hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人青年による自殺の心理的メカニズムおよびその抑制要因の実証的解明

本年度は、日本人青年の自殺に関わる要因の1つとされる死後の未来展望(Zimbardo & Boyd, 2009)に着目して質問紙調査と実験を行い、その成果報告を行った。質問紙調査では、日本人青年が持つ死後の未来展望を測定する尺度を作成し、その妥当性を検討した。はじめに、大学生95名を対象に予備調査を行い、日本人青年が死後の未来をどのように展望しているのかを検討し、尺度の項目を作成した。本調査では、大学生225名に調査を行い、自殺との関連が指摘されている自殺への態度や、動機づけ、アイデンティティ形成などとの関連から、予備調査で作成した項目を検討し、尺度の作成と妥当性の検証を行った。また、海外で使用されているTranscendental-future time perspective scale (Boyd & Zimbardo, 1997)を日本語に翻訳し、当該尺度との関連についても検討した。その結果、主に自殺との関連が指摘されている自殺への態度との関連から、本尺度の妥当性が示された。また、こうした妥当性は、海外で使用されている尺度の翻訳版では確認できなかった。実験では、大学生50名を対象に、VR(仮想現実)を用いたシナリオ実験を行った。自殺の危険因子とされる抑うつ(文部科学省, 2009)を指標として、青年の自殺の抑制要因とリスク要因の検討を行った結果、社会的なつながりの重要性が示された。特に、死後の未来展望の1つとして、死後の未来に対して過度な期待を持っている場合には、仲間外れなどで社会的なつながりを奪われることが、自殺の危険因子とされる抑うつを高めることが示された。以上の結果について、国内学会および国際学会において発表された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度は、日本人青年が自殺念慮を持つ心理的メカニズムとその抑制要因、リスク要因について、国内外の知見をレビューし、VR(仮想現実)を用いた実験で測定対象とする心理的概念の検討を行った。また、自殺との関連が国外で指摘されているが日本では未だ検討されていない死後の未来展望について、文献研究を行った。青年の自殺念慮に関わる事例研究や、青年の自殺とその抑制要因、リスク要因に関わる文献を幅広くレビューした。その結果、青年の自殺の心理的メカニズムに関わる要因として、抑うつや社会的なつながり等が多くに共通して見られた。また、本研究が着目している死後の未来展望についての文献研究を行った。一見不合理な自殺という現象は,死後の未来展望を持つことによって,その個人にとって合理的に行われているとされる(Boyd & Zimbardo, 1997)。こうした死後の未来展望は、宗教の影響を多分に受けることも示されている。日本人青年の多くは強い宗教信仰を持たないことが指摘されており(e.g.岩井, 2004)、そうした日本人青年の死後の未来展望は、宗教信仰のある他国とは異なることが示唆された。そのため、死後の未来展望については、単に海外で開発された尺度を使用するのではなく、日本人青年に特融の内容を測定できる尺度を開発する必要性が示された。なお、2017年度に予定されていたVR(仮想現実)を用いた実験については、実験室のインターネット接続環境と実験器具との不適合から、その調整に時間を要したため、2018年度に繰越をして行うこととなった。予定されていた質的研究については予定通りの進捗である一方、VR(仮想現実)を用いた実験については、実験室のインターネット接続環境と実験器具との不適合から、その調整に時間を要したため、2018年度に繰越をして行うこととなった。

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度に行った質的研究から、実験で扱う心理変数を決定するとともに、日本人青年の死後の未来展望を測定できる尺度の作成とその妥当性の検討を行う。そして、それらを使用してVR(仮想現実)を用いた実験的検討を進めていく。
川崎病における微小冠循環障害と冠血管床の微細構造に関する研究

1)1991-1993年までに冠動脈造影検査を受けた川崎病既往児は計29例であり、その内、負荷心電図、負荷心筋シンチ上で虚血性変化を有するものの、造影上で狭窄性病変を認めなかった9例に対して冠静脈カテーテル法を用いて冠循環動態を検討したところ、8例で明らかに冠血流予備能が低下していた。また、心筋PET(H_2^<15>O,^<18>FDP)を用いた検討でも、心筋糖代謝は保たれているものの心筋シンチ上での潅流低下領域の平均心筋血流量が0.86±0.18ml/min/g(正常値:0.99±0.13)と有意に低下していた。以上から、川崎病既往児の一部に明らかな狭窄性病変を有さずに冠予備能の低下を認める症例が存在すること、その要因として微小冠循環障害が考えられることが臨床的に示唆された。2)明らかな狭窄性病変を有しないにも拘わらず冠予備能が低下していたこれら8例と共に、対照として拡大性病変を有するが明らかな冠予備能の低下が見られなかった6例の計14例に対して造影検査時に右室心筋生検を施行し、病理学的な面から冠予備能低下の要因を検討した。その結果、光顕的には心筋細胞の肥大・変性(14/14)、間質線維化(14/14)、単核球浸潤(4/14)が、また微小血管では、癌様変化(7/14)、壁肥厚(9/14)、内皮細胞突出(5/14)がみられた。電顕的には筋原線維の配列異常(14/14)、ミトコンドリア増生(14/14)、微小血管の内皮増生と突出(5/14)、血栓形成(3/14)、内皮変性(1/14)、壁の線維化と基底膜厚化(4/14)、不規則な内腔拡大と癌様変化(14/14)などが見られた。これらの心筋、微小血管病変は造影上で異常を認めない症例にも認められ、特に微小血管での病変は臨床的に評価された冠予備能低下との関連から極めて重要な所見と考えられる。また、これまで川崎病後遺症としてこのような微小血管(冠血管床の)病変の報告はなく、川崎病心血管後遺症の長期予後を考える上で留意すべき点と考えられる。現在まで、冠動脈造影検査時に心筋生検を施行し、冠血管系の微細構造を検討しえた川崎病既往児は計21例であった。そのうち、胸痛発作の既往、あるいは非観血的検査上で虚血性所見を有するものの冠動脈造影で明らかな狭窄性痛変を認めず、かつ安静時での左室壁運動異常を認めない症例は6例。一方、拡大性あるいは狭窄性病変を有するものの臨床上で明らかな虚血性所見や冠予備低下を認めない症例15例であった。これら対象例において観察された組織所見は以下の通りであった。

1.光顕所見:軽度の空胞変化及び細胞配列の乱れのほか、間質の浮腫及び線維化がみられた。また間質の微小血管(毛細血管)の増生が明らかで、一部で内皮細胞の腫大と内腔の拡大が認められた。2.電顕所見:心筋束の軽度の変性、空胞化とミエリン変化を伴うミトコンドリアの明らかな増生が高頻度に認められた。またcapillary vesselsの増大と内皮細胞の腫大、内腔拡大傾向が確認された。その他、細胞間junctionの部分的破壊・細胞内のlipid droplet・間質のperi-vasculas edemaとfibrosisの所見が得られた。これら、ミトコンドリア増生を伴う細胞変性と、微小血管増生(内皮細胞腫大を伴う)・間質線維心などの所見は未だ定性的評価ではあるが冠動脈病変の程度や虚血所見の有無とは明らかな関連はなく、程度の差はあるものの対象21例のほとんどで同様に観察された。このことは、川崎病既往児において微小循環障害が存在あるいは出現しうることを示唆している。今後、所見の定量化と共に、臨床像や造影所見等の背景因子との関連性について検討していく予定である。1)当該年度に新たに冠動脈造影検査を受けた川崎病既往児は計8例であり、その内、負荷心電図、負荷心筋シンチ上で虚血性変化を有するもの、造影上で狭窄性病変を認めなかった3例に対して前年度と同様に冠静脈カテーテル法を用いてペーシング負荷、薬物負荷時の冠循環動態を検討したところ、2例で明らかに冠血流増加予備能が低下していた。そこでこれまで同様の所見を持つ計8例に対して心筋PET(H_2^<15>O,^<18>FDP)を用いて検討したところ、心筋糖代謝に保たれているものの心筋シンチ上での灌流低下領域の平均心筋血流量が0.86±0.18ml/min/g(正常値:0.99±0.13)と有意に低下していた。以上から、川崎病既往児の一部が明らかな狭窄性病変を有さずに冠予備能の低下を認める症例が存在すること、その要因として微小冠循環障害が存在することが臨床的に示唆された。2)明らかな狭窄性病変を有しないにも拘わらず冠予備能が低下していたこれら2例を含めた計8例と、対照として拡大性病変を有するが明らかな冠予備能の低下が見られなかった6例の計14例の右室心筋を、電顕を用いて病理学的な面から冠予備能低下の要因を更に詳細に検討した。その結果、光顕的には心筋細胞の肥大・変性(14/14)、間質線維化(14/14)、単核球浸潤(4/14)が、また微小血管では、癌様変化(7/14)、壁肥厚(9/14)、内皮細胞突出(5/14)がみられた。電顕的には筋原線維のdisarray(14/14)、ミトコンドリア増生(14/14)、微小血管の内皮増生・突出(5/14)、血栓形成(3/14)、内皮変性(1/14)、壁の線維化・基底膜厚化(4/14)、不規則な内空拡大・癌様変化(14/14)などが見られた。これらの組織学的変化は造影上で異常を認めなかった症例にも程度の差はあるものの全例で認められ、特に微小血管での病変は臨床的に評価された冠予備能低下との関連から極めて重要な所見と考えられる。
傾斜した軟弱地における落石の転動機構に関する研究

落石の寸法・密度,土砂斜面の勾配の沈下を考慮した落石の線運動定数およびエネルギー消費に及ぼす影響を定量的に解明することを目的とし,一連の室内実験を実施した。落石モデルは幅9.0cmの円柱で,寸法の影響を調査するために直径を7.5,10.0,12.5cmの3通りのものを,また密度の影響を調査するためにスチールおよびアルミニウム製を使用した。斜面構成材としては,湿潤状態の密詰め豊浦標準砂を使用した。1535degに斜面角度を変化させ,斜面長さ約230cmにて落石モデルを落下させる実験を実施した。その結果,以下に示す新しい知見が得られた。1.土砂斜面上を落下する落石の運動は,いずれも等加速度運動である。2.落石の斜面方向加速度,等価摩擦係数および速度残存係数(自由落下速度に対する落石の速度比)は,斜面勾配とともに直線的に増加する。斜面勾配に対する線運動定数の増加率は,落石の質量に関わらずほぼ等しい。3.落石の質量が大きくなるにつれて,沈下による運動抵抗が増加するために,加速度,速度残存係数は減少し,等価摩擦係数は増加する。4.制動時のスリップ率,回転運動と並進運動のエネルギーの比は,斜面勾配,落石の質量とともに減少する。5.落石の質量が大きくなるにつれて,位置エネルギーに対する並進運動,回転運動のエネルギーの割合はかなり減少し,位置エネルギーに対する土の締固めエネルギーの割合がかなり増加する。当初,台車を使用し沈下量を正確に測定していたが,台車の落石モデルの線運動に及ぼす影響を無視できないことがわかった。沈下量を測定すること,およびシミューレーション解析法の開発が今後の課題である。わが国のように傾斜地の多い山岳地帯に建設された道路は,集中豪雨や風化作用によって落石崩落の危険に曝されている。ここでは,まず落石の形状寸法および重量を考慮し,種々の傾斜角度に対する落石の転動機構をテラメカニックスの分野より明らかにすることを主たる研究目的としている。本年度は3年計画の準備段階として位置づけ,落石が自由落下するときの衝撃力を定量的に調査するための基礎実験,および落石の転動挙動をシミュレートする数値解析法の確立を実施した。その他,傾斜土槽における落石モデル転動実験の構想造り,および関連する文献の調査も実施した。1落石が自由落下するときの衝撃力を定量的に調査するための基礎実験落石が防護壁に衝突するときの速度や衝撃力を解明することは,防護壁の設計において必要である。また,衝撃力と地盤の変形量の関係は,落石の転動挙動のシミュレーション解析における入力データとなる。それらのことを解明するための基礎実験を実施した。種々の質量および落下高の組合せからなる平底の落石モデルを,ゆる詰め砂質地盤上に鉛直方向に自由落下させ,衝撃加速度および落石モデルの地盤への貫入量を計測した。その結果,衝撃力および貫入量は衝突時の運動量に比例することが判明した。2落石の転動挙動をシミュレートする数値解析法の確立落石が傾斜軟弱地を転動するとき,落石の位置エネルギーは,地盤のわだちによる変形のため使われるエネルギーと転動運動に使われるエネルギーに変換される。このエネルギー平衡式に基づく数値解析法の基礎式を導いた。この解析では,地盤の傾斜角,落石の寸法,質量,落下高を与え,落石の移動速度の時間分布や地盤の沈下量を計算することが可能である。落石と地盤の相互作用を表す入力定数を実験により決定する必要があり,その後実測値との比較によってこの解析法のさらなる改良を加える予定である。

ここでは,まず落石の形状寸法および重量を考慮し,種々の傾斜角度に対する落石の転動機構をテラメカニックスの分野より明らかにすることを主たる研究目的としている。本年度は,落石の質量,斜面構成材,斜面勾配が落石の線運動定数に及ぼす影響を定量的に解明することを目的とした。そのため,均質な斜面上の落石転動の室内モデル実験装置を製作した。本実験装置は,落石モデル,台車,土槽およびクレーンよりなる。落石モデルは,直径10cm,幅9.5cmの円柱で,質量の影響を調査するためにスチールおよびアルミニウム製である。また,斜面構成材としては,スチールおよび湿潤状態の密詰め豊浦標準砂を使用した。スチールは岩盤斜面に,豊浦標準砂は土砂斜面に相当する。スチール斜面では2.55.0deg,豊浦標準砂斜面では1530degに斜面角度を変化させ,斜面長さ約230cmにて落石モデルを落下させる実験を実施した。その結果,以下に示す新しい知見が得られた。1)落石の斜面方向の線運動(滑りおよび回転)は,等加速度運動である。落石の速度に比例する抵抗は,考慮しなくてよい。2)土砂斜面上の落石の斜面方向加速度および速度残存係数(自由落下速度に対する落石の速度比)は,落石の質量が大きいほど,沈下による抵抗が増加するために減少する。岩盤斜面上では,落石の質量の影響を受けない。3)岩盤斜面,土砂斜面に関わらず,落石の斜面方向加速度および速度残存係数は,斜面勾配が増加するつれて直線的に増加する。わが国のように傾斜地の多い山岳地帯に建設された道路等は,集中豪雨や風化作用によって落石の危険に曝されている。ここでは,落石の形状寸法および質量を考慮し,軟弱地上の種々の傾斜角度に対する落石の転動機構を明らかにすることを主たる研究目的としている。本年度は,落石の寸法・密度,斜面勾配の落石の沈下を考慮した線運動定数およびエネルギー消費に及ぼす影響を定量的に解明することを目的とし,昨年度に引き続き一連の室内実験を実施した。落石モデルは幅9.0cmの円柱で,寸法の影響を調査するために直径を7.5, 10.0, 12.5cmの3通りのものを,また密度の影響を調査するためにスチールおよびアルミニウム製を使用した。斜面構成材としては,湿潤状態の密詰め豊浦標準砂を使用した。1535degに斜面角度を変化させ,斜面長さ約230cmにて落石モデルを落下させる実験を実施した。1.落石の斜面方向加速度,等価摩擦係数および速度残存係数(自由落下速度に対する落石の速度比)は,斜面勾配とともに直線的に増加する。2.落石の質量が大きくなるにつれて,沈下による運動抵抗が増加するために,加速度,速度残存係数は減少し,等価摩擦係数は増加する。3.制動時のスリップ率,回転運動と並進運動のエネルギーの比は,斜面勾配,落石の質量とともに減少する。4.落石の質量が大きくなるにつれて,位置エネルギーに対する並進運動,回転運動のエネルギーの割合はかなり減少し,位置エネルギーに対する土の締固めエネルギーの割合がかなり増加する。
性ステロイド標的器官上皮細胞の培養系の確立

前立腺上皮細胞の増殖および機能発現アンドロジェンの支配下にあることが知られており、このことは器官培養を用いることにより、in vitroにおいても観察されている。しかし、アンドロジェンが上皮細胞に直接に作用しているのかそれともまず間質細胞に作用し、その二次的効果が上皮細胞に現われるのかは依然として不明である。このことを明らかにするために、マウス前立腺上皮細胞を単離し、無血清条件下でコラ-ゲンゲル包埋培養を試みた。その結果、基本培地にEGFを添加することにより細胞増殖の促進が観察された。また、EGFと共に5d-DihydrtestosteroneまたはTestosteroneを添加すると細胞増殖はさらに顕著に促進された。これに対しEstradiol-17β、Progesterone、Deoxycorticosteroneは全く効果をもたなかった。Cortisolは細胞増殖を促進したが、アンドロジェンに比べ1000倍もの高濃度が必要であった。顕微鏡下の観察によると上皮細胞はコラ-ゲンゲル中で三次元的樹枝状形態形成あるいは腺腔形成を伴って増殖していくことがわかる。これらの細胞にはCytokeratinの存在が免疫学的に確認され、また、ゲル中には間質由来の線維芽細胞の混入もほとんど認められなかった。これらのことからアンドロジェンは前立腺上皮細胞に直接に作用し、細胞増殖を促進すると結論された。
マサバとマイワシの耳石を利用した生息環境履歴データバンクの開発

本研究では、マサバとマイワシの分布・回遊の解明に資する生息環境履歴データバンクの開発を目的として、各魚種の耳石δ18Oに及ぼす水温や発育段階の影響評価および耳石δ13Cに及ぼす餌条件の影響評価を行う。さらに、得られた成果を統合して両種の耳石安定同位体比に基づく生息環境履歴データバンクとしての有効性を評価する。まず、マサバ親魚にホルモンを投与することにより、産卵を誘導させ、採取された受精卵(卵)を18°Cと20°Cの処理区に収容した。20°C区では26日齢時にALC標識を行った後、16、20、24°C区へ標本をそれぞれ収容し、65日齢から70日齢時まで実験を行った。実験期間中、豪雨や酷暑の影響により、飼育水のδ18Oや水温が大きく変化した。実験終了時の標本の耳石にはALCが明瞭に確認できた。ALCから耳石縁辺部までの距離、日齢査定に基づく輪紋間隔などを考慮して、ALC標識直後の約1週間および実験終了約1週間の2採取地点のδ18Oと水温の関係を調べるのが適当であると判断された。この結果、設定した4水温帯から6つの異なる水温情報を得ることが可能になった。耳石の2採取地点のδ18Oを統合した結果、マサバ稚魚幼魚の耳石δ18Oと水温の関係は次式で示された:δ18Ootolith-δ18Owater = - 0.25T + 4.49 (R2=0.94)。飼育実験から得られたマイワシの耳石δ18Oと水温の関係と比較すると、両者の関係式において傾きが異なることが判明し、マサバ耳石δ18Oの水温に対する変化量はマイワシよりも大きいことが示された。このことから、マサバの耳石δ18Oから水温を推定するには、マサバ独自の換算式を用いることが不可欠であることが明らかになった。梅雨時期の豪雨や梅雨明けの酷暑の影響により、想定された飼育設定条件を維持することが難しかったものの、マサバ稚魚幼魚期の耳石δ18Oにおける水温換算式を構築することに成功した。このような精密な飼育実験と分析に基づいた海産有用魚類における耳石δ18Oの水温換算式は、先行研究であるマイワシに次いで2例目である。一方、予備観察から、同じ水温でもマサバ耳石δ18Oは仔魚稚魚期において劇的に変化することが確認された。このような情報は魚類において報告例がないこと、これまで調査されてきた天然マサバ仔稚魚における耳石δ18Oに基づく水温推定には再考の余地があることなどが判明した。このため、マサバの資源変動機構の鍵を握る発育初期の経験水温を正確に推定するには、仔魚稚魚期における耳石δ18Oの水温換算式を新たに構築することが不可欠であるとの認識が得られた。また、マサバと同様に、マイワシの耳石δ18Oでも同様の現象が起こる可能性が示されていることから、その検証実験を継続しているところである。マサバとマイワシにおいて、発育初期の耳石δ18Oが水温とは独立的に変化することを確認できれば、変態期を経験する多くの海産有用魚類においても同様の現象が起こる可能性があり、魚類の耳石δ18Oと水温の関係における解釈に新たな展開をもたらすことが期待される。以上のことから、当初の計画以上に進展していると判断された。次年度は次の3つの実験に取り組む。1マイワシ耳石δ18Oに及ぼす発育段階の影響、2マサバ耳石δ18Oに及ぼす発育段階と水温の影響、3マサバ耳石δ13Cに及ぼす餌料の影響。得られた耳石の安定同位体比の分析を進め、その影響評価を行う。特に2について、マサバ仔魚稚魚期のδ18Oと水温の換算式の構築を目指し、天然マサバ仔稚魚の水温履歴推定へ適用させていく。一方、耳石δ13Cに関してはこれまでその解釈が極めて難しいため、詳細な議論はほとんどなされてこなかった。しかし、本研究においてマサバの耳石δ13Cと餌料環境の関係および耳石δ18Oと水温の関係を明らかにすることができれば、天然マサバの初期成長に及ぼす環境影響を詳細に評価することが可能になり、成長ー回遊モデルの高度化につなげられることが期待できる。これらの成果は、当該領域が目標とする、潮汐18.6年振動を含む海洋混合強度変動に伴う環境変動が、マサバ資源に与える影響を評価することにも大きく貢献する。

20°C区では26日齢時にALC標識を行った後、16、20、24°C区へ標本をそれぞれ収容し、65日齢から70日齢時まで実験を行った。実験期間中、豪雨や酷暑の影響により、飼育水のδ18Oや水温が大きく変化した。実験終了時の標本の耳石にはALCが明瞭に確認できた。ALCから耳石縁辺部までの距離、日齢査定に基づく輪紋間隔などを考慮して、ALC標識直後の約1週間および実験終了約1週間の2採取地点のδ18Oと水温の関係を調べるのが適当であると判断された。この結果、設定した4水温帯から6つの異なる水温情報を得ることが可能になった。耳石の2採取地点のδ18Oを統合した結果、マサバ稚魚幼魚の耳石δ18Oと水温の関係は次式で示された:δ18Ootolith-δ18Owater = - 0.25T + 4.49 (R2=0.94)。飼育実験から得られたマイワシの耳石δ18Oと水温の関係と比較すると、両者の関係式において傾きが異なることが判明し、マサバ耳石δ18Oの水温に対する変化量はマイワシよりも大きいことが示された。このことから、マサバの耳石δ18Oから水温を推定するには、マサバ独自の換算式を用いることが不可欠であることが明らかになった。梅雨時期の豪雨や梅雨明けの酷暑の影響により、想定された飼育設定条件を維持することが難しかったものの、マサバ稚魚幼魚期の耳石δ18Oにおける水温換算式を構築することに成功した。このような精密な飼育実験と分析に基づいた海産有用魚類における耳石δ18Oの水温換算式は、先行研究であるマイワシに次いで2例目である。一方、予備観察から、同じ水温でもマサバ耳石δ18Oは仔魚稚魚期において劇的に変化することが確認された。このような情報は魚類において報告例がないこと、これまで調査されてきた天然マサバ仔稚魚における耳石δ18Oに基づく水温推定には再考の余地があることなどが判明した。このため、マサバの資源変動機構の鍵を握る発育初期の経験水温を正確に推定するには、仔魚稚魚期における耳石δ18Oの水温換算式を新たに構築することが不可欠であるとの認識が得られた。また、マサバと同様に、マイワシの耳石δ18Oでも同様の現象が起こる可能性が示されていることから、その検証実験を継続しているところである。マサバとマイワシにおいて、発育初期の耳石δ18Oが水温とは独立的に変化することを確認できれば、変態期を経験する多くの海産有用魚類においても同様の現象が起こる可能性があり、魚類の耳石δ18Oと水温の関係における解釈に新たな展開をもたらすことが期待される。以上のことから、当初の計画以上に進展していると判断された。次年度は次の3つの実験に取り組む。1マイワシ耳石δ18Oに及ぼす発育段階の影響、2マサバ耳石δ18Oに及ぼす発育段階と水温の影響、3マサバ耳石δ13Cに及ぼす餌料の影響。得られた耳石の安定同位体比の分析を進め、その影響評価を行う。特に2について、マサバ仔魚稚魚期のδ18Oと水温の換算式の構築を目指し、天然マサバ仔稚魚の水温履歴推定へ適用させていく。一方、耳石δ13Cに関してはこれまでその解釈が極めて難しいため、詳細な議論はほとんどなされてこなかった。しかし、本研究においてマサバの耳石δ13Cと餌料環境の関係および耳石δ18Oと水温の関係を明らかにすることができれば、天然マサバの初期成長に及ぼす環境影響を詳細に評価することが可能になり、成長ー回遊モデルの高度化につなげられることが期待できる。これらの成果は、当該領域が目標とする、潮汐18.6年振動を含む海洋混合強度変動に伴う環境変動が、マサバ資源に与える影響を評価することにも大きく貢献する。
色覚異常者の錐体視物質に関する分子生物学ならびに心理物理学的研究

1.先天赤緑色覚異常のうち、アノマロスコープの均等が正常値を呈する色素色色覚異常の2例に対して全エキソンの塩基配列を検索したが、色覚正常者の赤および緑遺伝子の正常塩基配列と同じであり、そのメカニズムは網膜レベルの視物質の異常ではない可能性が示唆された。2.我々が用いる定量的PCR-SSCP法は男性の先天色覚異常の遺伝子型の分析を可能にしたが、女性先天赤緑色覚異常者においてはX染色体が2つある関係で分析が困難であり、明確にすることはできなかった。3.先天色覚異常の原因遺伝子を持つ女性保因者の分析は、第1異常の原因遺伝子を持つ場合は可能であるが、第2異常の場合は不可能であった。4.白血球中における視物質mRNAは大変微量であり、各視物質遺伝子の発現量の定量が困難で表現型との相関関係を分析することは困難であった。1.心理物理学的検査によって診断を受けた先天赤緑色覚異常者の末梢血より抽出した赤視物質及び緑視物質遺伝子のエクソン4と5にそれぞれ赤、緑視物質遺伝子に特異的なプライマーを作成することができ、それらプライマーを組み合わせてPCRを行い、イントロン4(エクソン4と5の間)に融合点を持つ赤緑または緑赤融合遺伝子が存在する場合はそれを検出することができた。2.心理物理学的検査により色素色色覚異常と診断された症例に対し、上記と同様の方法を試み、色素色色覚異常者の赤、緑視物質遺伝子中に赤緑融合遺伝子と緑赤遺伝子の双方が検出される症例があり、これら双方の融合遺伝子が色覚異常に影響を与えている可能性が示唆された。当科外来を受診し、インフォームドコンセントの得られた先天色覚異常者(特に先天赤緑色覚異常)20例、色素色色覚異常が疑われる3例に対して心理物理学的検査として色覚検査表、パネルD-15およびアノマロスコープを施行し、更に末梢静脈血の採血によってヒトgenomic DNAを抽出して分子生物学的検索を行い心理物理学的検索との相関を調べた。被験者の表現型は第1異常(赤視物質の異常)8名、第2異常(緑視物質の異常)12名であった。Quantitative PCR-SSCPを用いて遺伝子型を検索したところ第一異常者は正常の赤遺伝子を欠き、緑遺伝子に類似した働きを持つ赤緑融合遺伝子のみ持つかあるいは赤緑融合遺伝子と正常の緑視物質遺伝子を持っていることが解った。また第二異常者においては正常の赤遺伝子のみ存在し、緑遺伝子を持っていないもの、正常赤遺伝子に加えて赤遺伝子類似の緑赤融合遺伝子を持つもの、さらに正常赤遺伝子・緑赤融合遺伝子・正常緑遺伝子を持つものの3種類の遺伝型が証明された。第1異常、第2異常ともに遺伝子型と表現型は一致したが、表現型の程度(色覚異常の程度)については遺伝子型だけでは説明のつかないものがあり、今後の詳しい研究が必要と考えられた。また色素色色覚異常者のうち1例は第2色覚異常であった。残りの2例についてはQuantitative PCR-SSCP,前シークエンスについて解析するも色覚正常者との違いは見られなかった。よって色素色色覚異常のメカニズムは網膜レベルでの視物質の異常ではない可能性が示唆された。
紛争経験国における開発、紛争予防、民主化に関する巨視的分析

本研究では、1990年代以降に武力紛争の終結をむかえた30か国の経済、民主化、政治的安定に関するデータを収集し、開発、民主化と政治的安定の関連を統計分析によって明らかにした。本研究によって、多くの武力紛争経験国が、紛争前の経済レベルに戻るまでに約10年から20年の期間を要するとともに、民主化などの政治体制の変動が、暴力の再燃と経済にも関連があることが明らかになった。本研究の目的である紛争経験国30か国に関する開発と民主化の動向について、研究計画通りデータ収集を行いつつ、本年度はとくに、紛争と開発の関連に焦点を当て、近年の動向について調査をすすめた。本年度の成果は、本年夏ごろにRoutledgeの共著の第10章として出版される予定である。また進行中の状況については、オープンレクチャー(一般向け)にて、本研究の紹介と本年度の成果を公開した。本年度の成果が次年度以降の研究の基盤となり、民主化の動向を含めた多角的な分析へとつなげる予定である。研究2年目では、1年目に続きデータ収集を継続するとともにすでに収集したデータをもとに概要と明らかになった分析内容を中間報告としてまとめ、国内で学会報告を行った。この報告は、これまで明らかにされていなかった紛争経験国に特化した経済成長と民主化の関係について明らかにしたもので、紛争国を含む多様な国で見られた動向とは異なる状況があることを明らかにした。また、この分析では、経済成長と民主化について、明確な相関関係がみられないことを指摘した。同分析について、学会報告で得られたコメントを参考にしながら、継続してデータを収集しつつ、研究の最終段階に向けて、経済成長、民主化、政治的安定について、3つの相関関係を分析し、成果をまとめる予定である。またこれまでに得られたデータおよびすでに行った分析結果に基づいて、英語で論文をまとめていく段階である。3年目の成果を含めてさらに深く分析を進めて海外の学術雑誌に投稿する予定である。上記に加え、一般向けに最新の情報も公開している。大学公開講座、生涯学習センター、企業が実施するセミナー等、多様な機会を利用し、より多くの方に本研究によって明らかになった内容を公開した。研究の途中段階であるが、分析方法やデータの信憑性などについて多くの質問を受けた。質問を受けた点についても、最終年での総括において詳細に記録し、成果に反映する。研究の最終年(3年目)に向けて、さらに統計資料を拡充するとともに、紛争を経験した国の国際開発協力をめぐる近年の国際動向についても情報を収集し、総括すべく研究を進めている。2年目はおおむね順調に研究が進んでいる。一定の成果も得られたことから、3年目に向けて準備を進めている。研究3年目では、これまでに収集したデータをグループ化し、それそれのグループ内の傾向を把握するとともに、グループ間にどのような関連がみられるのかについて統計分析手法を用いて分析を行った。これについては、英語で論文を執筆し、国際ジャーナルに投稿を行った(現在は査読中)。また研究1ー2年目に明らかになった知見とあわせて日本語で論文を執筆し、学会誌で発表した。日本の学術界では、近年、特定国または特定地域に絞った研究がさかんであるが、それを補完する地域を横断した分析結果を提示することができた点で、本研究の意義は大きかった。海外の研究では、地域横断的な研究は行われているが、紛争経験国に焦点を絞った研究はほとんどみられないことから、国際学会および国際学術雑誌での発表を今後も続けていく予定である。海外での研究発表には査読プロセスに時間がかかるため、3年の研究期間中に十分な成果発表につなげることができなかったが、今後の研究成果も含めてさらに進化させて公表していきたいと考えている。また学術界だけではなく、本研究の成果は一般にも公開していく予定である。本年度には公開講座において本研究の成果を一般の人にわかりやすく解説を加えながら公表することを予定している。また市民講座や生涯学習講座などの機会を活用して、幅広い世代に本研究の成果を公開していく予定である。一般公開においても、本研究分野に関する内容に関心を持つ人が多いことから、今後も機会を見つけて公開していく。本年度の前半では、データ収集のための基礎設定に予想外に時間を要したため遅れが生じたが、準備段階で時間をかけたことにより、のちのデータ収集を迅速に行うことができた。結果的にはおおむね順調に進んでいる。研究の最終年にあたる3年目は、研究の総括として学術論文として出版できるようデータ分析を行う。また学会報告を実施し、コメントに基づいて改善することや、必要な情報をさらに収集する。また成果を学術および一般に公開する。紛争2年目以降は、1年目で行ってきたデータ収集を継続して行いつつ、すでに集まったデータの分析を実施する。また、2年目の後半では、一部、分析結果を学会で報告し、より精錬された分析が行えるよう助言をうける。また、公開セミナー等での研究成果の公表の準備を進める予定である。

海外の学術図書の納品が間に合わないものがあったこと、出席予定であった国際会議がAPEC開催に伴い全便欠航となり取りやめとなったため。平成26年度前半に病気療養期間があり、開始が遅れたことによる。購入が遅れた図書の購入と、国際会議の出席昨年度購入しなかった巨大容量パソコンを平成27年度初期に購入する予定である。
動脈硬化巣における老化制御遺伝子BubR1の役割とその分子機序の解明

細胞周期M期を制御するBubR1の低下は、老化様の血管病変を呈する。我々は、BubR1の低下したマウスと動脈硬化モデルのApoEノックアウトマウスを交配させ、BubR1低下の動脈硬化巣に対する影響を検討した。BubR1の低下により、宿主動脈細胞、また血球系の細胞の増殖能の低下をもたらし動脈硬化巣を抑制した。BubR1は、動脈硬化巣を制御する標的遺伝子になる可能性が示唆された。多くの血管病変は、加齢とともにその罹患率が増加し、年齢そのものが重要な危険因子となっている。近年、老化に伴う血管平滑筋細胞の機能異常に活性酸素(ROS)や細胞周期異常の関与が示唆されている。細胞周期M期(有糸分裂)を制御する紡錘体形成チェックポイント蛋白BubR1(Budding uninhibited by benimidazole)の発現を低下させたマウスでは、若年より平滑筋細胞の減少や活性酸素(ROS)の産生増加といった老年期に起こる血管異常を認めている。また、Matsumoto,Kyuragiらによる解析では、平滑筋細胞の減少は、BubR1の発現量に依存することがわかっている。BubR1の発現量が、25%程度に減弱したマウスでの表現系は、正常であるが、11%程度に減弱したマウスでは大動脈平滑筋細胞数の減少、大動脈の線維化、白内障などを認める。また、Matsumoto,Guntaniらによる解析では、ヒト大動脈動脈硬化巣では、正常大動脈に比べBubR1の発現量は低下していることが分かった。そこで今回我々は、動脈硬化を惹起するApoE欠損マウスとBubR1の発現が低下しているマウスを交配させ、BubR1H/H-ApoE knockout mouseを作製し(作製済)、BubR1の動脈硬化巣への影響を検討する。実験の意義はBubR1が動脈硬化改善に向けた標的因子としての可能性を寄与できるかどうかを探ることである。そして本実験の最大の目的は、ヒトの血管の老化を予防し、動脈硬化による血管イベントの発生を抑制することに貢献することである。細胞周期M期(有糸分裂)を制御する紡錘体形成チェックポイント蛋白BubR1(Budding uninhibited by benimidazole)7)の発現を低下させたマウスでは、若年より平滑筋細胞の減少や活性酸素(ROS)の産生増加といった老年期に起こる血管異常を認めている。そこで今回我々は、動脈硬化を惹起するApoE欠損マウスとBubR1の発現が低下しているマウスを交配させ、BubR1H/H-ApoE-/-マウスを作成し、BubR1の動脈硬化巣への影響を検討する。実験の意義はBubR1が動脈硬化改善に向けた標的因子としての可能性を探求することである。最終的には、ヒト血管の老化を予防し、動脈硬化による血管イベントの発生を抑制することである。血管外科【血清生化学検査】ApoE-/-マウス(n=9)とBubR1H/H-ApoE-/-マウス(n=10)とで血清総コレステロール値に有意差は認めなかった(それぞれ838.9mg/dl、1008.6mg/dlでありp値=0.547)。また、同様にLDLコレステロール及びHDLコレステロール値も両者に有意差は認めなかった。心臓大動脈根部での動脈硬化巣に対する平滑筋、膠原繊維、弾性繊維、マクロファージに対する免疫染色を行う。当初予定していた細胞周期関連因子BuBR1が動脈硬化に与える影響を調べる実験が当該年度では終わらなかった為。今後も、大動脈や心臓におけるマクロファージや平滑筋に対する免疫染色や、各種臓器に対するBubR1のみだけでなくApoEに対するリアルタイムPCRも行う予定である為、139,493円をその研究に必要な試薬、動物実験等に使用する。
室内生理実験から導かれた種子発芽調節モデルは野外生態系で機能しているか

本研究の目的は、室内生理実験から得られた種子高温発芽阻害モデルが、野生植物を対象とした野外生態系で機能しているかどうかを検証することである。本研究で用いた野生植物は、同属近縁種の越年草ミドリハコベと一越年草コハコベである。前者の種子は秋だけに発芽し、冬は2次休眠状態となる。後者の種子は通年発芽して冬に2次休眠とならない。種子高温発芽阻害モデルは、越年草の種子が高温の夏期間は発芽阻害され、秋に発芽可能な温度反応状態となる生態現象を、種子中のアブシジン酸(ABA)生合成鍵酵素NCED遺伝子とABA代謝鍵酵素CYP707A遺伝子が、それぞれ高温と適温で発現上昇することで生じると説明するものである。さらに最近、DOG1遺伝子発現による越年草の種子2休眠誘導モデルが示された。そこでミドリハコベとコハコベの種子を5月の採種後に埋土し、611月に掘り上げて、遺伝子発現、アブシジン酸内生量、発芽温度反応を調査した。種子中の遺伝子発現レベルは、コハコベではどの時期でも、NCED、CYP707A、DOG1のいずれも低く、ミドリハコベでは、NCEDは69月、CYP707Aは9月、DOG1は11月に特異的に高かった。また種子のABA内生量は、コハコベではどの時期でも低いが、ミドリハコベでは、68月は高く、9月以降は低くなった。このABA内生量の低下時期は、両種の種子が土壌中で発芽可能な温度域にある時期と一致していた。これらの結果から、ミドリハコベの種子が、高温発芽阻害期間はNCED、秋発芽期間はCYP707A、2次休眠誘導期間はDOG1によって制御されていることが明らかである。一方、コハコベはこれらの遺伝子制御を受けないために通年発芽するものと考えられる。以上から、種子の高温発芽阻害および二次休眠誘導の生理モデルが、冬生植物の野外発芽生態系で機能していると結論される。
近赤外線分光法による野菜葉内硝酸イオン濃度の非破壊計測法開発

1.研究実施概要本研究の目的は近赤外線分光法を使用した野菜葉内硝酸イオン濃度の推定数理モデルを確立することである。平成17年度の研究実施概要は次の通りである。・人工気象器および露地におけるレタス栽培とレタスの近赤外線吸光スペクトルの計測。・吸光スペクトルから野菜葉内硝酸イオン濃度を推定する数理モデルの構築。2.研究成果供試植物はレタス2品種、即ちグリーンウェーブ(Lacutuca.sativa L.,cv."Greenwave")及びダンシング(Lacutuca.sativa L.,cv."Dancing")である。人工気象器内、露地、およびガラス温室内で栽培した合計186株からFantec社製フルーツテスター20を使用して近赤外線吸光スペクトルを測定した。波長領域は600nmから1000nmであり、波長分解能は1nmである。また,同試料の硝酸イオン濃度を破壊計測法であるカタルド法で測定した。試料の硝酸イオン濃度最大値はおよそ7000ppmであった。これら吸光スペクトルと硝酸イオン濃度データを半分に分けて一方をキャリブレーション用データ、他方を評価用データとした。キャリブレーション用データを主成分回帰法(PCR法)によって解析し検量線を得た。検量線の寄与率は0.670292であった。評価用データの実測値と推定値の相関係数は0.750238となった。葉単位ではなく株単位の硝酸イオン濃度を推定しており、測定条件を一定に保ちにくいことに鑑みれば上記寄与率は高い値と考えられる。以上の結果,近赤外線吸光スペクトルから硝酸イオン濃度を推定できることを確認した。さらに測定サンプル数を増やし、かつ統計的解析を進めることにより検量線の寄与率が向上する可能性がある。平成16年度の研究実施概要は次の通りである。・人工気象器への二酸化炭素濃度調節器の設置および動作確認ならびに野菜栽培。・近赤外線分光法によって得られた吸光スペクトルから野菜葉内硝酸イオン濃度を推定する数理モデルの構築。2.研究成果人工気象器への二酸化炭素濃度調節器の組み付け及び各種センサの取り付けを完了した。人工気象器内でレタスの栽培を行った。上記栽培レタス,研究機関内で栽培したホウレンソウおよび市販のレタスとホウレンソウを試料とし,研究機関に設置の近赤外線分光計を使用して吸光スペクトルを測定した。波長領域は400nmから2500nmを対象とした。また,同試料の硝酸イオン濃度を従来の破壊計測法であるカタルド法で測定した。試料の硝酸イオン濃度は200ppmから5500ppmの範囲であった。これら吸光スペクトルと硝酸イオン濃度データを多変量解析によって解析した。解析手法は主成分回帰法(PCR法)およびPLS(Partial Least Squares)法を使用した。検量線から得られた推定値と実測値の相関係数は0.996であった。以上の結果,近赤外線吸光スペクトルから硝酸イオン濃度を精度良く推定できることを確認した。来年度は人工気象器の栽培環境を変えて多様な硝酸イオン濃度を持つ試料を栽培し,分光スペクトル及び硝酸イオン濃度データを蓄積して本数理モデルを完成させる。
教育環境別にみるニューカマーの子どもたちの能力実態の解明

教員や担当者の観察だけに頼ると、発達の遅れなどの問題を見過ごしてしまう危険があることが示唆された。外国人児童生徒に適用可能なアセスメントの検査手法は限られているけれども、さまざまなアセスメントツールを使用することの有益性やアセスメントの重要性を確認することができた。また、形容詞の習得率に関して在日ブラジル人の子どもたちは、日本人やブラジルで育つブラジル人に比べ低いことが明らかとなった。その要因は、言語的特徴の影響よりも、家庭や学校・保育園などの教育環境の質の問題が大きいのではないかと考えられる。研究2年目の平成24年度は、23年度に行ったニューカマーの子どもたちの能力実態に関する文献検討と調査(検査)方法および項目の検討から、対象を幼児に絞って調査を実施した。具体的には、ある認可外保育施設に通うブラジル人幼児を対象に、(1)語彙調査、(2)SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)、(3)成育歴調査、(4)親の教育意識調査、(5)家庭教育環境調査の5つの調査を年間を通して行った。(1)の語彙調査については、日本語とポルトガル語の2言語を調査した。(2)SDQについては、5ー6月期と10ー11月期の2回行った。語彙調査から、いくつかの傾向は読み取れたものの、断定には至らなかった。たとえば、ブラジル人幼児は、教育・保育期間の長さを問わず、日本人幼児に比べて形容詞の間違いが多い傾向がみられたが、これは「日本に住むブラジル人の子ども」の傾向なのか、「ブラジル本国の子どもも含めたブラジル人」の傾向なのかは判断つかない。そこで、比較するためのブラジルでの語彙調査の可能性をブラジルの幼児教育研究者と検討した結果、平成25年度に実施することにした。また能力把握のアセスメント方法の理論的枠組みについても検討を重ね、論文にまとめた。これは、不就学児のアセスメントを分析したものであるが、今後は日本の保育施設に通うブラジル人の子どもたちのアセスメント結果と照らし合わせて、検証していく。研究3年目の平成25年度は、前年に続き対象を幼児に絞って調査を継続した。平成25年度に行った研究実績は、大きく分けて(1)SDQ調査の分析、(2)幼児の語彙調査の実施、の2点である。(1)SDQ調査の分析平成24年度にブラジル人保護者と保育者に行ったSDQ調査の結果については、日本人保護者と保育者を対象とした先行研究のSDQ調査の結果と比較しながら分析を行った。その結果、1ブラジル人保護者のほうが日本人保護者よりも保育者との一致率が低い、2子どもへの「支援不要」という判断については保護者と保育者の評定が一致しやすく、「要支援」については一致しにくい、3ブラジル人保護者と保育者との評定のずれには2種類あり、向社会性については保護者は「支援不要」で保育者は「要支援」というずれが目立つ一方、情緒面では保護者が「要支援」で保育者は「支援不要」というずれが目立つ、という3点が明らかとなった。言語・文化背景・生活習慣・家族観などの異なる外国人の子どもの能力や状態を把握するためのひとつの方法は、周りの大人による観察であるが、保育者が自分の認識を客観視し、子どもに対する保護者と保育者同士の共通理解を深めていくために、SDQを子どもの状態把握の一助として使うことが可能であることを示した。(2)幼児の語彙調査の実施これまでの予備調査で在日ブラジル人幼児に対して日本語とポルトガル語の語彙調査を行い、日本人幼児と比べて形容詞の間違いが多い傾向が見られた。平成25年度は、この傾向が「日本に住むブラジル人の子ども」の傾向なのか、それとも「ブラジル本国の子どもも含めたブラジル人」の傾向なのかを明らかにするために、日本の日本人幼児とブラジルのブラジル人幼児に対する語彙調査を実施した。また、ブラジル・サンパウロ大学において、幼児教育関係者を対象に語彙調査の結果の中間報告を行った。研究計画1年目の平成23年度は、ニューカマーの子どもたちの能力実態の調査実施に向けた準備として、文献検討と、調査(検査)方法および項目の検討・作成を中心に行った。それに先立ち、まず現在の公立学校でのアセスメントの状況を把握するために、外国人児童の多く在籍する学校関係者に聞き取り調査を行った。その結果、編転入児童の場合、以前の状態を知る手がかりがほとんどなく、編転入手続き時の面談で保護者から聞き取る成育歴などの情報に限定されていることが分かった。また、当初能力実態の解明の対象をブラジル人(小学4年中学生)に絞って計画していたが、社会性・心理発達の側面を検討する上では、幼児期の子どもを対象とすることが有効であると判断し、幼児期の子どもの状態をできる限り文化バイアスを排除した形で把握する方法について検討を重ねた。

なかでもSDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)については、多言語で提供されていることや、低年齢の子どもたちについても保護者や保育者が質問紙に回答することで対応できることのほか、簡易な質問で構成されていて調査が回答者の負担になりにくいことなどから、調査を実施しやすいことが分かった。このSDQなどの検討結果に基づき、平成24年度ブラジル人園児に対する調査を予定している。さらに、日本からブラジルに帰国した子どもたちの再適応の問題について現地調査を行い、再適応するうえで問題を抱えやすい子どもたちの背景情報(保護者の教育観や家庭の経済状況など)の傾向を確認した。このブラジルに帰国し問題を抱える子どもたちの家庭環境の傾向については、今後実施する教育環境調査項目作成の際の参考とした。最終年度の平成26年度は、追加調査の実施とこれまでの調査結果の整理・分析を行った。平成25年度にブラジルのサンパウロ大学附属幼稚園(2園)に在籍するブラジル人幼児に対する語彙調査を行った。その結果についてブラジルの幼児教育関係者との意見交流を行い、「大学附属幼稚園は、大学関係者の子弟が多いため、一般の公立園とは大きく異なる部分がある。公立園に在籍するブラジル人幼児を対象に語彙調査を追加して行うことが望ましい」と判断したため、平成26年度に追加調査として、サンパウロ市内の公立幼稚園で語彙調査を実施した。その結果、1ブラジルにおける教育機関別ブラジル人幼児の語彙能力の比較を行ったところ、大学附属幼稚園在籍の幼児の語彙正答率は、公立園に比べ全体的に高い、2ブラジル公立幼稚園在籍幼児の語彙正答率を年齢別(3歳・4歳・5歳)に見ていくと、年齢に比例して正答率が高くなるが、低年齢集団ほど集団内の正答率に大きな差があり、年齢が上がるほどその差は小さくなることが分かった。また、特に正答率の高かった幼児および低かった幼児の家庭教育環境を比較することで、なにが語彙習得を促進(または阻害)する要因かを明らかにすることができるのではないかという研究発展上の示唆を得られた。さらに、在日外国人(ブラジル人)の子どもたちの語彙習得の傾向を知るために、不就学のブラジル人児童・ブラジル人学校の児童・公立保育園のプレスクールで学ぶ外国人幼児・幼稚園に通う日本人幼児の4グループの、絵カード式語彙調査の結果を比較検討した論文を発表した。どの教育機関でもブラジル人児童については、品詞(名詞・動詞・形容詞)と会話では、ポルトガル語の会話は品詞に比べ正答率が高く、実際に使える語彙は限られていても、単純な会話はなめらかにできるため、一見問題がないように見えてしまう危険性が明らかになった。教育学年間を通じて、ほぼ計画通りに調査を実施することができたから。平成25年度は分析比較のためのブラジルのブラジル人幼児調査を実施することができ、今後この分析を進めることで、これまで日本人との比較しかできなかった在日ブラジル人幼児の能力実態について、より的確に把握することが可能となったため。平成23年度の達成目標のうち最も重要な検査ツールの選定、検査項目の選定が完了し、平成24年度もほぼ計画通りに調査実施を行うことができる体制が整ったから。ブラジル人幼児を対象にさらに社会性・心理調査、語彙能力調査等を継続して行い、能力実態と促進・阻害要因の解明を図る。在日ブラジル人幼児の就学・就園経験をより詳細に分析し、その中から能力を伸ばす促進要因やその反対の阻害要因を分析していく。
統合失調症モデル動物における脳内神経伝達分子のin vivo解析に関する研究

本研究では,下記の成果を得た。1.カラムスイッチングHPLCによるNMDA受容体アンタゴニスト,キヌレン酸(KYNA)の高感度定量法を開発し,ケタミン処置ラット血漿中KYNA濃度の有意な上昇を初めて見出した。2.統合失調症モデル動物であるケタミン処置ラット血漿中グルタミン酸(Glu)濃度の有意な上昇,脳脊髄液中Glu濃度の減少がわかり,ヒト患者と同様であった。3.ヒト血清中KYNA濃度とグルタミン濃度が有意に相関していた。これは,キヌレニンアミノトランスフェラーゼIとグルタミントランスアミナーゼKが同一酵素であることに由来すると考えられた。4.HPLC-蛍光検出法によるキヌレニン(KYN)の高感度定量法を開発した。5.上記HPLC法により,ラット大脳,小脳および脳幹ホモジネート中KYNA定量が可能になった。6.キラルカラムを装着したカラムスイッチングHPLCにより,D-KYNが_L-KYNよりも有意にAUCが小さいことがわかった。7.統合失調症患者血清中Glu濃度の上昇は男性患者のみで見られ,一方,女性患者では血清中プロリン濃度が有意に上昇している結果を得た。8.HPLC-蛍光検出法による差アセチルアスパラギン酸(NAA)の高感度定量法を開発した。9,6-Hydroxychroman骨格を基本構造にもつ,HPLC-電気化学検出用の新規誘導体化試薬を開発した。10.ラットにD-KYN投与時において顕著な血漿中KYNA濃度の上昇を確認。_D-KYNからKYNAへの代謝に,統合失調症関連遺伝子産物であるD-アミノ酸酸化酵素の関与を確認した。11.ラット脳マイクロダイアリシスを行い,NAA脳内投与時の有意なKYNA上昇およびGluやグリシンの放出抑制が見出された。これらの成果はいずれも新規であり,統合失調症の発症機構解明や克服に向けての研究の一助として期待される。本研究では、重篤な精神疾患の一つである統合失調症の克服を目指し、その治療に有効な候補因子の探索、更には新規薬物の創製を最終的な目的としている。ヒト(患者)での実験では種々の制限があるので、統合失調症の研究に有用なモデル動物が必要であるが、これまで報告されている同症のモデル動物では、内因性の生体分子、特に神経伝達分子の変動などの詳しい評価はなされていなかった。そこで、本年度は、NMDA受容体のアンタゴニストである麻酔薬ケタミンを連投して作製した統合失調症モデルラットについて、生体分子変動などの評価を中心に行った。その成果を下記1-3に記した。1.ケタミン連投による統合失調症モデルラットを作製した。このモデルラットでの生体液中アミノ酸濃度変動を、自ら開発したHPLCによるアミノ酸の高感度定量法を用いて調べた。その結果、ヒト統合失調症患者の場合と同様に、脳脊髄液中ではGlu濃度が有意に減少し、一方、血漿中では有意に上昇していることを見出した。2.HPLCによるキヌレン酸(NMDA受容体の内因性アンタゴニスト)の高感度定量法を、独自に開発した。これにより、ケタミン処置ラット血漿中のキヌレン酸変動を調べた結果、ケタミン処置ラットでは、コントロール群に比べて、血漿中キヌレン酸濃度が有意に上昇していた。3.ラット脳マイクロダイアリシスを行い、NMDA受容体アゴニストであるD-セリンを腹腔内投与した結果、細胞間液中のGlyならびにGlu濃度が上昇することを初めて見出した。