hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Prolineーrich proteinの構造と構能及び臨床的意義

我々はこれまでにProlineーrich protein(PRP)の分離・精製を行いPRPは1)SDS上分子量74000の糖蛋白である事、2)急性炎症性蛋白である事、3)トリグリセライド・リッチ・リポ蛋白と正相関しアポリポ蛋白としての特徴を有する事、4)臨床的および組織学的検討より肝で合成されている事を明らかにしてきた。本年度はPRPと冠動脈硬化の関連及びその他の炎症性蛋白との関連を調べた。当科で平成1年より2年までに冠動脈造影を行った183例(男性111例、女性72例)の血清脂質、アポ蛋白、リポ蛋白、PRP、各種炎症性蛋白(ハプトグロビン、CRP,トランスフェリン、セルロプラスミン、フィブリノ-ゲン、α_1アンチトリプシン、α_1アシッドグライコプロテイン、a_2マクログロブリン)、及びシアル酸を測定、SASを用いて解析した。その結果、(1)PRPはトリグリセライドとアポBに正相関を認めた。(2)冠状動脈の狭窄度を示すGensini's score(0 vs > 0)及び0枝病変vs1ー3枝病変共にPRP濃度に有意差を認めず冠動脈硬化との関連は認めなかった。(3)炎症蛋白との関連でPRPはハプトグロビン、セルロプラスミン、フィブリノ-ゲン、α_1ーアシッドグライコプロテイン、シアル酸と正相関を認めた事より炎症の後期に増加する事が示唆された。1.PRPはゲル濾過、イオン交換クロマトグラフィーに加え、抗PRP-IgGアフィニテー・クロマトグラフィーをもちいて精製した。2.PRPの分子量はゲル濾過で350,000であり、sodium dodecylsulfate polyacrylamide gel electrophoresisより求めた分子量74,000の約5倍であった。3.PRPは約8%の糖成分を含有する糖蛋白であった。4.PRPには等電点電気泳動より10ー11種のイソフォームが存在した。5.PRPはcharge shiftelectrophoresisの結果より親水性蛋白であった。6.PRPはトリグリセライド・リッチ・リポ蛋白の脂質及び蛋白濃度と正相関した。7.PRPは感染及び炎症性疾患で高値であり、各種炎症性反応及び蛋白濃度と正相関し、急性心筋梗塞でみた経時的変化でも急性期に高値を示した。以上の結果より、PRPはアポリポ蛋白でありトリグリセライド・リッチ・リポ蛋白特にカイロミクロン代謝に関与していると考えられる。さらに炎症時に何等かの役割を果している可能性が示唆された。今後の課題としてはPRPの合成臓器を明らかにする必要がある。そのため、病理解剖より得られた肝、脾、小腸などの組織をPRP抗血清を用い、免疫組織染色法を用いて検討する。又、肝疾患などとの関連についても検討を加える。我々はこれまでヒト血清蛋白であるprolineーrich protein(PRP)の分離、精製を行い1)分子量はSDS上74,000,ゲル濾過上350.000で、8%の糖を含有する蛋白質である事、2)急性炎症蛋白の一種である事、3)トリグセライド・リッチ・リポ蛋白と正相関し、アポリポ蛋白としての特徴を有する事を報告してきた。本年度はPRPの合成臓器について検討を加えた。まず肝での合成の有無を調べるため各種肝疾患におけるPRP濃度を測定した。その結果、肝硬変及び慢性肝炎において正常コントロ-ルより低値を認めた。又、肝での蛋白合成亢進状態である脂肪肝においてはコントロ-ルと比べ高値を認めた。各種肝機能検査と血清PRP濃度の検討では、コリンエステラ-ゼ濃度及びレシチン・コレステロ-ル・アンルトランスフェラ-ゼ活性と正相関を認めた。以上の臨床的検討結果よりPRPは肝で合成されている可能性が示唆されたので、病理解剖時に得た肝組織を我々が作製した抗PRP血清を用い免疫組織染色法にて調べた。又、脾臓および小腸も同様に染色を行った。その結果、肝の中心静脈周囲の肝細胞に抗PRP血清に反応する細胞を多数認めた。小腸には反応全く認めず、脾臓においては極く軽度反応を認めた。以上の臨床的および免疫組織学的検討結果から考えPRPの合成臓器は少なくとも肝である事が明らかとなった。急性炎症性蛋白質及びアポ蛋白は大部分肝で合成されている事が確認されており今回得られたPRPの結果もそれらと一致する結果であった。更にマクロファ-ジ系での合成について現在検討中である。又、PRPがトリグリセライド・リッチ・リポ蛋白と関連する事から動脈硬化への関与について次年度検討を加える予定である。

当科で平成1年より2年までに冠動脈造影を行った183例(男性111例、女性72例)の血清脂質、アポ蛋白、リポ蛋白、PRP、各種炎症性蛋白(ハプトグロビン、CRP,トランスフェリン、セルロプラスミン、フィブリノ-ゲン、α_1アンチトリプシン、α_1アシッドグライコプロテイン、a_2マクログロブリン)、及びシアル酸を測定、SASを用いて解析した。その結果、(1)PRPはトリグリセライドとアポBに正相関を認めた。(2)冠状動脈の狭窄度を示すGensini's score(0 vs > 0)及び0枝病変vs1ー3枝病変共にPRP濃度に有意差を認めず冠動脈硬化との関連は認めなかった。(3)炎症蛋白との関連でPRPはハプトグロビン、セルロプラスミン、フィブリノ-ゲン、α_1ーアシッドグライコプロテイン、シアル酸と正相関を認めた事より炎症の後期に増加する事が示唆された。
19世紀半ば～20世紀半ばロシア北東地域のユカギール語資料に関する言語学的研究

本研究は、19世紀半ばから20世紀半ばにかけてロシア北東部、シベリアにおいて収集されたユカギール語資料の古文献や未刊行資料の調査・収集・整理をとおして、言語データのデータベース化とその言語学的分析をおこなうことを目的とするものである。研究計画期間最終年度である平成30年度は、次のような活動をおこなった。1. W.ヨヘルソンが19世紀末に記録した原文テキスト(Jochelson 1900)への形態情報のアノテーション作業および形態情報から統語ツリーを生成するためのスクリプトの改良を継続した。2.この19世紀末のテキストを元に、格標示および焦点構文の分析を昨年度に引き続いて進め、焦点構文の歴史的変化に関する論考を学術雑誌に発表した。3.ロシア科学アカデミー東洋写本研究所(サンクトペテルブルク)に保管されているユカギール語資料の調査を実施した。そのうち、資料として極めて価値の高い、W.ヨヘルソンによるユカギール語・ロシア語辞書、および原文テキスト(未刊行のものを含む)の手稿を閲覧し、複写申請を行った。本研究は、19世紀半ばから20世紀半ばにかけてロシア北東部、シベリアにおいて収集されたユカギール語資料の古文献や未完資料の調査・収集・整理をとおして、言語データのデータベース化とその言語学的分析をおこなうことを目的とするものである。3年間の研究計画の初年度である平成27年度には、次のような活動をおこなった。1.W.ヨヘルソンの記録による原文テキスト約100編(収集時期:19世紀末)と、E.クレイノービッチの記録による原文テキスト2編(収集時期:20世紀半ば)、A.シフナーが整理した語彙リストと例文(収集時期:18世紀末から19世紀半ば)を解読・入力し、露訳または独訳とともにコンピュータ上での利用が可能な形にした。とくにW.ヨヘルソンの原文テキストは、ユカギール語の古い資料のなかでも質と量の点でもっとも充実しており、言語研究上極めて重要なものである。また、入力を終えた原文テキストについて、形態素分析と文法的なアノテーションの付与、和訳の作業に着手した。2.非定形の動詞の用法について、現代のユカギール語と比較しながら分析を進めた。その結果、古い時期のユカギール語(コリマ・ユカギール語)の非定形節では、自動詞主語と他動詞目的語を同じように扱う能格型アラインメントを示す例がが現代語に比してより頻繁に認められることが明らかとなった。このことは、ユカギール語がかつて節のタイプにもとづく分裂能格性を有していた可能性を強く示唆しており、この言語の歴史を考える上で非常に重要な発見といえる。また、古い資料のさらなる分析の基礎となる、現代語の分析もあわせて進めた。本年度は当初予定していたロシア国内における未完資料の調査をおこなうことができなかった。しかし、古文献資料の電子化を集中的に進め、主だったものについてはその作業を終えた。また、資料の分析と実験的なアノテーション付与をおこない、今後の作業方針をある程度まで定めることができた。したがって、次年度以降の資料のデータベース化への準備がほぼ整ったと言える。さらに、ユカギール語における分裂能格性の存在を資料の分析によって明らかにしたことは、この言語の文法史研究という点からも十分な成果をあげることができたと言える。本研究は、19世紀半ばから20世紀半ばにかけてロシア北東部、シベリアにおいて収集されたユカギール語資料の古文献や未刊行資料の調査・収集・整理をとおして、言語データのデータベース化とその言語学的分析をおこなうことを目的とする。3年間の研究計画期間の2年目である平成28年度には、次のような活動をおこなった。1.W.ヨヘルソンの19世紀末の調査報告を解読・入力し、調査地とその状況、滞在時期といった言語資料のメタデータとなる情報の把握をおこなった。2.古いユカギール語資料の中でも最も重要な、W.ヨヘルソンが記録した原文テキストの形態素分析と文法情報のアノテーション付与の作業を昨年度に引き続きおこなった。本年度は特にいわゆる焦点構文や従属節の分析の土台となる、分詞や動作名詞を含む文へのアノテーションに重点をおいて作業を進めた。3.焦点構文について、現代のユカギール語と比較しながら分析を進めた。その結果、古い時期には現代のユカギール語には見られない、焦点構文による他動詞主語や付加語の焦点化の例が存在すること、やはり現代のユカギール語には見られない、擬似分裂文と呼べる構文の例がわずかながら存在することが分かった。ここから現代に至るまでの焦点構文(あるいは焦点マーカーの)の起源および歴史的変遷を想定することができる。4.古文献を含むユカギール語資料の中に見られる動植物語彙を用いた比喩表現について分析をおこなった。5.ロシア、サンクトペテルブルクのロシア科学アカデミー東洋学研究所(Institute for Oriental Studies)のアーカイブなどで未刊行資料と古文献の手稿についての調査をおこなった。昨年度実施予定であったロシア国内における未刊行資料の調査を行い、ロシア国内でのユカギール語資料の保存状況の把握を進めることができた。また、昨年度に集中的におこなった言語資料の電子化と、言語資料へのアノテーション付与のための作業方針をベースに、分詞や動作名詞を含む文へのアノテーション作業を終え、これに基づいてデータを整理することにより、焦点構文の歴史的変遷に関する新たな知見を得ることができた。さらに、動植物語彙を使った比喩表現を洗い出すことにより、ユカギール人の世界観の一旦を明らかにすることができたことも、本年度に行った研究活動の大きな成果である。

本研究は、19世紀半ばから20世紀半ばにかけてロシア北東部、シベリアにおいて収集されたユカギール語資料の古文献や未刊行資料の調査・収集・整理をとおして、言語データのデータベース化とその言語学的分析をおこなうことを目的としている。研究計画期間の3年目である平成29年度には、次のような活動をおこなった。1.W.ヨヘルソンが19世紀末に収集した原文テキスト(Jochelson 1900)への文法情報のアノテーション付与作業を昨年度に引き続いて進めた。そのうち4編のテキストについては、各文の統語構造(ツリー)を閲覧・検索できる形で試験的にオンライン公開した(http://npcmj.ninjal.ac.jp/interfaces/cgi-bin/index.sh?db=kyt)。2.上記に関連して、形態情報から統語ツリーを生成するための手法を調査・研究し、生成スクリプトを作成した。このプロセスについて、他の研究者と情報を共有することを目的に研究発表をおこなった。3.19世紀末のユカギール語における格標示および焦点構文の用例の分析を進め、また、古い時期から現代までに想定される歴史的変化についての考察をおこなった。前者についてはロシア(トムスク、トムスク国立教育大学(Tomsk State Pedagogical University))において研究発表をおこない、後者は論文としてまとめ、学術雑誌に投稿した(現在査読中)。4.ユカギール語原文資料への文法情報付与の手法を、西シベリアで話されるセリクープ語ナリム方言の資料にも適用し、テキスト集として刊行した。入手した資料の整理、分析は計画通り進んでいる。しかし、8月または9月に実施を計画していたロシア(サンクトペテルブルク、ロシア科学アカデミー東洋学研究所(Institute for Oriental Studies))におけるアーカイブ調査が、現地協力者との時間調整がうまくいかず、延期せざるをえなくなった。本研究は、19世紀半ばから20世紀半ばにかけてロシア北東部、シベリアにおいて収集されたユカギール語資料の古文献や未刊行資料の調査・収集・整理をとおして、言語データのデータベース化とその言語学的分析をおこなうことを目的とするものである。研究計画期間最終年度である平成30年度は、次のような活動をおこなった。1. W.ヨヘルソンが19世紀末に記録した原文テキスト(Jochelson 1900)への形態情報のアノテーション作業および形態情報から統語ツリーを生成するためのスクリプトの改良を継続した。2.この19世紀末のテキストを元に、格標示および焦点構文の分析を昨年度に引き続いて進め、焦点構文の歴史的変化に関する論考を学術雑誌に発表した。3.ロシア科学アカデミー東洋写本研究所(サンクトペテルブルク)に保管されているユカギール語資料の調査を実施した。そのうち、資料として極めて価値の高い、W.ヨヘルソンによるユカギール語・ロシア語辞書、および原文テキスト(未刊行のものを含む)の手稿を閲覧し、複写申請を行った。
強磁場の創る新奇スピン秩序状態の理論解析

BaCo2V2O8における磁場誘起新奇非整合秩序の発見をうけ、疑1次元量子スピン系における磁場誘起相転移と、それにともなう新奇スピン秩序状態の解明が重要な論点となっている。本研究課題では、とくに、スピンのイジング異方性の役割と1次元性との兼ね合いの観点かち、疑1次元古典スピン系の熱相転移の特徴をモンテカルロシミュレーションなど計算物理的手法を用いて明らかにした。具体的には拡張アンサンブルにもとついたWang-Landau法を、鎖方向と鎖間方向に対応した2次元状態密度に拡張し、シミュレーションを行った。この2次元状態密度の状態分布から疑1次元系特有の比熱のピーク構造を抽出することができた。さらにこの結果より疑1次元系のスケーリング解析における一般的な注意点を明示的にまとめた。次に、連続スピン自由度をもつ疑1次元古典XXZ模型の磁場中相転移についても同様の解析を行った。通常の3次元での古典XXZ模型は磁場によりスピンフロップ転移を起こすことが知られている。しかし、スピンフロップ転移は1次相転移であり、通常のモンテカルロシミュレーションで扱うことは困難であったため、鎖間結合により弱く結合したXXZ鎖がどのような相転移を起こすのかはながらく非自明な問題として残されてきた。本研究では磁化についての状態密度に対してWang-Landauシミュレーションを行うことで問題の解決をはかり、系統的に磁場中相転移を調べることが可能にした。最終的に疑1次元古典XXZ模型の磁気相図の鎖間結合依存性を明らかにし、3次元的な特徴が疑1次元古典XXZ系でも保持されることが分かった。この結果、BaCo2V2O8で見られた新奇秩序は純粋に量子効果により誘起されていることが確認できた。擬1次元系の低エネルギー状態の特徴を調べるために、マルチカノニカル法にもとづく拡張アンサンブルの考え方を擬1次元系に拡張した、2次元の状態密度をもちいたWang-Landauアルゴリズムを構成した。これにより鎖内および鎖間の結合定数のエネルギースケールのギャップを取り扱うことが可能になった。さらに得られた2次元状態密度にもとづいて擬1次元イジング模型の有限サイズ効果を解析し、相転移現象への擬1次元性の影響を明らかにした。これらの成果は日本物理学会欧文誌に出版予定である。次に、1次元量子スピン系において、マルチフェロイクスなどの観点からベクトルスピンカイラリティーの秩序が興味を集めているが、これまで秩序パラメーターが直接計算された例は無かった。本研究ではスピン回転をともなうユニタリー変換をほどこし、スピンの位相を調整することで密度行列繰り込み群などの数値的手法をもちいてベクトルスピンカイラリティー(スピン流)を直接計算することを可能にした。これによりジグザグスピン鎖の基底状態におけるカイラル秩序の量子相転移点を決定し、Z2対称性の破れにともなうユニバーサリティーであること特性を明らかにした。また、同様に磁場中において磁場誘起カイラル秩序相が存在することも示した。この研究成果は日本物理学会欧文誌に発表した。
両親媒性ランダムコポリマーを基盤とした精密ナノ会合体の創出

平成30年度は、平成29年度に引き続き、様々な両親媒性ランダムコポリマーを設計し、溶液中での自己組織化を検討した。(1)両親媒性ランダムコポリマーの合成と会合挙動:リビングラジカル重合により、様々な側鎖構造や主鎖骨格(メタクリレート、アクリレート)、連鎖配列、分岐構造を持つ両親媒性コポリマーを合成し、溶液中での自己組織化挙動を調べた。例えば、親水性PEG鎖と疎水性/結晶性オクタデシル基を側鎖にもつアクリレート型ランダムコポリマーは、水中で結晶性コアを持つミセルやベシクル、またヘキサン中で親水性PEGが集積したコアを持つ逆ミセルを形成した。このように、側鎖と主鎖構造を設計すると、ランダムコポリマーを用いて様々なナノ会合体を構築できることが明らかとなった。また、ユニマーミセルを結合したダブルコアミセルや両親媒性ランダムコポリマーをグラフト化したブラシポリマーの創出にも成功した。(2)両親媒性ランダムコポリマーの選択的かつ動的な会合挙動:共重合組成や疎水性側鎖(アルキル基炭素数)の異なる両親媒性ランダムコポリマーを二種類水中で混合し、そのミセル化挙動をサイズ排除クロマトグラフィーと蛍光測定により調べた。このランダムコポリマーは、異なるポリマーの存在下でも、同一の側鎖や組成のポリマーを認識して選択的に会合し(これをSelf-Sortingという)、それぞれ異なるミセル会合体を形成した。さらに本ポリマーは、同一のミセル間では動的にポリマー鎖を交換していることが明らかとなった。この特徴を生かし、両親媒性ランダムコポリマーをベースとするABA型トリブロックコポリマーを用いて、自己修復性と選択的な接着性を併せ持つハイドロゲルの創出に成功した。現在、このSelf-Sorting挙動の発現機構について調査を進めている。当初の予定よりも速やかに、両親媒性ランダムコポリマーの自己組織化とそれをベースとするABA型トリブロックコポリマーの合成に成功し、結果として、当初3年目に予定していた両親媒性ランダムトリブロックコポリマーを用いたハイドロゲルの創出にも成功した。このように、本研究は当初の計画以上に進展が見られている。本研究は、当初の計画以上に進展しており、3年目も計画の通り推進する予定である。平成29年度(1年目)では、リビングラジカル重合により側鎖構造や一次構造(分子量、組成、配列)の異なる様々な両親媒性ランダムコポリマーを合成し、本ポリマーの水中での会合挙動と温度応答性を調べた。1.リビングラジカル重合による精密合成ルテニウム触媒を用いたリビングラジカル重合により、親水性PEG鎖を持つメタクリレートと疎水性アルキル基を持つメタクリレートをリビングラジカルランダム共重合し、分子量や組成の制御された様々な両親媒性ランダムコポリマーを合成した。本系では、側鎖の構造や組成などに依存せず、分子量の制御されたランダム共重合体を収率よく得ることができた。2.水中での会合挙動の評価と構造解析上記ポリマーをSEC-MALLSや動的光散乱で分析し、水中での会合挙動を評価した。これらのポリマーは、水中でサイズが10 nm程度に揃った極めて小さなユニマーミセルや多分子ミセルを形成した。これらのポリマーは、ユニマーミセルに最適なポリマー固有の臨界鎖長をもち、その鎖長以下では、常に分子間で会合し、多分子会合ミセルを形成した。このサイズは、組成により緻密に制御でき、疎水性モノマーの割合やアルキル側鎖長が増加するにつれて増加した。この特異な会合挙動は、主鎖やアルキル側鎖の構造の異なるポリマーでも、普遍的に起こる現象であることがわかった。小角X線散乱測定により、これらのミセルは球状であることが明らかとなった。3.精密会合体の温度応答性これらの会合体は、水中でLCST型の相分離挙動を示し、その曇点は会合体のサイズや組成、アルキル基の構造により自在に制御できることがわかった。以上のように、ポリマーの一次構造制御により、会合体のサイズや構造、温度応答性を自在に制御できる自己組織化システムの構築に成功した。当初の予想を超えて、リビングラジカル重合によるポリマー合成が順調に進行し、当初2年目や3年目に計画していた主鎖構造の異なる両親媒性ランダムコポリマーや両親媒性ランダムブロックコポリマーの合成にも成功した。その結果、これらのポリマーに関する自己組織化挙動の評価も検討することができた。

(2)両親媒性ランダムコポリマーの選択的かつ動的な会合挙動:共重合組成や疎水性側鎖(アルキル基炭素数)の異なる両親媒性ランダムコポリマーを二種類水中で混合し、そのミセル化挙動をサイズ排除クロマトグラフィーと蛍光測定により調べた。このランダムコポリマーは、異なるポリマーの存在下でも、同一の側鎖や組成のポリマーを認識して選択的に会合し(これをSelf-Sortingという)、それぞれ異なるミセル会合体を形成した。さらに本ポリマーは、同一のミセル間では動的にポリマー鎖を交換していることが明らかとなった。この特徴を生かし、両親媒性ランダムコポリマーをベースとするABA型トリブロックコポリマーを用いて、自己修復性と選択的な接着性を併せ持つハイドロゲルの創出に成功した。現在、このSelf-Sorting挙動の発現機構について調査を進めている。当初の予定よりも速やかに、両親媒性ランダムコポリマーの自己組織化とそれをベースとするABA型トリブロックコポリマーの合成に成功し、結果として、当初3年目に予定していた両親媒性ランダムトリブロックコポリマーを用いたハイドロゲルの創出にも成功した。このように、本研究は当初の計画以上に進展が見られている。当初の予定より、順調に計画が進行しているため、2年目では、当初の計画に加え、3年目の計画も遂行する予定である。本研究は、当初の計画以上に進展しており、3年目も計画の通り推進する予定である。
リサイクルできる石灰石・フライアッシュコンクリート舗装の耐久性と環境負荷の評価

石炭火力発電所から排出されるフライアッシュをコンクリートに混和することで性能向上が期待できることから,セメントの一部代替材としてしばしば使われる.石灰石骨材でつくったフライアッシュコンクリートは,セメント製造の原料としてリサイクルできる可能性もある.この研究の目的は,充分な強度特性(特に初期強度)を満足し,セメント原料としてリサイクル可能なコンクリート舗装を開発することである.本研究では,曲げ強度を基に配合を決定した.その上で疲労や摩耗といった耐久試験を実施し,リサイクル可能なコンクリートの適用性を確かめた.試験結果より,リサイクル性に加え,十分な強さ発現性と耐久性を確かめた.コンクリート舗装の多くは,鉄筋をほとんど用いず中性化対策を必要としないことから,フライアッシュ(FA)の大量使用が期待できる可能性が高い.一方,FAをセメント代替材として用いることで,施工後に早期交通解放が求められる道路舗装への適用が困難となる.これまでの研究において,初期強度改善のため石灰石微粉末を混和し,さらに次世代のセメント原料として活用できるよう石灰石骨材のみを用いたFA置換率40%のFA舗装コンクリートの最適配合を見出してきている.昨年度までの研究成果を踏まえ,当該年度の研究では,その舗装コンクリートの長期強度発現性を明らかにするとともに,耐摩耗性・すべり抵抗性の再評価を行った.その結果,ラベリング試験による摩耗量の大きさは,FAの混和や骨材の種類よりも単位粗骨材量による影響が大きい結果が得られた.ただし,いずれのコンクリートもアスファルト混合物の規準値を充分に満足する結果となった.さらに,セメント原料としてのリサイクル可能性を明らかにするため,試験後のコンクリートを主原料として,ポルトランドセメントの試製を行った.すなわち,このFA舗装コンクリートを用いて,一般的なクリンカーの鉱物組成となるよう,鉱物組成を計算し,目標値の設定,原料を調合した.調合した原料を,乾燥後,電気炉で焼成してクリンカーを作製し,石こうと粉砕助剤を添加してボールミルによって粉砕することにより,リサイクルセメントを作製した.セメント試製を行った.試製したセメントの化学成分から鉱物組成の計算を行い,目標値と近い値となり普通ポルトランドセメントと同等の鉱物組成となることを確認した.このリサイクルセメントは,普通ポルトランドセメントのJIS規格値を充分に満足したことから,次世代のセメントの原料にリサイクルできることを確認した.日本のセメント産業のCO2排出量は,国内の全CO2排出量の約4%を占めており,その排出量の削減は重要な課題となっている.このことから環境負荷低減および産業副産物の有効利用の観点から,フライアッシュ(FA)をセメント代替材として有効活用する意義は大きい.FAを大量使用できる構造物のひとつにコンクリート舗装がある.特に近年では,アスファルト舗装と比較して耐久性の高くライフサイクルコストに優れるコンクリート舗装の機運が高くなっている.本研究では,次世代のセメント原料としてリサイクル可能なFA舗装コンクリートの開発を目的とする.特に平成27年度の研究では,FAをできるだけ大量に使用するため,FAをセメント質量に対して40%置換し,スランプ6.5cmの施工性に優れたリサイカブルFA舗装コンクリートを研究対象とした.スランプは運搬時間を考慮し,練り上がり30分後にスランプ6.5cmとなるよう検討した配合を用いた.本論文では研究対象のコンクリート(SL6.5)の曲げ強度,摩耗特性およびリサイクル性を検討し,既往の研究のスランプ2.5cmのリサイカブル舗装コンクリート(SL2.5)と比較を行った.そして,このFA舗装コンクリート(SL6.5)を用いて,一般的なクリンカーの鉱物組成となるよう鉱物組成を計算し,クリンカーを作製し,石こうと粉砕助剤を添加してボールミルによって粉砕することにより,リサイクルセメントを作製した.JIS R 5202に準拠して,強熱減量の測定およびClに関しては湿式分析,それ以外の化学分析に関しては蛍光X線分析によって測定を行った.さらにJIS R 5201に準拠した物理試験を行った.このリサイクルセメントは,SL2.5と同様に普通ポルトランドセメントのJIS規格値を充分に満足したことから,次世代のセメントの原料にリサイクルできることを確認した.研究計画段階で考えていた舗装コンクリートのフレッシュ性状では,実施工を行うにあたり,施工性が充分ではないという考えに至り,これまでの低スランプコンクリートに加え,アジテータ車でも運搬可能で,施工が容易となるスランプのコンクリートまで研究対象とした.このコンクリートにおいても,前年同様の研究を進め,概ね順調な研究成果をおさめることができ,幾つかの研究論文も発表できた.コンクリートに用いる石灰石骨材は,石灰石鉱山において採掘・破砕・分級の工程を経て製造されており,使用用途に応じて所定の粒径に調整されストックヤードまたはサイロに貯蔵されている.コンクリート用石灰石骨材として,分級の段階で粒径別に製造される製品の一つである1505(5mm15mm)は粒径が小さく,平坦性が要求される透水性コンクリート舗装に適していると考えられる.また,コンクリート舗装は温度変化に伴う膨張・収縮の体積変化が生じるため,必然的に目地を設ける必要があり,これが走行性を低下させる懸念もある.石灰石骨材を用いたコンクリートは他の骨材によるコンクリートと比べ,線膨張係数が小さいことから目地間隔を広くできる可能性がある.また,コンクリート舗装の使用骨材にすべて石灰石骨材を用いることで,供用解体後,再度全量がセメント原料として使用可能となり,繰り返しリサイクル可能となる完全リサイクルコンクリートが製造できる可能性も考えられる.循環型社会,ライフサイクルコストの観点からも,このようなリサイカブル舗装コンクリートを開発・実用化していくことの意義は大きいものと考えられる.

近年,川砂利や陸・山砂利の枯渇化,海砂採取の禁止・規制の強化により,良質なコンクリート用細骨材の減少により安定した粒度分布の確保が困難となり,全体的な品質の低下が問題とされている.そのため,良質な天然骨材に代わる細骨材の確保が今後必要となり,この対策として,石炭火力発電の副産物であるフライアッシュを細骨材の一部として用いることが提案されている.これらを踏まえ,本研究では,石灰石骨材を用いたフライアッシュ透水性コンクリートの舗装の開発を目的とした.特に本研究では,フライアッシュおよび石灰石骨材を用いた透水性コンクリート舗装の曲げ疲労耐性と耐凍害性といった耐久性を調べるため,曲げ疲労試験・凍結融解試験を実施した.石炭火力発電所から排出されるフライアッシュをコンクリートに混和することで性能向上が期待できることから,セメントの一部代替材としてしばしば使われる.石灰石骨材でつくったフライアッシュコンクリートは,セメント製造の原料としてリサイクルできる可能性もある.この研究の目的は,充分な強度特性(特に初期強度)を満足し,セメント原料としてリサイクル可能なコンクリート舗装を開発することである.本研究では,曲げ強度を基に配合を決定した.その上で疲労や摩耗といった耐久試験を実施し,リサイクル可能なコンクリートの適用性を確かめた.試験結果より,リサイクル性に加え,十分な強さ発現性と耐久性を確かめた.研究計画当初に設定したコンクリート舗装の強度試験・耐久性試験(摩耗試験)および同コンクリート塊を用いてポルトランドセメントの試製を当該年度に実施することができた.その結果,想定されていた良好な結果も得られ,概ね順調に研究をすすめることができた.セメント原料としてリサイクルできる舗装コンクリートのバリエーションを拡げていくため,透水性機能を付加したコンクリート舗装も検討していく.さらにこれらのリサイカブルコンクリート舗装の実施工に関するデータを拡充し,その実用化を図っていく必要があると考えている.特に実機プラントで試作した同コンクリートでは,空気量が過大になるケースもみられたため,実用的な配合設計法も検討していく必要があると考えている.また石灰石を用いたコンクリート舗装の懸念である耐摩耗性について,これまでの室内実験では,その影響は小さいことを確認しているが,さらに実験を拡充し,実用上においても問題がないことを確認していく必要がある.土木工学実験室レベルにおけるコンクリートは概ね一定の品質で製造でき,適当な強度や耐久性,リサイクル性を得ることができた.一方,実施工を考えたとき,レディミクストコンクリート工場等の実機練りプラントにおいても,同様の安定した性状確保が必須である.しかしながら,同一配合でも生コンプラントで実機練作製した舗装コンクリートは,試験練りで定めたAE剤の添加量の設定値では空気量が過大となる問題が生じた.
組織と情報システムの設計における異文化間比較研究

本研究は、文化感応型システム設計に関する基礎研究である。本研究の究極的目標は、次の2点を開発することである。1。文化とシステム設計との関係を説明する理論を構築する。2。システム設計者に対し、文化感応型システム設計に必要な方法を提供する。上記の目標を達成するために、国際比較研究の手法を用い、次の5段階で研究を進めた。1。心の構造モデルSCモデルを用い、日米の大学生を対象に調査を実施し、人間行動の違いを明確にした。2。日米の経済関係の新聞(日経、WALL STREET JOURNAL)の内容分析を実施し、日米産業界における文化意識の違いを推定した。3。以上の調査研究から、システム設計に関する次の『文化3軸』を抽出した。第1軸AMBIGUITY-RATIONALITY第2軸DEPENDENCE-INDEPENDENCE第3軸IMPROVEMENT-BREAKTHROUGH4。これらの3軸を基礎に、企業組織の文化と情報システムとの関係を調査研究するために、日米の両国に於いて、同じような町(瀬戸市とチコ市)、同じ規模の中小企業を日米とも3社選択し、アンケート調査と面接調査を実施した。5。上記の調査、面接結果をもとに、文化感応型システム設計法について理論構築を実施した。本研究の結論は、次の3点である。1。あらゆる組織は、ユニークな差がある。システムは、異文化間を安易に移動出来ない。2。それゆえ、システム移転を可能とする従来のシステム設計法のパラダイムを変える必要がある。3。異文化での仕事をする際に、特にこの文化感応型システム設計を心がける必要がある。最近日本企業では国際化の進展にともない、海外においてシステム設計をする必要が増大している。異文化との摩擦を回避しながら、顧客に満足を提供するにどうするかという問題に答えるものが、この文化感応型システム設計法である。文化感応型システム設計法の基本概念は、次の5点である。1。システム設計をユーザーの視点から実施する。2。システム設計を目的展開からスタートする。3。着眼目的をベースに、ユーザーの価値次元を検討する。4。価値次元を明確にした後に、仕様を決める。5。このステップで決定された仕様に基づきシステム設計すれば、文化感応型になる。本研究で出された新しい概念は、『文化仕様』である。従来システムを設計する際には、(1)ユーザーから要求される要求仕様、(2)技術的な面から決定される技術仕様、(3)環境条件から決定される環境仕様などから考虜されてきた。すなわち、工学的な観点から設計仕様が決定され、システムが構築されてきた。しかし、世界がグローバル化するにつれ、システムは単なる工学システムではなく、社会・文化システムと考える必要性がある。この文化仕様の概念は、社会・文化システムを設計可能にする文化感応型システム設計に必要な方法論を提供する手掛かりになる。1。2。1。2。3。5。1。2。3。1。2。3。4。5。

従来システムを設計する際には、(1)ユーザーから要求される要求仕様、(2)技術的な面から決定される技術仕様、(3)環境条件から決定される環境仕様などから考虜されてきた。すなわち、工学的な観点から設計仕様が決定され、システムが構築されてきた。しかし、世界がグローバル化するにつれ、システムは単なる工学システムではなく、社会・文化システムと考える必要性がある。この文化仕様の概念は、社会・文化システムを設計可能にする文化感応型システム設計に必要な方法論を提供する手掛かりになる。本研究は、組織と情報システムの設計における文化的側面を国際比較によって明らかにしようとしたものである。1990年度は、次の点に関して日米共同研究を実施した。1.システムと文化との関連:文化がどんな形でシステム設計に影響を与えるか?システムと文化的側面、システムと価値次元についての検討。2.システム設計における価値次元導入の方法、価値志向システム設計法の検討。3.日米における価値次元の実証研究:実証研究として、今年度は次の2つの方法にて予備調査を実施した。(1)SCモデルによる日本人、米国人の心の構造調査:SCモデルによるアンケ-ト調査を、日米の大学生、大学院生を対象に実施。予備調査として、仮説検証を行った。その結果アメリカ人は、コア-型、日本人は、シェル型であることが実証された。(2)内容分析法により、日米の価値観の比較研究を行った。米国側は、ウォ-ルストリ-トジャ-ナル、日本側は、日本経済新聞を対象に、1990年1月より一年間において、日本の文化特性を表す次のキ-ワ-ドに関して、内容分析を行った。そして、その違いにより、産業経済界における文化意識の違いを推定した。本年度は、丹羽教授が渡米し、テリ-カ-ティス教授と打ち合わせを行い、アメリカでの調査を実施した。日本での調査は日比野教授が実施し、日米双方で分析された。新聞の内容分析は、コンピュ-タ検索により、日米双方で実施された。1991年度は、前年度の日米共同研究の成果を踏まえ、米国から、共同研究者のテリ-・カ-チス教授を招き、下記の5点を実施した。1.1990年度の共同研究で抽出された「システム設計に及ぼす社会的文化的要因」を検証するために、別途13問の質問による調査を日米両国で実施し分析した。2.その結果、次の3軸『システム設計文化3軸』と命名し、今後の研究の柱とすることになった。第1軸:AMBIGUITYーRATIONALITY第2軸:DEPENDENCEーINDEPENDENCE第3軸:IMPROVEMENTーBREAKTHROUGH3.この3軸に基づき、12問の調査用紙を用いて日米企業を比較研究するために、今年度は日本側一社を選び、全数調査を実施した。4.アンケ-ト調査の限界を補うために、日本両国で同じ業種、同じ規模の企業を数社選び、インタ-ビュ-による企業調査とケ-ススタデェ-を実施することになり、今年度は、日本側の企業を4社選び、実地調査を行った。調査対象は、中小企業で、運輸業、情報処理業、製造業、酒造問屋を選択し、3軸理論構築の基礎的ケ-スの収集に努めた。
ドイツ語転換動詞の形態・意味機能・統語機能の相互関係に関する通時的研究

本研究では、ドイツ語の名詞や形容詞から派生された動詞の形態・意味・統語的機能の関係を長期の歴史的変化に沿って調査した。現代ドイツ語では、bewaffnen<武装する>やentleeren<空にする>など、名詞や形容詞から派生された動詞の多くが接頭辞を伴う。本研究では、これが中世ドイツ語においては目立つ現象ではないこと、そして、与奪の対象や位置を表す名詞からの動詞派生と形容詞からの動詞派生において段階的に接頭辞の利用が増えてきたことを明らかにした。ドイツ語では、こうした動詞派生において接頭辞が派生手段の一部になる歴史的変化があったと考えられる。研究初年度につき、研究全体の基礎に関する部分に重点を置いた研究を行った。まず、各種の基本的文献資料を購入し、近年のドイツ語形態論研究・語彙論研究の研究成果を把握した。6月にはベルリン・フンボルト大学(ドイツ連邦共和国)で関連資料を調査し、最新の研究動向について現地の研究者と意見交換を行った。また、同大学を中心として構築されたReferenzkorpus Altdeutschについて詳細なレクチャーを受け、研究のために利用できることになった。研究対象としては、25年度に名詞由来の転換動詞を調査し、26年度に形容詞由来の転換動詞を調査する計画であったが、年度前半に検討した結果、副詞などから由来する転換動詞をも視野に入れた方が研究がより充実すること、そして研究対象となる全ての転換動詞を一度に確定する方が研究全体のプログラム上効率が良いことが判明した。そこで、Rolf BergmannやAletta Leipoldの研究を踏まえて、いくつかの古高ドイツ語文芸作品と中高ドイツ語実用文書集Corpus der altdeutschen Orginalurkundenに現れる動詞から中世ドイツ語の転換動詞として認められる動詞を確定した。その上で、これまでに研究代表者が蓄積したノウハウを生かしつつ、上記Referenzkorpus Altdeutschを援用しながら古高ドイツ語大規模テキストデータベースを構築し、名詞・形容詞由来の転換動詞の用例を網羅的に採集した。そしてそうした用例をデータベースにまとめ、転換動詞の形態・意味機能・統語機能の相互関係を体系的に調査した。次年度は中高ドイツ語における転換動詞の用例データベースの構築を中心に研究を行う。また、10月には海外2大学において招待講演を行い、現地の研究者と研究成果について意見交換を行った。26年度は中高ドイツ語の転換動詞の調査を重点的に行った。調査対象として中高ドイツ語で書かれた実用文書集であるCorpus der altdeutschen Orginalurkundenを用い、それに基づいて中高ドイツ語における転換動詞の用例データベースを構築した。具体的には名詞・形容詞由来の転換動詞の形態・意味機能・統語機能の相互関係を体系的に調査している。また、25年度に利用できるようになったReferenzkorpus Altdeutschを本格的に活用し、25年度に構築した古高ドイツ語用例データベースの内容を再確認することによってデータベースの精度を大幅に向上させることができた。また、26年度はNotker der Deutscheの遺したテキストやIsidorus Hispaliensisによるラテン語文書の古高ドイツ語翻訳からの用例もデータベース化したが、その作業の際にもReferenzkorpus Altdeutschを援用している。こうした調査は、Referenzkorpus Altdeutsch構築の中心となったベルリン・フンボルト大学(ドイツ連邦共和国)教授Karin Donhauser氏の協力を得て行った。こうした研究により、25年度に行った調査の成果と合わせ、中世ドイツ語における様々なタイプの転換動詞の分布をタイプ・トークン両方の観点から詳細に明らかにすることができた。また、初期古高ドイツ語から後期古高ドイツ語を経て中高ドイツ語までの範囲が連続的に観察可能になり、先行研究では明らかにならなかった歴史的変遷が捉えられるようになった。この他、「構文文法」の枠組みによる語形成研究の状況についても調査を行った。こうして達成できた分析成果の一部はポズナン(ポーランド共和国)・ポズナン大学で開催された欧州言語学会(Societas Linguistica Europaea)研究発表会、大阪で・国立民族学博物館で開催された日本歴史言語学会大会において発表し、関連分野の研究者と議論を行った。27年度以降は研究後半に入るため、26年度までに構築した中世ドイツ語転換動詞の用例データベースを基に、研究前半よりもより広い視野に基づき、精度が高い調査を開始した。特に、名詞由来・形容詞由来のドイツ語転換動詞の振る舞いが歴史的にどう変化するかを長いスパンで観察し、動詞接辞との相互作用を様々な側面から調査することができた(特に、接尾辞-igenを含む動詞について詳細に調査し、その形成の歴史的変化の経緯を明らかにすることができた。その成果は28年度に刊行予定である)。構築済みの用例データベースに基づいて初期古高ドイツ語と後期古高ドイツ語の間にある差異も調査したが、こうした古高ドイツ語期内での変化はこれまでのドイツ語史研究では詳しく論じられることがあまり見られなかったため、新たな知見を得ることができた。また、文法理論的には26年度に「構文文法」の枠組みによる語形成研究の方法論について調査したが、これを踏まえて「構文形態論」や類型論的語形成研究の方法論についても(特に「語統語論」との関連に重点を置いて)調査を行い、その成果を上の研究に活かすことができた。また、研究の中間成果を広く公表して意見交換するため、審査を経て28年度にドイツで開催予定のGesellschaft fuer germanistische Sprachgeschichte年次総会に伴う研究発表会で発表の機会を得ることができた。

この他、英語・スウェーデン語における名詞由来・形容詞由来の転換動詞の振る舞いについても文献に基づいて調査を行った。調査対象にはラテン語からの翻訳テキストが多く含まれるため、その特色を捉えるために代表的ラテン語テキストとの比較も行った。27年度は当初、26年度までの研究成果を基により詳細な研究を進めると共に、研究成果を広い層の研究者に対して発表し、意見交換することを目標としていた。前者については実現でき、具体的な成果も挙っているが、本プロジェクトの趣旨に合致する適切な発表の場がなかったため、学会や研究集会の場で中間成果を議論に付すことができなかった。もっとも、27年度においては、次年度に開催される研究集会での発表の機会を得ることを確定することができた。また、これに加えて刊行を待つ論文もあるため研究の進捗はおおむね順調であると判断できる。最終年度につき、これまでの研究の過程で得てきた知見を基にドイツ語における転換動詞の形態と意味機能・統語機能の解明に総合的に取り組んだ。特に、段階的に構築してきた転換動詞用例データベースを用いて、ドイツ語転換動詞の文法的性質の歴史的変化を捉えることができた。こうした研究によって得られた成果として、2件の口頭による研究発表を行った。1件はドイツで開催された国際研究集会におけるドイツ語授与動詞の形態の歴史的変化についての発表、1件は日本国内で開催された研究集会におけるドイツ語脱名詞転換動詞の形成法体系の変化についての発表である。また、転換動詞の文法的性質の歴史的変化を記述的に捉える過程では近年の形態論・語形成論における理論的議論を参考とした。それによりドイツ語の転換動詞派生に関わる派生形態素の性質の歴史的変化を「機能希薄化」として位置付ける着想を得た。この着想も日本国内で開催された研究集会においてポスター発表として公表できた。これらの発表においてはその内容について関連分野の研究者と意見交換をすることができた。加えて、文献資料に基づいて形成法の観点から英語とドイツ語の転換動詞を比較した。また、現代スウェーデン語の転換動詞についても独自にデータベースを構築し、現代スウェーデン語の基本語彙における転換動詞の位置付けとその特徴を調査した。その結果、ドイツ語には、いくつかの接頭辞が特定の転換動詞タイプ(産出動詞・位置動詞・授与動詞・剥奪動詞と形容詞からの派生動詞)と密接に結びつくという際立った特徴があることがわかった。ドイツ語においては歴史的に接頭辞の機能希薄化が起こり、その結果として接頭辞が転換動詞のタイプを区別する指標として特に発達したと考えられる。本研究では、ドイツ語の名詞や形容詞から派生された動詞の形態・意味・統語的機能の関係を長期の歴史的変化に沿って調査した。
難治性アトピー性皮膚炎に対する新規免疫抑制剤FTY720の有用性と作用機序

アトピー性皮膚炎(AD)は乳幼児期に発症し,その多くは成人に至るまでに寛解する.しかし,最近では治療に抵抗する症例が増加している.AD治療はステロイドの外用薬による治療が主であるが,炎症が全身におよぶ難治症例への適用は困難である.本研究では,自然発症皮膚炎モデルマウスを用いて,ステロイド抵抗性ADに対するFTY720の有用性を調べた.その結果, FTY720の経口投与は,ステロイドの外用薬との併用で,難治性ADに対して極めて有用であることが明らかとなった.アトピー性皮膚炎(AD)は乳幼児期に発症し,その多くは成人に至るまでに寛解する.しかし,最近では治療に抵抗する症例が増加している.AD治療はステロイドの外用薬による治療が主であるが,炎症が全身におよぶ難治症例への適用は困難である.本研究では,自然発症皮膚炎モデルマウスを用いて,ステロイド抵抗性ADに対するFTY720の有用性を調べた.その結果, FTY720の経口投与は,ステロイドの外用薬との併用で,難治性ADに対して極めて有用であることが明らかとなった.難治性アトピー性皮膚炎の治療薬として新規免疫抑制剤FIY720を臨床に供給するため,皮膚炎モデル動物(NC/Ngaマウス)を用いてFTY720の有用性を検討した.1)アトピー性皮膚炎治療薬としてのFTY720の有用性:自然経過で皮膚炎を発症したNC/Ngaマウスをプラセボ群(n=10,注射用蒸留水を週3回経口投与),吉草酸ベタメタゾン軟膏群(n=10,週26回塗布),FTY720群(n=11,FTY720(3mg/kg,週3回経口投与)およびFTY720+吉草酸ベタメタゾン軟膏併用群(n=9,FTY720(3mg/kg,週3回経口投与)+吉草酸ベタメタゾン軟膏(週26回塗布)に分け,治療効果を検討した.治療効果は肉眼所見(ADスコア),皮膚の組織染色(ヘマトキシリン-エオジン(HE)染色およびトルイジン・ブルー(TB)染色)および血清中IgE濃度により評価した.FTY720群ではプラセボ群に比べ,有意なADスコアおよび皮膚組織所見の改善がみられた.さらに,ベタメタゾン軟膏を併用すると一層の改善効果が認められた.さらに,FTY720群では炎症に伴う脱毛も有意に改善されていた.以上のことから,FTY720のアトピー性皮膚炎治療薬としての有用性が明らかとなった.2)難治性アトピー性皮膚炎(ステロイド抵抗性)治療薬としてのFTY720の有用性:自然経過で皮膚炎を発症したNC/Ngaマウスに吉草酸ベタメタゾン軟膏を塗布し軽快しない個体(ステロイド抵抗性)を選別した.それらを上記の4群に分けFTY720による治療効果の判定を行っている.平成19年度には,アトピー性皮膚炎モデル動物(NC/Ngaマウス)を用いてFTY720の有用性を明らかとした.即ち,自然経過で皮膚炎を発症したNC/Ngaマウスをプラセボ群(n=8,注射用水を週3回経口投与),ベタメタゾン軟膏群(n=8,週6回塗布),FTY720群(n=8,FTY720(3mg/kg)週3回経口投与)およびFTY720+ベタメタゾン軟膏群(n=8,FTY720(3mg/kg)週3回経口投与+ベタメタゾン軟膏(週6回塗布))に分け,治療効果を検討した.その結果,FTY720とベタメタゾン軟膏を併用すると,有意なADスコアの改善が見られた.平成20年度は,この治療効果を組織化学的,生化学的および免疫学的に明らかとすることを目的に研究を行った.その結果1)ベタメタゾン群で見られた脱毛はFTY720群で有意に改善した(P<0.05,Mann-Whitney's U-test).2)組織所見からも,FTY720とベタメタゾン軟膏の併用療法で有意な皮膚炎の改善が見られた.一方,3)血中IgE濃度は,FTY720群およびFTY720とベタメタゾン軟膏の併用群で減少傾向が見られたものの,個体差が大きく,統計学的に有意な差は見られなかった.現在,ヒトのアトピー性皮膚炎の病勢評価に用いられている血中TARC(Thymus and activation-regulated chemokine,CCL17)の測定,免疫応答を抑制するサイトカインであるIL-10の血中濃度の測定およびIL-10を産生する細胞の同定を行いつつあり,有益な成果を得つつある.以上のように,FTY720の経口投与は,ステロイドの外用薬との併用で,難治性ADに対して極めて有用であることを明らかとした.
ウサギVX2腫瘍モデルを用いたKORTUC動注併用放射線治療による抗腫瘍効果

本研究ではウサギVX2大腿腫瘍モデルを用いて、予め留置しておいた動注リザーバーポートより放射線増感作用のあるオキシドールを腫瘍の栄養動脈内に注入し、それに併せて放射線治療を行い、従来のオキシドール局所注入療法(KORTUC)と同等あるいはより強い抗腫瘍効果が得られるかどうかを比較検討する。この研究によりKORTUC動注療法の効果が証明されれば、Interventional radiologyの手技として既に確立されている動注リザーバー留置術と組み合わせて、様々な部位の病変に応用可能となることが期待される。
基底膜分子を用いたエナメル芽細胞分化誘導法の開発

ラミニンは現在までα,β,γ鎖の組み合わせで15種類の分子種が報告されている。しかしながらα鎖にだけ着目すると、歯の発生過程において歯胚上皮には初期ではα5が、分泌期ではα3が発現し、最終的なエナメル形成終了過程で一過性にα2が発現していることを確認している。そこで、本研究ではα5鎖を含むラミニン10/11、α2鎖を含むラミニン2に着目して解析を進めた。ラミニンα5欠損マウスでは、咬頭が形成されず、小さな歯胚をもつことを明らかにした。このことから、少なくともラミニンα5は歯原性上皮細胞(未分化なエナメル芽細胞)の増殖に関与していることが示唆される。そこでラミニン10/11、ラミニン5、ラミニン2およびフィブロネクチン、I型コラーゲンをコートした培養皿で歯原性上皮細胞株を培養し、この細胞増殖能に関してBrdUの取り込み能を検討したところ、ラミニンα5を含むラミニン10/11において、著しい細胞増殖能を示した。このことからラミニンα5を含むラミニン10/11は細胞の増殖に重要な役割を示していることが示唆され、このことから得られた知見は、単にエナメル芽細胞に対するラミニンの機能を明らかにするのみならず、関連研究の為の、エナメル芽細胞の大量調整法へと応用できるとともに、エナメル質再生法開発の為の基礎的知見となりうる。
Brauer代数とBirman-Murakami-Wentzl代数のモジュラー表現論

我々は、以前に構成した、Bn(Z),Bn(q, r)のcellular basisを改良して、回帰的に新らしいcellular basisを構成した.それは、多くの良い性質を持つ.それを利用して、Bn(Z),Bn(q, r)がsemi-simpleになるための十分条件を与えた.これは、今まで知られていた結果を含み、議論は、見やすくなる.更に、Bn(Z)、Bn(q, r)がsemi-simpleになるための必要十分条件を、明示的に定式化した.我々は、以前に構成した、Bn(Z),Bn(q, r)のcellular basisを改良して、回帰的に新らしいcellular basisを構成した.それは、多くの良い性質を持つ.それを利用して、Bn(Z),Bn(q, r)がsemi-simpleになるための十分条件を与えた.これは、今まで知られていた結果を含み、議論は、見やすくなる.更に、Bn(Z)、Bn(q, r)がsemi-simpleになるための必要十分条件を、明示的に定式化した.Birman-Murakami-Wentzel代数(以下略して,BMW-代数)の半単純性の条件を求めることを目標に研究を進めた.これについては,まだ最終結果は得られていないが,かなりの進展があった.BMW-代数のcellular基底は,研究分担者の学位論文で構成された.この基底は,岩堀Hecke環の,cellular基底の拡張であるが,岩堀Hecke環のSpechtmoduleのcellular基底が,岩堀Hecke環H_i(q^2)からH_<i-1>(q^2)への制限に関して,うまく振るまうこと,および,Jucys-Murphy作用素に関してうまく振るまう事という2点を持っているのに比べ,BMW-代数のcellular基底は,うまく行かない.この点は,半単純性を調べる重要なポイントであり,本年度の研究で,この様な性質を満たす基底を作ることができた.この基底は今まで知られている基底に比べて条件が弱く,genericに作られるという利点を持つ.今後の研究に役に立つものと思われる.