hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペルー遠隔中学校におけるテレビの教育効果研究

これらから明らかになったことは、未だにテレビが無いかまたはあっても少数の家にしか設置されていない無テレビ集落が15%ほどあり、こうした集落のテレビ利用は生徒ばかりでなく集落の文化環境や生活環境の改善に貢献していることである。上記の調査以外に山岳地帯のアヤクチョ県と海岸地帯のピューラ県の遠隔中学校を訪問して、実地調査を行った。現地調査によってペルーの遠隔中学校教育の抱えている問題点が可成り明らかになり、この結果に基づき二年度には、特定の遠隔中学校を取り上げ、地域社会の生産構造、生活文化環境の違い、テユータの教育観、教育技術の差などを観察、ビデオ、面接、により記録しこれらの分析を通してさらに深くテレビの教育効果を明らかにしていく予定である。本研究は1999年、JICA専門家としてペルー共和国におけるテレビを主教育メデイアとする遠隔手法による中学校教育の普及を目的とした実験プロジェクトの援助のために赤堀正宜が派遣されたことに始まる。当時ペルーの中学校就学率は56%で特にアンデス山岳地帯、アマゾンジャングル地帯で低い数字を示していた。ペルー教育省は中学校教育の普及のためにメキシコで成功したテレビ中学校(テレセクンダリア)をモデルとしてテレビを主教材とするマルチメデイア教育システムの遠隔中学校を実験的にたちあげることとした。この実験校は2000年4月より101校で開始された。当時フジモリ政権下にあったペルーへ日本政府は資金援助を行い、この成果を検証する目的をもってもって2000年6月に本研究が開始された。しかし、2000年7月にフジモリ政権が崩壊し遠隔中学校プロジェクトそのもの進行が停滞し、また研究に対するペルー教育省の態度も良好とは言えなくなった。こうした状況の変化の中で、ペルー教育省との共同研究という協定を改めて結んで研究を再スタートさせることができた。1.初年度の2000年度における調査は、主として遠隔中学校の教育を担当しているテユータに対するアンケート調査であり、この調査をとおして遠隔中学校の社会的、文化的背景を明らかにするとともに、ペルー中等教育における位置づけを明らかにしようとするものであった。結果は、遠隔中学校の教育環境は一般中学校と遜色のないこと、地域社会および父母によって歓迎されていることが明らかとなった。2.本年度の調査は研究の2年目として本研究の中核を成すものである。従って慎重に準備を進め日本で調査票を作成して調査地へ臨んだ。この調査はペルー教育省との共同研究という建前から教育省の遠隔中学校担当の専門官2人、マルコブリオネス(Marco A.Briones数学担当)、マルガレタレオン<Margarita Leon TV教材制作担当>にも参加してもらい、8月13日(月)-8月31(金)にわたって実施した。調査地域はペルー北部のピウラ県の海岸と山岳にある2校であった。研究方法は3教科について学習到達度の学習前、学習後のテスト、映像読みとり能力の測定テストを行い、心理学的分析によって結果を得る方法によった。結果は、成績上位群と成績下位群の生徒にテレビの効果が顕著であることが明らかになった。
超高密度・大容量データストレージのための書き換え可能型高性能光記録材料の開発

本研究は新規開発のヘテロ芳香環アゾ化合物を中心として、その光異性化特性を利用した書き換え可能な材料の開発を通じて、超高密度・大容量の情報記録を実現するホログラフィックメモリの実現に貢献することを目的としている。本年度は研究を半年ほど前倒しし、昨年度開発した高機能性光応答材料の薄膜をメディアとする卓上型ホログラム記録再生装置(実寸法:約60×40cm)の構築を行い、当該システムにおける記録再生実験を行った。その結果、473nm,35mWの連続発振レーザーを光源として、100msec程度の応答時間で十分CCD検知可能な回折像が観察され、まだ、その記録再生耐久性は1万回を越えることが確認できた。また、各展示会でデモンストレーションを行うなど成果の発信に努めた。これらの実験を通じて、我々の開発した材料が書き換え可能型ホログラム記録メディアとして十分機能することが確認できた。今後は、当該装置を用いて、記録情報の経時安定性・熱安定について検討を進めることによって、より実用性を評価できるものと考えている。本年度はこれまで系統的な化学合成、理論計算、光機能性評価ともにほとんど報告例がなかった複素芳香環系アゾ化合物群の分子設計、合成ならびに光機能性評価を行った.新規光応答性材料の分子設計にあたっては、密度汎関数法を用いた量子化学計算を行いその電子構造を推定しながら、光誘起複屈折の発現にとってキーポイントとなる"基底状態の分極"、及び、"異性化量子効率"等の性能バランスの取れたものを5種選定し,それらの合成を順次行った。その後,それらの基礎物性評価を通じて光応答性分子固有の光感度、及び、応答速度を確認した。その結果を踏まえ,今後検討を進める光応答性分子をアゾピリジン構造に絞り込み、グラムスケールでの合成を行った。合成されたアゾピリジン化合物は十分な光誘起複屈折値(0.15から0.2)と優れた経時安定性(従来のアゾベンゼン材料に比較して約20%向上)を示した。一方では,高分子中で側鎖が外場(光)に対して再配向する際の集団運動ダイナミクスについて分子動力学計算を用いたシミュレーションも行い、共重合材料中に含まれる複数の側鎖間の相互作用がいか共重合側鎖の協同的分子運動につながるかと言う点の考察を進めた。分子の幾何学的構造やダイポールなどに着目した計算結果に加え、実際の材料評価に際しては高分子の溶媒溶解性や成膜性も重要な問題であり,本年度はその点についてもシステマティックな検討を進めた。これら知見は次年度の研究展開に良い指針を与える結果であると考えている。これらの結果は、2報の国際誌、2件の特許出願、4件の国際会議発表(うち2件は依頼・招待講演)として積極的に発信した。(794字)本研究は新規開発のヘテロ芳香環アゾ化合物を中心として、その光異性化特性を利用した書き換え可能な材料の開発を通じて、超高密度・大容量の情報記録を実現するホログラフィックメモリの実現に貢献することを目的としている。
抗DNA損傷モノクロ-ナル抗体競合法を用いたヒトDNA損傷結合因子の解析

当研究室では、これまで、紫外線誘発DNA損傷を特異的に認識するモノクロ-ナル抗体の樹立を行ない、チミン二量体(TDMー1,2,3)、(6ー4)光産物(64Mー1,2,3,4,5)、Dewar型光産物(DEMー1)の各損傷に対する9種のモノクロ-ナル抗体の樹立に成功した(Mori et al.,1988;Mizuno et al.,1991;Mori et al.,1991;Matsunaga et al.,投稿中)。本研究では、これらの抗体の損傷特異性を利用して、ヒトDNA修復機構における損傷認識ステップの解析を行なった。1)まず、DNA修復過程をより分子的に解析するために、Woodら(1988)により樹立された試験管内修復系を導入し、上記の抗体を併用することにより、修復合成に加えて損傷除去も追跡できる系を確立した。この系において、チミン二量体の除去に伴う修復合成のパッチサイズは、約20塩基程度であることが明らかとなった。2)抗DNA損傷モノクロ-ナル抗体と細胞内DNA損傷結合因子は、DNA損傷結合能という共通の性質を持つことから、以下の解析を行なった。a)抗DNA損傷抗体と紫外線照射DNAとの結合は、HeLa細胞の粗抽出液により濃度依存的に阻害された。b)試験管内修復系に、抗DNA損傷抗体を添加すると、修復反応が阻害された。c)ゲルシフト法において、抗DNA損傷抗体ならびに細胞粗抽出液とも、バンドのシフトが観察されたが、その移動度は異なっていた。以上の結果より、抗DNA損傷モノクロ-ナル抗体競合法は、細胞内DNA損傷結合因子の解析、ならびにその分離・精製に有用であることが示された。3)抗体のパラト-プに対する抗イディオタイプ抗体は、元の抗原と類似した構造をとることが知られており、抗DNA損傷モノクロ-ナル抗体に対する抗イディオタイプ抗体を樹立するプロジェクトに着手した。現在、64Mー2抗体と紫外線照射DNAとの結合を阻害する抗体を産生するハイブリド-マ2種を得ており、クロ-ニングを行なっている。最終的に、アフィニテイ-クロマトグラフイ-法を駆使して、細胞内DNA損傷結合因子の分離を目指したい。
ネパールにおけるマオイスト紛争と平和構築の課題

ネパールのマオイスト人民戦争と,それを終結させるための平和構築については,これまで外国でも日本でも十分な研究がなされてこなかった。ネパールは小さな国だが,アジアの二大国インドと中国の間にあり,地政学的に極めて重要な位置にある。また,ネパール・マオイストは,現代世界で最も成功したマオイスト政党であり,その人民戦争は特にアジアの途上国にとっては重大な関心をもたざるをえない出来事である。この観点から,この研究では,マオイストのイデオロギーと党組織,人民戦争の開始と拡大,停戦と平和構築プロセスの展開を分析した。その結果,マオイスト紛争は開発格差拡大に起因するものであり,それを放置する限り永続的平和の構築も困難であることが,具体的事例を通して実証された。マオイスト運動(マオイスト紛争)の歴史と現状を中心に分析し,成果の一部を学会および論文で発表した。1.マオイスト関係資料の収集:2008年8-9月ネパールに出張し,制憲議会選挙のための主要政党の選挙公約,UNDPの憲法問題調査報告書等を中心に,マオイスト関係資料を収集した。2.ネパール実地調査:上記出張期間中に,首都カトマンズだけでなく,南部タライ方面についても,マオイスト紛争の状況や憲法制定問題への取り組みを中心に実地調査した。3.収集資料の分析と評価:日本国内とネパールにおいて収集した文献と実地調査資料について,海外研究協力者も交え分析・評価を進めた。その成果の一部をまとめ,南アジア学会で発表し,論文2編と概説1編を発表した。4.研究の意義:現在のネパールは,「紛争→停戦→国連停戦監視下での制憲議会選挙→制憲議会での新憲法制定→平和回復」という現代紛争の解決モデルに沿う形で,平和構築を進めている。2008年度の研究では,この紛争解決・平和構築過程の前半部分について,ほぼ予定通り分析・評価することができた。マオイスト国家論の中心原理の一つである連邦制について分析した。ネパールでは,2008年5月,制憲議会において「世俗の連邦民主共和国」が宣言されたが,これはまだ暫定的な決定であり,正式には制憲議会による正式憲法の制定をまたねばならない。この国家再構築の過程において,世俗制と共和制へは王政を打倒した2006年革命の成果の確認であり比較的問題なく移行できたが,連邦制については支邦区分や権限分割など利害が複雑に絡むため議論が紛糾し,収拾がつかない状況にある。そこで,本年度は連邦制を中心に資料を収集し,分析した。まず連邦制の歴史と理論を概観し,単一制国家の地方自治との比較,多民族国家における妥当性などについて考察した。そして,この基礎的考察をもとに,ネパールでこれまでに提出された様々な連邦制案の中から代表的なものを選び,比較検討した。マオイストの9州案と13州案,統一共産党の15州案,コングレス党の16州案,P・シャルマの19州案,H・グルンの25州案,SK・ヤダブの7州案など。分析の結果,多民族国家ネパールには一般論としては連邦制が適しているかもしれないが,具体的な支邦区分や権限分割になると,どの案をとっても無理が生じ,むしろアイデンティティ政治に陥る危険性が大であることが判明した。ネパールの現状を考えると,連邦制よりも,単一制を維持しつつ地方自治を拡充していく方が,より安全であり現実的である。この研究については,実地調査の際,ネパールの政治家や研究者に概要を紹介し,連邦制導入の是非に関する議論を深めることが出来た。ネパール平和省(平和復興省)とその平和構築事業について調査分析した。ネパールは,1996年2月勃発のマオイスト人民戦争が全国に拡大,21世紀に入ると国家破綻の瀬戸際まで追い詰められたが,2006年11月,国連の仲介のもとでようやく停戦が実現し,「包括和平協定」が締結された。これを受け,2007年4月,ネパール政府が「協定」に基づき人民戦争を名実ともに終結させ,永続的平和を実現するために設立したのが,平和省である。平和省は,平和大臣の管轄で,職員は約80名。主要業務は,(1)マオイスト人民解放軍(PLA)戦闘員の資格審査と宿営所収容,(2)停戦監視,(3)武器管理,地雷処理,(4)PLA宿営所の管理・運営,(5)国内避難民の復帰支援,(6)警察再建,(7)社会インフラ再建,(8)市民(人権・民主主義)教育,(9)選挙支援,(10)新憲法制定支援,(11)行政・司法改革支援,などである。

広範多岐にわたる平和構築事業だが,財政的には,それらは「ネパール平和基金(NPTF)」「国連ネパール平和基金(UNPFN)」「国連平和構築基金(PBF)」の3基金により支えられている。この研究では,平和省の設立・構成・運営と,その平和構築事業を分析し,評価した。その結果,国際社会の手厚い支援を受けつつも,少なくとも現在までは基本的にはネパール側主導で平和構築事業が展開されてきたこと,また,もしこの試みが成功するならば,それは途上国平和構築のモデルケースの一つとなりうることが,明らかになった。
粘液層のダイナミクス-高圧凍結技法による胃粘液流動動態の組織化学的解析

高圧凍結技法を駆使することにより、これまで形態学的アプローチが困難であった胃底腺における粘液・漿液の分泌・流動動態を電顕レベルで組織化学的に可視化することに成功した。本研究では1)胃底腺主細胞から分泌される漿液は開口分泌時から腺腔内で周囲を取り巻く副細胞型粘液と界面構造を保ったまま拡散することなく、滴状となって腺腔上部へと流れていること、2)一方、副細胞型粘液は胃底腺峡部から胃小窩にかけて胃小窩深部の粘液細胞から分泌されるスルフォムチンと合流し、表層型粘液細胞が分泌する表層型粘液とは界面構造を保ったまま、副細胞型粘液が主体となったチャンネル構造を形成していること、3)腺底部では副細胞型粘液と界面構造を形成していた主細胞からの漿液は峡部に達する高さになると副細胞型粘液のチャンネル構造に合流し、線条構造を呈すること、4)粘膜表面では、表層型粘液とスルフォムチンを含む副細胞型粘液とがそれぞれ交互に層状に積み重なって、粘液ゲル層を形成していること、5)主細胞が分泌しているフォスフォリパーゼA2が開口分泌後は直ちに粘液部分へと拡散するのに対し、フォスフォリパーゼCγ1は開口分泌後でも漿液部分に留まっていることも確認された。高圧凍結技法によりラット胃粘膜の凍結置換標本を作製することにより、これまで形態学的アプローチが困難であった胃底腺における粘液・漿液の分泌・流動動態を電顕レベルで組織化学的に可視化することに成功した(Histochem Cell Biol 116:361-369,2001; J Histochem Cytochem50:223-234,2002)。すなわち、本研究において、1)胃底腺主細胞から分泌される漿液は開口分泌時から腺腔内で周囲を取り巻く副細胞型粘液と界面構造を保ったまま、拡散することなく滴状となって表層へ向かって上昇していること、2)副細胞型粘液は胃底腺峡部から底部にかけては腺腔内の主細胞からの分泌液以外の部分を占有していたが、峡部から胃小窩にかけては、胃小窩深部の粘液細胞から分泌されるスルフォムチンとともに副細胞型粘液のチャンネルを形成し、表層粘液細胞が分泌するいわゆる表層型粘液とは一線を画したまま表層粘液ゲル層においても両者は層状構造を形成していること、3)胄底腺峡部以下では副細胞型粘液とは界面構造を形成していた主細胞からの漿液は峡部に達すると副細胞型粘液のチャンネルに合流していくことが確認された。我々は高圧凍結技法を導入し、その技術的改良を重ねてきた結果、電顕レベルで初めてin vivoにおける胃底腺分泌液の流動動態を捉えることが出来、生理的機能解明へと大きく前進することが出来た。高圧凍結技法を駆使することにより、これまで形態学的アプローチが困難であった胃底腺における粘液・漿液の分泌・流動動態を電顕レベルで組織化学的に可視化することに成功した(J Histochem Cytchem 50:223-234,2002)。本研究では1)胃底腺主細胞から分泌される漿液は開口分泌時から腺腔内で周囲を取り巻く副細胞型粘液と界面構造を保ったまま、拡散することなく滴状となって胃底腺上部へと流れていること、2)一方、副細胞型粘液は胃底腺峡部から胃小窩にかけて胃小窩深部の粘液細胞から分泌されるスルフォムチンと合流し、表層粘液細胞が分泌する表層型粘液とは界面構造を保ったまま、副細胞型粘液が主体となったチャンネル構造を形成していること、3)腺底部では副細胞型粘液とは界面構造を形成していた主細胞からの漿液は峡部に達する頃になると副細胞型粘液のチャンネルに合流していくこと、4)粘膜表面では、表層型粘液とスルフォムチンを含む副細胞型粘液とがそれぞれが交互に層状に積み重なって、粘液ゲル層を形成していることが判明した。

さらに、主細胞が分泌しているフォスフォリパーゼA2が開口分泌後は直ちに粘液部分へと拡散するのに対し、フォスフォリパーゼCγ1は開口分泌後でも漿液部分に留まっていることも確認された。また、粘液分泌を亢進させる試薬、テプレノンやロキサチジンをラットに頻回投与して、粘液の流動動態の変化を追跡中である。
感謝表出の対人機能―直接的・間接的互恵関係の成立における役割―

本研究の目的は、感謝表出の社会的機能について検討することであった。感謝表出についての調査の結果、様々な感謝表出のうち、笑顔やお礼を言うといった形態の行動が、受け手の「感謝された」という認識を引き出すことが示された。また、感謝表出の有無を操作した実験室実験では、他者から支援されたとき感謝表出を受けると、受け手は表出者に対して好感を抱くことが示された。さらに、感謝表出の有無だけでなく、そこに感謝の気持ちが伴っていたかについても操作したシナリオ実験では、受け手が「感謝された」という認識をしていたとしても、被支援者が感謝の気持ちを表出しなければ、その後支援してもらいにくくなることが示された。本研究は、感謝の気持ちを表出することが、直接的互恵関係(AさんがBさんを支援をしたとき、BさんによってAさんが報われる関係)、間接的互恵関係(AさんがBさんを支援したとき、まわりまわってBさん以外の人からAさんが報われる関係)の成立にどのような形で貢献しているのかを明らかにすることである。上記の目的を達成するため、平成25年度には、感謝表出が直接的互恵関係の成立にどのように関わっているのか、実験的検討の準備・実施を行った。具体的にはまず、これまで行ってきた感謝表出についての調査結果を整理した。その結果、感謝の気持ちを相手に伝えるためには、相手と目を合わせること、笑顔を浮かべること、「ありがとう」といったお礼の言葉を述べることが重要であることが明らかとなった。また、感謝された側の人間(支援者)は、喜びを感じたり、支援をしてよかったと思う傾向も示された。また、支援をして感謝された人は、感謝されなかった人よりも他者に対して親切になる傾向が示された。実験実施にあたっては、(1)感謝表出あり条件(他者を支援したときに相手から感謝を表出される)、(2)会話のみ条件(他者を支援したとき、会話はするものの、感謝は表出されない)、(3)何も反応がない(他者を支援するが、相手から何も反応がない)の3条件を設定し、3つの条件間で認知・感情・行動に違いがあるかを検討した。その際、感謝表出あり条件における被支援者のふるまいについては、上記の調査結果を元に設定した。また、認知・感情・行動の測定内容についても、上記の調査結果を元に質問紙や実験課題の設定を行った。平成25年度のみでは十分な数の実験参加者が集まりきらなかったため、この実験は平成26年度でも継続する予定である。本年度は、感謝表出がどのような過程を経て互恵的関係の成立に貢献しているのかを明らかにするため、2つの取り組みを行った。一つ目は、感謝表出の有無を操作する実験的検討である。この実験は、前年度より継続して実施したものであった。実験では、実験参加者が他者に小さな親切をしたときの相手の反応として、感謝表出あり、会話のみ、無反応の3条件を設定し、3つの条件間で認知・感情・行動に違いがあるかを検討した。その結果、行動に関しては条件間で大きな違いがないものの、感謝を表出する方が無反応であるよりもポジティブな印象が得られることが示された。この結果は、一度のささいな親切に対する感謝表出は、直後の行動には影響しないものの、表出者の印象には影響を及ぼすことを示唆している。他者に対してどのような印象を抱くかは、その他者と今後どのような関係を築こうと思うかに影響するだろう。本実験の結果は、感謝表出が表出者の印象を良くすることを通して、他者との関係構築に貢献していることを示唆するものであった。二つ目の取り組みは、大学生を対象とした感謝の教わり方についての調査結果をまとめたことであった。この調査では、幼児期から今までどのようにして感謝について教わってきたかを大学生にたずねた。その結果、大学生はこれまでに、親や教員から、感謝の気持ちを表出することの重要性や、感謝の表出の仕方について教えられていることが示された。このことは、感謝表出の重要性やその方法が幼い頃から家庭や学校で教育され、対人関係の形成に影響を及ぼしていることを示唆するものであった。本年度は、感謝表出がどのような過程を経て互恵的関係の成立に貢献するのかを明らかにするため、WEBを用いたシナリオ実験を行った。この実験は、援助場面のシナリオを呈示し、そのシナリオにおける被援助者の反応の内容を操作するものであった。被援助者の反応としては、感謝表出の有無と、感謝の気持ちの有無を操作した4条件を設けた(たとえば、感謝表出なし・感謝の気持ちあり条件では、被援助者に関して、感謝の気持ちはあったものの、その気持ちを表出しなかったという内容の説明を呈示した)。また、この他に統制条件として、援助場面のシナリオを呈示しない条件を設けた。各条件において、もし実験参加者が援助者の立場であったとするなら、援助の受け手に再度援助を行うか、その後第三者に対して援助を行うかを尋ね、その得点について条件間の違いを検討したところ、感謝の気持ちがなく感謝の表出もない被援助者は、感謝の気持ちも感謝の表出もある被援助者と比べると、再度の援助を受けられない傾向が示された。また、被援助者に感謝の気持ちがあるものの感謝の表出がない場合は、感謝の気持ちも表出もある場合と比べると、その後の第三者に対する援助が起こりにくい傾向が示された。

これらの結果から、感謝表出は、単に表出があるかどうかだけでなく、そこに気持ちが伴っていたかどうかによって、表出の受け手(援助者)に及ぼす影響が異なることが示唆された。また、その影響は、同じ相手に再度援助を行う行動と、第三者に援助を行う行動とでは異なっていることが示唆された。本研究の目的は、感謝表出の社会的機能について検討することであった。感謝表出についての調査の結果、様々な感謝表出のうち、笑顔やお礼を言うといった形態の行動が、受け手の「感謝された」という認識を引き出すことが示された。また、感謝表出の有無を操作した実験室実験では、他者から支援されたとき感謝表出を受けると、受け手は表出者に対して好感を抱くことが示された。さらに、感謝表出の有無だけでなく、そこに感謝の気持ちが伴っていたかについても操作したシナリオ実験では、受け手が「感謝された」という認識をしていたとしても、被支援者が感謝の気持ちを表出しなければ、その後支援してもらいにくくなることが示された。感謝表出の有無を操作する実験が完了した。この実験によって、感謝表出が対人印象をポジティブにすることを明らかにすることができた。また、感謝の教え方についての調査によって、感謝表出が互恵的関係の成立に貢献する基盤として、幼い頃からの学校や家庭における感謝についての教育があるという知見も得られた。本研究の目的は感謝表出がどのような過程を経て互恵的関係の成立に貢献しているのかを明らかにすることであるが、本年度では研究課題に対して大きく上記2点の成果が得られたことから、順調に進展していると判断する。社会心理学本年度までの検討では、単にありがとう等とお礼を言われることが対人印象をポジティブにするのか、感謝されたという認知があってはじめて対人印象がポジティブになるのかが明らかでない。感謝表出が互恵的関係に影響を及ぼす過程の詳細を明らかにするため、次年度では、この点についてシナリオ実験を用いて検討を行う予定である。平成25年度では、感謝表出が直接的互恵関係の成立にどのように関わっているのか、実験的検討を行い、データ収集と分析を完了する予定であったが、実験参加者を募集した時期が大学のテスト期間であったため、実験参加を希望する大学生が少なく、十分な量のデータを収集することができなかった。次年度使用額が生じた理由としては、まず、学会参加旅費が予定よりも少なかったことがあげられる。これは、実験結果の学会発表予定を次年度に変更したためであった。また、人件費も予定より少なかった。これは、昨年度のうちに本年度予定していた資料整理の大半が完了していたことと、調査実施に予定よりも費用がかからなかったためである。平成25年度に実施・完了予定であった実験を、平成26年度にも継続して行う。平成25年度は、実験の参加者募集がテスト期間であったために、実験参加希望者を十分に集めることができなかった。そこで平成26年度には、授業期間が始まってすぐ、テスト期間でない時期に実験参加者の募集と実験実施を行うこととする。これによって、十分な量のデータを早期に収集することが可能であると考える。次年度は、本年度予定していた学会発表に加え、次年度の成果発表も行うため、学会発表旅費として使用を予定している。また、次年度はシナリオ実験を実施するため、その実施にかかる消耗品費および実験実施のための旅費としての使用を予定している。
単一鎖に剥離可能なアクチュエータ分子ナノワイヤの発動分子科学

外部刺激を伸縮・屈曲などの力学運動・エネルギーに変換するアクチュエータ機能を示す物質が注目を集めている.現状,すべてのソフトアクチュエータは集合体として機能を示すものであり,ポリマー鎖1本1本を単離・可視化しこれを利用することは達成されていない.本研究では単一鎖で光・化学的刺激に対してアクチュエータ機能を示す分子ナノワイヤを創製し,そのナノアクチュエータ機能を大気下SPMにて観察する.外部刺激を伸縮・屈曲などの力学運動・エネルギーに変換するアクチュエータ機能を示す物質が注目を集めている.現状,すべてのソフトアクチュエータは集合体として機能を示すものであり,ポリマー鎖1本1本を単離・可視化しこれを利用することは達成されていない.本研究では単一鎖で光・化学的刺激に対してアクチュエータ機能を示す分子ナノワイヤを創製し,そのナノアクチュエータ機能を大気下SPMにて観察する.
ゲノムDNAの相同組換え修復で働くSMCタンパク質の分子メカニズムの解析

ゲノムDNAの二本鎖切断は、突然変異やゲノム不安定性、細胞死などを引き起こす。生物種間で保存される相同組換え反応は、このような重篤なDNA損傷を誤りなく修復することができる極めて重要なDNA修復機構である。近年、この相同組換え修復に染色体DNA構造の維持に関与するファミリータンパク質(SMCタンパク質)が重要な役割を果たしていることが示唆されているものの、その分子メカニズムはよくわかっていない。本研究では、大腸菌の相同組換え修復に関与するSMCタンパク質の生化学的解析を中心に行い、相同組換え修復におけるその分子機能を明らかにする。
遠州地域に伝わる「おこない」系祭祀芸能の総合的研究

本年度は研究計画に基づき、遠州おこない系祭祀芸能のうちでも、「川名ひよんどり」を対象として調査をおこなうこととし、あわせて全国のオコナイ関連の祭礼調査と資料収集をおこなうことにした。まずオコナイの関連調査としては、大山供養田植(広島県東城町塩原)の見学と聞き取りをおこない、牛供養と田植え歌などについて調査した。安芸十二神祇・安刀神楽(広島県安佐南区中森八幡神社)では荒平舞と将軍舞を調査し、毛越寺(岩手県平泉)では常行堂・延年の見学や蘇民将来祭についても見学と調査をおこなった。さらに十津川(奈良県吉野郡十津川村武蔵地区)の盆踊り見学と同地域の正月行事の資料を収集した。橿原市立図書館では奈良県内のオコナイ資料を調査し、野瀬川村のオコナイ資料などを収集した。これらの調査により、遠州オコナイとの比較検討のための資料を収集することができた。「川名ひよんどり」については、ひよんどり保存会が保管する資料の調査をおこなった。さらにひよんどりの練習が始まる11月から本格的に調査を進め、練習の見学や撮影、聞き取り、および採譜などを数回にわたっておこなった。2019年1月4日の「川名ひよんどり」当日には、祭礼に関わる一連の行事の見学をおこない、撮影や聴き取りなどによる記録作成をおこなった。祭の後には、地域の民間伝承の聴き取り調査も行った。以上の調査に基づき、「川名ひよんどり」に関する報告書の作成準備を整えた。本年度は、遠州オコナイ系祭祀芸能のうち、「川名ひよんどり」を調査することとした。祭礼の準備から当日にいたるまで、見学や撮影、聞き取りなどを行うことができた。さらには各地におけるオコナイ関連の祭礼調査をおこない、オコナイを総合的に検討する準備が順調に進んでいる。今年度は、「川名ひよんどり」の報告書をまとめるとともに、遠州オコナイ系祭祀芸能のうち、「寺野ひよんどり」の調査を行う予定である。川名ひよんどりと同様、練習から本番にいたるまでの調査をおこなう。なお寺野ひよんどりに関しては、本年度発見した新史料の翻刻をすすめる。他地域のオコナイ系祭礼の調査もすすめつつ、成果の還元にもつとめていく予定である。当初予定していた図書などを購入しなかったことや、コピー代などを利用しなかったため、次年度使用額が生じた。
子宮頸癌におけるM-CSF・c-fmsによる情報伝達系の解析-浸潤・転移機構への関与を中心として-

ヒト繊毛性ゴナドトロピン(hCG)が非絨毛性症患の中でも特に子宮癌において異所性に産生されることが知られている。一方、多分化能を有するヒト胎児性癌細胞・NCR-G3細胞が、分化誘導剤のレチノイン酸(ATRA)によりhCGを産生し栄養膜細胞へと分化する過程において、マクロファージコロニー促進因子(M-CSF)とその受容体のc-fmsが機能的に重要な役割を有することを我々は報告してきた。本研究では子宮頸癌における異所性hCG産生とM-CSF/c-fms情報伝達系との関連を検討し、その産生メカニズムを分子生物学的に解明することを目的として研究を進めてきた。まず、本研究室において樹立されたヒト子宮頸癌細胞株4種類(SKG-I、SKG-II、SKG-IIIa、SKG-IIIb)を用いてRT-PCR法にて、M-CSFとc-fmsのmRNAレベルでの発明を解析した。その結果全ての細胞株でM-CSFおよびc-fms mRNAの発現が認められた。一方hCGα、hCGβmRNAの発現も同様にRT-PCR法で解析した結果SKG-I、SKG-IIIbではhCGα、βの両mRNAの発現が認められ、一方SKG-II、SKG-IIIaではhCGβmRNAのみ発現が認められた。次に、分化誘導剤であるSodium Butyrate (SB)あるいはATRAを各細胞株に添加し培養上清中のhCGとβ-hCGの産生を測定した結果、培養上清中にhCGとβ-hCGの産生を認めたのはSKG-Iのみであった。特にSBを添加した際にはhCGとβ-hCGの産生がともに認められるようになったが、ATRAを添加した様にβ-hCGのみ産生が認められた。以上より、M-CSF/c-fmsの発現が認められかつhCGの産生が確認されたSKG-I細胞に着目して実験を進めた。すなわちリコンビナントM-CSF、M-CSF中和抗体、c-fms中和抗体をそれぞれATRAにて分化誘導させたSKG-I細胞に様々な濃度で添加し、β-hCGの産生が促進あるいは阻害されるか否か検討を行った。その結果、残念ながらリコンビナントM-CSF、M-CSF中和抗体、c-fms中和抗体はβ-hCGの産生に全く影響を及ぼさなかった。またリコンビナントM-CSFはSKG-Iの増殖にも影響を及ぼさなかった。これらの結果から、非繊毛性疾患の特に子宮癌における異所性hCG産生においては、胎盤での栄養膜細胞分化におけるhCG産生の機序とは異なる機序の存在することが示唆された。絨毛性疾患の腫瘍マーカーの一つであるヒト

絨毛性ゴナドトロピン(hCG)が、非絨毛性疾患の特に子宮癌においても異所性に産生されることが知られている。一方、多分化能を有するヒト胎児性癌細胞・NCR-G3細胞は、分化誘導剤のレチノイン酸により栄養膜細胞へと分化しhCGを産生するようになる。これまでに我々はNCR-G3細胞がhCGを産生し栄養膜細胞へと分化する過程において、マクロファージコロニー促進因子(M-CSF)とその受容体のc-fmsが機能的に重要な役割を有することを報告してきた。本研究において、子宮頸癌における異所性hCG産生とM-CSF・c-fms情報伝達系との関連を検討し、その産生メカニズムを分子生物学的に解明することを目的とした。以上より、子宮頸癌においてもその異所性hCG産生において、M-CSF/c-fmsを介した分子機構が関与している可能性が示唆された。現在、これらヒト子宮頸癌細胞株の分化誘導後のhCGおよびβ-hCG産生において、M-CSFとc-fmsが機能的に重要であるか否かを検討するため、抗ヒトM-CSF中和抗体および抗ヒトc-fms中和抗体を用いて検討を行っている。ヒト絨毛性ゴナドトロピン(hCG)が非絨毛性疾患の中でも特に子宮癌において異所性に産生されることが知られている。一方、多分化能を有するヒト胎児性癌細胞・NCR-G3細胞が、分化誘導剤のレチノイン酸(ATRA)によりhCGを産生し栄養膜細胞へと分化する過程において、マクロファージコロニー促進因子(M-CSF)とその受容体のc-fmsが機能的に重要な役割を有することを我々は報告してきた。本研究では子宮頸癌における異所性hCG産生とM-CSF/c-fms情報伝達系との関連を検討し、その産生メカニズムを分子生物学的に解明することを目的として研究を進めてきた。まず、本研究室において樹立されたヒト子宮頸癌細胞株4種類(SKG-1、SKG-II、SKG-IIIa、SKG-IIIb)を用いてRT-PCR法にて、M-CSFとc-fmsのmRNAレベルでの発現を解析した。その結果全ての細胞株でM-CSFおよびc-fms mRNAの発現が認められた。一方hCGα、hCGβmRNAの発現も同様にRT-PCR法で解析した結果SKG-1、SKG-IIIbではhCGα、βの両mRNAの発現が認められ、一方SKG-II、SKG-IIIaではhCGβmRNAのみ発現が認められた。次に、分化誘導剤であるSodium Butyrate(SB)あるいはATRAを各細胞株に添加し培養上清中のhCGとβ-hCGの産生を測定した結果、培養上清中にhCGとβ-hCGの産生を認めたのはSKG-Iのみであった。特にSBを添加した際にはhCGとβ-hCGの産生がともに認められるようになったが、ATRAを添加した際にβ-hCGのみ産生が認められた。以上より、M-CSF/c-fmsの発現が認められかつhCGの産生が確認されたSKG-I細胞に着目して実験を進めた。すなわちリコンビナントM-CSF、M-CSF中和抗体、c-fms中和抗体をそれぞれATRAにて分化誘導させたSKG-I細胞に様々な濃度で添加し、β-hCGの産生が促進あるいは阻害されるか否か検討を行った。その結果、残念ながらリコンビナントM-CSF、M-CSF中和抗体、c-fms中和抗体はβ-hCGの産生に全く影響を及ぼさなかった。またリコンビナントM-CSFはSKG-Iの増殖にも影響を及ぼさなかった。これらの結果から、非絨毛性疾患の特に子宮癌における異所性hCG産生においては、胎盤での栄養膜細胞分化におけるhCG産生の機序とは異なる機序の存在することが示唆された。
理科と数学における共通性を見いだす能力を高めさせる指導法の開発

圧力の学習指導では,公式の意味を理解させて実際に公式を使いこなせるように指導していく必要がある.求めるべき量の単位の記載があることは,単位の次元をもとに形式的に問題を解く力を発揮し易く、イメージしにくい分野や未履修の分野にも有効にはたらく.学習の転移を促す条件として,気づきと関連づけの両者が必要で,特に1つの教科の解法につまずいても,他教科で学んだ知識を活用して解いてみようとする関連づけが重要である.学習の転移を低次から高次へと促進させるには,教師による自教科から他教科へといった一方向の連携指導だけではなく,両教科の教師による両方向の連携指導を行うことが重要である.理科と数学における酷似した内容を2つ対比させ,両教科の共通性を見出す能力(抽象化能力)の育成が可能な学習内容を検討することが「基盤研究C」の申請内容であった。その第一段階として,本研究では,理科の「物体からの光が鏡で反射して目に届くまでの経路を求める」問題と数学の「最短距離を作図をして求める」問題の解決方法の共通性に着目し,「学習の転移」を促す条件について考察することを目的に行った。その結果,「学習の転移」を促す条件として,「気づき(notice)」と「関連づけ(interdisciplinary attitude)」の両者が必要なことが明らかになった。意識調査でも,同じ解法で解決できる場合には,「授業でふれて欲しい」と回答した生徒が多数いたことからも気づかせる手だての必要性が実証された。理科と数学の教師は,生徒に「気づき」を起こさせる指導として,教材の共通点と相違点を共有し,誤概念を生じさせぬよう意識して授業を行い,生徒の抽象化能力を高めていく必要がある。また,同教科の解法につまずいても,他教科で学んだ知識を活用して解いてみようとする「関連づけ」を促す指導が必要である。両教科の問題を対比させて学習させることは,両教科の共通性を見出す能力を高め,生徒に問題解決のための「学習の転移」を起こさせる手だての1つとして期待される。このような学習指導上の工夫が,生徒の学習内容の理解を深め,さらに学習を転移させる力を高めさせることにより,発見や発明を促す能力や創造性を広げる柔軟な思考力を育てるであろう。問題解決に際し,教師は,生徒に教科独自の解法に固執させず,教科間に共通な原理・構造があることに気づかせ,それらを関連づける指導を行う必要がある。以下の2点が挙げられる。いずれも学会研究紀要に掲載された。1点目は、学習が転移する条件の1つとして、2つの対象に「共通性」があることに生徒が気づくことが重要であることを前報で報告したが、今回、この「気づき」には段階があることが判明した。それは、自分で学習をしていて気づく段階(A段階)と他から何らかの情報を得て気づく段階(B段階)、全く気づかない段階(C段階)という3つの段階である。分析の結果、「濃度テスト」、「湿度テスト」、「理科学力」の平均値は、A段階、B段階、C段階の順に高く、これらの間には有意な差がみられた。このことより、「気づき」の段階を移行させるためにも、理科教師は生徒にすべての単元の学習を「共通性」というキーワードで常に意識させて学ばせ、「気づき」の段階を順に高めさせていく必要があることが分かった。2点目は、どのような指導を行えば中学生の「圧力」の理解が深まるのかについて調査を行った。その結果、圧力の公式を文字式として表現できる能力が表の完成やグラフ化に大きく影響し、「圧力」の指導では、生徒に公式を文字式として表現させ、実験結果に加え、力の大きさや力のはたらく面積を相互に変化させて「圧力」の大きさの変化を表やグラフにまとめさせる過程を踏ませていく指導が必要であることが分かった。数学の授業時間内に数学教師が理科の解法も学習させたり,あるいは理科の授業時間内に理科教師が数学の解法も学習させたりして生徒の学習の機会を増やす連携指導を行うことが生徒の問題解決にどのような影響を及ぼすのかを研究した.その結果、自教科から他教科へといった一方向の連携指導だけではなく,さらに両方向の連携指導を行うことで,生徒の「低次の学習の転移(limited transfer of learning)」の自己選択から「高次の学習の転移(versatile transfer of learning)」の自己選択へと促進させることが明らかになった.このことから,「高次の学習の転移」への自己選択力を促進させるためにも,自教科から他教科へといった単独連携指導だけではなく,教師は相互連携指導を行っていく必要があると考える.「数学テスト」や「活用テスト」の解法を理科の解法で解こうとすることは,自ら自信のある理科の解法を選択して問題を解決しようとしたという意味では一定の評価はできる.しかし,さらに「高次の学習の転移」を起こさせることで,万能な技能を生徒に身に着けさせ“学ぶ意味"を自覚させられるのではないだろうか.

教科間の相互連携指導が時間的にも人的にも行われることが理想ではあるが,各教科の教科書に他教科と関連する内容を「コラム形式」で,互いに掲載することで教師の解説も行い易くなる.生徒が共通した内容を読み取ることで,石井・橋本(2013)が「学習の転移」に必要な条件として言及した,「気づき」と「関連づけ」にも発展するものと期待できる.以上より,他教科間での共通の原理や構造がある場合には,教師が自教科から他教科へといった単独連携指導だけではなく,相互連携指導を行うことで,「高次の学習の転移」が起こり,生徒の類推的問題解決能力(「B問題」に対応できる力)が高まる.圧力の学習指導では,公式の意味を理解させて実際に公式を使いこなせるように指導していく必要がある.求めるべき量の単位の記載があることは,単位の次元をもとに形式的に問題を解く力を発揮し易く、イメージしにくい分野や未履修の分野にも有効にはたらく.学習の転移を促す条件として,気づきと関連づけの両者が必要で,特に1つの教科の解法につまずいても,他教科で学んだ知識を活用して解いてみようとする関連づけが重要である.学習の転移を低次から高次へと促進させるには,教師による自教科から他教科へといった一方向の連携指導だけではなく,両教科の教師による両方向の連携指導を行うことが重要である.昨年の報告書に、「圧力」に関しては学会等に論文を投稿する予定であると記した。その投稿論文が今年3月に学会紀要に掲載された。また、「濃度」に関しては、「飽和」という共通性に着目し、中学2年生で履修する「湿度」を学習する際に、中学1年生で履修済みの「濃度」とを対比して、そこで共通性に気がつかせ、学習を円滑に進めていく方法もよいのではないかと記した。その投稿論文が今年3月学会紀要に掲載された。さらに、数学と理科で共通な「単位」に着目し、「単位」を意識させることで、生徒の公式の理解が深まるのではないかという仮説のもと調査を行い、その論文を今年2月に学会紀要に投稿し、現在審査中である。理科教育学今年2月に、「浮力」に関する調査を終了し、それについて現在分析中である。今年2月に、「光の反射」における実践授業を実施した。それについても分析を進めてまとめていきたい。今年度は最終年度であるため、その成果をさらに学会研究紀要に発表できるよう、分析を進めて論文を作成していきたい。研究期間内に、「『濃度』,『圧力』,『浮力』のそれぞれの理科の単元についての調査問題と意識調査を実施する。また,それに対応する数学的な能力を測る調査問題を実施し,生徒の科学概念を阻害する要因を究明する。」を明らかにすることを目的に行うと記した。理科と数学における教科間の学習の転移を促す条件を解明することを目的に行った研究が研究紀要に掲載された。(「教科間の学習の転移を促す条件に関する考察とその提言-理科『光の反射』と数学『最短距離』の作図を通して-」,『科学教育究,』( Vol.37・NO.4・pp.283-294,2013))また、「圧力」に関しては、理科と数学との関連についての調査を2014年3月に完了し、現在分析中である。分析が終了次第、学会等に論文を投稿する予定である。なお、「濃度」については、非常に数学との区分けが難しく、どのような調査問題がよいのかを検討している。以上のように、当初の計画では、研究が行き詰まっている部分もあるので、次項目「今後の研究の推進方策等」で研究の展開を改め、当初の研究の進展が図られるようにしたい。残高が5000円以下であった。最終年度である今年に、予算をまわし、有効に使用したい。申請書には,「理科と数学における酷似した内容を2つ対比させることによる共通性を見出す能力の育成の視点は,まだ突き止めたばかりで,先行研究はなく、先駆けて抽象化能力を高めさせる学習内容を見出すことができることができるものと考える。」と記した。
がん抑制遺伝子TSLC1はATLではがん遺伝子として働く

癌抑制遺伝子TSLC1は肺がんにおける癌抑制遺伝子として単離されたが成人T細胞白血病(ATL)においては殆ど全ての症例において高発現していることを同定した。そこで、この研究においてはTSLC1高発現によるATL発症機構への関連性を検討した。(1)マウスIL2依存性Tリンパ性白血病細胞CTLL-2に対してTSLC1を高発現させ、同種C57BL/6マウスに移植し経過観察した。TSLC1高発現細胞株はコントロール群移植マウスに比して約半分の生存期間となりTSLC1は腫瘍悪化因子であった。(2)免疫不全マウスNOGマウスの皮下にTSLC1高発現もしくは低発現ATL細胞株EDを移植したところ、TSLC1高発現ATLは腫瘍形成が促進されることからがん遺伝子様の働きをしていることがわかった。(3)(2)と同じ細胞群をNOGマウスへ静注したところ、TSLC1高発現ED細胞は肝臓が腫大し、その他卵巣など臓器浸潤性が増大していた。これらの結果から、TSLC1はATL細胞の臓器浸潤性を増し、さらにはがんの悪性度を増す悪化因子として働いていることがわかった。LCKプロモーターの下流にTSLC1遺伝子を挿入したtransgenic mouseを作製した。これまでに2系統約20匹を経過観察し、約1年半から2年の経過を持って約6割でCD4+CD8-TSLC1+悪性リンパ腫を発症した。発症までの経過が長いことから、TSLC1は直接がん遺伝子として働いている訳ではなく、癌発症に関わる悪化因子の一つであると考えられる。以上の結果からTSLC1はATLの悪性化に関わる重要な接着因子でありかつ表面抗原であるために治療の重要な標的分子として考えられる。TSLC1は、成人T細胞白血病(ATL)において高発現がみられる遺伝子の一つとしてDNAマイクロアレイ解析により同定した。TSLC1は肺癌においてはがん抑制遺伝子として知られる上皮系細胞における細胞接着因子である。ATL細胞におけるTSLC1高発現は、自己細胞接着能、血管内皮細胞接着能を亢進させた。マウスTリンパ腫EL細胞を用いてTSLC1高発現細胞株を作製し、C57BLマウス腹腔に導入したところ、コントロールEL細胞が平均6ヶ月で死亡するのに対して3ヶ月で死亡し、肝臓等への浸潤能が亢進していた。従ってTSLC1高発現はがんの悪性度を増強させている事を示唆する。さらに、免疫不全NOGマウスを用いて、TSLC1高発現ATL細胞株EDを静注し、一ヶ月後に解剖したところ、TSLC1低発現EDコントロール細胞では臓器浸潤が見られなかったが、TSLC1高発現細胞株では、肝臓浸潤が全匹に見られ肝臓指向性が強い事が明らかとなった。さらにCD4-TSLC1トランスジェニックマウスを作製した。一年半くらい経過した後、皮膚症状が現れ脱毛、炎症反応が強く現れた。その中の数匹は腹水貯留が著名であり、解剖により、腹腔内リンパ腫であった。表面抗原の検討からTリンパ腫であり、CD4陽性CD8陰性のhelperT cellで、TSLC1陽性であった。従って一部にTリンパ腫を発症する事がわかった。これらの結果から、TSLC1はT細胞リンパ腫・白血病において悪化因子の一つであり、臓器浸潤性に関わる遺伝子であると考えられる。トランスジェニックマウスの検討からTSLC1高発現Tリンパ球がリンパ腫になる下地を作っている事が考えられ、さらにその機構について検討中である。また、TSLC1抗体を多種作製し、ATL細胞に対するFACS解析が可能になり、可溶型TSLC1タンパク質を患者血清中に同定できた。

従ってATLの早期診断や病勢診断などに有用と考えられ、機能解析と同時に診断治療法開発への応用も計っている。癌抑制遺伝子TSLC1は肺がんにおける癌抑制遺伝子として単離されたが成人T細胞白血病(ATL)においては殆ど全ての症例において高発現していることを同定した。そこで、この研究においてはTSLC1高発現によるATL発症機構への関連性を検討した。(1)マウスIL2依存性Tリンパ性白血病細胞CTLL-2に対してTSLC1を高発現させ、同種C57BL/6マウスに移植し経過観察した。TSLC1高発現細胞株はコントロール群移植マウスに比して約半分の生存期間となりTSLC1は腫瘍悪化因子であった。(2)免疫不全マウスNOGマウスの皮下にTSLC1高発現もしくは低発現ATL細胞株EDを移植したところ、TSLC1高発現ATLは腫瘍形成が促進されることからがん遺伝子様の働きをしていることがわかった。(3)(2)と同じ細胞群をNOGマウスへ静注したところ、TSLC1高発現ED細胞は肝臓が腫大し、その他卵巣など臓器浸潤性が増大していた。これらの結果から、TSLC1はATL細胞の臓器浸潤性を増し、さらにはがんの悪性度を増す悪化因子として働いていることがわかった。LCKプロモーターの下流にTSLC1遺伝子を挿入したtransgenic mouseを作製した。これまでに2系統約20匹を経過観察し、約1年半から2年の経過を持って約6割でCD4+CD8-TSLC1+悪性リンパ腫を発症した。発症までの経過が長いことから、TSLC1は直接がん遺伝子として働いている訳ではなく、癌発症に関わる悪化因子の一つであると考えられる。以上の結果からTSLC1はATLの悪性化に関わる重要な接着因子でありかつ表面抗原であるために治療の重要な標的分子として考えられる。
グローバル・スタンダードの政治経済分析－開発援助を事例として

本研究は、21世紀初頭の開発援助に関わるグローバル・スタンダードの可能性を課題とし、開発援助の国際標準の受容と拡大過程を、ドナーとレシピエントの両側にたって解明しつつ、一般的なレベルで標準設定の理論の構築に貢献することを目的とするものである。初年度にあたる2018年度は、2つの具体的な作業目標を掲げて研究を行った。本研究の枢要な目的は、ドナー国の決定およびレシピエント国の決定を定量的に分析することである。それを実行可能にするため、開発援助、貧困、環境、人権という多数の政策領域を含めた大規模な量的データを収集・整理することが必要となる。したがって、データ構築が2018年度の第一の作業目標であった。同データに、中国のレシピエント国別の時系列開発援助データを盛り込むことができた。既存研究では中国の開発援助を精緻に分析したものはないため、同データを適用すれば画期的な結果が得られることが期待できる。第二に、この大規模データを利用してドナー国の援助決定について下記の要領で計量分析を行った。説明変数として、レシピエント国の経済・社会状況、政治体制、ドナー国との外交関係などを想定し、これらの説明変数によって把握される援助パターンを解析した。結果は英語論文としてまとめ、2019年2月上旬にザルツブルグ大学で開催された国際機関政治経済研究会(PEIO)にて論文発表を行った。その後、討論者のコメントをもとに同論文に加筆修正を行って、2019年3月下旬にトロントで開催された世界国際関係学会(ISA)において論文発表を行った。第三に、宇治は、途上国に対する資金援助を取り入れた、有害物質の水銀の生産・排出を規制する水俣条約の成立について英語論文を仕上げ、査読付き国際学術誌に寄稿した。同論文は、環境保護も視野に入れた開発援助の多様化の傾向を示し、グローバル・スタンダードの変化を示唆することに成功した。「実績の概要」の記載のとおり、初年度の研究作業は、本研究の中核となる開発援助の計量分析に必要な大規模データの収集・整理およびそれを適用したドナー国の決定の解析であった。さらに、その解析結果をもとに英語論文を作成し、2つの国際学会にて論文発表を行った。また、国際学会および国際ワークショップに参加して、海外の専門家と本研究計画および2018年度の成果について意見交換を行うことができた。宇治は、途上国に対する資金援助を取り入れた、有害物質の水銀の生産・排出を規制する水俣条約の成立について英語論文を仕上げ、査読付き国際学術誌「International Environmental Agreements: Politics, Law and Economics」に寄稿した。これらを含めて学術誌論文1件、学会報告等6件の成果を上げた。また、鈴木は2018年10月2日にシンガポールのアジアマクロ経済リサーチセンター(AMRO)で開催された国際ワークショップに参加し、本研究について発表し、グライムズ教授やランダル・ヘニング教授らの参加者と意見交換を行った。以上の理由から、今後、初年度の実績としては計画以上に進展したと評価できる。今後の研究の推進方策として、2018年度に作成した、ドナー国の援助配分に関する分析をさらに一層精緻化して、論文に加筆修正を施し、国際学術誌に投稿することを目指す。その一方で、実績欄で記した宇治の英語論文が示すように、援助は多様化しつつある。環境保護や人権尊重などいう政策目標がどの程度一般化しているのか、開発を軸とした援助スタンダードにどの程度の影響を与えているのかなどという問いを立ててデータ解析を進める。また、欧米諸国や日本という既存の援助国に加えて、インド、ブラジル、中国などといったかつての援助受容国が援助政策を実施するようになっている。こうした非西洋の国々を合わせて、ドナー国も多様化していることになる。こうした新たな動向に鑑み、援助スタンダードに生じている変化についても精緻に解析する予定である。