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表面特性制御による骨形成を促進あるいは抑制するチタン合金表面の創製

本研究では,種々の官能基で表面修飾することで,表面エネルギーや表面電荷の異なるチタン表面を作製し,チタンの表面特性と骨形成能との関係を明らかにすることを目指した.COOH基で修飾したチタン表面は,本研究で作製した試料の中で最も高い表面エネルギーと大きいゼータ電位の値を示し,骨形成能の評価のために擬似体液浸漬試験を行った結果,擬似体液に1週間浸漬後,表面に水酸化アパタイトが析出した.したがって,表面電位が負に大きく,表面エネルギーが高い表面において水酸化アパタイトの析出が促進され,ゼータ電位が正に大きく,表面エネルギーが低い表面において水酸化アパタイトの析出が抑制されるという知見を得た.本研究は、骨形成を促進あるいは抑制するチタン表面の創製を目的として、どのようなチタン表面において骨形成が促進あるいは抑制されるのかを表面特性の観点から調査・検討を進めている。本年度は、異なる表面エネルギーをもつチタン表面の作製のために、メチル基、アミノ基あるいはチオール基を末端にもつ有機シラン分子によるチタン表面の修飾を行った。はじめに、メチル基を末端官能基にもつトリメトキシプロピルシラン、アミノ基を末端官能基にもつアミノプロピルシランおよびチオール基を末端官能基にもつメルカプトプロピルトリメトキシシランを用いて、チタン表面での有機シラン膜の作製条件の探索を行った。各種末端官能基をもつ有機シラン分子のチタン表面と結合する側の末端を加水分解させ、生成したシラノール基とチタン表面の水酸基とを結合させるために、溶媒としてトルエンあるいはpHを調整した酢酸水溶液を用いた。水に対する水滴接触角の値およびX線光電子分光スペクトル中の各種官能基およびシロキサン結合の有無から、チタン表面が各種官能基で修飾されていることの確認を行った。さらに、水、ヘキサデカンおよびジヨードメタンに対する水滴接触角から各種官能基で修飾したチタン表面の表面エネルギーの値を算出した。水滴接触角の大きさは、メチル基修飾チタン表面、チオール基修飾チタン表面、アミノ基修飾チタン表面の順に大きいことが確認できた。現在、擬似体液であるHanks溶液に浸漬し、カルシウムおよびリン酸イオンの吸着を調査している。本研究では,インプラント材料として,どのような表面電荷量・表面エネルギーの大きさを持つチタン表面が骨の形成を促進あるいは抑制するのかを明らかにすることを目標としている.本年度は,昨年度に引き続き,チタンの表面特性と骨形成能との相関を調査するために,チタン表面を異なる化学官能基により修飾し,異なる表面エネルギーおよび表面電荷を有するチタン表面を作製した.化学官能基としては,メチル基,アミノ基,チオール基を用いた.超音波洗浄を行ったチタン(Ti),ピラニア溶液により親水化したチタン(Ti-OH),アミノ基修飾チタン(Ti-NH2),チオール基修飾チタン(Ti-SH),メチル基修飾チタン(Ti-CH3)の水の水滴接触角はそれぞれ約53,28,42,69,100°であり,Ti-OH<Ti-NH2<Ti<Ti-SH<Ti-CH3となった.さらに,水,ヘキサデカンおよびジヨードメタンの水滴接触角から算出した表面エネルギーは,それぞれ約72,102,74,83,35mJ/m2となり,Ti-OH>Ti-NH2>Ti-SH>Ti>Ti-CH3であった.チタン表面をメチル基,アミノ基,チオール基で修飾することで表面エネルギーを約35102mJ/m2の範囲で変化させられることがわかった.各官能基で修飾したチタンを36.5°Cの擬似体液中に3週間浸漬させ,ハイドロキシアパタイト(HAp)の析出挙動を調査した.3週間浸漬した時点では,各官能基で修飾したチタン表面に析出物は見られなかったが,XPSによる測定から試料表面にCaが存在することがわかった.各官能基で修飾したチタンにおけるCa2pのXPSスペクトルのピーク面積より推定されるCaの吸着量は,Ti>Ti-OH>Ti-NH2>Ti-CH3>Ti-SHとなった.本結果と水滴接触角および表面エネルギーとの相関については現在検討中である.人工股関節や歯科インプラントに用いられる際には,生体骨と早期に結合する表面が求められ,骨折固定器具や骨ネジなど治癒後に抜去する場合には,骨形成しにくい表面が求められている.そこで本研究では,種々の官能基でチタン表面を修飾することで,表面エネルギーや表面電荷の異なるチタン表面を作製し,擬似体液浸漬試験により,チタンの表面特性と骨形成能との関係を明らかにすることを目指した.純チタン基板をピラニア溶液に浸漬させ,チタン表面にOH基を形成させた.次に,各種有機シラン分子を用いて,SH基,NH2基,CH3基,CH=CH2基,COOH基でチタン表面を修飾した.各種官能基で修飾したチタン基板表面での蒸留水,ジヨードメタン,ヘキサデカンの接触角を測定し,表面エネルギーを算出した.OH基,COOH基で修飾したチタン基板の表面エネルギーは,未処理のチタン基板と比較して高い値を示した.CH3基,CH=CH2基で修飾した場合は,未処理のチタン基板と比較して低い値となった.さらに,COOH基で修飾したガラス基板のゼータ電位は負に最も大きい値を示し,SH基,NH2基,CH3基,CH=CH2基で修飾したガラス基板では,未処理のガラス基板より小さい値を示した.骨形成能を評価するため,擬似体液浸漬試験を行った結果,1.5SBFに7日間浸漬したCOOH基で修飾した基板表面で水酸化アパタイトの析出が確認された.

COOH基で修飾したチタン基板は,本研究で作製した試料の中で表面エネルギーが最も高く,ゼータ電位の値が負に大きく,1.5SBFに7日間浸漬後,その表面に水酸化アパタイトが析出した.したがって,表面電位が負に大きく,表面エネルギーが高い表面において水酸化アパタイトの析出が促進され,ゼータ電位が正に大きく,表面エネルギーが低い表面において水酸化アパタイトの析出が抑制されるという知見を得た.本研究では,種々の官能基で表面修飾することで,表面エネルギーや表面電荷の異なるチタン表面を作製し,チタンの表面特性と骨形成能との関係を明らかにすることを目指した.COOH基で修飾したチタン表面は,本研究で作製した試料の中で最も高い表面エネルギーと大きいゼータ電位の値を示し,骨形成能の評価のために擬似体液浸漬試験を行った結果,擬似体液に1週間浸漬後,表面に水酸化アパタイトが析出した.したがって,表面電位が負に大きく,表面エネルギーが高い表面において水酸化アパタイトの析出が促進され,ゼータ電位が正に大きく,表面エネルギーが低い表面において水酸化アパタイトの析出が抑制されるという知見を得た.前年度は,各種官能基によるチタン表面の修飾法の確立と表面エネルギーを中心とする表面特性評価を実施した。本年度は,各種官能基により修飾したチタンの表面特性と骨形成能との相関について明らかにする予定であったが,申請者が他大学へ異動となり,以前と研究環境および研究体制が一新され,新しい研究環境において,以前と同じ実験条件で基板の準備および表面修飾ができなくなった.そのため,当初の計画を変更し,基板の研磨,前処理および各種官能基による表面修飾条件の再検討から行ったため,当初の予定に対して進捗が遅れている.しかし,擬似体液への浸漬による骨形成能の評価にすでに着手しており,進捗の遅れを取り戻せると考える.生体用金属材料次年度は,引き続き各種官能基で修飾したチタンの表面特性と骨形成能との相関について精査する.特に各種官能基で修飾したチタンの表面電荷について調査し,擬似体液への浸漬によるリン酸カルシウムの析出挙動との相関について調査・検討する.なお,擬似体液浸漬による各種官能基で修飾したチタン表面へのリン酸カルシウムの析出には非常に時間が要すること,および浸漬初期におけるカルシウムイオンおよびリン酸イオンの吸着挙動がその後のリン酸カルシウムの析出において重要であることから,浸漬初期におけるカルシウムイオンおよびリン酸イオンの吸着量についても調査を行う.さらに,チタンおよびチタン合金の微細組織と骨形成能との関係についても,表面電荷量および表面エネルギーの大きさの観点から,調査・検討を行う.表面エネルギー等の表面特性の観点からチタン表面の骨形成能について調査・検討するために、昨年度は、様々な表面エネルギーをもつチタン表面を得るために、各種官能基によるチタン表面の修飾を行った。現在、擬似体液中での骨形成に関する評価を進めており、研究の進捗状況は良好であると考えられる。次年度使用額は,チタン基板を当初予定していた板材での購入ではなく,より安価なチタン片の購入に切り替えたことや試薬,実験器具の購入に関して本年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である.本年度は、引き続き、シランカップリング法によりチタン表面を様々な官能基で修飾し、各種官能基で修飾したチタン表面の表面電荷量および表面エネルギーの大きさと、骨形成能との相関について調査・検討を行う。
祖廟進香における神と人との交歓に関わる文化人類学的研究

2018年度は調査対象寺廟の信奉者らが中国福建省の祖廟へ進香を行ったため、彼ら寺廟の代表者とともに祖廟を訪問した。信奉者らの祖先の大半は祖廟周辺の村落から東南アジアへ渡ってきた人びとである。その移民第一世代から数えて3代目や4代目となっている参加者にとって、祖廟がどのような存在であるのか、祖廟とシンガポールの寺廟との関係性等について、祖廟進香に参加して調査を行った。この調査から得られたことを中心に2019年2月28日から3月1日にシンガポール国立大学Asian Research Instituteにおいて、Prof. Kenneth Deanによって開催された国際ワークショップ"Chinese Temples in Asia"で発表した。このワークショップへの参加者はシンガポールの道教系寺廟だけでなく、アジア各国の道教や仏教、その他関連する寺院での信仰や諸活動を研究する専門家らであり、それぞれの発表に対して熱心な意見交換が行われた。歴史学や人類学の専門家のほかに、建築学や情報処理の専門家も参加し、アジアに存在する寺院のソフトとハードの両方の情報をどのように共有し、今後の研究に生かすのか、また現在の人とモノに関わる活動がグローバル化した水準にあるなかで寺院の信仰が人びとの生活とどう関わるのか、広い見地から議論した。発表を行った30数名の研究者だけでなく、フロアには関連する専門家が多数参加しており、自由闊達な意見交換が行われ、本研究を進めるうえで有益な知見を得ることができた。今後はここでの意見交換をもとにさらに研究をまとめることにしたい。中心的な課題である祖廟へ向けての信奉者の進香に参加することができ、そこでの調査を実施することができた。シンガポールにある調査対象となっている寺廟とその祖廟である中国福建省にある寺廟との関係性や現在の信仰活動の展開についてさらに資料を集め、これまでの研究成果をまとめて国際学会で発表し、さらに意見交換をもとに論文として公刊するように取り組みたい。寺廟のトランスナショナルな進香活動について、2016年度の研究では、シンガポールとマレーシアの兄弟寺廟を対象に調査を行った。進香とは祖廟である寺廟から、神祇などの超自然的存在を移民する際に分霊し、他国など離れた場所に寺廟を建て、一定の年月が過ぎたのち、機会を捉えて一旦祖廟へ戻し、祭祀を行うことである。その行為には、分霊した神祇などがもつと考えられている超自然的な力が、時間を経ることで弱化したととらえ、祖廟で祭祀を行うことでそれを更新するという理解がなされている。具体的には、兄弟寺廟の信者が木製の聖旨や神像とともに祖廟を参拝することを指すが、必ずしも祖廟だけを訪問の対象とするわけではない。兄弟寺廟での年中行事に参拝することも、力の更新と考えられている。また、このような機会は信者にとって信仰や開運などにつなげて考えられるため、大勢が参加し、進香団とひとくくりに呼ばれる。祖廟への訪問、祭壇での祭祀のほかに、進香団が司祭や霊媒ら宗教職能者とともに、祖廟の行事で地域を浄化する儀礼(游境)に参加することもある。調査対象の一つであるシンガポールの寺廟は、マレーシアに3か所兄弟寺廟を持っており、そのうちの2か寺とは相互に進香活動を行っている。2016年秋には、シンガポールの寺廟からマレーシアの兄弟寺廟を訪問する進香に加わり調査した。一番重要な行事は農暦九月に4日間実施され、その1日は游境が行われた。行列は宗教職能者や華人系やタミール系出自の信者、南タイから招かれた舞踊団、地域の中学生らにより構成された。沿道の家庭のなかには、家屋の外に位牌や香炉を仮説の祭壇に並べ、宗教職能者を招き儀礼を依頼する場合がある。水や果物を游境の人びとに提供する人も多く、地域浄化の儀礼と供物を介して、祝福が取り交わされている。トランスナショナルな信仰の広がりについて、兄弟寺廟の関係に焦点をあてて調査を行った。よって、おおむね順調に進展していると判断した。寺廟のトランスナショナルな進香活動について、2017年度の研究ではシンガポールと台湾の兄弟寺廟を対象に調査を行った。これまでの進香についての理解では、祖廟である寺廟から、神祇などの超自然的存在を移民する際に分霊し、他国など離れた場所に寺廟を建て、一定の年月が過ぎたのち、機会を捉えて一旦祖廟へ戻し、祭祀を行うこととされてきた。具体的には、兄弟寺廟の信者が聖旨や神像とともに祖廟を参拝することを指すが、必ずしも祖廟だけを訪問の対象とするわけではない。祖廟への訪問、祭壇での祭祀のほかに、進香団が司祭(道士)や霊媒(童き)といった宗教職能者とともに、祖廟の行事に合わせて、地域を浄化する儀礼(游境)に参加することも行われる場合がある。台湾の兄弟寺廟は祖廟がある中国福建省から地理的に近い距離であるため、中国が1988年に台湾からの住民が大陸の親族を訪問することを解禁した際に、進香団を作って訪問した兄弟寺廟があった。台湾で調査することができた兄弟寺廟は4か寺あり、現在に至るまで台湾へ移民してきた第一世代に関わる人が関与しているところもあれば、事情があって全くゆかりのない人たちが引き継いで運営しているところもあった。

台湾では霊媒によるセアンスが歴史的に禁じられていた時期があったことも影響し、兄弟寺廟4か寺では現在セアンスは行われていなかった。基隆の兄弟寺廟は中国が改革・開放により訪問をできるようになって以来、毎年祖廟進香を行っている。移民第一世代やその親族は高齢化し、現在は父祖の地に縁のない人たちが主となり進香を行なっている点は昨年調査したマレーシアやシンガポールとは異なる点として挙げておきたい。当初計画のとおりに調査対象寺廟の台湾にある兄弟寺廟を選定し、各兄弟寺廟に事前に調査の趣旨を連絡し、これまで行われてきた中国の祖廟への台湾からの進香活動について聞き取ることができた。2018年度は調査対象寺廟の信奉者らが中国福建省の祖廟へ進香を行ったため、彼ら寺廟の代表者とともに祖廟を訪問した。信奉者らの祖先の大半は祖廟周辺の村落から東南アジアへ渡ってきた人びとである。その移民第一世代から数えて3代目や4代目となっている参加者にとって、祖廟がどのような存在であるのか、祖廟とシンガポールの寺廟との関係性等について、祖廟進香に参加して調査を行った。この調査から得られたことを中心に2019年2月28日から3月1日にシンガポール国立大学Asian Research Instituteにおいて、Prof. Kenneth Deanによって開催された国際ワークショップ"Chinese Temples in Asia"で発表した。このワークショップへの参加者はシンガポールの道教系寺廟だけでなく、アジア各国の道教や仏教、その他関連する寺院での信仰や諸活動を研究する専門家らであり、それぞれの発表に対して熱心な意見交換が行われた。歴史学や人類学の専門家のほかに、建築学や情報処理の専門家も参加し、アジアに存在する寺院のソフトとハードの両方の情報をどのように共有し、今後の研究に生かすのか、また現在の人とモノに関わる活動がグローバル化した水準にあるなかで寺院の信仰が人びとの生活とどう関わるのか、広い見地から議論した。発表を行った30数名の研究者だけでなく、フロアには関連する専門家が多数参加しており、自由闊達な意見交換が行われ、本研究を進めるうえで有益な知見を得ることができた。今後はここでの意見交換をもとにさらに研究をまとめることにしたい。中心的な課題である祖廟へ向けての信奉者の進香に参加することができ、そこでの調査を実施することができた。今後は、マレーシアの社会制度における華人系寺廟、多民族の状況などについて明らかにしたうえで、他の兄弟寺廟の事例について、当該寺廟の信者の視点に立脚し、調査を進めることにする。調査対象となっている寺廟にとって、中国の出身村にある祖廟への進香活動について調査をすることによって、移民先の東アジアや東南アジアにある寺廟と中国の祖廟との人的関係や超自然的存在の彼らとの関係についてトランスナショナルな視点から検討することにしたい。シンガポールにある調査対象となっている寺廟とその祖廟である中国福建省にある寺廟との関係性や現在の信仰活動の展開についてさらに資料を集め、これまでの研究成果をまとめて国際学会で発表し、さらに意見交換をもとに論文として公刊するように取り組みたい。物品購入のため。当初の計画通り、夏までに昨年予定していた物品の調達を行い、データの処理を実施する。
中枢浸透圧受容機構の性のホルモンによる修飾に関する電気生理学的研究

中枢浸透圧受容機構と性ホルモンの連関についてのinvivoおよびinvitro実験系を用いた研究の成績の最終的な概要は以下の通りである.1.視索前野の浸透圧受容とエストロジェン;雌ラット視索前野における浸透圧およびアンジオテンシン刺激,電気刺激の室傍核神経分泌細胞に対する影響はエストロジェン処置によって影響を受ける.2.性周期と血漿浸透圧;飲水行動および血漿浸透圧は雌ラットの性周期におけるエストロジェンの血中濃度の増加に伴って低下する.3.エストロジェン処置と血漿浸透圧;卵巣摘除ラットへのエストロジェンの皮下投与は飲水行動,血漿浸透圧を有意に減少させる.4.視床下部・下垂体後葉系とエストロジェン;性周期の推移およびエストロジェン処置によって血漿浸透圧が下がった場合でもバゾプレッシン産生細胞の興奮性,活動にはなんら変化は認められない.invitro実験系を用いた同じ浸透圧環境においては,対照卵巣摘除群よりもエストロジェン処置群のバゾプレッシン産生細胞に有意に高い発火活動が検出される.しかし,灌流液浸透圧の上昇に対する両群の細胞活動の増加分には差が認められない.以上の成績は,エストロジェンが明らかに中枢神経レベルにおいて浸透圧受容機構に干渉し,下垂体後葉からのバゾプレッシン放出と連関していることを示している.しかしながら,他のエストロジェン感受性部位において確認されている放射性エストロジェンの集積は視索上核におけるバゾプレッシン産生細胞においては確認されておらず,エストロジェンのバゾプレッシン産生細胞への直接効果とは考えにくい.invitro実験系において態スライス標本を用い,視索上核が周囲神経機構から切離されていることを考慮すると,この干渉は視索上核内あるいは周辺のエストロジェン感受機構からの間接的なものと考えるのが妥当と思われる.中枢浸透圧受容機構と性ホルモンの連関についてのinvivoおよびinvitro実験系を用いた研究の成績の最終的な概要は以下の通りである.1.視索前野の浸透圧受容とエストロジェン;雌ラット視索前野における浸透圧およびアンジオテンシン刺激,電気刺激の室傍核神経分泌細胞に対する影響はエストロジェン処置によって影響を受ける.2.性周期と血漿浸透圧;飲水行動および血漿浸透圧は雌ラットの性周期におけるエストロジェンの血中濃度の増加に伴って低下する.3.エストロジェン処置と血漿浸透圧;卵巣摘除ラットへのエストロジェンの皮下投与は飲水行動,血漿浸透圧を有意に減少させる.4.視床下部・下垂体後葉系とエストロジェン;性周期の推移およびエストロジェン処置によって血漿浸透圧が下がった場合でもバゾプレッシン産生細胞の興奮性,活動にはなんら変化は認められない.invitro実験系を用いた同じ浸透圧環境においては,対照卵巣摘除群よりもエストロジェン処置群のバゾプレッシン産生細胞に有意に高い発火活動が検出される.しかし,灌流液浸透圧の上昇に対する両群の細胞活動の増加分には差が認められない.以上の成績は,エストロジェンが明らかに中枢神経レベルにおいて浸透圧受容機構に干渉し,下垂体後葉からのバゾプレッシン放出と連関していることを示している.しかしながら,他のエストロジェン感受性部位において確認されている放射性エストロジェンの集積は視索上核におけるバゾプレッシン産生細胞においては確認されておらず,エストロジェンのバゾプレッシン産生細胞への直接効果とは考えにくい.invitro実験系において態スライス標本を用い,視索上核が周囲神経機構から切離されていることを考慮すると,この干渉は視索上核内あるいは周辺のエストロジェン感受機構からの間接的なものと考えるのが妥当と思われる.先年度はin vitro実験系を用いて室傍核ニューロンへのエストロジェン(E2)の慢性的、急性的効果を対比検討したが、脳切片への急性的なE2の添加が室傍核(PVN)のニューロンの生体アミンやポリペプタイドにに対する感受性を変えることを明らかにした。このことは脳内に散在する浸透圧受容器からPVNニューロンへの情報量あるいは質にさえもE2が急性的に影響することを示唆する。この事実をふまえて現在まで実験を進行させてきたが、PVNニューロンの浸透圧感受性が発火パターンによって類別されるニューロン群によって異なり、さらにはE2がそれらの浸透圧感受性に変化を起こすことが明らかとなった。現在これらの成績に関する原著1編を投稿中であり、第63回日本生理学大会および第1回国際神経内分泌学会において発表した。これに関連し、浸透圧感受性を備え、さらにはE2を集積することが知られている視索前野(POA)に注目し、この部位の浸透圧調節における役割を探る為、in vitro実験系においてPOAニューロンに対する浸透圧刺激およびアンジオテンシン(A【II】)の影響について検索したところ、両刺激に応ずるニューロンが存在すること、in vivoにおいてPOAの電気刺激がPVN神経分泌細胞の活動に影響を与えその効果がE2処置によって変化を来すらしいことが明らかとなった。現在はin vivo系においてPOAへA【II】を与えPVN神経分泌細胞の活動の変化を調べているが、A【II】投与によりPVNに抑制性の影響が検出された。従来浸透圧受容域として考えられてきた脳弓下器官や第3脳室吻側部は浸透圧とA【II】の双方に感受性を持ち、PVN神経分泌細胞を賦活することが知られており、POAの浸透圧調節系における特殊性が推測される。今後POAへの高浸透圧刺激のPVNに対する影響や、それに対するE2の修飾についても検索する方針でいる。
被援助志向性が低い高齢者への支援方略に関する研究

本研究は、高齢者用被援助志向性尺度を作成し、被援助志向性の関連要因を検討することが目的であった。2因子10項目からなる尺度が作成され、その信頼性と妥当性についても十分な値が得られた。関連要因の検討から、暮らし向きの自己評価の低さが援助に対する欲求と抵抗感の両者に影響を与えるほか、援助に対する欲求は移動能力の低下によって高められ、援助に対する抵抗感は社会関係の乏しさよって強まることが示された。2つの下位因子により行政からの援助も含めた被援助志向性を詳細に把握できる新しい高齢者用尺度が作成でき、今後はチェックリストなどでの活用も期待できる。本研究は、周囲からの支援を頑なに拒否する、いわゆる援助拒否の姿勢を取りながら地域で生活を続ける高齢者への支援方略を検討することが目的である。平成26年度は、第一の目的である、日常生活場面において高齢者が持つ「援助を受けること」に対する認知的枠組みー被援助志向性を明らかにする尺度を作成し、その信頼性及び妥当性を検討した。最初に、既存尺度である被援助指向性尺度について、高齢者支援団体などへの聞き取り調査を行い、尺度項目の内容を精査した。その結果、既存尺度には含まれていなかった行政機関などによるフォーマル・サポートに対しての志向性を取り入れて被援助志向性尺度の改訂版を作成した。次に、この尺度の信頼性および妥当性を検討するために、都市部在住の65歳79歳の一人暮らし高齢者1680名を対象に、郵送法による質問紙調査を実施した。調査では、基本属性に加えて、社会関係に関する項目、支援・サービスの受領に関する項目、孤独感尺度、健康度自己評価、老研式活動能力指標などの心身の健康度に関する項目、改訂版援助志向性尺度などを尋ねた。葉書による回答の督促により、687名から回答(回収率40.9%)が得られた。改訂版援助志向性尺度12項目について因子分析を行ったところ、想定通りの4因子(「インフォーマル・サポートへの欲求」α=.83、「フォーマル・サポートへの欲求」α=.81、「インフォーマル・サポートの授受関係に対する抵抗感」α=.65、「フォーマル・サポートの授受関係に対する抵抗感」α=.65)が抽出され、因子的妥当性と一定程度以上の信頼性が確認できた。基本属性との関連について検討した結果、いずれのサポートに対しても女性より男性で抵抗感が高かった。また、健康度の自己評価が低い者ほどフォーマル・サポートへの欲求が高く、その一方で、インフォーマル・サポートの授受関係への抵抗感が高かった。平成27年度は、平成26年度に実施した大規模な質問紙調査のデータを詳細に分析し、改訂版被援助志向性尺度(12項目)の妥当性と信頼性を検証するとともに、被援助志向性と心理・社会的特性との関連、被援助志向性と実際のサービス受領の関係についても検討した。平成27年10月に、タイ国チェンマイで開催された国際老年学会アジア・オセアニア地域会議において、改訂版尺度の作成に関する分析結果をポスターにて発表した。平成27年度末までに、これらの研究成果を取りまとめて学術雑誌へ投稿するための準備を終えた。また、次年度の調査に向けて、質問紙調査の内容を再検討した。上記の質問紙調査の分析と並行して、平成27年12月に、東京都に拠点を置く支援団体に所属する保健師2名を対象に、団体が展開する高齢者見守りサービスを利用する高齢者への支援方略について、聞き取り調査を実施した。その結果、見守りサービスを利用する高齢者の中には、あえて介護保険を利用しようとしないなど、「援助を受けること」に対して必ずしも積極的ではない人もいることが分かった。そういった「被援助志向性の高くない」高齢者に対しては、いかに魅力的なコンテンツを用意し、団体の取り組みに関心を持ってもらえるかを意識するようにしているとの意見が得られた。またコンテンツの用意に当たっては、活動内容や頻度、想定する参加者に幅を持たせることで、活動の多様性に留意しているとの発言があった。また、援助拒否傾向のある高齢者の中には、「他人の世話にはならない」といった自分の信念や考えが強い人も多いため、それを認めながらもいかに寄り添うかという押し引きの難しさや、対象者の自立心を損なうことのない介入の重要性が指摘された。平成27年度は、当初の予定どおりに、大規模質問紙調査のデータを詳細に検討し、その成果を国際学会にて発表することができた。また、専門職を対象とする聞き取り調査が実施できた。これらの研究成果を含めて、次年度の研究に向けて質問紙調査の内容について再検討できた。本研究は、周囲からの支援を頑なに拒否する、いわゆる援助拒否の姿勢をとりながら地域で生活を続ける高齢者への支援方略を検討することが目的であった。特に、独居高齢者における「被援助志向性」に焦点を当て、新たに「高齢者のもつ被援助志向性を把握する尺度」を作成し、それを活用することで、周囲の援助者が援助関係を構築する際の方略について検討した。最終年度である平成28年度は、平成26年度に実施した質問紙調査を踏襲しつつ、支援を受けることに積極的でない高齢者への支援方略について検討できる内容の項目を盛り込み、調査地域を限定した質問紙調査を実施した。

先の調査で作成された「高齢者用被援助志向性尺度」について、因子分析による尺度構成の確認や2つの下位尺度「援助に対する欲求」と「援助に対する抵抗感」における信頼性分析などの結果から、再度、信頼性と妥当性を確認した。援助が必要と思われる高齢者に対して援助者が援助関係の構築を試みる際、2つの下位尺度の得点から対象者を4タイプ(強弱)に分類することで、具体的な方略を検討する際の手がかりとなる点で実用的な尺度といえる。独居高齢者における被援助志向性の関連要因の検討を行ったところ、「援助に対する欲求」と「援助に対する抵抗感」に影響を与える要因として、暮らし向きや学歴が認められた。暮らし向きが良いほど、学歴が高いほど援助に対する欲求と抵抗感を低減させる結果であった。また、「援助に対する欲求」に対して日常生活における移動能力や主観的健康感が影響を与えることが示され、移動能力が低いほど、主観的健康感が悪いほど援助に対する欲求を高める結果であった。これらの結果は援助欲求が身体能力の低下に伴って生起することを示唆する重要な知見であった。本研究は、高齢者用被援助志向性尺度を作成し、被援助志向性の関連要因を検討することが目的であった。2因子10項目からなる尺度が作成され、その信頼性と妥当性についても十分な値が得られた。関連要因の検討から、暮らし向きの自己評価の低さが援助に対する欲求と抵抗感の両者に影響を与えるほか、援助に対する欲求は移動能力の低下によって高められ、援助に対する抵抗感は社会関係の乏しさよって強まることが示された。2つの下位因子により行政からの援助も含めた被援助志向性を詳細に把握できる新しい高齢者用尺度が作成でき、今後はチェックリストなどでの活用も期待できる。平成26年度は、当初の予定どおりに、被援助志向性尺度の改訂版を作成し、一人暮らし高齢者を対象とする大規模質問紙調査により、改訂版尺度の妥当性および信頼性が確認できた。また、調査では日常生活における支援・サービスの受領および希望も尋ねたので、この点からも改訂版尺度の妥当性の検証が可能になった。これらの成果から、第一の目的がほぼ達成できた。地域在住の高齢者を対象とする地域を限定した質問紙調査を調査会社に委託し実施する。平成26年の質問紙調査を踏襲しつつ、支援を受けることに積極的でない高齢者への支援方略について検討できる内容を盛り込む予定である。また、被援助志向性の高い高齢者と低い高齢者への聞き取り調査も実施する。これらの調査結果から、援助拒否傾向の強い高齢者に対する効果的な支援方略について検討する。社会科学平成26年度において実施した調査データの分析を引き続き行い、新たに作成した改訂版被援助志向性尺度の信頼性および妥当性を詳細に検討するとともに、被援助志向性と心理・社会的特性との関連、被援助志向性と支援・サービスの受領との関係についても明らかにする。これまでに得られた成果は、国際老年学会アジア・オセアニア地域会議にて報告する。平成28年度の調査に向けて、横浜市内18区の基礎的な情報を収集し、小規模調査を実施する候補地域を選定する。大規模質問紙調査の結果を踏まえて、支援・サービスの内容についてのチェックリスト作成などの小規模調査の準備を進める。平成26年度の大規模質問紙調査が予定よりも安価な委託費で実施できたこと、平成27年度の聞き取り調査で謝金などが発生しなかったことによる。
現代日本社会において性同一性障害が作られる過程についての医療人類学的研究

1.性同一性障害の疾病概念が普及し医療制度が整備されたことによる変化を知るため、当事者と医療従事者への聞き取り調査、自助グループ集会や医療講演会でのフィールドワーク、医学論文やミニコミ誌等の文献調査を行った。まず、90年代の公的医療黎明期と比較して、当事者像が大きく変わったことがわかった。かつては希望の性別で社会生活を送る要望を持って受診する者が多かったが、現在は若年層を中心に、自分が何者でどうするべきか診断してほしいという、受動的な受診者が増えた。また、性別越境の医療化に疑問を投げかけるトランスジェンダーやクィアの活動も活発になっている。同時に医療側でも、典型的な性同一性障害だけでなく、ジェンダーに混乱する様々なケースへの、医学的理解や支援の重要性を指摘する声を聞く。性同一性障害医療や社会制度の確立だけでなく、現在は多様なジェンダーの問題へと課題が広がりつつあるといえる。2.性同一性障害医療は各科をまたぐ包括的チーム医療が必要とされるが、総合病院以外で提携や情報交換がどのようになされているのかは知られていない。そこで、形成外科ナグモクリニックの協力を得て、性同一性障害のホルモン療法を行っている医療機関の情報を収集し、アンケート調査を行った。回答から、医療機関が地方に非常に少ないこと、診断と治療のガイドラインへの認識が不十分な医療機関も存在することなどが明らかになった。また、地方の開業医への聞き取り調査の結果、性同一性障害に対する認識には医師によってばらつきがあること、当事者や知り合いの医師・教師の人づてで診療を開始するケースが多いことなどがわかった。3.フィードバックとして、性と人権ネットワークESTOと性同一性障害患者支援センターにおいて、タイにおける性同一性障害医療事情や性的マイノリティの自助・社会活動について報告を行い、医療機関リストの作成に協力した。1.性同一性障害や性転換症を扱う医学的資料を中心に、より広くトランスジェンダー(性別越境者)に関連する社会史的資料(手記、当事者団体報告書、新聞・雑誌記事、インターネットサイト等)2,452件を、調査助手と共に収集・複写・整理を行った。また、このテーマと関連する文化人類学・医療社会学・女性学等の国内外の文献を収集・閲覧し、学術的な位置づけを行った。2.関西にて年度を通じ適宜フィールド調査を行い、また2月下旬3月下旬の1ヶ月間、東京にて実地調査・文献調査を行った。これまでの調査に加え、当事者(のべ17名)、医療関係者(5名)にインタビューを行い、また自助団体の定例集会、各種イベント等(27回)にて参与観察した。この間、戦後日本<トランスジェンダー>社会史研究会のメンバー等、他の研究者と情報交換や検討を行ってきた。全国的イベントの前後に、地方の参加者からも聞き取りをしたが、実際地方に赴いての調査は来年度の課題となった。この調査から、性同一性障害医療や当事者ネットワークの歴史的変遷だけでなく、地理的な繋がりや展開がより明確になった。3.これまでの調査をふまえ、以下の報告を行った。・性同一性障害モデルが普及する医療化の過程における、ミクロな規範化と脱規範化のプロセスについて、日本分化人類学会にて報告した。そのうち特に「障害」という言葉の抑圧と戦略的利用について、日本保健医療社会学会において報告した。・田中玲『トランスジェンダー・フェミニズム』の書評として、同氏へのインタビューを踏まえ、トランスジェンダーの視点からフェミニズムや医療制度に潜む性別二元制度を問い直す、という実践の重要性を指摘した。・当事者の意志と医療的管理の狭間で揺れながら、よりよい医療のありかたを模索し変革を続ける性同一性障害医療の現状について、「GID学会レポート」にて報告した。1.大学病院ベースのチーム医療の実地調査公的な性同一性障害医療にいち早く取り組んだ大学病院Aを訪問し、医療従事者への聞き取り調査と診療システムの見学を行った。また、他の大学病院ジェンダークリニックのメンバーである医師等に聞き取りを行った。大学病院という巨大な機構において、「性同一性障害」という新たな疾病概念を浸透させ、科をまたいだ診療システムを築いていくミクロ・マクロな過程と、それに携わる人々の苦労や工夫が明らかになった。2.個人病院ベースのチーム医療の実地調査美容形成外科B、精神科Cの見学と、医師や医療スタッフへの聞き取り調査を行った。B医院には2週間滞在し、フォーマル・インフォーマルな診療ネットワークの形成を分析した。かつて「ヤミ」の側にあったB医院が、診療システムを整え、他の個人病院や海外の病院を「正規ルート」の側に取りこんでいく過程から、「正規ルート」と「ヤミ」の境界が揺るがされ、大学病院中心のものとはまた異なるシステムが登場する状況が見られた。3.タイの性転換医療の実地調査タイの性転換医療機関(5医院)を訪問し、特に日本人の利用について聞き取りを行った。タイの性転換医療は従来安さが売りだったが、日本人患者獲得の戦略として、施設や設備の高級化、日本人スタッフの雇用等を行っており、価格を上げても医療上の信頼感を生み出そうとしている現状がわかった。4.トランスジェンダー(性別越境者)の医療利用の追加調査昨年度に続き、関東・関西でのイベント・自助活動への参加のなかで、医療機関の利用や身体の医療技術による変化などについて、聞き取りを行った。5.アジアのトランスジェンダーとの比較文化的調査タイのトランスジェンダーのコミュニティ・センターへの滞在と、国際会議(ILGA-ASIA)に参加したアジア各国のトランスジェンダーへの聞き取りから、日本の現状を比較

文化的に考察した。1.性同一性障害の疾病概念が普及し医療制度が整備されたことによる変化を知るため、当事者と医療従事者への聞き取り調査、自助グループ集会や医療講演会でのフィールドワーク、医学論文やミニコミ誌等の文献調査を行った。まず、90年代の公的医療黎明期と比較して、当事者像が大きく変わったことがわかった。かつては希望の性別で社会生活を送る要望を持って受診する者が多かったが、現在は若年層を中心に、自分が何者でどうするべきか診断してほしいという、受動的な受診者が増えた。また、性別越境の医療化に疑問を投げかけるトランスジェンダーやクィアの活動も活発になっている。同時に医療側でも、典型的な性同一性障害だけでなく、ジェンダーに混乱する様々なケースへの、医学的理解や支援の重要性を指摘する声を聞く。性同一性障害医療や社会制度の確立だけでなく、現在は多様なジェンダーの問題へと課題が広がりつつあるといえる。2.性同一性障害医療は各科をまたぐ包括的チーム医療が必要とされるが、総合病院以外で提携や情報交換がどのようになされているのかは知られていない。そこで、形成外科ナグモクリニックの協力を得て、性同一性障害のホルモン療法を行っている医療機関の情報を収集し、アンケート調査を行った。回答から、医療機関が地方に非常に少ないこと、診断と治療のガイドラインへの認識が不十分な医療機関も存在することなどが明らかになった。また、地方の開業医への聞き取り調査の結果、性同一性障害に対する認識には医師によってばらつきがあること、当事者や知り合いの医師・教師の人づてで診療を開始するケースが多いことなどがわかった。3.フィードバックとして、性と人権ネットワークESTOと性同一性障害患者支援センターにおいて、タイにおける性同一性障害医療事情や性的マイノリティの自助・社会活動について報告を行い、医療機関リストの作成に協力した。
多発家系・一卵性双生児不一致例の解析による精神疾患・発達障害の新規候補遺伝子同定

統合失調症、双極性障害、パニック障害などを含む精神疾患、および自閉症、トゥレット障害などを含む発達障害などの精神科領域の疾患について、多発家系、孤発例家系や一卵性双生児不一致例についてDNAサンプルの蓄積を図った。また、これらのサンプルについて、次世代シークエンサーを利用したエクソーム解析や、マイクロアレイを利用した解析を行うことにより、統合失調症およびトゥレット障害の有力な候補遺伝子の同定に至った。本研究は統合失調症、双極性障害、パニック障害などを含む精神疾患、および自閉症、トゥレット障害などを含む発達障害などの精神科領域の疾患について、多発家系、孤発例家系や一卵性双生児不一致例を対象にした解析を行い、Multiple Rare Variant-Common Disease(MRVCD)仮説に基づき頻度は稀であっても寄与度の高い遺伝子変異を同定することを目的としている。平成26年度は、帝京大学医学部附属病院、東京大学医学部附属病院、および関連病院の通院患者を中心に、その家族にも協力を求め、血液の提供を受けることにより、多発家系、孤発例の家系、一卵性双生児不一致例についてDNAサンプルの蓄積を図ると共に、既に帝京大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院で保有している家系サンプルについて解析を進めた。DNAサンプルについては、特にトゥレット障害の孤発例について孤発例を両親も含めたトリオサンプルとして収集することに力点を置き、また平行して統合失調症についても孤発例単独での収集を継続している。サンプルの解析については、特にトゥレット障害のエクソーム解析と、統合失調症の一卵性双生児不一致例についてマイクロアレイを利用したCNV解析・DNAメチル化解析・DNA発現解析を中心に行った。トゥレット障害のエクソーム解析は孤発例約70例を対象として既に実施されたデータを処理中であり、SLITRK1やmiRNAなどの有力候補遺伝子を中心に成果をまとめつつある。統合失調症の一卵性双生児不一致例においてはリンパ芽球を用いたマイクロアレイによるDNA発現解析の結果から有力な候補遺伝子が同定されており、現在確認のための実験を行っている。平成27年度は、平成26年度に引き続き、帝京大学医学部附属病院、東京大学医学部附属病院、および関連病院の通院患者を中心に、その家族にも協力を求め、血液の提供を受けることにより、多発家系孤発例の家系、一卵性双生児不一致例についてDNAサンプルの蓄積を図ると共に、既に帝京大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院で保有している家系サンプルについて解析を進めた。統合失調症の一卵性双生児不一致例について行った、リンパ芽球を用いたマイクロアレイによるDNA発現解析の結果から得られた有力な候補遺伝子については、引き続き確認のための実験を継続している。一方、DNAメチル化解析の結果では、2組の一卵性双生児不一致例についてペア内で有意差を認めるマイクロアレイ上のプローブは存在せず、現在のところ有力な候補遺伝子の同定にまでは至っていない。トゥレット障害のエクソーム解析については、健常データとの比較から、2つの有力な候補遺伝子が同定されており、現在サンプルをさらに追加して変異の存在についての確認を行っているところである。多発家系、孤発例の家系、一卵性双生児不一致例についてのDNAサンプルの蓄積および、既に保有している家系サンプルについての解析の双方とも、当初の見込みに従った進捗状況であるため。本研究では統合失調症、双極性障害、パニック障害などを含む精神疾患、および自閉症、トゥレット障害などを含む発達障害などの精神科領域の疾患について、多発家系、孤発例家系や一卵性双生児不一致例を対象にした解析を行い、Multiple Rare Variant-Common Disease (MRVCD)仮説に基づき、頻度は稀であっても寄与度の高い遺伝子変異を同定することを目的とした。研究期間を通して、帝京大学医学部附属病院、東京大学医学部附属病院、および関連病院の通院患者を中心に、その家族にも協力を求め、血液試料の提供を受けることにより、多発家系、孤発例の家系、一卵性双生児不一致例についてDNAサンプルの蓄積を図ると共に、既に帝京大学医学部附属病院および東京大学医学部附属病院で保有している家系サンプルについての解析を行った。統合失調症の一卵性双生児不一致例について行った、リンパ芽球を用いたマイクロアレイによるDNA発現解析の結果からは、有力な候補遺伝子が同定された。一方、DNAメチル化解析の結果では、2組の一卵性双生児不一致例についてペアないで有意差を認めるマイクロアレイ上のプローブは存在せず、有力な候補遺伝子の同定にまでは至らなかった。トゥレット障害のエクソーム解析については、健常データとの解析から有力な候補遺伝子が同定され、サンプルを追加した上で変異の存在および意義についての確認を行った。

統合失調症一卵性双生児不一致例のリンパ芽球を用いたマイクロアレイによるDNA発現解析および、トゥレット障害のエクソーム解析の結果から得られた候補遺伝子についての確認実験を進めていく。精神科遺伝学多発家系、孤発例の家系、一卵性双生児不一致例についてのDNAサンプルの収集および、既に保有している家系サンプルについての解析の双方について、引き続き進めていく。実験の進捗状況に応じ、消耗品についての使用見込み額と、実際の所要額について誤差が生じたため。主として、平成26年度のDNAサンプル解析に要した費用が見込みよりも少なく済んだため。平成28年度にも引き続き解析・確認実験を継続する予定であるため、消耗品を中心とする使用に充てる。DNAサンプル解析の継続および、これまでの解析結果から得られた候補遺伝子をさらに検討していくための費用に充てる。
カルシウムシグナルによるタンパク質の産生・輸送・分解の制御機構

1.カルシニューリン活性のリアルタイムモニタリング:カルシニューリンは細胞内Ca^<2+>により活性化されるタンパク質脱リン酸化酵素で,酵母からヒトにまで保存されたカルシウムシグナル系の中心的分子であり,臓器移植時に用いられる免疫抑制薬の分子標的である。本研究では,生細胞におけるカルシニューリン活性をリアルタイムにモニターするシステムを確立し,分裂酵母には細胞壁の異常を感知するMAPキナーゼに依存した経路と細胞外Ca^<2+>を感知するMAPキナーゼに依存しない経路の2っが存在することを発見した。2.バルプロ酸(VPA)の細胞内輸送に対する影響:VPAは抗てんかん薬として良く知られており,最近はがん化学療法の奏功性をあげることが報告されているが,そのメカニズムたついては不明である。VPA感受性を示す変異体を単離し,その原因遺伝子を決定したところ細胞内輸送で重要な働きをするVps45をコードする遺伝子だった。さらに,治療濃度に相当する低濃度のVPAが分泌などの細胞内輸送に影響を与えることを発見した。分裂酵母ではVPAを投与すると細胞内輸送が抑制されることで細胞壁に異常を来たし,上記1で述べたMAPキナーゼを介する経路によりCa^<2+>/カルシニューリン系が活性化されることも示した。3.細胞内輸送で重要な働きを担うRab GDI (GDP dissociation inhibitor)の活性のリン脂質による制御:免疫抑制薬(カルシニューリン阻害薬)感受性と高温感受性を同時に示す分裂酵母変異体を単離し,その遺伝子を決定したところ細胞内輸送で重要な役割を果たすRab GDIをコードしていた。さらに,本変異体の高温感受性を相補する遺伝子としてリン脂質輸送体をコードする遺伝子を単離した。さらに,Rab GDIの活性がリン脂質により制御されていることを明らかにした。1.細胞内小胞輸送における2つのRabファミリータンパク質ryh1とypt3の相互作用Rabファミリータンパク質は小胞輸送に関与し,ヒトでは60以上の遺伝子でコードされている。分裂酵母ゲノムはこれまで報告された真核細胞の中で最も少ない9個のRabファミリータンパク質をコードしており,Rabの機能解析に最適のモデル生物である。本研究では,小胞をエンドソームからリサイクルするRab6ホモログのRyh1をコードする遺伝子を単離,解析した。さらに,Ryh1は別のRabをコードするYpt3変異体と遺伝学的関係を示し,機能的関係も示すことから,これら2つのRabタンパク質が共同的に働くこと,さらにカルシニューリンを介する細胞内シグナル伝達により制御されることが示唆された。2.PI4P5キナーゼはホスホリパーゼCを介するが,PKCを介さずに細胞統合性を制御する今回,我々は高発現によりPI4P5キナーゼ変異体の高温感受性と免疫抑制薬感受性の2つの表現型を抑圧する遺伝子としてホスフォリパーゼCをコードするplc1を単離した。遺伝学的,細胞生物学的,生化学的解析により,plc1はジアシルグリセロールを産生することで,しかし,PKC/マップキナーゼ系は介さずに細胞統合性を制御することが明らかになった。3.免疫抑制薬は活性化されたカルシニューリンを標的とするカルシニューリンは免疫抑制薬の分子標的であり,細胞内カルシウムの上昇により活性化されることで様々な細胞機能を制御する。今回,我々は,分裂酵母モデル系を用いて,分子遺伝学的解析により,免疫抑制薬・結合タンパク質複合体は,活性化したカルシニューリンにのみ結合し,不活性化状態のものには結合しないことを明らかにした。
フィルターのリアルタイムモニタリングによる大気エアロゾル化学組成の高時間分解測定

エアロゾルの吸収スペクトルを連続的に測定する装置を用い、札幌市街地で連続測定をおこなった。エアロゾルの発生源が集中する都市部では、吸収係数の大きなエレメンタルカーギンも大量に発生しているため、測定スペクトルに特徴的な構造が現れることは稀であり、吸収スペクトルはほとんどエレメンタルカーボンによって支配されていることが示唆された。ただし、近赤外領域においては可視領域とは異なった挙動を示している例が見られ、今後さらに検討を加える必要があると考えられた。可視領域での吸収スペクトルは基本的にエレメンタルカーボンによることが明らかになったため、これまでの装置でも用いられている波長領域で吸収係数を自動測定可能な装置、サンプリングフォトメータ、テープ式吸収率計を作製し、札幌市内、東シナ海離島で連続測定をおこなった。札幌市内でのテープ式吸収率計を用いた連続測定では、場所毎に濃度レベルが異なっているものの、濃度の時間変化については類似しており、同一発生源の寄与をうかがわせる結果が得られた。一方、離島においてはサンプリングフォトメータを利用して、吸収係数の連続測定と観測後のフィルターの分析が可能となった。しかし、夏期の高温多湿時にサンプルラインで結露が生じ、フィルターの目詰まりなどが起こる問題が発生した。これを解決するためには測定器を設置している場所の空調、導入した空気の乾燥などが必要である。また、連続測定データを欠損なく得るためには1日毎にデータ蓄積の確認をおこなうなどきめ細かなメンテナンスが不可欠であることがわかった。光ファイバースペクトロメーターを用い、大気エアロゾルをサンプリングしながらエアロゾルが堆積したフィルターの透過光を測定する装置を作製した。この装置の評価をおこなうために、これまで吸収係数測定に用いてきたParticle Soot/Absorption Photometer(PSAP)を同時に稼動させた。PSAPは波長565nmでの吸収係数を与えるが、本装置の同一波長領域における吸収係数の時間変動はPSAPのものと一致しており、本装置により吸収係数の測定が可能であることがわかった。また、本装置では3501000nmまでの広い波長領域での吸収係数測定が可能であった。硫酸アンモニウム、塩化ナトリウムなどの水溶液噴霧により大気中にも存在しているエアロゾル粒子を人為的に発生させ、測定をおこなったところ550nm付近にピークを持つ吸収スペクトルが得られた。どちらの塩とも可視領域に吸収を持たず無色透明であるにもかかわらず吸収スペクトルを与えたのは、この装置がフィルターの透過光を測定しているため、反射によって減少した透過光をも吸収として表現しているためと考えられる。これらの塩が与えるスペクトルは大気エアロゾルの吸収スペクトルに比べピークが鋭く、ピーク波長もシフトしていた。室内エアロゾルをサンプリングしながら一時的にこれらの塩を発生させるとスペクトルの変化が見られた。このことはエアロゾル中の成分の違いが光学的に検出可能であることを意味しており、時間分解能の高い光学的情報から成分に関する情報を得ることが可能であることが示唆された。フィルター上に捕集された微粒子から大気エアロゾルの吸収係数を測定する際に、吸収係数がフィルターの種類の変化によってどのように影響されるかを検討した。種々のフィルターを用いて反射率、透過率の測定をおこなった。サンプリング後に分析することを考えると、化学的に安定で、ガス成分の吸着が少ないテフロンフィルターが望ましいが、従来用いていたテフロンフィルターは薄いため、バックアップフィルターを用いる必要があった。また厚手のテフロンフィルターでは粒子が繊維内部にまで侵入してしまうため反射光強度の変化が小さくなり、光学的検出の感度が低下した。吸収率計として利用されているPSAP(Particle Soot/Absorption Photometer)のフィルターを用いるとフイルター上のエアロゾルによる透過率と反射率が良い相関を持ち、反射光測定からも吸収係数の測定が可能であることがわかった。これらのフィルターを手動で交換する際には問題は少ないが、リモート地域でフィルターを自動交換し連続運転するにはフィルターをロール状にし、自動的にフィルターを取り替えられるすることが得策である。このような形でフィルターを利用する際には、フィルターの光学的な特性に加え、引っ張り強度なども機械的特性も重要になってくる。

さまざまな検討の結果、最終的にPSAP用フィルターと同じ材質でロール状フィルターを特注で作製し、そのロール状フィルターに合わせ吸収係数を連続測定可能な装置を試作した。エアロゾルの吸収スペクトルを連続的に測定する装置を用い、札幌市街地で連続測定をおこなった。エアロゾルの発生源が集中する都市部では、吸収係数の大きなエレメンタルカーボンも大量に発生しているため、測定スペクトルに特微的な構造が現れることは稀であり、吸収スペクトルはほとんどエレメンタルカーボンによって支配されていることが示唆された。ただし、近赤外領域においては可視領域とは異なった挙動を示している例が見られ、今後さらに検討を加える必要があると考えられた。可視領域での吸収スペクトルは基本的にエレメンタルカーボンによることが明らかとなったため、これまでの装置でも用いられている波長領域で吸収係数を自動測定可能な装置、サンプリングフォトメータ、テープ式吸収率計を作製し、札幌市内、東シナ海離島で連続測定をおこなった。札幌市内でのテープ式吸収率計を用いた連続測定では、場所毎に濃度レベルが異なっているものの、濃度の時間変化については類似しており、同一発生源の寄与をうかがわせる結果が得られた。一方、離島においてはサンプリングフォトメータを利用して、吸収係数の連続測定と観測後のフィルターの分析が可能となった。しかし、夏期の高温多湿時にサンプルラインで結露が生じ、フィルターの目詰まりなどが起こる問題が発生した。これを解決するためには測定器を設置している場所の空調、導入した空気の乾燥などが必要である。また、連続測定データを欠損なく得るためには1日毎にデータ蓄積の確認をおこなうなどきめ細かなメンテナンスが不可欠であることがわかった。