hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表皮ケラチノサイトヒスタミンH4受容体を介する新たな掻痒発現機序

難治性皮膚疾患の多くは掻痒を主訴とし、症状の増悪に深く関与している。ヒスタミンH4受容体は、免疫・アレルギー反応へ関与するとされ、さらに掻痒反応への関与が強く示唆されている。これまでに我々は、ヒスタミン及びサブスタンスPで誘発した急性掻痒モデルマウスにおいて、H4受容体拮抗薬が有意に掻痒反応を抑制し、アトピー様慢性掻痒モデルマウスにおいても、H4受容体拮抗薬が有意な抗掻痒および皮膚炎改善作用を有することを見出した。さらに、ヒト表皮組織を用いた検討により、表皮上層の分化したケラチノサイトが、表皮下層の未分化ケラチノサイトに比較してH4受容体を強く発現している事を見出した。そこで本研究では、表皮ケラチノサイトのヒスタミンH4受容体を介する掻痒性皮膚疾患病態形成における役割を明らかにすることを目的に検討を行った。ヒト表皮株化ケラチノサイトHaCaT及び正常ヒト表皮ケラチノサイト(NHEK)において、分化誘導に伴うH4受容体の発現増加が確認できた。さらに同細胞を用い、ヒスタミン及びTNF-α刺激による皮膚炎類似培養系を構築し、ケラチノサイトの炎症性サイトカイン産生におけるH4受容体の役割を検討した。その結果、H4受容体拮抗薬JNJ7777120は炎症性サイトカイン産生抑制作用を示し、一方H4受容体作動薬4-methylhistamineは炎症性サイトカイン産生を増強することを明らかにした。以上、本研究において得られた知見により、アトピー性皮膚炎を含む炎症性皮膚疾患において、表皮ケラチノサイトに発現するH4受容体が病態形成に何らかの役割を演じている可能性が示唆された。本研究により、現在有効な治療薬の少ない難治性掻痒性疾患において、H4受容体拮抗薬が新たな掻痒治療薬のシーズとなり得る可能性を示すことができた。(抄録なし)難治性皮膚疾患の多くは掻痒を主訴とし、症状の増悪に深く関与している。(抄録なし)
妊娠ならびに子宮内膜症における樹状細胞の役割

また、子宮内膜症症例において異所性に子宮内膜が生着するメカニズムの解明のため局所の免疫環境を検討した。樹状細胞については細胞数が少なく検討が困難であったため、樹状細胞などの抗原提示細胞からの刺激を受け、免疫寛容に働く制御性T細胞の局在につき検討した。子宮内膜症患者の末梢血および手術時に得られた腹水より単核球を分離し、CD4陽性CD25陽性細胞を制御性T細胞としCD4陽性細胞中のCD4陽性CD25陽性細胞率を検討した。末梢血に比し腹水中においてCD4陽性細胞中のCD4陽性CD25陽性細胞率が上昇している傾向が認められた。このことより子宮内膜症の発症局所において免疫寛容に傾いている可能性が示唆された。しかし、非子宮内膜症症例の腹水のCD4陽性細胞中のCD4陽性CD25陽性細胞率と子宮内膜症症例の腹水のそれとの間に有意差は認められなかった。末梢血においてはhuman recombinantCTLA-4/Fc chimeraにて刺激後のIDO陽性DCの割合は正常妊娠例に比し自然流産例において有意に減少していた。また、脱落膜においては未刺激の場合およびhuman recombinant CTLA-4/Fc chimeraにて刺激した場合においてIDO陽性DCの割合は正常妊娠例に比し自然流産例において有意に減少していた。免疫機能を抑制することが知られているindoleamine2,3-dioxygenase (IDO)のDCにおける発現が自然流産例において減少していることから、IDOが妊娠維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。今後、非子宮内膜症症例における腹水中の制御性T細胞率を確認する予定である。
歯牙欠損部顎提の保全および再建に関する研究-骨誘導能を有する生体材料の抜歯窩内および骨膜下移植について-

近年、歯牙欠損部の顎提挙上術における骨膜下移植材料あるいは抜歯窩内への骨補填材料として、種々の人工材料が応用されるようになった。本研究は、骨誘導能を有する生体材料として骨形成タンパク質(BMP)-ハイドロキシアパタイト(HAP)-アテロコラーゲン複合体(BHC)の生体材料としての有用性を明らかにすることを目的とし、本年度は以下の実験を行った。まず、イヌ長管骨を液体窒素下で20100meshに粉砕し、1M塩化ナトリウム溶液にて洗浄し、メタノール/クロロホルムにて脱脂後、0.5M塩酸にて脱灰した。脱灰後の残渣を4Mグアニジン塩酸溶液にて抽出し、遠心後上清を透析、凍結乾燥しグアニジン抽出画分(G-Ext;粗抽出BMP)を調製した。この粗抽出BMPと多孔質HAP顆粒にアテロコラーゲンを加え成型し、ペレット(BHC)を作製した。対照として、粗抽出BMPを加えないアテロコラーゲンとHAP顆粒から成るペレット(HC)も作製した。これらのペレットを、イヌ下顎骨骨膜下に移植し、経時的に屠殺した。屠殺後、ペレットを含む顎骨の脱灰標本を作製し、病理組織学的に検索した。その結果、BHC移植群においては、HC移植群と比較すると、ペレット内の骨形成がより旺盛であることが明らかになった。一方、BMPの抽出をさらに進め、G-ExtをSephacryl S-200カラムにてゲル濾過し、骨誘導能を有する活性画分を抽出した。今後は、この活性画分を粗抽出BMPとしてBHCペレットを作製し、同様の実験を行い、さらに組織計量学的検索を加えることにより、BHCの生体材料としての有用性をさらに明らかにしていく予定である。
積雪地帯における耐雪型牧柵の開発とその実用性に関する研究

積雪地帯における牧柵雪害を解決するために耐雪型牧柵を開発し,その実用性を検討したところ,以下の結果を得た。1.牧柵に関する既往の研究を取りまとめ,耐雪型牧柵には放牧期間は家畜に対して十分な隔障機能があり,積雪期間には積雪の荷重を受けない構造条件が必要であることがわかった。有刺鉄線牧柵の設計上,柵外採食行動時の牛の有刺鉄線に及ぼす荷重は200kgf以上であると推定され,高張力鋼線を使用した牧柵を設計すべきであった。2.有刺鉄線牧柵と耐雪型牧柵をそれぞれ山地傾斜地および混牧林内に設置した。施工費は前者が637685円/m,後者が123414円/m,維持管理費は前者が13.937.5円/m,後者が1.37.1円/mであった。耐雪型牧柵は慣行型牧柵よりも施工費・維持管理費とも極めて低コストであることが判明した。3.牧柵の構造変化として,有刺鉄線牧柵では牧区のコーナー部の柵柱に傾倒・沈下および架線の弛みが多く生じた。耐雪型牧柵の高張力鋼線の張力低下は多くとも30%程度であるので,コーナー柱の構造が丈夫なものほど安定する。4.放牧試験から隔障機能の指標としての柵外採食距離を把握したところ,有刺鉄線牧柵が12.7cm,耐雪型牧柵(3段架線中地上高110cmの最上段に通電した)が13.8cm,簡易電気牧柵(地上高80cmの1段張り)が9.1cmであった。これらの柵外採食距離は,慣行型牧柵と耐雪牧柵との間には有意な差はなかったが,この両者と簡易電気牧柵との間には有意な差が認められ(P<0.05),電気牧柵の隔障機能が極めて高いことがわかった。5.管理が不十分になりがちな山地傾斜地などの牧場でも通用する新しい耐雪型牧柵を施工したが,これは有刺鉄線牧柵の機能を格段に改良した。積雪地帯における牧柵は,複雑で起伏の多い山地傾斜地に設置されるために積雪による牧柵の損傷(雪害)が激しく,この牧柵の補修作業に多大の経費を要し,公共牧場などの牧場運営上,肉用牛生産の低コスト化を妨げる一因となっている。このため,積雪に対して損傷の少ない耐雪型牧柵を開発し,その実用性を検討し,低コスト肉用牛生産を図るための放牧施設面からの放牧技術の改善策を講じる必要がある。積雪地帯用の牧柵のあり方を既往の文献などから整理した結果,積雪に対して損傷の少ない耐雪型牧柵は,放牧期間には家畜に対して十分な隔障機能があり,積雪期間には積雪の荷重を受けない構造条件が必要であることを明らかにした。この耐雪型牧柵の設計は,山地傾斜地のように複雑で起伏の多い放牧地でも機能することを考慮して行った。比較試験として,慣行的な有刺鉄線牧柵も同時に設置して,資材・構造・施工面,放牧利用面,維持管理面で望ましいものを検討することにした。有刺鉄線34段張りで慣行型牧柵と,高張力綱線34段張りの耐雪型牧柵の2種類をそれぞれ山地傾斜地および林内草地に設置した。

施工費は慣行型牧柵が637685円/m,耐雪型牧柵が130322円/m,維持管理費は前者が6.814.9円/m,後者が1.72.2円/mであり,耐雪型牧柵の方が慣行型牧柵よりも施工費・維持管理費とも格段に低コストであることが判明した。また,放牧利用の面から牧柵の隔障機能を比較するために牛群放牧を行い,家畜行動調査や草地管理性を日射計による日射量を測定しながら試みた。その結果,柵外採食行動に伴う牧柵の構造変化として,慣行型牧柵に架線の弛みが生じたけれども,耐雪型牧柵では電気牧柵としたものでは構造変化がほとんどなく,後者は放牧利用中の隔障機能が極めて高いことも判明した。また,耐雪型牧柵を電気牧柵とすれば,家畜行動や草地生産性の調査視察から放牧面積を小さく区切った放牧により草地生産性の向上につながるように思われた。積雪地帯における牧柵は、複雑で起状の多い山地傾斜地に設置されるために積雪による牧柵の損傷(雪害)が激しく、この牧柵の補修作業に多大の経費を要し、公共牧場などの牧場運営上、肉用牛生産の低コスト化を妨げる一因となっている。このため、積雪に対して損傷の少ない耐雪型牧柵を開発し、その実用性を検討し、低コスト肉用牛生産を図るための放牧施設面からの放牧技術の改善策を講じる必要がある。今年度は、山地傾斜地では笹地を草地化しなかったため牛群放牧できなかったので、林間放牧地における牧柵の維持管理費を調査した。その結果、慣行型牧柵が11.5円/m、耐雪型牧柵が1.3円/mで、後者は前者の約9分の1の維持管理費で済むことが判明した。また、林間放牧後における牧柵の隔障機能を24時間の牛群放牧で調査した。その結果、隔障機能の指標としての柵外採食距離は、慣行型牧柵が12.7±16.3cm、耐雪型牧柵(3段架線中、地上高115cmの最上段に通電したが13.8±21.9cm、簡易電気牧柵(地上高80cmの1段張り)が9.1±17.2cmであった。これらの柵外採食距離は、慣行型牧柵と耐雪型牧柵との間には有意な差は認められなかったが、この両者と簡易電気牧柵との間には有意な差が認められた(P<0.05)。以上のことから、耐雪型牧柵は慣行型牧柵よりも簡易な維持管理性から低コストな維持管理費になることを昨年度からの2年間の調査から明らかにした。また、牧柵の隔障機能は、慣行型牧柵と変わらないことも確認した。積雪地帯における牧柵雪害を解決するために耐雪型牧柵を開発し,その実用性を検討したところ,以下の結果を得た。1.牧柵の構造変化として,有刺鉄線牧柵では牧区のコーナー部の柵柱に傾倒・沈下および架線の弛みが多く生じた。耐雪型牧柵の高張力鋼線の張力低下は1015%であり,強固なコーナー柱構造ほど架線張力を低下させないといえる。2.有刺鉄線牧柵と耐雪型牧柵を山地傾斜地に設置して,維持管理費を調査した結果,前者が25.7円/m,後者が4.4円/mであった。耐雪型牧柵の維持管理費は慣行型牧柵より極めて低コストであることが判明した。3.管理が不十分になりがちな山地傾斜地などの牧場でも通用する耐雪型牧柵をあり方を今までの研究成果から検討し,新型牧柵の資材や構造を設計した。4.新型牧柵を試作し,山地傾斜地に523m施工したが,これは有刺鉄線牧柵の機能を格段に改良した。とくに施工労賃は有刺鉄線牧柵が約610円/mであるのに対し,この新型の耐雪型牧柵では175円/mであり,新型の耐雪型牧柵は施工労賃を低減できた。ただ,試作のために資材費は算定できないので今後の検討課題である。また,この牧柵は放牧期間中の脱柵はなく,牧柵の倒伏復元作業も簡易であり,資材には耐久性のあるものを使用したり,景観的にも見栄えのするものを設置できた。このために,この新型牧柵は,(1)脱柵防止性,(2)容易な維持管理性,(3)耐久性,(4)景観向上性などの機能を有することが確認された。このように,試作段階のものではあっても十分な実用性が確認された。
看護教育における批判的思考力の育成を目指したWEB版PBL教育プログラムの開発

本研究は、批判的思考力の育成が養われるWeb版でのPBL教育プログラムを開発・実践し、開発したプログラムの有用性を批判的思考力などから検証することである。研究Iは、看護教育独自な批判的思考を支えるCT尺度の信頼性と妥当性を検討し、5つの下位尺度、15項目からなる看護版の「批判的思考態度尺度」を開発した。下位尺度は、「懐疑的態度」「協同的態度」「根気強さ」「探究心」「論理的思考への自信」と命名し、Cronbach'α係数は全体で0.79、外的基準尺度と看護基礎教育用批判的思考態度尺度との間には有意な正の相関が得られ、この尺度をWeb版でのPBL教育プログラムの検証に使用した。研究IIでは、看護診断学習に対して、Webを活用した場合のPBL学習とPBLテュートリアル学習の教育前後での批判的思考力評価を比較し、Web版PBL教育の効果を検証した。その結果、批判的思考態度や対人技能態度評価の比較では、二つの教育方法による有意な差はみられず、同等の教育効果を示す傾向が得られた。しかしながら、対象者数が少ないこともあり、さらなる検証を必要する課題が残る。また、ICTの教育への運用面についても検討が必要である。本研究は、看護教育上、重要視されている批判的思考力の育成が養われるWeb版でのPBL教育プログラムを開発・実践し、批判的思考力に関する評価結果より、開発したプログラムの有用性を検証することである。これらの分析より、Webを活用した新たなスタイルのPBL教育プログラムを提言することが目的である。1)Web版PBL教育プログラムを作成するための準備として、PBLテュートリアル学習におけるナーシング・インタビュー場面の映像教材を撮影し、教材化におけるコンテンツおよび撮影条件における問題点を検討した。また模擬患者として教材に協力いただく予定の患者会とコンタクトを取り、協力していただける調整中である。予定していた看護教育へのe-Learning学習システムを稼動させている看護系大学、Web版PBLを医学教育で実践している医科大学大学の教育プログラムの視察調査にっいては20年度に実施できず、21年度に実施する計画に変更した。2)既存のクリテイカルシンキング(CT)の構成概念を再検討し、看護教育独自のCT尺度を開発する研究は、17項目で構成される「埼玉県立大学版批判的思考態度尺度」(以下SPUCT)を作成した。外的基準尺度として、「日本版認知欲求尺度」(神山・藤原,1991)、「自意識尺度日本語版」(菅原,1984)、「Kiss-18」(菊池,1988)で調査した。その結果、想定した下位尺度とほぼ一致した因子構造が得られ、測定の信頼性,妥当性も確認できたことから、初期段階としての測定尺度として活用できる可能性が得られた。本研究は、批判的思考力の育成が養われるWeb版でのPBL教育プログラムを開発・実践し、批判的思考力に関する評価結果より、開発したプログラムの有用性を検証することである。平成21年度は以下のことを実施した。1. Web版PBL教育プログラムに活用するコンテンツの作成1)看護教育にe-Learning学習システムを稼動させている教育機関の視察は、研究者間での日程調整が困難なためプラン自体を中止した。2)研究代表者の所属する教育施設において、e-Learning学習システムi-collabo^<[○!R]> (NEC)上に、看護診断学習用事例患者に看護学生が心情や家庭生活の様子をインタビューしている場面の映像を用いたPBL教育用VOD教材を試作した。また教員と学生間および学生間で情報交換できるBBSなどのコンテンツも作成し、この教材を用いた教育効果を評価した。さらに、22年度に実施するWeb版とPBLテュートリアルの2種類の教育方法による比較実験の準備を整えた。2. CT尺度開発の検討開発した「埼玉県立大学版批判的思考態度尺度」(以下SPUCT)の信頼性および妥当性をさらに高めるために、再度調査を実施し、因子構造の一部に相関が低い項目もあったため、さらに下位尺度を検討した。

平成22年度は研究の最終年度として、研究をまとめるものとして実施した。1.Web版PBL教育プログラムの検証遠隔授業システムi-Collabo Learning[○!R](NEC)上に、作成した看護診断学習用事例患者の情報データやPBL教育用VODを掲載した教材を作成し、それを使ってWebを活用したPBLプログラムの検証をした。インターネット群(以下、Web群)とインターネット+対面式のグループワーク群(以下、対面群)に分け、同一課題による看護診断学習を7日間実施した。対象は任意参加による看護大学の3年次生で、無作為に2群に振り分け、看護過程の学習前後に、知識を確認する小テスト、終了後に記入した自記式評価、BBSの利用状況、批判的思考態度および対人技能態度を分析した。その結果、Web群と対面群では、学習効果や批判的思考態度および対人技能態度に差はないことが明らかになった。ICTの活用はいつでも自由に使用できる反面、すぐにメンバーからのレスポンスが得られないなどの問題点もあり、今後の運用面における課題があることが分析結果より得られた。2.CT尺度開発の検討開発した「埼玉県立大学版批判的思考態度尺度」(以下SPUCT)の信頼性および妥当性をさらに高めるために、再度調査を実施し、因子構造の一部に相関が低い下位尺度を検討して修正した。その結果を検証するために、S県内にある看護教育施設(大学3校、専門学校3校)の看護学生を対象に調査を実施した。
インドネシアのアブラヤシ農園拡大過程の変容－土着化・内延化と社会層分化

インドネシアでは,1970年代末以降アブラヤシ農園が急激に拡大しているが,ポスト・スハルト期以降(1990年代末ー),地元小農による農園開発が増大するなど,土着化・内延化とでもいうべき重大な変化が生じている.本研究は,スマトラなどインドネシア外島部におけるアブラヤシ農園の拡大過程と,地方社会の社会変容との関係を,社会層分化や各社会層の生産力構造に注目して分析し,農村中間層の出現と,その背景を明らかにした.インドネシアでは,1970年代末以降アブラヤシ農園が急激に拡大しているが,ポスト・スハルト期以降(1990年代末ー),地元小農による農園開発が増大するなど,土着化・内延化とでもいうべき重大な変化が生じている.本研究は,スマトラなどインドネシア外島部におけるアブラヤシ農園の拡大過程と,地方社会の社会変容との関係を,社会層分化や各社会層の生産力構造に注目して分析し,農村中間層の出現と,その背景を明らかにした.インドネシアでは,過去30年間にアブラヤシ農園が急激な拡大をみせ,スマトラなどの地方社会の社会経済発展や資源利用のあり方に大きな影響を与えている.しかしその拡大過程をみると,1990年代末以降,小規模農園の開発が増大したり,既開発地の再配分に力点が移行したりするなど,土着化・内延化とでもいうべき重大な変化が生じている.本研究は,こうしたアブラヤシ農園の拡大過程とインドネシア外島部の社会変容との関係を,社会層分化の実態や,各社会層の生産力構造と生産関係の解明を通じて実証的に明らかにしようとするものである.初年度の研究では,まず,事例地域として取り上げたリアウ州(州別アブラヤシ農園面積で全国1位)のアブラヤシ農園拡大過程を跡づける体系的なデータ収集に力を入れた.州農園局などの公的機関が保有する行政資料のみならず,リアウ州唯一の国有農園企業の内部資料や,リアウ州を代表する新聞リアウ・ボスのアブラヤシ関連記事の収集を行い,土着化と内延化の過程を浮き彫りにする,類をみないデータベースの構築を進めることができた.これらのデータベースの分析に基づく研究成果は,現地研究協力者の所属するリアウ大学の国際セミナーでの招待講演や,シンガポールの東南アジア研究所(ISEAS)発行の単行本所収の論文を通じて公表された.一方,リアウ州のフィールドにおけるインテンシブな現地調査は,アブラヤシ農園開発の先進地域である北スマトラ州との州境に近い,ロカン・ヒリル県を中心に行った.調査地としては,国有農園企業の所有する大規模農園,PIRと呼ばれる開発計画による小農の農園に加え,主に北スマトラからの移住者による小農農園,ロカン・ヒリル県政府による計画的開発地を取り上げ,基礎的な調査を行い,これらの比較を通じて,アブラヤシ農園開発が,予想以上に多元的な社会層分化を伴いながら進行している状況が明らかになった.インドネシアにおける,過去30年間のアブラヤシ農園の拡大には目覚ましいものがあり,スマトラやカリマンタン等の地方社会の社会経済発展や資源利用のあり方に大きな影響を与えている.従来は大企業による大農園開発が中心であったが,1990年代末以降,小規模農園の開発が増大したり,既開発地の再配分が争点となるなど,土着化・内延化とでもいうべき重大な変化が生じている.本研究は,こうしたアブラヤシ農園の拡大過程とインドネシア外島部の社会変容との関係を,社会層分化の実態や,各社会層の生産力構造と生産関係の解明を通じて実証的に明らかにしようとするものである.本年度の研究では,初年度に引き続き,事例地域として取り上げたリアウ州(州別アブラヤシ農園面積で全国1位)のアブラヤシ農園拡大過程を跡づける体系的なデータ収集を行った.特に,企業経営や小農経済に大きな影響を与えるアブラヤシ買取価格の決定メカニズムの解明に成果をあげた.また近年のリアウ州におけるアブラヤシ部門に関わる諸事象を把握するため,前年度に引き続き,リアウ州を代表する新聞リアウ・ポスのアブラヤシ関連記事の収集を行い,土着化と内延化の過程を浮き彫りにする貴重なデータベースの構築を進めることができた.一方,リアウ州のフィールドにおけるインテンシブな現地調査は,アブラヤシ農園開発の先進地域である北スマトラ州との州境に近いロカン・ヒリル県と,その状況を相対化する目的で,リアウ州中部のシアク県で行った.ロカン・ヒリル県では,国有農園企業の所有する大規模農園に加え,ロカン・ヒリル県政府による計画的開発地での実態調査を行った.一方,シアク県では,国有農園企業が開発したPIRと呼ばれる開発計画地による小農の農園経営の実態調査を行い,アブラヤシ農園開発に伴う,多元的な社会層分化の状況を明らかにした.インドネシアにおける,過去30年間のアブラヤシ農園の拡大には目覚ましいものがあり,スマトラやカリマンタン等の地方社会の社会経済発展や資源利用のあり方に大きな影響を与えている.従来は大企業による大農園開発が中心であったが,1990年代末以降,小規模農園の開発が増大したり,既開発地の再配分が争点となるなど,土着化・内延化とでもいうべき重大な変化が生じている.本研究は,こうしたアブラヤシ農園の拡大過程とインドネシア外島部の社会変容との関係を,社会層分化の実態や,各社会層の生産力構造と生産関係の解明を通じて実証的に明らかにしようとするものである.本年度の研究では,事例地域として取り上げたリアウ州(州別アブラヤシ農園面積で全国1位)のアブラヤシ農園拡大過程を跡づける体系的なデータ収集を前年度に引き続き行った.

特に,リアウ州を代表する新聞リアウ・ポスのアブラヤシ関連記事の収集においては,スハルト体制期の1990年代前半から,2014年までの約20年間にわたる土着化と内延化の過程を浮き彫りにする貴重なデータベースの構築を完成することができた.そのデータは今回の研究プロジェクトのみならず,今後のリアウ州をフィールドとした継続研究の資料としても,その活用が期待される.一方,リアウ州のフィールドにおけるインテンシブな現地調査は,アブラヤシ農園開発の様々な形態がみられるシアク県の中でも,ルボダラム地域に焦点を当てて行った.特に,国営農園企業が,中核大農園と小農農園を一体として開発するPIR方式によって開発したルボダラム農園において,農園企業社員,農園日雇い労働者,小農の社会経済調査を行い,アブラヤシ農園開発に伴う,多元的な社会層分化の状況を明らかにした.26年度が最終年度であるため、記入しない。人文地理学26年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ研究実施計画に沿う形で,リアウ州全体のアブラヤシ農園部門に関わるデータベースの構築と,フィールドでのインテンシブな現地調査を進めることができた.ほぼ研究実施計画に沿う形で,リアウ州全体のアブラヤシ農園部門に関わるデータベースの構築と,フィールドでのインテンシブな現地調査を進めることができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度においては,ほぼ研究実施計画に沿う形で研究を遂行できたので,今後も基本的に研究計画を変更することなく,研究を推進していく.本年度は,ほぼ研究実施計画に沿う形で研究を遂行できたので,今後も基本的に研究計画を変更することなく,研究を推進していく.26年度が最終年度であるため、記入しない。直接経費次年度使用額の発生は,現地での資料収集費・コピー費用・車両借り上げ代などの見込みに若干のずれがあったためで,次年度の現地調査費用に組み込み,適切に使用していく.直接経費次年度使用額の発生は,調査時期を調整した結果,渡航回数が予定より少なくなり,旅費に余裕が出たこと,現地での資料収集費・コピー費用・車両借り上げ代などの見込みに若干のずれがあったためである.直接経費次年度使用額は,主に次年度の現地調査費用に組み込み,適切に使用していく.
嗅覚系における神経回路の形成と再生の分子機構

嗅覚系における初期神経回路の形成は、嗅上皮において、個々の嗅細胞が嗅覚受容体遺伝子群の中から一種類のみを発現すること(1細胞-1受容体)、並びに、嗅球において、同じ種類の嗅覚受容体を発現する嗅細胞は、特定の糸球にその軸索を収斂させて投射する(1糸球-1受容体)という二つの基本ルールによって支えられている。本研究において、嗅上皮に関して嗅覚受容体遺伝子の発現様式を詳細に解析した結果、魚類由来のクラスI遺伝子はゾーン1に限局して発現するものの、陸棲動物特有のクラスII遺伝子は、四つのゾーンのいずれか1つに限局して発現するのではなく、それぞれに固有な発現領域を持つことが明らかになった(投稿中)。即ち、嗅覚受容体遺伝子によって嗅上皮上の発現領域が異なり、背内側の領域を中心とした同心円状のひだ構造上を、連続的に且つ重なり合いながら、腹外側の領域に向かって分布していた。この嗅上皮における個々の受容体遺伝子の発現領域は、嗅細胞の嗅球上での投射先である糸球の位置を、背側から腹側の方向へ大まかに規定しているようである。それでは、嗅球における嗅細胞の投射位置の前後軸は、何によって規定されているのであろうか?本研究では更に、鳥類の視覚系において網膜・視蓋上に濃度勾配を作って投射マップの形成を支えているEph-ephrin系に着目した。Ephやephrinが嗅覚受容体分子と連携して投射位置の決定に関与している可能性を検討する為、これらのシグナル伝達系で機能する因子及びその変異体を、Cre-loxPシステムを用いて特定の嗅覚受容体MOR28と共に発現させ、その軸索投射を解析した。Eph-Asの下流で機能すると考えられているephexinのdominant-negative変異体をMOR28陽性細胞で発現させたところ、嗅球の外側部において、本来の糸球よりも後方にectopicな投射先が観察された。このことは、Eph分子が嗅細胞の投射に際して、嗅球の前後軸に沿った位置の決定に関与している可能性を示唆するものであるが、嗅覚受容体の"identity"がこの前後軸決定のプロセスにどう反映されているのかについては、今後検討される必要がある。本研究では、嗅覚系における神経回路形成の分子機構を理解する為、マウス嗅覚受容体(odorant receptor ;OR)遺伝子MOR28クラスターを含めた複数のクラスターに関して、ORを発現する嗅細胞の投射先を解析した。その結果、"同一クラスター上に隣接して存在し、相同性の高いOR遺伝子ファミリーを発現する嗅細胞は、嗅上皮において同一ゾーンで類似した匂い分子を受容し、嗅球において局所的な糸球ドメインに軸索投射する"ことが示唆された。その一例を示すと、MOR28遺伝子クラスターは6つのメンバーから構成され、アミノ酸配列の相同性から、二つの異なるファミリー、MOR28,10,83(ゾーン4)とMOR29A,29B,30(ゾーン1)に分類される。また、前者の細胞は、嗅球において腹側後方の、後者の細胞は、背側前方の局所的な糸球ドメインへ軸索投射していることが判明した。同様な傾向は、他のクラスターについても見られたことから、OR遺伝子の染色体上での連鎖(linkage)と、嗅球上での投射先の位置の間に一定の相関性のあることを示唆するものであり、匂い地図形成の遺伝学的基礎を理解する上で極めて有用であると考えられる。更に、どの様な種類のORを発現する嗅細胞が、MOR28に対する糸球近傍に軸索投射するのかを知る為、同一ゾーンで発現するOR遺伝子ファミリーに関して、嗅球における投射先を、in situ hybridization法とlaser micro-dissection法を用いて検討した。これ迄の解析から、必ずしもMOR28ファミリーと相同性の高いOR遺伝子ファミリーを発現する嗅細胞が、MOR28糸球近傍に軸索投射しているわけではないことが判明した。そこで更に、どの様なパラメータが、MOR28糸球近傍への投射に関与しているのかを知る為、それら近傍の糸球に対応するORの、嗅上皮における発現様式を解析した。その結果、興味深いことに、これ迄提唱されていた嗅上皮の四つのゾーン構造がORに依存してサブゾーンに細分化されること、及び、嗅上皮でのOR発現サブゾーンが、嗅球での投射サブゾーンに対応して、大まかな投射位置を規定することが明らかになった。

それでは、嗅球における嗅細胞の投射位置の前後軸は、何によって規定されているのであろうか?本研究では更に、鳥類の視覚系において網膜・視蓋上に濃度勾配を作って投射マップの形成を支えているEph-ephrin系に着目した。Ephやephrinが嗅覚受容体分子と連携して投射位置の決定に関与している可能性を検討する為、これらのシグナル伝達系で機能する因子及びその変異体を、Cre-loxPシステムを用いて特定の嗅覚受容体MOR28と共に発現させ、その軸索投射を解析した。Eph-Asの下流で機能すると考えられているephexinのdominant-negative変異体をMOR28陽性細胞で発現させたところ、嗅球の外側部において、本来の糸球よりも後方にectopicな投射先が観察された。このことは、Eph分子が嗅細胞の投射に際して、嗅球の前後軸に沿った位置の決定に関与している可能性を示唆するものであるが、嗅覚受容体の"identity"がこの前後軸決定のプロセスにどう反映されているのかについては、今後検討される必要がある。
18-19世紀中央アジアにおけるタリーカとムスリム地域社会の形成に関する研究

本研究課題は、中央アジアにおけるタリーカ(スーフィー教団)の発展と、ムスリム地域社会の形成との関わりに焦点を当て、特にウズベク諸ハーン国時代からロシア帝国統治期におけるその歴史的展開を明らかにするための史料を現地調査で収集し、タリーカの内部構造を解明するとともに、タリーカと政権、民衆との相互関係について分析することを目的とした。今年度は、第一に、タジキスタン共和国山岳バダフシャン自治州において、未だ民間に所蔵される写本、文書史料の調査と収集を行った。バダフシャン地域は、中央アジア東西間および中央アジアとインドの間の結節点であるが、当該地域におけるイスラーム社会の実態を反映した種々の興味深い史料を発掘することができた。第二に、イラン・イスラーム共和国において、現代におけるタリーカの活動の調査を行った。イラン領を含むいわゆるクルディスタン地域には、現在でも、ナクシュバンディー教団のムジャッディディーヤの活動が続いており、また、タリーカと相似しつつも自らをタリーカとは別の組織であると見なすアフリ・ハックと呼ばれる集団の活動も見られる。それらに関して、修業活動の撮影を含むフィールド調査を実施するとともに、関連文献の収集を行った。第三に、本研究課題のテーマに関連して、ウズベキスタンで行われた国際会議において、研究報告を行った。そこでは、収集史料のうち、主にタリーカの師弟関係を明らかにする「免許状」を分析し、19世紀のフェルガナ盆地におけるナクシュバンディー教団ムジャッディディーヤの発展について明らかにした。また、この口頭報告をさらに発展させ、『内陸アジア史研究』に論文として投稿した。以上のような調査・研究を通して、中央アジアのタリーカの発展に関する一次史料を収集することができ、特にナクシュバンディー教団ムジャッディディーヤの活動に関して、具体的な知見を得ることができた。
日本人の嗜好品類(そば粉,きな粉,玄米茶,緑茶)の膀胱発癌に対する抗腫瘍効果

緑茶には、抗炎症作用、抗菌作用など多くの薬効が報告されているが、最近、消化器系の癌を中心に、抗腫瘍効果が注目されている。私達はBBN誘発ラット膀胱腫瘍に対する緑茶の抗プロモーション効果について報告してきたが、今回、抗イニシエーション効果について実験を行い、病理学的側面からも検討を行った。N-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)による膀胱発癌に対する緑茶(茶葉)の抗腫瘍珍果を調べ、容量依存性並びに、病理組織学的な観点から検討を行った。緑茶は腫瘍の増殖並びに癌の発生を抑制し、抗イニシエーション効果が強く示唆された。また、組織学的異型度を有意に低下させ、浸潤度を低下させる傾向が認められた。0.15%、1.5%、3.0%の群の結果により、容量依存性が強く示唆されたが、3.0%と6.0%の群において有意差は認められなかった。6.0%の群は3.0%の群と比較して、飼料摂取量が比較的少なく、緑茶の苦みや渋みなどによる摂取量の程度の差などの要因が考慮された。そば粉、きな粉、玄米茶は、健康食品とされ、体に良いとされてきた。これら食品の効果は漠然と言われているのみで、ほとんど研究されていないのが現状である。今回、抗腫瘍効果の側面から検討を行った。尚、我々は、以前より緑茶の抗腫瘍効果について報告してきたが、緑茶との比較検討も行った。そば粉及びきな粉は、腫瘍発生率、平均腫瘍発生数について有意差は認められなかったが、総腫瘍体積は半分以下となり、健康食品として期待される。緑茶群並びに緑茶に玄米茶を加えた群は有意差が確認され、抗癌作用が期待される。その効果は、緑茶に玄米茶を加えた群の方が大であることが示唆された。N-butyl-N-(4-hydroxybutyl)nitrosamine(BBN)による膀胱発癌に対する緑茶(茶葉)の抗腫瘍効果を調べ、容量依存性並びに、病理組織学的な観点から検討を行った。7週齢雄性wistar ratに0.05%BBN含有水道水を5週間飲水させ、同時に0.15%、1.5%、3%、6%の茶葉を含有したCE-2固形飼料(日本クレア製)を自由に与え、40週まで飼育した。尚、実験期間中、全ての動物は東邦大学実験動物センターで管理した。第40週で全てのラットを愛護的に屠殺し、10%ホルマリンを膀胱内に注入し固定・摘出後、膀胱内を観察し、膀胱腫瘍の発生数・腫瘍径を測定し体積を求めた。さらにその摘出標本をパラフィン包埋し、切片を作製した後、H.E.染色を行い、組織学的にも検討した。緑茶は腫瘍の増殖を容量依存性に抑制し、なおかつ癌の発生を抑制し、抗イニシエーション効果が強く示唆された。また、組織学的異型度、浸潤度を有意に低下、もしくは低下させる傾向にあった。今後、緑茶を先行投与させた実験、並びに、その先行投与の期間など、今後の検討が必要と思われた。

これら食品の効果は漠然と言われているのみで、ほとんど研究されていないのが現状である。今回、抗腫瘍効果の側面から検討を行った。尚、我々は、以前より緑茶の抗腫瘍効果について報告してきたが、緑茶との比較検討も行った。7週齢のWISTAR系雄性ラットを使用し、全ての群において最初の5週間はBBN含有水道水とCE-2固形飼料(日本クレア)(以下、飼料と略す)が与えられた。6週目より通常の水道水を与え、飼料はI群では対照群として通常の固形飼料、II群は1.5%そば粉含有飼料、III群は1.5%きな粉含有飼料、IV群は3%緑茶含有飼料、V群は3%茶(緑茶と玄米茶を同量ずつ含有)含有飼料を用いた。I群からV群までラットは各々20匹、20匹、17匹、24匹、20匹使用した。40週にて愛護的に屠殺し、腫瘍の有無、ラット1匹あたりの平均腫瘍発生個数、総腫瘍体積について比較検討を行った。尚、病理組織的検討も行った。ラット成長発育曲線、生存率に有意差は認められなかった。腫瘍発生率においてIV群(p<0.05)、V群(p<0.01)(chi-square test)、平均腫瘍体積において、IV群、V群(p<0,01)(Student's t-test)で有意差が認められた。総種瘍体積はII群からV群は各々、対照群の44.2%、46.4%、17.4%、5.8%であった。また、IV群、V群は発生した癌の異型度、深達度に関し、低い傾向を示した。そば粉及びきな粉は、腫瘍発生率、平均腫瘍発生数について有意差は認められなかったが、総腫瘍体積は半分以下となり、健康食品として期待される。緑茶群並びに緑茶に玄米茶を加えた群は有意差が確認され、抗癌作用が期待される。その効果は、緑茶に玄米茶を加えた群の方が大であることが示唆された。
成層圏飛翔体を用いた移動体通信に関する多角的研究

1:見通し継続角度分布、遮弊継続角度分布の取得飛翔体との通信を行なう場合、ビル等の構造物による遮弊が問題となる。研究では道路上を移動する車両との通信を想定し、道路方向に対し飛翔体が0°、30°、60°、90°に位置する場合の、各相対角における見通し状況を市街地における実測によって求めた。その際、各相対角度において、仰角で10°毎に水平方向に見通し可能な継続角度である見通し継続角度分布とシャドウイングである遮弊継続角度分布を都市規模別に大都市(新宿,渋谷)、中都市(浅草)、小都市(桐生)においてそれぞれ求めた。更に,各都市規模における建築物の高さ,幅の分布と道路からの距離に基づくモデル化を行ない,実測データに基づく値に近い特性が得られる通信路遮弊理論モデルを構築した.2:仰角別多重伝搬特性取得ビルの屋上にバルーンを上げそこから送信された信号を地上移動体で受信し,その受信電力レベルの変動を仰角別に調べた.実験の結果,低仰角では変動幅が大きく,高仰角では変動幅が小さく信号レベルと散乱波レベルの差であるC/M比では,低仰角で3dBから高仰角で24dBと大きく異なることが分かった.3:成層圏飛翔体通信路モデルの構築上記の2実験により、成層圏飛翔体通信路モデルを構築し,シミュレーションを行ない,都市別の通信状況をパケット欠損率の観点で表現した.その結果,大都市部と小都市部では欠損率が約3倍程度異なることなどを明らかにした.これらの成果は更に論文として発表予定である.成層圏飛翔体との通信を行なう場合、ビル等の構造物による遮弊が問題となる。その際、各相対角度において、仰角で10°毎に水平方向に見通し可能な継続角度である見通し継続角度分布とシャドウイングである遮弊継続角度分布を求めた。更に、成層圏飛翔体の仰角別に異なると考えられる多重伝搬特性を、見通し状態において測定した。結果より仰角が高くなるにつれ、多重反射の影響が小さくなることが確認でき、それらは平均受信電力の変動分布として角度別に求めることが出来た。このような結果を元に成層圏飛翔体を用いた移動体通信シミュレーションを構築し特性を取得すると共に飛翔体ダイバーシチや提案するビル等の遮弊を有効利用するシャドウイングを利用したアクセス方式に関する性能評価を行った。シミュレーション結果から提案方式の有効性を定量的に評価した。更に,各都市規模における建築物の高さ,幅の分布と道路からの距離に基づくモデル化を行ない,実測データに基づく値に近い特性が得られる通信路遮弊理論モデルを構築した.2:仰角別多重伝搬特性取得ビルの屋上にバルーンを上げそこから送信された信号を地上移動体で受信し,その受信電力レベルの変動を仰角別に調べた.実験の結果,低仰角では変動幅が大きく,高仰角では変動幅が小さく信号レベルと散乱波レベルの差であるC/M比では,低仰角で3dBから高仰角で24dBと大きく異なることが分かった.3:成層圏飛翔体通信路モデルの構築上記の2実験により、成層圏飛翔体通信路モデルを構築し,シミュレーションを行ない,都市別の通信状況をパケット欠損率の観点で表現した.その結果,大都市部と小都市部では欠損率が約3倍程度異なることなどを明らかにした.これらの成果は更に論文として発表予定である.
熱膨張拘束による高圧装置を用いたダイヤモンド合成に関する研究

熱膨張拘束による高圧発生装置において,ダイヤモンド合成が可能な高圧高温領域で長時間安定して高温高圧を保持できるように装置の改良を進めた.熱膨張拘束による高圧発生装置における圧力発生源としては,高圧発生効率の点から熱膨張率,圧縮率ともに大きいフッ化リチウムが適していると考えられるが,フッ化リチウムは高温において高圧発生室における他の構成材との反応性を考慮しなくてはならない.本研究では,まず装置の高温領域における安定性について検討するために,高圧発生室のヒータ電極および加熱電流導入線としてそれぞれ高温で化学的に安定と考えられる白金板および白金線を用いて高圧高温発生実験を行った.その結果,次のようなことが明かとなった.(1)融点の圧力依存性を利用する高圧測定用金属素子とフッ化リチウム圧力発生源との反応防止と精密な高圧測定に必要な静水圧性向上のために上記金属素子とフッ化リチウムとの間に焼成した塩化ナトリウム層が900°C付近においてフッ化リチウムと反応することが温度上昇曲線の乱れから確認された.(2)上記反応は,フッ化リチウムと塩化ナトリウム層との間に白金箔を挿入することによって回避できることがわかり,これによりダイヤモンド合成領域の高温まで安定して高温高圧発生実験ができることがわかった.(3)ヒータとして使用している市販炭化珪素焼結円盤は,装置において発生する高圧高温によって焼結が進んだことによると思われる高密度化よって電気抵抗が一桁ほど小さくなる.以上の結果に基づいて高温で安定な高圧装置に改良できたので,これを用いて本装置によるダイヤモンド合成条件を明らかにしていく予定である.熱膨張拘束による高圧発生装置において,ダイヤモンド合成が可能な高圧高温領域で長時間安定して高温高圧を保持できるように装置の改良を進めた.熱膨張拘束による高圧発生装置における圧力発生源としては,高圧発生効率の点から熱膨張率,圧縮率ともに大きいフッ化リチウムが適していると考えられるが,フッ化リチウムは高温において高圧発生室における他の構成材との反応性を考慮しなくてはならない.本研究では,まず装置の高温領域における安定性について検討するために,高圧発生室のヒータ電極および加熱電流導入線としてそれぞれ高温で化学的に安定と考えられる白金板および白金線を用いて高圧高温発生実験を行った.その結果,次のようなことが明かとなった.(1)融点の圧力依存性を利用する高圧測定用金属素子とフッ化リチウム圧力発生源との反応防止と精密な高圧測定に必要な静水圧性向上のために上記金属素子とフッ化リチウムとの間に焼成した塩化ナトリウム層が900°C付近においてフッ化リチウムと反応することが温度上昇曲線の乱れから確認された.(2)上記反応は,フッ化リチウムと塩化ナトリウム層との間に白金箔を挿入することによって回避できることがわかり,これによりダイヤモンド合成領域の高温まで安定して高温高圧発生実験ができることがわかった.(3)ヒータとして使用している市販炭化珪素焼結円盤は,装置において発生する高圧高温によって焼結が進んだことによると思われる高密度化よって電気抵抗が一桁ほど小さくなる.以上の結果に基づいて高温で安定な高圧装置に改良できたので,これを用いて本装置によるダイヤモンド合成条件を明らかにしていく予定である.
Nitric oxide(NO)消去剤の尿失禁治療薬としての臨床応用に関する研究

家兎の摘出尿道平滑筋を用いた機能実験で、フェニレフリンにより前収縮させた平滑筋条片は経壁電気刺激により弛緩反応を示すが、この弛緩にはradical NOだけではなくNO関連物質も関与していることが示された。また尿道の収縮と弛緩反応をそれぞれ司る神経であるアドレナリン作動神経とNO作動神経の間にはフィードバック機構が存在していることが判明した。つまり、アドレナリン作動神経からアドレナリンの放出量はNOにより抑制的に調節されており、NO作動神経からのNOの放出量はNO作動神経の神経終末に存在するα1受容体により抑制的に、α2受容体により促進的に調節されていることが判明した。また、家兎の培養尿道平滑筋細胞を用いた実験から、神経からだけではなく、尿道平滑筋自体からもNOが放出されていることが明らかとなった。ラット、家兎を用いたCarboxy-PTIOの静脈内投与は、血圧、脈拍数などの循環動態、気道平滑筋などの呼吸機能、消化管の運動や腎機能に対しては有意な作用を示さず、ラット尿道機能に対しては膀胱容量、排尿圧を変化させない濃度で、尿道閉鎖圧を有意に上昇させた。静脈内投与されたcarboxy-PTIOは24時間で約80%が尿中に、20%が便中に排泄され、単回および反復投与にいても各組織内への蓄積は観察されなかった。さらに、ラットを用いた実験から、この薬剤によるアナフィラキシー症状は認められなかった。実験的脊髄損傷ラットにおいて、Carboxy-PTIOの静脈内投与は膀胱容量、排尿圧、排尿回数を変化させずに、尿道閉鎖圧を上昇させ、尿失禁回数を減少させた。以上の結果から、Carboxy-PTIOは尿失禁に対して有用な薬剤であると考えられた。しかし、臨床応用にあたってはヒトに対する安全性と有用性をさらに詳しく検討する必要があると考えられた。我々はこれまでNOと下部尿路、特に尿道機能についてradicalNOの消去作用を有する安定で低毒性の有機化合物(imidazolineoxyl N-oxides;PTlO)を用いて検討を行ってきた、その結果PTlOはNOの消去作用により尿道弛緩の重要な神経伝達物質であるNOを抑制することで尿道を収縮させると考えられた。最近の高齢化社会に伴い尿失禁の患者が急増しており、この治療に対して新しい薬剤が期待されている。尿道弛緩の主な神経伝達物質がNOであることを考えると、NO消去剤は尿失禁治療に有用である可能性が考えられ、本研究においてはNO消去剤であるPTlOを尿失禁治療薬として臨床応用を行うにあたり、この薬剤の詳細な薬理作用について検討した。1)心血管系:家兎にてcarboxy-PTlOの心拍数、平均血圧、冠動脈血流量、心拍出量への作用を検討し、それぞれのパラメーターにおいて1.0mg9/kg/minの投与量までは有意な変化はみられなかった。2)気道系:家兎の気管支平滑筋条片を筋浴槽内に固定し、ヒスタミン前収縮に対する経壁電気刺激の弛緩反応を観察した。また平滑筋条片に臓器用透析プローブを挿入し臓器透析用装置で透析液を回収しながら経壁電気刺激を行い回収した透析液内のNO濃度を測定した。Carboxy-PTlOの10μMまでの投与はヒスタミン前収縮に対する電気刺激の弛緩反応、NO放出量に対して有意の変化を示さなかった。4)腎機能:麻酔下ラットで経静脈的にcarboxy-PTlOを投与し、尿量、尿中電解質排泄量、腎機能のパラメーターを測定した。

1.0mg/kg/minまでのcarboxy-PTlOの投与は尿量、CCr、尿中電解質排泄量に影響を及ぼさず、投与後の腎組織の組織学的変化も見られなかった。5)尿道機能:麻酔下の脊髄損傷モデルラットに対して圧力トランスデューサーにて膀胱内圧、尿道内圧測定を行った。経静脈的に投与したcarboxy-PTlOの(1.0mg/kg/min)は膀胱容量、排尿圧、排尿回数には有意な変化は示さなかったが、尿道閉鎖圧は有意に上昇した。6)ラットにcarboxy-PTlO(1.0mg/kg/min)を静注した際の尿中、糞中、胆汁中の未変化体濃度をESRを用いて測定し、carboxy-PTlOの約85%は尿中に排泄され、残りは肝で代謝されると考えられた.近年、nitric oxide(NO)が中枢および末梢神経系において重要な情報伝達物質として作用していることが明らかにされ,さまざまの生理機能や疾患の病態と深く関与していることが示されている。一方、我々はNOの消去作用を有する安定で低毒性の有機化合物(imidazolineoxyl N-oxides;PTIO)を見い出し様々な生理や病態の解析を動物実験により解析を行ってきた。下部尿路機能について、尿道の弛緩反応にはNOが重要な神経伝達物質であり,PTIOはNOを消去することにより尿道を収縮させ、尿失禁の治療薬として有効である可能性を指摘してきた。今年度はヒト尿道・膀胱平滑筋を用いて以下の点について検討を加えた。1)ヒト尿道・膀胱平滑筋を用いてnitrergic neuronからのNO放出量およびprejunctional adrenergic neuronからのnoradrenalineおよびcholinergic neuronからのacetylcholine放出量について検討した。膀胱腫瘍により摘出した尿道、膀胱から平滑筋条片を作製してこれを筋浴槽内に固定し、等尺性トランスデューサーを介して張力変化を記録した。平滑筋条片に経壁電気刺激(EFS)を行い弛緩反応を観察するとともに、平滑筋条片に臓器用透析プローブを貫通させbufferを潅流させながらEFSを行い、microdialysis法を用いて回収した透析液内のNOx量をHPLCで分離し測定した。また尿道平滑筋からのnoradrenalineおよび膀胱平滑筋からのacetylcholine放出量に対するPTIOおよびL-NNA投与の影響について検討した。尿道平滑筋においてPTIOは用量依存性にNOを消去し弛緩反応を抑制し、尿道平滑筋からのnoradrenalineの放出量を有意に促進させた。また膀胱平滑筋においては、PTIOはその弛緩反応やacetylcholine放出量には影響を及ぼさなかった。2)PTIOをラットに経口および静脈内投与して膀胱内圧測定、尿道内圧測定を行い、PTIOが膀胱・尿道機能に対していかなる影響を及ぼすかを検討した。PTIOは尿道閉鎖圧を用量依存性に有意に上昇させるが、経口投与の場合には経静脈投与と同等の効果を得るためには約10倍の投与量が必要であった。3)安全性検査としてラットに単回および反復投与しPTIOの毒性試験を行った。10mg/kgの単回投与および05mg/kgの4週間反復投与にても有意な毒性はみられなかった。また抗原性検査としてラットに5mg/kgのPTIOを10回投与後、0.3および3mg/kgを単独および卵白アルブミンと皮下に3回投与したがアナフィラキシー反応は観察されなかった。
フランスにおける異文化間教育に関する研究

本研究は、日本において必ずしも未だ知られてはいない、フランスにおける「異文化間教育」の理論的、政策的な側面について明らかにすることを目的として実施した。2年計画の最終年度である本年度は、下記のような研究成果を元に、研究成果報告書を刊行した。(1)フランスの異文化間教育は、当初移民の子どもたちの教育のための外国人子女教育から始まったが、今日、異文化共生のためのすべての子どものための教育へとその可能性を広げてきていること、(2)しかしながら、移民の定着、定住化が進む中で、彼らをフランス人として教育する現実の要請をうけて、彼らの「フランス国民としての」質の向上のための教育へと傾斜しつつあり、従ってその際には、彼らの文化的背景(差異)への注意が後退しがちであること(3)異文化間教育には、フランス社会における文化的な背景を異にする人々同士の共存・共生のための教育としての側面と、上記の国民教育としての側面がともにあるということ、(4)ヨーロッパ統合のインパクトは、異文化間教育に、ヨーロッパ域内における国民国家間の文化的相違に注目させる傾向を生じさせていること、などを明らかにした。以上のことにより、フランスにおける「異文化間教育」は民族的、文化的、宗教的背景を異にする人々の共存・共生のための教育としての側面と、未だ国民国家の枠組みを堅持する側面との両者から成り立っていることが明らかになった。前者の可能性がさらに発展していくためには、異文化間教育のさらなる理論構築とEU統合等の今後の動向にかかっているものと考えられる。本研究は、わが国において必ずしも未だ知られていない、フランスにおける「異文化間教育」の理論的、政策的な側面について明らかにすることを目的とする萌芽的研究であり、併せてわが国の国際化に伴って生起する外国人子女、在日外国人など文化的な背景を異にする人々の教育に関する示唆を得ることを目的としている。2年計画の初年度である本年度は、下記のような資料の収集と基礎的な分析を行い、近年のフランスにおける異文化間教育の動向を探った。1.資料収集に関しては、フランス政府の教育政策レビュー文書(OECDへの政府報告書、1995年)、フランス政府の統合高等審議会報告書(1991年版から1995年最新版まで)、さらに各種委員会からの移民労働者子弟の教育、教育優先地域(ZEP)関連の報告書及びフランス人研究者の研究報告書等、基礎資料の収集を行うとともに、関連出版物をかなりの程度収集する事ができた。このことにより、次年度における内容分析に取りかかることが可能となった。内容分析については、1989年以来フランス政府のこの分野での関心がヨーロッパ統合の現実的な進捗の中で、変化しつつあること、すなわち、(1)内なる異文化理解を前提とする移民・外国人との共生を指向する立場から、彼らをも含めた「フランス国民」形成と国民全体の教育の質的な向上に政策の重点を移しつつあること、(2)フランスで推進されている異文化理解教育がいわばEU理解教育へと傾斜しつつあること、(3)これと同時に移民・外国人の有する異なる文化への関心が相対的に弱まっていること、などの傾向が明らかになってきた。3.次年度には収集資料を基に具体的な内容分析に取りかかる予定である。

(1)フランスの異文化間教育は、当初移民の子どもたちの教育のための外国人子女教育から始まったが、今日、異文化共生のためのすべての子どものための教育へとその可能性を広げてきていること、(2)しかしながら、移民の定着、定住化が進む中で、彼らをフランス人として教育する現実の要請をうけて、彼らの「フランス国民としての」質の向上のための教育へと傾斜しつつあり、従ってその際には、彼らの文化的背景(差異)への注意が後退しがちであること(3)異文化間教育には、フランス社会における文化的な背景を異にする人々同士の共存・共生のための教育としての側面と、上記の国民教育としての側面がともにあるということ、(4)ヨーロッパ統合のインパクトは、異文化間教育に、ヨーロッパ域内における国民国家間の文化的相違に注目させる傾向を生じさせていること、などを明らかにした。以上のことにより、フランスにおける「異文化間教育」は民族的、文化的、宗教的背景を異にする人々の共存・共生のための教育としての側面と、未だ国民国家の枠組みを堅持する側面との両者から成り立っていることが明らかになった。前者の可能性がさらに発展していくためには、異文化間教育のさらなる理論構築とEU統合等の今後の動向にかかっているものと考えられる。
性差を考慮した正常体重内臓脂肪肥満の発症および重症化に関わる食生活要因の解明

特定健診受診者約2万人のコホートを対象に、正常体重内臓脂肪肥満の発症および血圧・血糖・血中脂質異常・糖尿病、心疾患等への重大疾患への重症化に関わる食生活要因を1栄養素や食品摂取量、2食事パターンによる食事全体の評価、3食べる速度等の食行動の3つの観点より性差を考慮して横断研究(ベースライン調査解析)と前向きコホート研究(5年後追跡調査解析)より明らかにし、男女それぞれにおける正常体重内臓脂肪肥満発症と重症化予防の栄養指導内容の確立をめざす。