延した.これは予測通りの結果であり,アデノシンがミダゾラム鎮静からの覚醒遅延に関与していると考えられる.アデノシンが催眠に関与していることはすでに知られており,ミダゾラムやフルマゼニルは中枢でのアデノシン量を増加すると考えられ,これがミダゾラム鎮静にも関与している可能性がある.つまり,今回のフルマゼニル投与による覚醒遅延はフルマゼニルを併用することにより中枢でのアデノシンの増加が影響したと考えられる.また,アデノシンの催眠や鎮痛に対する作用は発現が遅く持続時間が長いと考えられており,このことによりフルマゼニルはベンゾジアゼピン受容体を拮抗するため一過性に鎮静から回復させるが,増加したアデノシンの効果が徐々に現れ長時間作用し鎮静状態からの回復を遅延させた可能性がある.
保健推進員等の活動における保健師の支援自己評価尺度の開発

本研究は、市町村の保健師が行う保健推進員等に対する自己の支援を評価するための新たな尺度の開発とその信頼性、妥当性の検討を行うことを目的とする。平成30年度は、予備調査および本調査を行った。予備および本調査を実施する前に、自治体のホームページ等から保健推進員等を養成している市町村に研究の依頼を行った。研究協力の得られた自治体は、90市町村532名の保健師であった。予備調査に用いた調査票は、本研究の前に実施した第1段階の研究の結果を用いた。保健推進員等を支援している保健師が保健推進員等に具体的にどのような支援を行っているのか、保健師にインタビューすることにより、その支援内容を明らかにした。その結果として抽出されたサブカテゴリー65項目を質問項目とし4段階のリッカート尺度とした。予備調査においては、58市町村300名に調査票を送付し、185名の回答が得られた(回収率61.7%)。そのうち欠損値があるものを除き、164名を分析対象とした(有効回答率88.6%)。項目分析において天井効果、床効果の確認、G-P分析およびI-T相関分析を行い、5項目を除外したところ、60項目となった。この60項目で探索的因子分析を行ったところ、最終的に6因子34項目となった。本調査においては、予備調査で抽出された34項目を質問項目とし、32市町村232名に調査票を送付し、121名の回答が得られた。そのうち、欠損値をあるものを除くと114名の回答が得られた。分析対象数を増やすために、今年度はさらに研究協力の依頼を行い、調査票を送付し、分析する予定である。2018年度は、予備調査を実施し、その調査内容の分析ができた。予備調査の分析結果を基に本調査を行ったが、質問項目数に応じた対象者数に達していないため、引き続き保健推進員等を養成している自治体に調査依頼を行う予定である。2019年度は本調査を引き続き行い、質問項目数に応じた対象者数に達したと考えられる時点で調査を終了する。その後、分析を行う予定である。2018年度において、予備調査および本調査を実施できると考えていた。しかし、本調査の回収率が想定していたよりも低かったため、2019年度において、引き続き本調査を実施する必要が生じ、調査票の郵送料等の必要が生じた。
保険取引と課税 ~ 保険事業の国際化に伴う利益の帰属

本研究の主たる対象は、国境を超える保険取引から生ずる利益の帰属をめぐる課税管轄権の問題である。対象とする保険取引は、保険会社の親子会社形態、本支店形態及び一般法人が国外に設立するキャプティブ形態によるものである。本研究は、国内法上の問題に留まらず、わが国が締結する租税条約上の問題にも関係し、国際保険取引に係る移転価格税制の問題を含めて比較法に基づく調査・分析を行った。本研究の主たる研究対象は、二国間(あるいは複数国間)の保険取引から生ずる利益の帰属をめぐる課税管轄権の問題である。その保険取引は、保険会社の親子会社形態・本支店形態によるもの及び保険会社以外の一般法人が海外に設立するキャプティブ形態によるものを対象にする。本研究は二段階に分かれる。まず、第一段階は、OECDで継続中の議論を追いつつ、PEの利益の帰属の問題分析に注力する。第二段階は、それを踏まえて国際的なキャプティブ取引の課税問題の解決の糸口を見つけることである。本研究は、最終的にわが国が締結している租税条約の適用及び国内法上の問題解決に収束する。平成19年度は、本研究の第一段階であるPEの利益の帰属の問題分析に注力し、以下の方法による情報資料収集を行い、調査研究を進めていった。その中で、外国法人を親会社、内国法人を子会社とすることにより所得合算を避けるcorporate inversionも、本研究の対象として重要であることが新たにわかった。この点に関しては、引き続き平成20年度の調査研究対象とする。1.研究開始年度である本年度は、国内外の関連文献を収集し、分析する必要があるため、インターネット、Lexis等の各種データベースを有効に用いて文献・資料等の収集を行った。2.IFA年次総会(京都)に出席し、本研究に有用な情報交換及び知識の習得を行った。対象とする保険取引は、保険会社の親子会社形態・本支店形態によるもの及び保険会社以外の一般法人が海外に設立するキャプティブ形態によるものである。まず、研究手順として、OECDで継続中の保険事業についての議論を追い、保険事業を行う恒久的施設の利益の帰属の問題を分析した。本研究は、国内法上の問題に留まらず、わが国が締結している租税条約上の問題にも関係する。それを踏まえて、国際的な保険取引の課税管轄問題について移転価格税制を含めて調査・分析を行った。調査・分析の方法としては、以下の通りである。1.平成19年度に引き続き、国内外の関連文献を収集し、分析するため、インターネット、Lexis、beck-online等の各種データベースを有効に用いて、文献・資料等の収集を行った。今後残された課題として、保険事業に対して特別規定を有する米国の取り組みについて調査・分析を行うとともに、ドイツの移転価格問題に対抗する最近の動きを追い、わが国の対応と比較分析し、その結果を論文にまとめる予定である。
仮名成立史から見る万葉集仮名書歌巻の孤立性と平仮名への連続性の研究

万葉集における漢字の用法としての仮名は、近年の一次資料の増加によって、古代の文字生活の一部に過ぎず、高度な位相における文学的な側面の強いことが指摘されてきた。本研究では、万葉集における仮名書歌巻の仮名使用の実態を細かく調査し、これと訓字主体歌巻、記紀歌謡、その他の上代文献、そして一次資料を網羅した仮名使用の実態と比較することで、記紀歌謡、万葉集の高度な仮名使用の背後に、基層の仮名とも呼べる、時代差、資料差をこえて汎用性の高い仮名字母群の存在を明らかにした。さらに、それを平安時代初期の仮名資料と比較することで、基層の仮名は、平安時代に成立する平仮名の字母とも共通性が高いことを指摘し、平仮名成立の基盤が、木簡や正倉院文書といった、日常の仮名使用に連続するものの、万葉集仮名書歌巻の仮名使用も、それと基盤を同じくするということを明らかにした。また、漢字の表音用法は朝鮮半島に由来しながら、朝鮮語において仮名文字が成立しなかった背景には、日本語の単純な開音節構造は、一字一音節(一モーラ)の仮名の体系を作り出すのに文字数が少なくて済むのに対して、朝鮮語の閉音節構造は、一字一音節の仮名文字の体系を作り出すには、一音節二文字を必要とする場合が生じて、体系化には不向きであったという、両語の音節構造の違いがあることを指摘した。本研究の目的は、万葉集の仮名書歌巻の仮名使用を、さまざまの文献と比較し、それを仮名成立史の中に正当に位置づけることで、平仮名成立の過程にも重層性のあることを指摘し、仮名成立のシステムを明らかにするものであるが、本年度は、とくに万葉集正訓字主体歌巻の仮名の使用状況を調査すし、一字一音の仮名については、表語的な用法もある一方で、いわゆる基層の仮名が中心となっていることを明らかにした一方で(調査結果は未公表)、ウタが書かれた木簡の仮名の使用状況を調査して、万葉集との差異について、その位相差に注目すべきことと、木簡の中にも万葉集に近いものから平安時代の平仮名に近いものまで、資料によって相当の差異があることを明らかにし、その底流にある基層の仮名の存在を想定した(「仮名の位相差」、「歌表記と仮名使用」、「歌木簡の射程」の諸論文)。また、同時代資料としての『播磨国風土記』の地名に用いられた仮名の多様性について、地名の読みがその説話と微妙にかかわって確定しがたいことを明らかにし(「地名起源説話と地名表記」)、平安時代の使用としては、関戸本『三宝絵』、東大寺切の仮名使用の調査をおこなって、仮名で書くことが文体に及ぼす影響について、漢文訓読との関係に注意すべきことを明らかにし、和漢混淆文と仮名との関係を考える足がかりをつけた(「表記体の変換と和漢の混淆」)。本研究の目的は、万葉集の仮名書歌巻の仮名使用を、さまざまの文献と比較し、それを仮名成立史の中に正当に位置づけることで、平仮名成立の過程にも重層性のあることを指摘し、仮名成立のシステムを明らかにするものであるが、本年度は、とくに奈良時代の仮名の使用について、訓字主体表記の資料との関連性について、「古代語における文字とことばの一断章」と「正倉院文書請暇解の訓読語と字音語」との論考において、仮名の持つ表音的な意義が、訓字主体の漢語使用との関係で、日本語を書きあらわすための文字の成立に大きくかかわっていることを改めて確認した。つまり、古代の変体漢文による漢語使用のあり方からは、古代語の語形は確定しえず、仮名表記こそが、日本語散文成立への必須条件であったことを明らかにした。さらに、昨年度に引き続いて三宝絵の三伝本をとりあげ、平安時代の平仮名は、片仮名との関係において、文体差をもたらしており、今後、表記体の変換の観点から、仮名の意義を考えて、万葉集との連続性を考えるべきことを明らかにした。(「『三宝絵』の三伝本と和漢混淆文」『言語変化の分析と理論』(2011.3)また、朝鮮半島出土の木簡の解読から、朝鮮半島において仮名が定着しなかった背景を、朝鮮語の性格に求めるべきことを考えた。

(口頭発表「日本における新出資料の増加と既存資料の見直し-新出資料から見えてくるもの-」)(1)近年出土量が増加している7・8世紀木簡の表記、とくにウタの表記について、そこに用いられる仮名(漢字の表音用法)が、平安時代の平仮名に共通することを確認し、古代律令官人たちの日常の書記活動において、基層の仮名とも呼べる共通の仮名の体系の存することを指摘した。さらにそれを、やはり近年増加してきている韓国木簡と対比すると、漢字の表音用法が日本列島よりも1世紀先んじるにもかかわらず、文章全体を表記するための仮名の体系を確立しえなかったことが指摘でき、その原因を、両語の音節構造の差に求めた。(「日本における新出資料の増加と既存資料の見直し-新出資料から見えてくるもの-」)(2)記紀万葉集に用いられている仮名のうち、固有名表記に用いられる仮名の用法を、木簡等の一次資料の表記と比べたときに、それほど大きな隔たりはなく、かえって、一次資料の方に多様性がみられることを明らかにした(「古事記本文中の仮名と万葉集訓字表記主体歌巻の仮名-固有名表記と音訓意識-」および「古事記の固有名表記をめぐって」)。これによって、万葉集における仮名書き諸巻の仮名と訓字主体歌巻の仮名とでは、質的に差があることがわかる。しかしながら、一字一音の借音仮名に関する限り、基盤を共有していることが指摘でき(報告書付録、古代仮名字母対照表)、この部分において、平仮名への展開を考えることができることが指摘できる。以上の、結果により、今後、漢字の表音用法としての仮名から、文字としての仮名への展開を考える上で、万葉集という資料の扱いにおいて、質的な差異を追求することの必要性が浮かび上がってきたことは、重要な指摘であるという結論に至った。
エンテロウイルス70レセプター遺伝子の組織特異的発現と病原性に関与する研究

ウイルス感染に伴って発現される種特異的組織特異的病原性は、第一義的には細胞表面のレセプター分子の有無で決定される。エンテロウイルス70(EV70)はヒトの眼結膜にのみ感染し、急性出血性結膜炎をおこすウイルスであるが、レセプター分子の構造と機能を解明することが本ウイルスの病原性を理解するうえで重要と考えられる。本研究では、EV70感受性ヒト由来細胞の表面に結合し、EV70感染阻止能をもつモノクローナル抗体(mAb)を作製した。このmAbと放射能ラベルした精製EV70ウイルス粒子を用い、種々の細胞での結合活性と結合阻止能を調べた。mAb存在化では約50%の結合阻止が見られたが、この阻止活性はmAbの濃度を上げていっても、通常エンテロウイルスレセプター抗体で観察されている90%以上の阻止能はみられず阻止効果は部分的であった。ウイルス粒子との結合能をより詳細に解析するため、mAbが認識する分子をクローン化した。HeLa細胞由来mRNAを真核細胞発現ベクターに組み込みライブラリーを作製し、mAbによるパニング法でスクリーニングした。塩基配列を解読した結果、本分子は細胞表面にあって補体の活性発現の制御に重要な役割を演じている膜蛋白と同一の塩基配列をもっていた。マウスおよびブタ由来細胞を用い安定な形質転換細胞を作出し、また組換えバキュロウイルスを作製して昆虫細胞で膜蛋白を発現した。現在、これらの細胞とウイルス粒子との結合活性について実験が進行中である。ウイルス感染による種特異的組織特異的病原性の発現は、第一義的には細胞表面に発現しているレセプター分子の有無で決定される。エンテロウイルス70(EV70)はヒトの、しかも眼結膜にのみ感染し、急性出血性結膜炎をおこすウイルスであるが、レセプター分子の構造と機能を解明することが本ウイルスの病原性を理解するうえで重要である。はじめにEV70感染性ヒト由来細胞の表面に結合し、EV70感染阻止能をもつモノクローン抗体(mAb)と放射能ラベルした精製EV70ウイルス粒子を用い、種々の細胞での結合活性と結合阻止能を調べた。mAb存在化では約50%の結合阻止が見られたが、この阻止活性はmAbの濃度を上げていっても、通常エンテロウイルスレセプター抗体で観察されている90%以上の阻止能はみられず、阻止効果は部分的であった。ウイルス粒子との結合能をより直接的に調べるため、本mAbが認識していると思われる分子のクローニングを行った。HeLa細胞由来mRNAを真核細胞発現ベクターに組み込みライブラリーを作製し、mAbによるパニング法でスクリーニングした結果一ヶのクローンを得た。塩基配列の解読から、本分子は細胞表面にあって、補体の活性発現の制御に重要な役割を演じている蛋白と同一の塩基配列をもっていた。マウスおよびブタ由来細胞を用い安定な軽質転換細胞を作出した。また、リコンビナントバキュロウイルスを作製して昆虫細胞で蛋白を発現した。mAb存在化では訳50%の結合阻止が見られたが、この阻止活性はmAbの濃度を上げていっても、通常エンテロウイルスレセプター抗体で観察されている90%以上の阻止能はみられず阻止効果は部分的であった。

ウイルス粒子との結合能をより詳細に解析するため、mAbが認識する分子をクローン化した。HeLa細胞由来mRNAを真核細胞発現ベクターに組み込みライブラリーを作製し、mAbによるパニング法でスクリーニングした。塩基配列を解読した結果、本分子は細胞表面にあって補体の活性発現の制御に重要な役割を演じている膜蛋白と同一の塩基配列をもっていた。マウスおよびブタ由来細胞を用い安定な形質転換細胞を作出し、また組換えバキュロウイルスを作製して昆虫細胞で膜蛋白を発現した。現在、これらの細胞とウイルス粒子との結合活性について実験が進行中である。
見まね学習における運動パターンの認知及び再現に関する研究

・眼球運動測定装置のインタフェースを作成し、インターネット上で一般に公開した。URLは、である。このシステムは従来製品の1/30以下のコストで眼球運動の解析を可能にするものである。・運動認知と短期記憶メカニズムとの関連を調査すべく、時間遅れビデオシステムを開発し、九州体育スポーツ学会で発表し、現在、「バイオメカニズム誌」に投稿中である。これは一般にパーソナルコンピュータとビデオカメラとを利用し、数十秒前に撮影した画像をとぎれることなく連続的にコンピュータ上に表示するプログラムであり、Linux上で動作する。このプログラムのソースコードはインターネット上で公開している。URLは、・本研究の成果の一部は、共立出版「スポーツデータの解析」第9章垂直跳びの学習モデルとして1999年夏に出版される。コンピュータディスプレイ上に表示したキネティカルな成り立ちのことなる合目的的な複数の運動のアニメーションを被験者に観察させ、分類させる実験をおこなっている。この結果、キネティカルには大きな差異のある複数のアニメーションを被験者は積極的には区別しないことが明らかになってきている。学習のなかで、見まね(あるいはさるまねとも)はもっとも低レベルな学習の形態とされる。しかし、ヒトがある運動を見まねしているときであっても、それは工学的な意味での見まねとはまったくことなる。運動のキネティカルな成り立ちについては観察者であるヒトはかなり鈍感であり、そのような感度の低い観測メカニズムを前提に工学的な見まねはあり得ない。また、実際は、静的な図柄を観察するメカニズムと、動きを認識するメカニズムとは別物という結果を示している。つまり、動きを止めたスティックピクチャとして提示された図柄は十分に区別できるのだが、それらをアニメーションとして提示すると被験者は同じ運動と思ってしまう。静止画を認識する能力の延長に運動を認識するメカニズムがあるのか、それとも静止画を認識するメカニズムと運動を認識するそれとまったく別物であるかについては、今後の研究が待たれる。アニメーションを観察中の被験者の注視点のデータを得るために、注視点観測システムを導入したが、思いのほか被験者の頭部が観察中に動揺するため、正確な注視点が得られなかった。頭部を固定する方法とスクリーンに注視点観測システムを固定する方法とのふたつを取り入れ、現在、実験をやり直してる。URLは、である。
母ラットの成長期からの潜在的亜鉛欠乏が摂食・睡眠および仔の代謝・行動に及ぼす影響

成長期からの潜在的亜鉛欠乏が摂食・睡眠に及ぼす影響を検討するため、亜鉛欠乏食・低亜鉛食・亜鉛添加食給餌ラットの糖溶液嗜好性、摂食調節ペプチド分泌を追跡した。亜鉛欠乏食群、低亜鉛食群では亜鉛添加食群に比べ、スクロース溶液よりマルトース溶液・マルトオリゴ糖溶液・グルコース溶液を嗜好した。飼育4日目の血漿中・脳液髄液中オレキシン濃度は、亜鉛欠乏食群で有意に低下し、オレキシン分泌の低下が示唆された。また、妊娠期・授乳期の潜在的亜鉛欠乏が仔の生活習慣性代謝に及ぼす影響を検討した。その結果、妊娠期の潜在的亜鉛欠乏は仔ラットで、インスリン感受性上昇を経て、インスリン抵抗性を引き起こす可能性が考えられた。近年、我が国の若年女性において食事制限や摂食障害が増加している。摂食障害患者の多くには、睡眠障害など睡眠サイクルの乱れも見られる。一方、偏った食生活や食事制限による潜在的亜鉛欠乏が増えており、亜鉛が不足することで食欲不振が起こることも知られている。しかし、亜鉛欠乏が睡眠に及ぼす影響についての報告はない。食事制限を経験した女性が出産した子どもでは、睡眠・行動変化や生活習慣性代謝変化が生じている可能性も懸念される。そこで本研究では、ラットの成長期からの潜在的亜鉛欠乏が、摂食・睡眠に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。また、授乳期からの潜在的亜鉛欠乏が仔ラットの生活習慣性代謝に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。平成24年度には、成長期からの潜在的亜鉛欠乏が、睡眠サイクルに及ぼす影響を明らかにするため、ラットの睡眠脳波よび行動を非侵襲的に実時間記録し、経時変化を追跡する予定であった。また、睡眠促進作用を有するメラトニンの血漿中濃度、摂食・睡眠に関連する脳内モノアミン類(ノルアドレナリン、ドーパミン、セロトニン)放出量の経日変化を追跡する予定であった。さらに、授乳期ラットの潜在的亜鉛欠乏が、成熟後の仔ラットの糖代謝や血圧に及ぼす影響を追跡する予定であった。しかし、産前産後の休暇・育児休業の取得に伴い、1年間中断したため、遂行することができなかった。母ラットの成長期からの潜在的亜鉛欠乏が、摂食・睡眠および仔の代謝・行動に及ぼす影響を明らかにするため、成長期から妊娠期・授乳期にわたり潜在的亜鉛欠乏ラットを作出し検討する予定であった。しかし、ラットに成長期から長期にわたり亜鉛欠乏食を給餌すると暗期自発行動量が著しく低下し、出生率低下、喰殺、育児放棄などが認められ検討が難しいことが示された。そこで、成長期ラット(SD系雄ラット4週齢)を用いた「成長期からの潜在的亜鉛欠乏が摂食・睡眠に及ぼす影響」と、妊娠ラット(SD系雌ラット10週齢)を用いた「妊娠期からの潜在的亜鉛欠乏が仔の生活習慣性代謝に及ぼす影響」をそれぞれ検討した。(1)成長期からの潜在的亜鉛欠乏が摂食・睡眠に及ぼす影響(a)糖溶液嗜好性に及ぼす影響:ラットに亜鉛欠乏食を給餌すると速やかに摂食量低下、炭水化物摂取量低下が認められる。そこで亜鉛欠乏食給餌ラットの糖溶液嗜好性を経日的に追跡した結果、亜鉛欠乏食給餌4日目よりマルトース・マルトオリゴ糖・グルコース溶液を嗜好した。(b)オレキシン分泌に及ぼす影響:暗期に視床下部外側野の透析液中オレキシン(摂食促進作用、睡眠・覚醒の維持作用)濃度変動を追跡した結果、亜鉛欠乏食給餌(4日目)ラットで有意に低下し、亜鉛欠乏食給餌ラットの摂食量低下にオレキシン分泌低下が関与していることが示唆された。(c)明期自発行動量に及ぼす影響:自発行動量を追跡した結果、暗期(活動時)自発行動量に対する明期(睡眠時)自発行動量は、亜鉛欠乏食給餌12日目に有意に上昇し、それ以降、高値を維持した。(2)妊娠期からの潜在的亜鉛欠乏が仔の糖代謝に及ぼす影響:妊娠期母ラットへの低亜鉛食給餌は、仔の成長期における摂食量・体重の増加、インスリン感受性の上昇、成熟後におけるインスリン抵抗性の上昇を引き起こし、生活習慣病の発症に関与している可能性が考えられた。摂食障害患者の多くには、睡眠障害など睡眠サイクルの乱れもみられる。食事制限を経験した女性が出産した小児では、睡眠・行動変化や生活習慣性代謝変化が生じている可能性も懸念される。

そこで本研究では、ラットの成長期からの亜鉛欠乏が、摂食・睡眠に及ぼす影響を追跡することとした。また、妊娠期・授乳期からの潜在的亜鉛欠乏が仔ラットの生活習慣性代謝に及ぼす影響を追跡した。SD系ラット4週齢に亜鉛欠乏食、低亜鉛食、亜鉛添加食を給餌し、非侵襲的に自発行動量を実時間計測した。その結果、亜鉛欠乏食給餌群の暗期自発行動量は、摂食量低下が見られる飼育4日目で、亜鉛添加食給餌群に比べて有意に増加し、以降減少し続け、14日目頃には明期自発行動量と同程度となった。一方、摂食促進作用を有するオレキシンの血漿中濃度は、4日目(明期)で、ペアフェド群に比べて亜鉛欠乏食給餌群で有意に低下し、亜鉛欠乏食給餌群の摂食量減少にオレキシン分泌低下が関与していると考えられた。オレキシンは摂食促進のみならず睡眠の維持にも重要な役割を果たすため、小動物用睡眠脳波測定システムで睡眠サイクルの追跡を試みている。次に、授乳期のSD系雌ラットに低亜鉛食、亜鉛添加食を給餌し、仔の糖代謝、血圧を追跡したが、血糖値、収縮期血圧に群間で差は認められなかった。そこで、「妊娠・授乳期ともに低亜鉛食」、「妊娠期のみ低亜鉛食」、「妊娠・授乳期ともに亜鉛添加食」を給餌した3群で検討した結果、妊娠期のみ低亜鉛食給餌群の成長後(11週齢)の仔(5匹中2匹)において、収縮期血圧上昇、経口糖負荷後血糖値上昇が認められた。平成24年度は、産前産後の休暇・育児休業の取得に伴う補助事業期間延長承認を頂き、研究を中断していた。当初予定していた研究計画を達成することができず、達成度は「遅れている」という状況である。母ラットの成長期からの潜在的亜鉛欠乏が摂食・睡眠および仔の代謝・行動に及ぼす影響を明らかにするため、成長期から妊娠期・授乳期にわたり潜在的亜鉛欠乏ラットを作出して検討する予定であった。しかし、成長期からラットに亜鉛欠乏食を給餌すると、暗期自発行動量が著しく低下し、出生率低下、喰殺、育児放棄などが認められ、目的達成のための検討が難しいことが示された。そこで、「成長期からの亜鉛欠乏が摂食・行動に及ぼす影響」と「妊娠期・授乳期からの潜在的亜鉛欠乏が仔の生活習慣性代謝に及ぼす影響」を、それぞれ個別に検討し、結果を得ることができた。以上の理由により、当該年度内での睡眠サイクルの追跡は、進展が遅くなってしまった。なお、当該年度の基金助成金で購入させていただく予定としていた赤外線サーモグラフィーよりも、小動物用睡眠脳波測定システムの方が睡眠の検討に適していると判断し、小動物用睡眠脳波測定システムを購入させていただき、現在検討を進めている。それ以外については、次年度に掲げた検討項目についても検討が進んでいるため、全体としては、「やや遅れている」という自己評価とした。(1)成長期ラットの潜在的亜鉛欠乏が、摂食・睡眠サイクルに及ぼす影響を明らかにする。SD系ラット4週齢に、亜鉛欠乏食、低亜鉛食、亜鉛添加食を給餌し、睡眠脳波および行動を非侵襲的に実時間記録し、経時的に追跡する。また、睡眠促進作用を有するメラトニンに注目し、血漿中メラトニン濃度を追跡する。さらに、既存のマイクロダイアリシスシステムを用い、摂食および睡眠に関連する脳内モノアミン類(ノルアドレナリン、ドーパミン、セロトニン)放出量の経時変化を、非侵襲的に追跡する。(2)授乳期ラットの潜在的亜鉛欠乏が仔ラットの生活習慣性代謝に及ぼす影響を追跡する。授乳期のSD系雌ラットに低亜鉛食、亜鉛添加食を給餌し、成熟後の仔ラットの糖代謝、血圧を追跡する。
ラン藻と葉緑体のRNA結合蛋白質の機能に関する研究

ラン藻と葉緑体のRNA結合蛋白質の機能に関する研究を行った。本研究で得られた主な成果は次の通りである。1単細胞性ラン藻SynechococcusPCC6301株のRNA結合蛋白質Rbp1とRbp2は細胞質中に局在しRNA分子と結合していることを明らかにした。Rbp2遺伝子をノックアウトしても細胞増殖には影響しないが、Rbp1遺伝子をノックアウトした形質転換ラン藻が得られなかったことから、Rbp1遺伝子がラン藻にとって必須の遺伝子であることが判明した。現在、Rbp1とRbp2のターゲットとなっているRNA成分の分離同定を行っている。2葉緑体RNA結合蛋白質の機能を明らかにするため、葉緑体mRNAのプロセシング反応に及ぼす効果をin vitro反応系で調べた。その結果、葉緑体のin vitro反応系からRNA結合蛋白質を完全に除くと、mRNAのプロセシング反応が若干促進することが判明した。RNA結合蛋白質がmRNAのプロセシング反応に対して負の制御をしていることが示唆された。3葉緑体RNA結合蛋白質に似た構造を持つ核内RNA結合蛋白質(RZ-1とRGP-3)をコードするcDNAをタバコ属の一種Nicotiana sylvestrisから単離しその推定アミノ酸配列を決定した。RZ-1は核内mRNAに結合して60Sの沈降係数をもつ大きなリボヌクレオプロテイン粒子を形成していることから、前駆体mRNAのプロセシングに関与していると考えられる。RPG-3は10Sよりも軽い粒子として核内に存在していた。今後、植物の核内リボヌクレオプロテイン粒子の構成成分を明らかにするとともに、本研究で示唆されたRGP蛋白質の機能をin vitroで検証する必要がある。ラン基と葉緑体のRNA結合蛋白質の機能に関する研究を行った。1.シロイヌナズナの葉緑体RNA結合蛋白質(RNP)遺伝子の構造解析を行い、葉緑体RNPが系統的に3つのグループに分類できることを初めて明らかにした。2.タバコの葉緑体RNPの大部分は可溶性画分(非ポリソーム画分)に存在し、種々のmRNA、16SrRNAやイントロンをもつ前駆体tRNA分子に結合して、RNA-RNP蛋白質複合体を形成していることを明らかにした。葉緑体RNPは葉緑体RNA分子の安定性やRNAプロッセングに関与している可能性を示した。3.ラン藻Synechococcus PCC6301のRNA結合蛋白質である12RNP1と12RNP2の機能を明らかにするため、Synechococcus PCC 7942株を用いて遺伝子破壊実験を行った。その結果、12RNP1遺伝子破壊により細胞は致死的となるが、12RNP2破壊株は野性株と同じ増殖速度で増えた。細胞増殖の定常期、または細胞を低温にさらすことにより、12RNP1mRNA量が10倍程度増加することを見い出した。一方、12RNP2遺伝子は細胞の増殖時期に関わらず定常レベルの発現が観察された。低温ストレスに対する応答性も見い出されなかった。以上の結果は、12RNP1と12RNP2の機能が明確に異なることを示している。1単細胞性ラン藻Synechococcus PCC6301株のRNA結合蛋白質Rbp1とRbp2は細胞質中に局在しRNA分子と結合していることを明らかにした。

現在、Rbp1とRbp2のターゲットとなっているRNA成分の分離同定を行っている。2葉緑体RNA結合蛋白質の機能を明らかにするため、葉緑体mRNAのプロセシング反応に及ぼす効果をin vitro反応系で調べた。その結果、葉緑体のin vitro反応系からRNA結合蛋白質を完全に除くと、mRNAのプロセシング反応が若干促進することが判明した。RNA結合蛋白質がmRNAのプロセシング反応に対して負の制御をしていることが示唆された。3葉緑体RNA結合蛋白質に似た構造をもつ核内RNA結合蛋白質(RZ-1とRGP-3)をコードするcDNAをタバコ属の一種Nicotiana sylvestrisから単離しその推定アミノ酸配列を決定した。RZ-1は核内mRNAに結合して60Sの沈降係数をもつ大きなリボヌクレオプロテイン粒子を形成していることから、前駆体mRNAのプロセシングに関与していると考えられる。RGP-3は10Sよりも軽い粒子として核内に存在していた。今後、植物の核内リボヌクレオプロテイン粒子の構成成分を明らかにするとともに、本研究で示唆されたRGP蛋白質の機能をin vitroで検証する必要がある。