hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カンボジア・アンコール砂岩の風化プロセスに関わるクリープ変形と風化環境の研究

しかし,回廊の外側部分に対する測量は,屋根部分を見通すことが難しいこの方法では不可能であった。このため簡易測量により,回廊の外側部分のデータを補足し,第1回廊の建築構造を明らかにすることができた。これら研究成果の一部は,2015年夏季のInternational Geographical Unionや2015年9月および2016年3月日本地理学会などで報告し,当初の目的をある程度達成した。クメール王朝によっておもに砂岩を利用して建築されたアンコール寺院が19世紀後半に発見された際,その多くは密生した熱帯の植生に覆われ,石材は崩落し,激しく風化していたとされる。このような砂岩材の自然劣化は,樹木伐採を伴う寺院(遺跡)の保存修復事業が進められた19世紀後半以降も続いている。先行研究から,寺院を構成する砂岩材の自然劣化にはおもに乾湿風化,塩類風化,生物風化などが関わっていると考えられてきた。しかし,構造物の荷重に起因するクリープ変形や,寺院の保存修復事業に伴う樹木伐採による石材の乾燥化の影響について検討されることはほとんどなかった。そこで本研究では,アンコール・ワット寺院を対象に砂岩材のクリープ変形,およびアンコール遺跡周辺を対象とした樹林地面積の変化とその砂岩材への影響を分析した。有限要素解析や現地調査の結果,アンコール・ワット寺院の第一回廊では外側に向く内柱基部に圧縮応力が作用していること,その反対側(内側)には引張亀裂が認められること,および外柱や内壁には顕著な劣化が認められないことなどがわかった。すなわち,砂岩柱では乾湿変動に起因する風化に加えて,荷重変形の影響が大きいことが明らかにされた。いっぽう衛星画像解析から,アンコール遺跡保護地区の樹林地面積は,1989年から2015年にかけて増加していた。これは遺跡とその周囲がUNESCOのアンコール保護地域に指定され,樹木伐採が規制されているためと考えられる。樹林地面積の増加は砂岩材の乾燥化を遅らせ,風化を抑制すると考えられるが,これまでに行った微気象学的調査では寺院や砂岩材の高温化が判明している。このため,今後樹林地の規模,構成樹種,および寺院への被覆程度などについて詳細な分析を進め,風化環境の変化に伴う砂岩の風化速度の変化に注意を払う必要があると考えられる。本研究では,アンコール遺跡からアンコール・ワット,バンテアイ・クデイ,およびタ・プローム寺院を選定し,寺院を構成する砂岩材のクリープ変形と風化環境を有限要素解析や高密度の熱環境分析をもとに明らかにした。その結果,砂岩柱の基部に見られる凹みの形成には,従来から指摘されていた風化プロセスに加え,構造物の自重による応力集中が関与していることが判明した。また,寺院は日射による蓄熱のため高温化,乾燥化が進み,砂岩材に対する風化インパクトの増大が生じていることが推察された。アンコール遺跡保全のためには,日射を和らげる緑地の緩衝効果を見直すことが必要である。当該年度は,研究対象寺院を選定しAPSARA(the Authority for the Protection and Management of Angkor and the Region of Siem Reap)からの調査
咀嚼筋・舌組織の再生に向けた筋系細胞分化促進技術の開発

本研究課題は,「伸展・圧縮などの外的刺激」と従来の「組織工学的手法」を組み合わせ,間葉系幹細胞をin vitroで成熟した筋管細胞・筋繊維に分化誘導し,in vivoでの咀嚼筋・舌組織再生に応用することを目的とする。筋芽細胞株C2Cl2細胞に対してカスタムメイドのバイオリアクター(反復伸展装置)を用いて継続的伸展刺激を与えた結果,細胞は一方向に配列し,筋関連遺伝子・蛋白の発現を亢進した結果,筋管細胞への分化誘導が促進された。この伸展刺激による細胞配向・筋分化促進作用を,多分化能を有する骨髄間質細胞に応用するため,マウス骨髄間質細胞よりクローナルな細胞株を樹立し,この細胞株に継続的伸展刺激を与えた。その結果,これらの細胞は一方向に配向したうえで著明に筋芽細胞へ分化することが明らかとなった。これまでの報告から,間葉系幹細胞を骨格筋系へ分化誘導することは,骨芽細胞や脂肪細胞への分化誘導と比較して困難と考えられている。我々の実験結果は,生体内における骨格筋組織の力学的環境を試験管内で擬似的に再現し,収縮・伸展を与えることで,間葉系幹細胞を骨格筋系へ分化誘導できる可能性を示唆するものである。さらに,我々はこの反復伸展刺激により分化誘導した筋系細胞を層状に重ね,細胞シートを作製することに成功した。今後,この配向細胞シートが生体内の筋組織により速やかに生着するか否かを動物実験により検討していき,舌・咀嚼筋を含めた筋組織工学に繋げたいと考えている。本研究課題は,「伸展・圧縮などの外的刺激」と従来の「組織工学的手法」を組み合わせ,in vitroで間葉系幹細胞を成熟した筋管細胞・筋繊維に分化誘導し,in vivoでの咀嚼筋・舌組織再生に応用することを目的とする。マウス骨髄間質細胞より自然不死化させたクローナルな細胞株を樹立し,この細胞株を,骨格筋系分化に有用な増殖因子(HGF, IGF-1, TGF-α等)の存在下で筋系に分化誘導したところ,ある程度の骨格筋細胞マーカー遺伝子の発現が誘導された。さらに,カスタムメイドのバイオリアクター(反復伸展装置)を製作し,これらの細胞に継続的伸展刺激を与えた結果,5日後には筋管細胞様の細胞が認あられるようになり,骨格筋細胞マーカー遺伝子の発現が促進された。また,細胞に伸展刺激を与えるために,これらの細胞をシリコンシート上に播種するが,シート上において筋系分化に適した細胞外基質の足場を検索した。その結果,フィブロネクチンによるコーティングが細胞付着・分化の点で適していることがわかった。次年度は,この反復伸展により分化誘導した筋系細胞が生体内の舌組織により速やかに生着するか否かを動物実験により検討していく予定である。
ナノ・マイクロ構造伝熱面によるSiC セラミックスの伝熱促進技術の開発

ナノ・マイクロ構造伝熱面による炭化ケイ素(SiC)製熱交換器の伝熱促進技術の開発を目的として、SiC表面分解法により生成したカーボンナノチューブ(CNT)によるナノ・マイクロ構造伝熱面と多孔体SiCを伝熱面に接合したナノ・マイクロ構造伝熱面を試作し、それらの伝熱促進効果を調査した。濡れ性を向上させたCNTによるナノ・マイクロ構造伝熱面のみ伝熱促進効果が確認され、ナノ・マイクロ構造伝熱面による伝熱促進には表面の濡れ性が関係していることを示した。ナノ・マイクロサイズの微細な凹凸を有する多孔体を施した伝熱面(ナノ・マイクロ構造伝熱面)は、流動抵抗を増加させずに伝熱性能を向上させる革新的な伝熱促進技術として注目されている。しかし、従来のナノ・マイクロ構造伝熱面の創生技術を高温かつ腐食環境で使用される炭化ケイ素(SiC)へ適用した場合、母材と多孔体の熱膨張差による割れ、剥離や高温環境での多孔体微細構造の劣化が生じる。本研究では、SiCに適用できる新規ナノ・マイクロ構造伝熱面創成技術を開発することを目的として、SiC表面にカーボンナノチューブ(CNT)を形成できるSiC表面分解法による創生方法とSiCの多孔体と緻密体を接合した複合材による創生方法を用いてナノ・マイクロ構造伝熱面を試作し、その伝熱促進効果を評価する。今年度は、SiCの多孔体と緻密体を接合した複合試験片を試作し、表面観察、加熱試験、水を冷媒とした平板体系の対流伝熱試験を実施した。また、昨年度製作したCNTによるナノ・マイクロ構造伝熱面について、対流伝熱試験の試験条件等を見直し、再試験を実施した。試作した複合試験片の表面観察では、数十μmの空孔を持つ多孔質体が伝熱面に形成されていることが観察できた。加熱試験では、いずれの複合試験片についても800°Cまで割れ等が発生せず、健全であることが確認できた。また、対流伝熱試験では、試作した複合試験片についてはナノ・マイクロ構造伝熱面による伝熱促進効果は確認できなかったが、昨年度試作したCVD-SiC表面に形成した親水性を示すCNTによるナノ・マイクロ構造伝熱面のみ伝熱促進効果が確認できた。しかし、従来のナノ・マイクロ構造伝熱面の創生技術を高温かつ腐食環境で使用されるSiCセラミックスへ適用した場合、母材と多孔体の熱膨張差による割れ、剥離や高温環境での多孔体微細構造の劣化が生じる。本研究では、SiCに適用できる新規ナノ・マイクロ構造伝熱面創成技術を開発することを目的として、SiC表面にカーボンナノチューブ(CNT)を形成できるSiC表面分解法による創生方法(ナノ構造伝熱面)とSiCの多孔体と緻密体を接合した複合材(マイクロ構造伝熱面)による創生方法を用いてナノ・マイクロ構造伝熱面を試作し、その伝熱促進効果を評価する。今年度は、SiC表面分解法を用いてCNTによるナノ構造伝熱面を試作し、表面状態の解析、加熱試験、水を冷媒とした平板体系の対流伝熱試験を実施した。常圧焼結SiCとCVD-SiCの2種類の基材に対して、SiC表面分解法を用いて表面にCNTを形成したナノ構造伝熱面を試作し、FE-SEMにより表面状態の解析を行った。常圧焼結SiCでは一部でCNTの生成を観察できたが、全体に均一なCNT層は観察できなかった。CVD-SiCでは伝熱面に対して垂直方向に配列したCNTの生成が観察でき、ナノオーダーの構造を有する伝熱面を製作することができた。加熱試験では、いずれの試験片でも400°CまでCNTが存在することを確認した。対流伝熱試験では、常圧焼結SiCとCVD-SiCのいずれの試験片においてもCNTによるナノ構造伝熱面の伝熱促進効果は確認できなかった。次年度に実験方法・条件等を再検討し、実験結果の検証を行うとともに、マイクロ構造伝熱面を有する複合材を製作し、その伝熱促進効果を評価する。当初の予定通りに、平成23年度にSiC表面分解法を用いたCNT伝熱面を試作し、その伝熱特性を評価することができた。残念ながら、CNTによるナノ・マイクロ構造伝熱面による伝熱促進効果は確認できなかったが、平成24年度に実験方法・条件等を見直し、実験結果の検証を行う。また、平成24年度には、多孔体と緻密体を接合した伝熱試験片の製作を予定しており、すでに製作に関する検討は終了しており、すぐに開始することができる。以上より、ほぼ順調に進捗していると考えられる。CNTによるナノ・マイクロ構造伝熱面による伝熱促進効果は確認できなかったため、平成24年度に実験方法・条件等を見直して再実験を行い、伝熱促進効果の有無を再検証する。

また、多孔体と緻密体を接合した伝熱試験片を製作し、表面分析、高温安定性評価、対流熱伝達試験による伝熱促進効果の評価を行う。100μm程度の気孔を有するSiC多孔体とSiC緻密体を接合した試験片(伝熱試験用1枚、表面観察用1枚)とSiC緻密体同士を接合した試験片(伝熱試験用1枚)を試作する。それら以外に、実験に必要となる白金測温抵抗体、シリコンオイル等の消耗品を購入する。また、研究成果の公表及び専門家との意見交換を行うために学会発表を行う予定である。
スピン軌道トルク生成機構・磁化反転機構の理解の促進に基づいた材料・素子技術の構築

(1)高抵抗率W/CoFeB/MgOにおけるスピン軌道トルクの評価:スピン軌道トルク誘起磁化反転の反転電流を下げるため、高いスピンホール角を持つ材料が求められている。この研究で、スパッタリング法で高抵抗率のW/CoFeB/MgOのヘテロ構造を成膜し、ホール素子に加工した。その後、高調波測定法を用いて、それらの素子中のスピン軌道トルクを評価し、それのタングステンの膜厚依存性を調べた。その結果から、実効的なスピンホール角(-0.62)を求めた。この数値は現在タングステンにおけるスピン軌道トルクの最大値であり、タングステンの抵抗率を増加させることで、スピンホール角を高めることを示した。この知見で、今後スピン軌道トルク誘起磁化反転の反転効率を増加させることが期待されている。(2)差分プレナーホール抵抗で面内磁気ドットにおけるスピン軌道トルク誘起磁化反転の測定とそれの磁化容易軸方向依存性の評価:面内磁化容易の磁気ナノドットにおけるスピン軌道トルク誘起磁化反転はns以下の高速無磁場動作を実現ができる。この磁化反転は磁気ドットの面内磁化容易軸方向に依存するため、磁化反転電流の磁化容易軸方向依存性を系統的に調べる必要がある。この研究で、面内容易軸を持つ磁気ドットにおけるスピン軌道トルクを高効率的に測定できる手法を提案し、それを用いて、Ta/W/CoFeB/MgOから加工したホール素子におけるスピン軌道トルク誘起磁化反転の磁化用軸方向依存性を調べた。その結果から、スピン軌道トルク誘起磁化反転の機構への理解を深めた。(1)スピン軌道トルクの起源の解明と新規材料系の探索:スピン軌道トルクの起源を理解するには、戦略的な材料構成の展開が有効と考えられる。そのため、スピントルク測定手法の高調波測定と輸送測定などの異なる方法の測定系を立ち上げ、W/CoFeB/MgOにおけるスピントルクの評価を行った。また、タングステンの抵抗率や結晶構造を製膜条件で制御し、現時点タングステンにおけるスピン軌道トルクの発生効率の最高値が得られた。そして、スピン軌道トルクとタングステンの抵抗率や結晶構造との依存性を系統的に評価した。(2)スピン軌道トルク誘起磁化反転機構の理解の推進:面内磁化容易のW/CoFeB/MgOをホール素子に加工し、面内容易軸の方向をCoFeBの形状で調整した。そして、面内容易軸の素子におけるスピン軌道トルク誘起磁化反転を評価するための測定系を立ち上げ、反転電流と容易軸方向との依存性を系統的に評価した。(3)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転の実証と反転機構の理解:新しい反転機構を実証するため、タングステンの重金属チャネルを持つ三端子磁気トンネル接合素子を試作した。そして、立ち上げた測定系を用いて、磁気トンネル接合素子の面内と面直に同時に電流パルスを流し、磁気トンネル接合素子の強磁性金属の記録層にスピン軌道トルクとスピン移行トルクを同時に作用し、磁化反転を誘起させる実験を行った。これで、スピン軌道トルクとスピン軌道トルクを併用する磁気トンネル接合素子の動作を実証し、デバイス構造設計の指針を明らかにした。(1)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転:磁気トンネル接合素子における磁化反転を100 psレベルの高速領域まで評価するための測定系を立ち上げ、測定を行う。そして、磁化反転のエラーレート測定や時間分解測定のための測定系を立ち上げ、測定を行う。以上の測定で、スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転の特性を評価する。また、マクロスピンシミュレーションとマイクロマグシミュレーションを行い、計算結果と測定結果を比較し、磁化反転の特性を理解する。その上、磁化反転効率を改善できる方法を調べる。(2)三端子磁気トンネル接合素子の材料の改良:三端子MTJ素子を作製し、MTJの材料、膜厚、成膜条件などを調整し、情報の書き込みと読み出しの特性の依存性を系統的に調べる。(3)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転機構の理解:磁気トンネル接合素子のチャネルのサイズ、磁化容易軸とチャネルの角度などを変え、スピン軌道トルクとスピン移行トルクの大きさと相対角度の磁化反転への影響を系統的に調べる。その上、反転効率を向上するための構造と反転機構の理解を深める。(4)スピン軌道トルクとスピン移行トルクの競合による発振:スピン軌道トルクとスピン移行トルクを用いた新たな発振素子の提案と実証を行う。

この磁化反転は磁気ドットの面内磁化容易軸方向に依存するため、磁化反転電流の磁化容易軸方向依存性を系統的に調べる必要がある。この研究で、面内容易軸を持つ磁気ドットにおけるスピン軌道トルクを高効率的に測定できる手法を提案し、それを用いて、Ta/W/CoFeB/MgOから加工したホール素子におけるスピン軌道トルク誘起磁化反転の磁化用軸方向依存性を調べた。その結果から、スピン軌道トルク誘起磁化反転の機構への理解を深めた。(1)スピン軌道トルクの起源の解明と新規材料系の探索:スピン軌道トルクの起源を理解するには、戦略的な材料構成の展開が有効と考えられる。そのため、スピントルク測定手法の高調波測定と輸送測定などの異なる方法の測定系を立ち上げ、W/CoFeB/MgOにおけるスピントルクの評価を行った。また、タングステンの抵抗率や結晶構造を製膜条件で制御し、現時点タングステンにおけるスピン軌道トルクの発生効率の最高値が得られた。そして、スピン軌道トルクとタングステンの抵抗率や結晶構造との依存性を系統的に評価した。(2)スピン軌道トルク誘起磁化反転機構の理解の推進:面内磁化容易のW/CoFeB/MgOをホール素子に加工し、面内容易軸の方向をCoFeBの形状で調整した。そして、面内容易軸の素子におけるスピン軌道トルク誘起磁化反転を評価するための測定系を立ち上げ、反転電流と容易軸方向との依存性を系統的に評価した。(3)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転の実証と反転機構の理解:新しい反転機構を実証するため、タングステンの重金属チャネルを持つ三端子磁気トンネル接合素子を試作した。そして、立ち上げた測定系を用いて、磁気トンネル接合素子の面内と面直に同時に電流パルスを流し、磁気トンネル接合素子の強磁性金属の記録層にスピン軌道トルクとスピン移行トルクを同時に作用し、磁化反転を誘起させる実験を行った。これで、スピン軌道トルクとスピン軌道トルクを併用する磁気トンネル接合素子の動作を実証し、デバイス構造設計の指針を明らかにした。(1)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転:磁気トンネル接合素子における磁化反転を100 psレベルの高速領域まで評価するための測定系を立ち上げ、測定を行う。そして、磁化反転のエラーレート測定や時間分解測定のための測定系を立ち上げ、測定を行う。以上の測定で、スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転の特性を評価する。また、マクロスピンシミュレーションとマイクロマグシミュレーションを行い、計算結果と測定結果を比較し、磁化反転の特性を理解する。その上、磁化反転効率を改善できる方法を調べる。(2)三端子磁気トンネル接合素子の材料の改良:三端子MTJ素子を作製し、MTJの材料、膜厚、成膜条件などを調整し、情報の書き込みと読み出しの特性の依存性を系統的に調べる。(3)スピン軌道トルク&スピン移行トルク誘起磁化反転機構の理解:磁気トンネル
PEMFCの高電流密度化 〜拡散層内の水詰り観察と気液二相流数値解析による取組〜

固体高分子形燃料電池(PEMFC)の性能は,セル内の水管理に左右される.水管理の対象となる、ガス拡散層(GDL)や触媒層における水詰りは,ここが微小なポーラス体であり,カーボンを基材にした不透明層であるために、一般に、その観察や測定が難しい。他方,数値シミュレーションによるPEMFC内の水詰りの解明が進んでいる。水詰りに着目した、気液二相流の数値シミュレーションが報告されている。しかしながら、シミュレーションの評価は、実測された電流・電圧特性との比較にとどまり、水詰り、すなわち水滴の体積占有率(飽和率)レベルでの比較は実施されていない。そこで、GDL内の飽和率を間接的に測定し、その結果を数値計算と比較した。測定では、強制的にGDLにガスを流すインターデジティテッド型セルの,カソード側のガス出・入口間の差圧を介して,GDL内の平均的な飽和率を推算した。数値計算では、Pen大WangらのMMモデルをべ一スに、その定式化を与え計算を実行した。また、計算では、ステップ上に負荷電流を変化させた場合の解析を実施した。測定結果の、0.5A/cm^2からのセル電圧の著しい低下を,飽和率,及び濃度過電圧と関連付けて説明できた。また、負荷電流密度,加湿温度,あるいは水素・酸素利用率が高いほど,飽和率は高く、これらの運転条件が、GDL内の水詰りを支配すると示された。このような測定結果に対し、実験条件をあわせて、数値計算を実施し、次の結果を得た。I-V特性は、測定結果とよく一致したものの、高電流密度域での濃度過電圧の増大を正確に表現できなかった。GDL内の飽和率は下流に向かって増加した。カソード側の差圧は、実測値と15%以内で一致した。飽和率はオーダーレベルで一致した。過渡応答の数値計算では、異なる時間オーダーで、セル電圧が複雑に変化することを、輸送現象に起因する4つの時定数で説明することに成功した。固体高分子形燃料電池における主要な性能低下因子の一つである水詰り現象は、実験、数値計算の両面から解明が進められている。水詰りは、電池反応の結果生成される水とその排出速度、及び周囲の蒸気圧の関係で決まり、カソードのガス拡散層や流路でしばしば見られる。これまでに、ガスの加湿量や、平均電流密度などをパラメータに、可視化セルを使って水詰りが観察されてきた。しかしその観察の多くが、セル電圧を維持できない高い水詰り領域であり、加湿温度などの運転条件と、飽和率、セル電圧との関係がよく理解されていない。そこで本研究では、運転条件を注意深く検討し、水詰りが見られ、かつセル電圧が安定する範囲を見出し、その範囲で発電運転し、水詰りの程度がセル電圧に及ぼす影響を考察したので、報告する。水詰りを見るために、電極面積10cm2、三並列サーペンタイン型流路をもつ可視化セルを製作した。このセルにおいて、セル電圧一定となる条件(セル温度60°C、アノード加湿温度60°C、カソード加湿温度3050°C、平均負荷電流密度0.250.45A/cm2)をした。この範囲で実験条件を変えながら、カソード流路内、及びガス拡散層表面の水詰りの程度を観察した。水詰りの程度は、単位堆積当りにしめる水滴の割合、すなわち飽和率として整理した。

また、カソード流路出入口に差圧計を設置した。以上の実験手法で次の知見を得た。(1)実施した実験領域では、飽和率0.4の中程度の水詰りが見られた。(2)飽和率が上がると、セル電圧は下がる。しかしながら、飽和率の増加の程度、セル電圧の低下の程度の間には、強い対応関係がないと考察された。(3)差圧とセル電圧の両者の間には、対応関係が見られなかった。(4)加えて差圧は、飽和率とも直接的な関係が見られなかった。(5)上記(3)、(4)は、並列流路を有するセルの、特有の特徴と考えられる。固体高分子形燃料電池(PEMFC, Polymer Electrolyte Membrane Fuel Cell)の性能は,セル内の水管理に左右される.水管理の対象となる、ガス拡散層(GDL)や触媒層における水詰りは,ここが微小なポーラス体であり,カーボンを基材にした不透明層であるために、一般に、その観察や測定が難しい。他方,数値シミュレーションによるPEMFC内の水詰りの解明が進んでいる。水詰りに着目した、気液二相流の数値シミュレーションが報告されている。しかしながら、シミュレーションの評価は、実測された電流・電圧特性との比較にとどまり、水詰り、すなわち水滴の体積占有率(飽和率)レベルでの比較は実施されていない。そこで、GDL内の飽和率を間接的に測定し、その結果を数値計算と比較した。測定では、強制的にGDLにガスを流すインターデジティテッド型セルの,カソード側のガス出・入口間の差圧を介して,GDL内の平均的な飽和率を推算した。数値計算では、Pen大WangらのMMモデルをベースに、その定式化を与え計算を実行した。測定結果から、0.5A/cm^2からのセル電圧の著しい低下を,飽和率,及び濃度過電圧と関連付けて説明できた。また、負荷電流密度,加湿温度,あるいは水素・酸素利用率が高いほど,飽和率は高く、これらの運転条件が、GDL内の水詰りを支配すると示された。このような測定結果に対し、実験条件をあわせて、数値計算を実施し、次の結果を得た。I-V特性は、測定結果とよく一致したものの、高電流密度域での濃度過電圧の増大を正確に表現できなかった。GDL内の飽和率は下流に向かって増加した。カソード側の差圧は、実測値と15%以内で一致した。飽和率はオーダーレベルで一致した。今後は、本研究で開発したシミュレータの信頼性を上げながら、水詰りし難い運転・設計条件を与える。
骨折治療への生体活性骨セメントの応用(新しい骨折治療の開発)

我々は生体活性骨セメントを開発し、その研究を進めてきた。今回、骨欠損に対する補填材料としての可能性を評価するために、ウサギの骨欠損を生体活性骨セメントで置換する実験を行なった。対照としてPMMA骨セメントを用いた.体重3kgの日本白色家兎の右脛骨骨幹部のほぼ中央に15mm長の骨欠損(segmental defect)を作成し、2mm径のキルシュナー鋼線2本で脛骨の近位部と遠位部を固定し、この骨欠損を生体活性骨セメント(dough type)及びPMMA骨セメントで補填した。特に外固定は行なわず、術直後より全荷重させた。12週及び25週で各群6羽ずつ屠殺し、脛骨を摘出した。肉眼的には、両者とも骨セメントの表面に仮骨の形成がみられた。キルシュナー鋼線を抜釘した後、仮骨をセメント充填部の中央で全周性に切離し、近位部と遠位部の仮骨による連続性を断ち、tension testを行なった。さらに非脱灰組織標本を作成し、ギムザ染色やcontact micro radiography(CMR)による組織学的評価を行ない比較した。tensiontestでは、生体活性骨セメントおよびPMMA骨セメント群で、それぞれ、12週で8.065±2.431、2.698±1.763、25週で8.965±3.257、3.283±2.983であり、生体活性骨セメントはPMMA骨セメントに比べ有意に高かった。両群とも12週と25週との間では有意差は認められなかった。また組織学的検索では、PMMA骨セメントは線維性組織を介して骨と結合していたが、生体活性骨セメントは骨と直接結合していた。両セメントともに、キルシュナー鋼線との間に金属の磨耗粉は観察されなかった。生体活性骨セメントは、このような荷重下においても良好な骨結合が得られ、骨欠損に対する補填材料としての応用が可能と考えられる。ウサギの骨欠損を生体活性骨セメントで補填する実験を行なった。対照としてPMMA骨セメントを用いた。臨床応用としては、開放骨折や高度に粉砕した骨折などで生じた骨欠損の補填などが考えられる。実験は、体重3kgの日本白色家兎の右脛骨のほぼ中央に15mm長の骨欠損(segmentaldefect)を作成し、2mm径のキルシュナー鋼線2本で脛骨の近位部と遠位部を固定し、この骨欠損を生体活性骨セメント(dough type)及びPMMA骨セメントで補填した。12週及び25週で屠殺し、脛骨を摘出した。レントゲン写真撮影後に、キルショナ-鋼線の抜釘を行ない、detaching test及びギムザ染色やContact microradiographyによる組織学的評価を行ない比較した。現在、一部の標本の評価が終わったのみであるが、detachingtestでは生体活性骨セメントはPMMA骨セメントに比べて、骨と骨セメントの結合強度が高い傾向にあった。またギムザ染色では、PMMA骨セメントは線維性組織を介して骨と結合していたが、生体活性骨セメントは骨と直接結合していた。

このような荷重下の条件においても、生体活性骨セメントはPMMA骨セメントに比べ骨結合能が高く、骨欠損に対する補填材料として有用であると言える。本研究は本年12月の整形外科セラミックインプラント研究会にて発表する予定である。我々は生体活性骨セメントを開発し、その研究を進めてきた。今回、骨欠損に対する補填材料としての可能性を評価するために、ウサギの骨欠損を生体活性骨セメントで置換する実験を行なった。対照としてPMMA骨セメントを用いた。体重3kgの日本白色家兎の右脛骨骨幹部のほぼ中央に15mm長の骨欠損(segmentol defect)を作成し、2mm径のキルシュナー鋼線2本で脛骨の近位部と遠位部を固定し、この骨欠損を生体活性骨セメント(dough type)及びPMMA骨セメントで補填した。特に外固定は行なわず、術直後より全荷重させた。12週及び25週で各群6羽ずつ屠殺し、脛骨を摘出した。肉眼的には、両者とも骨セメントの表面に仮骨の形成がみられた。キルシュナー鋼線を抜釘した後、仮骨をセメント充填部の中央で全周性に切離し、近位部と遠位部の仮骨による連続性を断ち、tension testを行なった。さらに非脱灰組織標本を作成し、ギムザ染色やcontact micro radiography(CMR)による組織学的評価を行ない比較した。tensiontestでは、生体活性骨セメントおよびPMMA骨セメント群で、それぞれ、12週で8.065±2.431、2.698±1.763、25週で8.965±3.257、3.283±2.983であり、生体活性骨セメントはPMMAセメントに比べ有意に高かった。両群とも12週と25週との間では有意差は認められなかった。また組織学的検索では、PMMA骨セメントは線維性組織を介して骨と結合していたが、生体活性骨セメントは骨と直接結合していた。両セメントともに、キルシュナー鋼線との間に金属の磨耗粉は観察されなかった。生体活性骨セメントは、このような荷重下においても良好な骨結合が得られ、骨欠損に対する補填材料としての応用が可能と考えられる。
法の支配の遍在としての地球的統治への多次元的アプローチ

個々の国家に法の支配を浸透させ,法治国家の相互関係を良好にすることにより,世界政府なしに地球的統治を成立させるには,(1)国際機関・外国政府・NGO等の様々な組織によって多元的に行われている法整備支援の情報を蓄積・交換し,(2)多様な活動を有機的に様々な次元で関連づけるシステムを構築する2段階アプローチをとる必要がある。その実現には,国際組織の設立よりも,各国における法の支配の浸透度を測定する指標を開発し,共有する国際的ネットワークの構築が有用である。国際機関による法整備支援プロジェクトの内容について,国連開発計画(UNDP),世界銀行(WB)グループ,国際通貨基金(IMF),アジア開発銀行(ADB),ヨーロッパ復興開発銀行(EBRD),アフリカ開発銀行(AfDB),米州開発銀行(IDB),ヨーロッパ連合(EU)に焦点を当て,(1)対象地域・組織,(2)内容(プロジェクト目標・支援手法・実施体制・人員・予算・期間),(3)国内社会に与えたインパクト,(4)国外の個人・組織に与えたインパクトについて,分析・比較した。現段階での暫定的結論としては,(i)同じく国際開発機関の中でも,UNDPは民主化に主眼を置き,国際金融機関は市場化に重点を置きつつも,相互のプロジェクト内容には相当範囲において重複領域も存在し,かつ組織立った調整システムは,十分に確立されていない。(ii)また,同じく国際開発金融機関の中でも,WB・IMF等による世界レベルの法整備支援戦略と,地域レベルの機関との間にも,必ずしも系統立った法整備支援戦略や個別プロジェクトの調整システムは,いまだ十分に構築されていない。プロジェクトによっては,今後相互に重複・矛盾ないし抵触する可能性のあるケースも存在し,調整システムないしルールの構築は,今や緊急を要する課題になっている。その結果,国際機関による法整備支援プロジェクトがもちうる潜在的な国際社会秩序の形成機能はまだ十全に発揮されておらず,地域統合レベルの機関をも巻き込んだ,国際的な法整備協力ネットワーク自体のガバナンス・システムの構築が不可避的な問題となっている。また,これに関して,ASEAN諸国,中国・韓国・日本による法整備協力は,現在構想されている東アジア共同体の形成に向けた動向と,まだ意識的に関連づけられておらず,前者が地域的な国際秩序の形成のために戦略的に用いられる可能性に関しては,流動的である。1政府および民間組織による法整備支援プロジェクトの実例を取り上げ,その内容を検証した。とくに政府開発援助(ODA)による法整備支援の実施機関として,アメリカ国際開発庁(USAID),ドイツ技術協力公社(GTZ),イギリス国際開発局(DFID),日本の国際協力機構(JICA)を,民間組織による法整備支援への関与として,アメリカ・日本・ドイツの弁護士会を取り上げ,各々の主体による法整備支援に関連するプロジェクトないしプログラムにつき,対象地域,プロジェクト等の内容的特色,その評価等につき,分析し,比較するための資料を作成した。2法整備支援に関与する国際NGOとしての国際法開発機構(IDLO),ハーグ法国際化機構(HiiL)の活動内容,法整備支援に関するプログラムについて情報を収集し,その特色を分析するとともに,法整備支援情報の相互交換システムの構築方法について検討した。3各国における実際の法運用を比較し,それに関する法的情報交換を可能にするためのツールとして,典型的な共通事例を設定し,それに対する現実の解決方法を記載したデータベースを作成するために,民法領域から典型事例を作成し,日本法,ラオス法を適用した場合の解決方法を整理した。4社会における法浸透のための基本戦略,そのプロセスの情報交換を可能にするため,ネパールに赴き,地方(南部のジャナクプールの地方・高等裁判所)および中央政府(司法省,最高裁判所,国家計画委員会,内務省,地方開発省)を訪問し,ワークショップ等を開いて意見交換を行った。5法整備協力に関する事例集およびその英文データベース化のための準備を開始した。1様々な主体による法整備支援が被支援国の国内秩序の形成にどのようなインパクトを与えているかについて,(1)国際条約,モデル法等に現れた「国際標準」を国内法に具体化する方向で進められているタイプの法整備支援(カンボディアなど)と,(2)被支援国の歴史,宗教慣習,国民の法意識,発展段階などを考慮し,既存の制定法および慣習法をベースに,新しいルールとの調和を可能な限り図る方向で進められるタイプの法整備支援(ベトナム,ネパールなど)が存在する。1990年代から2000年代前半にかけては圧倒的に前者が多かったが,2000年代後半からは後者も現れ,次第に広まる傾向がある。2国内秩序の改善・安定化が国際関係に与える影響,反対に,国内秩序の不安定化・崩壊が国際関係に与える影響について,(1)国内法秩序の改善・安定化と対外投資の増大,経済成長との相関関係が見出されるパターン(ラオス,ミャンマーなど)と,(2)国内秩序の不安定化と対外投資の減少,経済成長の停滞との相関関係が見出されるパターン(パキスタン,ネパールなど)が存在する。3法整備支援が国内レベルの良い統治の構築に寄与しうるためには,

(1)国内の慣習,宗教,法意識,その他の既存のルールと新たに導入しようとするルールとの調整,(2)薪たに制定・改正されたルールについて,とくに地方のコミュニティ・レベルの紛争解決システムの担当者への普及,(3)新たなルール形成プロセスへの参加によるオーナー意識の醸成がきわめて重要な意味をもつ。
ホメオテック遺伝子Msx-1及びMsx-2の標的遺伝子の同定

私たちがこれまでに作成したホメオテイック遺伝子Msx1およびMsx2のノックアウトマウスを用いて、これらの遺伝子の標的遺伝子ないし下流遺伝子の同定を試みた。胎生12.5日から生直後のMsx1欠損マウスの臼歯の形成過程について、増殖因子Bmp4の発現をin situ hybridizationにより経時的に調べたところ、歯上皮のBmp4の発現は、野性型と同じように胎生12.5日頃より認められたが、直下の歯間葉での発現は全経過を通して全く認められなかった。一方、野性型の歯間葉でのBmp4の発現は、Msx1の発現が射止められるようになる胎生13.0頃より認められなかった。また、最近報告された転写因子Leflのノックアウトマウスの歯の発生異常が、Msx1欠損マウスの異常と全く同じであったことより、Msx1欠損マウスにおけるLeflの発現を調べたところ、野生型とは異なり、歯間葉での発現は全経過を通して全く認められなかった。Lefl欠損マウスの歯間葉でのMsx1の発現は、正常であった。in vitroでMsx1欠損マウスの歯間葉を培養し、ビーズにBMP4を付けて植え込むとLeflの発現を誘導できた。以上の実験結果より、歯の発生においては、最近に歯上皮からBMP4が放出され、このシグナルにより直下の歯間葉において、Msx1の発現が誘導され、このMsx1が、直接あるいは間接的にBmp4の発現を誘導し、産生されたBMP4がLeflの発現を誘導する、すなわち、歯上皮Bmp4→歯間葉Msx1→Bmp4→Leflというシグナル経路が存在し、この経路により歯が形成されることが明らかにされた。毛嚢、乳腺の形成においても、上皮Bmp4→間葉Msx1およびMsx2→Bmp4→Leflという、ほぼ、歯と同じシグナル経路が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。さらに、肢芽においても、上皮(頂堤)Bmp4→間葉(進行帯)Msx1およびMsx2→Bmp4という共通の経路の存在が発見された。Msx1およびMsx2は、この他に、心内膜床、妊娠子宮、下垂体などの上皮一間葉相互作用が認められる組織で発現しており、上述したシグナル経路と共通の経路が、各器官形成に際して機能していることが推測される。in situ hybridizationによるMsx1およびMsx2の下流遺伝子の探索では、この他に、体節Msx→MyoD、歯間葉Msx1→Syndecanの経路が明らかにされた(Cell投稿準備中)。Msx1およびMsx2のsubtractionあるいはPCRdifferential displayによる標的遺伝子ないし下流遺伝子の同定の試みについては、いくつかのクローンを単離した段階であり、現在、欠損マウスのRNAを用いたRNAse Protection assayなどにより、確認の実験を行っているところである。今後、陽性クローンについて塩基配列の決定を行い、研究を進めていく予定である。in situ hybridizationによるMsx

1およびMsx2の下流遺伝子の探索では、この他に、体節Msx→MyoD、歯間葉Msx1→Syndecanの経路が明らかにされた(Cell投稿準備中)。Msx1およびMsx2のsubtractionあるいはPCRdifferential displayによる標的遺伝子ないし下流遺伝子の同定の試みについては、いくつかのクローンを単離した段階であり、現在、欠損マウスのRNAを用いたRNAse Protection assayなどにより、確認の実験を行っているところである。今後、陽性クローンについて塩基配列の決定を行い、研究を進めていく予定である。
免疫学的因子を用いた, ループス腎炎診療のprecision systemの確立

H.30年度については、患者の臨床情報(基本情報、身体所見、一般検査所見、障害臓器、ループス腎炎の病理組織像、治療内容およびその反応性を統一した指標で評価)を継続的に取得した他、また腎組織の病理学的評価においてscoringsystemを新規に規定した。採取した検体について、細胞表面分子、血清タンパクおよび尿検体についても集積、プロテオーム解析をさらに追加で施行した。現在、統計学的に中間解析を行っている統計の中間解析の結果待ちではあるが、比較的順調に進行している中間解析の結果を見て、腎炎の治療標的あるいは治療効果指標となる特定のタンパクを抽出、タンパクの特性解析を行う予定であるH.29年都については、患者の臨床情報(基本情報、身体所見、一般検査所見、障害臓器、ループス腎炎の病理組織像、治療内容およびその反応性を統一した指標で評価)を取得している。また腎組織の病理学的評価を行った。さらに採取した検体について、細胞表面分子、血清タンパクおよび尿検体についても集積、プロテオーム解析を中心に施行している。これらの臨床情報、各種検体については集積中であり、統計学的解析については一定数の検体が集積された後に行う予定である。現状、概ね順調に臨床情報の取得および検体集積が進捗しているH.30年度については、患者の臨床情報(基本情報、身体所見、一般検査所見、障害臓器、ループス腎炎の病理組織像、治療内容およびその反応性を統一した指標で評価)を継続的に取得した他、また腎組織の病理学的評価においてscoringsystemを新規に規定した。現在、統計学的に中間解析を行っている統計の中間解析の結果待ちではあるが、比較的順調に進行している引き続き、臨床情報の取得および検体集積および解析を行い、一定数の検体が集積された後に統計解析を行う中間解析の結果を見て、腎炎の治療標的あるいは治療効果指標となる特定のタンパクを抽出、タンパクの特性解析を行う予定であるH29年度は臨床情報および検体の集積を行ったため、また抗体などの使用は当該研究室に現存しているものを使用しており、今後補充の必要性がある実験で使用する抗体などの購入金額として小さく使用困難であり、翌年度分と合わせて使用する。
ヒト型人工抗体を用いた消化器癌に対する分子標的治療の基礎的検討

(1)血管新生因子VEGFの受容体であるKDRに対する抗体単離実験癌においては血管新生が行われており、癌細胞の分泌するVEGFによって血管内皮細胞上に、その受容体であるKDRが発現誘導されることが知られている。申請者はこのKDRを標的にしたヒト抗体を作製する研究を行った。まずKDR抗原ペプチドの大腸菌発現、精製、それを用いたヒト抗体ライブラリーのスクリーニングを行った。そして、抗体クローンをピックアップして、抗原ペプチドを用いたELISA解析を行い、最終的に陽性抗体クローン10種類を単離した。さらに、これらについて、パラフィン包埋切片に対する組織染色を行い、癌部の血管内皮細胞、大腸癌を認識する抗体クローン3種類を得た。以上、得られた抗体は癌部の新生血管内皮細胞を認識しており、KDRに対するヒト抗体が単離できた可能性が極めて高いと考えられる。(2)胃癌細胞株MKN-45に対する細胞スクリーニングと、それからの抗CEA抗体の単離消化器癌においては、癌特異的抗原CEAが発現されている。これは細胞外分泌される分子であるが、癌細胞表面にも保持されており、抗体による癌治療の標的として適切である。申請者はCEAを認識する抗体についても単離を試みた。まず、MKN-45に対して、申請者が開発した有機溶媒法によるスクリーニングを行い、多種類の細胞表面抗原認識抗体を単離した。そして、これらについて、さらにCEAによりスクリーニングを実施し、4種類の抗CEA抗体を単離した。そのうち1種類については完全長IgG1型に変換し、抗原認識が保持されていることを確認した。以上、抗CEA抗体についても単離が確認された。今後さらにこの抗体がヒト消化器癌を認識するかどうか、また、作製したIgGが癌細胞に対する生理作用を持つかどうかについての検討をさらに行う予定である。(3)その他の癌抗原に対するスクリーニング肝癌についての抗原TRAIL-R2及び乳癌についての抗原HER2についてのスクリーニングを行い、それぞれについての抗体を得た。これらについても完全ヒトIgG型に変換し、抗原認識の特異性、抗体の生理活性についての検討を行った。平成14年度は主として癌細胞表面タンパクを認識するヒト抗体を網羅的に単離する新たなシステムを開発することに専念した。申請者は有機溶媒層を用いて、細胞に対してヒト抗体ライブラリーを反応させる新たな方法を開発し、これを新organic法と名づけた。この方法により細胞表面のタンパクを抗原として認識する多種類のヒト抗体クローンを単離することに成功した。卵巣がん細胞株SKOv-3を用いたスクリーニングでは122種類の抗体を単離し、そのうちのひとつが癌抗原HER2を認識していることを確認した。その他の抗体についてもその認識する抗原を同定する研究を推進している。申請者はさらに数種類の肝癌、子宮癌、胃癌、大腸癌細胞株についてスクリーニングを進め、現在までに9種類の細胞株に対するスクリーニングを終了、抗体単離を進めている。胃がん細胞株を用いたスクリーニングでは、癌胎児抗原CEAを認識する抗体が得られたので、さらに詳しい解析を進めている。さらに、手術切除癌組織についても抗体クローンの単離に成功しており、これらについて、癌を認識する抗体を同定する研究を現在進行させている。(1)血管新生因子

VEGFの受容体であるKDRに対する抗体単離実験癌においては血管新生が行われており、癌細胞の分泌するVEGFによって血管内皮細胞上に、その受容体であるKDRが発現誘導されることが知られている。申請者はこのKDRを標的にしたヒト抗体を作製する研究を行った。抗体は癌部の血管内皮細胞に作用して、ADCCの作用を引き起こし、その部分での血管新生を止める作用を及ぼすことが期待される。また、マウスより得られた抗体のなかには血管内皮細胞にアポトーシスを誘導する抗体が存在することも知られている。このような癌治療に役立つ抗体の開発が本研究の目的である。申請者は研究期間中に以下のことを行った。1.DR抗原ペプチドの大腸菌発現、精製、それを用いたヒト抗体ライブラリーのスクリーニングを行った。2.抗体クローンをピックアップして、抗原ペプチドを用いたELISA解析を行い、最終的に陽性抗体クローン12個を単離した。3.これらについて、パラフィン包埋切片に対する組織染色を行い、癌部の血管内皮細胞、腺癌を認識する抗体クローン3種類を得た。以上、得られた抗体は癌部の新生血管内皮細胞を認織しており、KDRに対するヒト抗体が単離できた可能性が極めて高いと考えられる。今後さらにKDRを発現させたCOScellを作製してその認識を確認する予定である。また、IgG化を行い、ADCC作用についての検討を行うことも予定している。2)胃癌細胞株MKN-45に対する細胞スクリーニングと、それからの抗CEA抗体の単離消化器癌においては、癌特異的抗原CEAが発現されている。これは細胞外分泌される分子であるが、癌細胞表面にも保持されており、抗体による癌治療の標的として適切である。申請者はCEAを認識する抗体についても単離を試みた。1.MKN-45に対して、申請者が開発した有機溶媒法によるスクリーニングを行い、多種類の細胞表面抗原認識抗体を単離した。2.これらについて、さらにCEAによりスクリーニングを実施し、4種類の抗CEA抗体を単離した。3.そのうち1種類については完全長IgG1型に変換し、抗原認識が保持されていることを確認した。以上、抗CEA抗体についても単離が確認された。今後さらにこの抗体がヒト消化器癌を認識するかどうか、また、作製したIgGが癌細胞に対する生理作用を持つかどうかについての検討をさらに行う予定である。
心筋虚血再潅流の心筋障害ならびに冠動脈血管内皮障害におけるW3系不飽和脂肪酸の影響

本研究は、W3系多価不飽和脂肪酸を多く含む魚油とW6系多価不飽和脂肪酸を多く含む植物油をラットに摂取させ、心筋虚血再潅流障害における保護効果を検討した。〔方法〕8週齢ラットを飼料によりコントロ-ル群(飼育繁殖用飼料)、植物油群(5%紅花油添加)、魚油群(5%ヤツメウナギ油添加)とし、4週間の飼育後に実験に供した。心筋虚血再潅流実験は(1)Selye法によりin vivoで心筋虚血を作成、10分後に再潅流。(2)Langendorf法によりex vivoで虚血再潅流を作成。〔結果〕(1)in vivoにおける虚血再潅流48時間後における心筋虚血部CK含量は対照群でSHAM群より著しく低下(p<0.001)、虚血再潅流による心筋細胞障害の存在を示した。この心筋虚血部CK含量は植物油群で有意に保持されていた〔22.2【plus-minus】0.7 vs. 24.1【plus-minus】1.0 U/mgーprotein,p<0.02〕。魚油群では25.1【plus-minus】0.9 U/mg protein(p<0.01)とさらに心筋虚血部からのCKの遊出が抑制された。このことは虚血再潅流時心筋細胞障害が植物油ならびに魚油添加食の摂取で抑制されたことを示す。植物油群の血清ならびに心筋膜構成燐脂質中脂肪酸組成はコントロ-ル群に比べてW6系のC18:2とC20:4が増加、一方魚油群では逆にW6系は減少し、W3系のC20:5、C22:6が増加した。植物油群ではコントロ-ル群よりTXB_2生成能は亢進していた(p<0.05)。一方、魚油群ではTXB_2生成能は著しく抑制されていた(p<0.001)。(2)ex vivoにおける心筋虚血再潅流作成後の冠動脈内皮機能はコントロ-ル群と植物油群で障害され、魚油群で保持されていた。〔結論〕W3系多価不飽和脂肪酸の摂取は心筋虚血再潅流障害に対して保護効果を有すると考えられた。その機序として血小板thromboxane A産生能の低下、細胞膜構成複合燐脂質の変化、冠動脈内皮機能の保持が推察された。
カントに基づく人間の尊厳概念の理論的基盤の再構築と現代への応用可能性の探究

本研究は、現代の価値多元社会の基盤をなす人間の尊厳概念について、その歴史的源泉であるカントに立ち戻ってその規範性を取り出したうえで、これを現代のアクチュアルな議論を促進する概念として活性化していくことを目指す。具体的には、倫理的規範としての人間の尊厳概念に照らして現代の法概念としての人間の尊厳を思想史的・歴史的に基礎づけることで、この概念が現代社会において法実践的にも生命倫理学的にも依拠するに値する概念であることを示す。それから、人間の尊厳概念をとくに生命倫理学の問題に問いながら活性化していく。
パフォーマンス課題の効果的活用に関する国際比較調査

本研究では,米英におけるパフォーマンス課題の実践に関する調査を行うとともに,日本の小学校・中学校・高等学校の協力を得て,開発研究を行った。第1に,各教科においてパフォーマンス課題に取り組む際に求められる思考力・判断力・表現力について,その具体的な内容を解明した。第2に,パフォーマンス課題に取り組む力を育成するための指導方法を開発した。子どもたちの論理的思考力を育成するための指導方法のほか,ウィギンズとマクタイの提案する「逆向き設計」とトムリンソンの提唱する「個に応じた指導」の組み合わせ方などについても検討した。第3に,パフォーマンス課題を活用するためのカリキュラム・マネジメントの在り方を解明した。長期的な指導計画(「マクロな設計」)の立て方を明らかにするとともに,複数の学校で評価基準や評価方法を共有する開発研究を行った。第4に,パフォーマンス課題を取り入れた入試改革の在り方について,イギリスのGCSEを参考にしつつ提案した。平成21年度は、主として下記のことに取り組んだ。(1)日本の実践校におけるアクション・リサーチ:京都府乙訓教育教育局における複数の小学校、奈良女子大学附属小学校、向日市立西ノ岡中学校、福岡教育大学附属福岡中学校、京都府立園部高等学校等との共同研究に取り組んだ。その過程で、(1)パフォーマンス課題に対応する力を子どもたちに身につけさせるための指導の充実、及び(2)パフォーマンス課題に組織的に取り組むための教育課程経営、という2点が課題となることが明らかになった。(3)成果の発表:中学校の全教科においてパフォーマンス課題がどのように活用できるのかを示すような実践例を紹介する文献を共編著として刊行した。また、日本の授業づくり、評価研究、教育課程経営の在り方についての論考を、連載記事や書籍の形で公表した。平成22年度は、主として下記のことに取り組んだ。(1)日本の実践校におけるアクション・リサーチ:平成21年度に引き続き、京都府乙訓教育局における複数の小学校、金沢市立中央小学校、奈良女子大学附属小学校、向日市立西ノ岡中学校、福岡教育大学附属福岡中学校、京都府立園部高等学校等との共同研究に取り組んだ。その過程で、各学校のカリキュラムの特徴を生かしたパフォーマンス課題の位置付け方について検討した。(3)成果の発表:特に理科・社会科のパフォーマンス課題について、効果的な指導の在り方を事例に基づき説明する書籍を出版した。また、指導要録改訂期にあたり、パフォーマンス課題を取り入れた学力評価計画の立て方について、各種の雑誌において提案した。さらに、PDCAサイクルにおいて学習評価をどのように位置づけるべきかについても論じた。平成23年度は、主として下記のことに取り組んだ。(1)日本の実践校におけるアクション・リサーチ:平成22年度に引き続き、奈良女子大学附属小学校、向日市立西ノ岡中学校、福岡教育大学附属福岡中学校、京都府立園部高等学校などとの共同研究に取り組んだ。さらに、乙訓地方中学校長会による乙訓スタンダードの作成に対する支援を行った。(3)成果の発表:パフォーマンス評価に取り組むにあたって、「本質的な問い」を意識したカリキュラム設計を行うことが有効であることを、雑誌等で論じた。また、教育目標・評価学会の第22回大会の公開シンポジウムにおいて、「目標に準拠した評価」の充実のために、パフォーマンス評価の開発と普及、ならびに成績づけのためのスタンダード作りが課題となっていることを明らかにし、乙訓地方における取り組みの一端を報告した。(1)(a)パフォーマンス課題に求められる思考力・判断力・表現力、(b)パフォーマンス課題に取り組む力を育てる指導方法、(c)パフォーマンス課題を活用する教師の力量形成を図るカリキュラム・マネジメントに関して探究するため、引き続き、研究協力校(宇都宮大学教育学部附属小学校、金沢市立中央小学校、京都府立園部高等学校など)との共同研究に取り組んだ。(2)乙訓地方中学校長会、および京都府のCAN-DOリスト作成研修会との連携のもと、地域ぐるみで学力評価計画を改善する研究開発について探究を行った。乙訓地方については8中学校で学力評価計画を共有する取り組みを進めるとともに、思考力・判断力・表現力を育成するための課題や問題を分析した。京都府については、京都府立西乙訓高校・山城高校・東宇治高校・東舞鶴高校において、英語科の長期的ルーブリックや課題の共有と改善を進めた。(4)学会誌等において研究成果を発表した。また、京都大学大学院教育学研究科教育実践コラボレーション・センター主催E.FORUM教育研究セミナーII「高大接続・大学入試の課題と展望」(2012年12月8日)において、イギリスの試験制度等を踏まえた提案「教育評価論から高大接続・大学入試を考える」を行った。本プロジェクトにおいて、当初は、個々の学校との共同研究を計画していたが、平成23年度においては、乙訓地方中学校校長会との共同研究が実現し、乙訓スタンダードの作成に携わった。

このように、地域の学校群との共同研究に踏み出せたことは、当初の計画以上の進展と言える。このように地域の教育改革を推進することは、パフォーマンス課題を効果的に開発・普及し、「目標に準拠した評価」を充実させる上で、大きな意義を持つと考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。学校との共同研究には、研究成果を直接普及する、実践を通して理論の意義と課題を検証するといった効果がある。したがって、本プロジェクトでは、今後も、学校との共同研究を重視した取り組みを進めたいと考えている。また、本プロジェクトでは、これまでにたくさんの実践資料を蓄積している。最終年度にあたる平成24年度には、資料整理のアルバイトを雇用することにより、これらの資料をより効果的・効率的に分析したいと考えている。