hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
足関節受動抵抗の発生機序解明とその運動中の値の推定手法の開発

本研究では,まず,3次元非圧縮超弾性体の接触問題について解析可能な陰解法非線形有限要素ソルバを作成し,剛体力学系モデルと連成した問題を解くことができる枠組みを作った.その上で人体の骨形状CTデータを元にして,足部節および脛骨と腓骨の遠位部の骨格と靭帯について,それぞれを剛体とバネとして表し,骨同士の力学的相互作用を摩擦のない接触として足関節から足部の力学モデルを構築した.立脚期の荷重状態を模擬した際の受動抵抗特性を推定した結果,荷重時の受動抵抗の変化には関節面の形状の影響は無視できないほど大きいという可能性を示した.本研究の目的は,足関節周りの関節受動抵抗の発生機序を解明し,運動中に足関節周りに発揮されるモーメントに関節受動抵抗がどの程度影響しているか推定する手法を開発することである.本課題では,荷重時と無荷重時の関節受動抵抗の変化について,足関節を構成する骨の位置関係,筋腱複合体の弾性要素の3次元的な伸びの2つの要素の影響を詳細に調べ,それらの要素を統合化した数値シミュレーションモデルを開発し,立脚時に下肢関節で発揮される関節受動抵抗モーメントの推定手法を提案する.本年度は,人体の骨形状CTデータを元にして,足部節および脛骨と腓骨の遠位部の骨格と靭帯について,それぞれを剛体とバネとして表し,骨同士の力学的相互作用を摩擦のない接触として足関節から足部の力学モデルを構築した.また,構築したモデルを用いて,関節受動抵抗特性を計算し,これまでに実験により得られている受動特性と比較による靭帯パラメータのパラメータフィッティングを行った上で,立脚期の荷重状態を模擬した際の受動抵抗特性を推定した.その結果,立脚期を模擬した荷重により受動抵抗特性は変化するが,その変化の程度は予測されたものより小さなオーダの変化であった.その理由はまだ十分明らかにはできていないが,次の課題は,シミュレーション結果の妥当性を検証する比較実験を行うことである.本研究の目的は,足関節周りの関節受動抵抗の発生機序を解明し,運動中に足関節周りに発揮されるモーメントに関節受動抵抗がどの程度影響しているか推定する手法を開発することである.本課題では,荷重時と無荷重時の関節受動抵抗の変化について,足関節を構成する骨の位置関係,筋腱複合体の弾性要素の3次元的な伸びの2つの要素の影響を詳細に調べ,それらの要素を統合化した数値シミュレーションモデルを開発し,立脚時に下肢関節で発揮される関節受動抵抗モーメントの推定手法を提案することを目指した.本年度は,これまでに構築したシミュレーションモデルを実際の荷重条件に容易に対応可能とするべく操作性の改良を行った.また,個体別のモデルを作成するためのシステムの構築を行い,モデルの作成法を提案した.前年度は立脚期を模擬した荷重により受動抵抗特性は変化するが,その変化が小さいことの理由の解明が課題であったが,本年度のモデルの改良によって,荷重条件を適切に設定することで,受動抵抗特性は大きな変化を示し,荷重時の受動抵抗の変化には関節面の影響が大きな役割を果たす可能性があることを示した.本研究では,まず,3次元非圧縮超弾性体の接触問題について解析可能な陰解法非線形有限要素ソルバを作成し,剛体力学系モデルと連成した問題を解くことができる枠組みを作った.その上で人体の骨形状CTデータを元にして,足部節および脛骨と腓骨の遠位部の骨格と靭帯について,それぞれを剛体とバネとして表し,骨同士の力学的相互作用を摩擦のない接触として足関節から足部の力学モデルを構築した.立脚期の荷重状態を模擬した際の受動抵抗特性を推定した結果,荷重時の受動抵抗の変化には関節面の形状の影響は無視できないほど大きいという可能性を示した.本研究の最終目的は,足関節周りの関節受動抵抗の発生機序を解明し,運動中に足関節周りに発揮されるモーメントに関節受動抵抗がどの程度影響しているか推定する手法を開発することである.目的達成のために,足関節を構成する骨の位置関係,筋腱複合体の弾性要素の3次元的な伸びの2つの要素の影響を詳細に調べ,それらの要素を統合化した数値シミュレーションモデルを開発し,立脚時に下肢関節で発揮される関節受動抵抗モーメントの推定手法を提案する.本年度は,筋モデル作成のために,3次元非圧縮超弾性体の接触問題について解析可能な陰解法非線形有限要素ソルバを作成し,剛体力学系モデルと連成した問題を解くことができる枠組みを作った.有限要素ソルバには,Newmarkβ法,一般化α法,Houbolt法を実装することとし,数値積分の時間刻みと問題の不連続性の強さに応じて,数値減衰の強い方法を選択することとした.本研究では,超音波画像から3次元筋骨格系の形状を再構成する装置を開発する.超音波画像取得装置のプローブに荷重検出装置を組み込んだ機種を予算内で選定するのに時間を要した.計画がやや遅れているのは,その検討に時間がかかったことが理由である.3次元非圧縮超弾性体の接触問題について解析可能な非線形有限要素ソルバを作成する際に,接触時の数値の不連続性を原因とする数値計算の不安定性を回避するために,陰解法の数値積分法を検討する必要がでてきた.

計画がやや遅れているのは,その検討に時間がかかったことが理由である.最終年度となる来年度は,超音波画像装置を用いた足関節構成骨の形状・動態および主要筋の動態計測システムの構築,および実測値を参照データとする筋骨格モデル逆問題的解析による関節受動抵抗モーメント発生機序の解明と立位時の関節受動抵抗モーメントの推定手法の提案,を達成する.前年度の達成目標であった,筋モデルパラメータの抽出と3次元有限要素筋モデル作成およびそれを用いた足部筋骨格モデルの構築,を早急に達成し,当初の計画通り,今年度中に,足関節構成骨の形状・動態および主要筋の動態計測システムの構築,来年度中に,実測値を参照データとする筋骨格モデル逆問題的解析による関節受動抵抗モーメント発生機序の解明と立位時の関節受動抵抗モーメントの推定手法の提案,を達成する.本研究では,足関節を構成する骨格構造,骨格筋・腱・靭帯の形態および動態をモデル化するために,これらの情報を計測によって取得する必要がある.研究費は超音波画像診断装置およびMRI装置を用いた計測系を構築するために使用する.本研究では,足関節を構成する骨格構造,骨格筋・腱・靭帯の形態および動態をモデル化するために,これらの情報を計測によって取得する必要がある.研究費は超音波画像診断装置およびMRI装置を用いた計測系を構築するために使用する.
不安の発現メカニズムに関する行動真理学的研究

4頭のアカゲザルを用い、餌強化による2レバ-選択事態で皮下投与したethyl βーcarbolineー3ーcarboxylate(βCCE)と生理食塩液の弁別を形成した。βCCEの用量効果関係に関する実験では、訓練用量が低いとより低用量で効果が発現することがわかった。般化テストでは5HT_<1A>アゴニストの8ーOHDPATおよび5HT_<1B>アゴニストのTFMPPについて完全般化がみられた。5HT_<1B>受容体は囓歯類でのみ見いだされており、従ってサルでは両サブタイプの区別がない可能性が考えられた。一方5HT2およびD2アンタゴニスト作用を有するスピペロン、D1アゴニストのSch23390、ニコチンおよびジアゼパムでは明らかな般化はみられなかった。また、D2に比較的選択性の高いハロペリド-ルでは部分般化がみられた。拮抗テストでは、0.18mg/kgのβCCE投与後にジアゼパムを累積用量で与えたところ、ジアゼパム0.18あるいは10mg/kgでβーCCEの効果が消失した。ジアゼパム1mg/kgあるいはフルマゼニル0.1mg/kg前処置後にβCCEを累積用量で与えたところ、βCCEの用量効果曲線は右に0.25ないし0.75ログユニットシフトし、競合的な拮抗がみられた。Sch23390やTFMPPの前処置では、TFMPP前処置後3頭中1頭で拮抗がみられた他は、βCCEの効果に影響はみられなかった。ジアゼパム前処置後にβーCCEに完全般化のみられた8ーOHDPATの累積用量を与えたところ、βCCE反応は見られなくなったが、高用量では反応が抑制され、拮抗は非競合的であった。一方フルマゼニル前処置では8ーOHDPATの般化に影響はみられなかった。以上のことから、アカゲザルにおけるβCCEの弁別刺激効果はヒト不安のある側面を代表すること、第一次作用点が中枢のベンゾジアゼピン受容体であることは疑いないが、効果発現にはセロトニン作動性神経系のうちでは5HT_<1A>受容体が関与しており、またドパミン作動性神経系ではD1よりもD2受容体がより深く関与していることが示唆された。不安の発現メカニズムを動物で検索する目的で、成熟アカゲザル4頭を用い2レバ-選択餌強化事態で不安惹起物質類縁化合物であるβCCEと溶媒との間に弁別行動の形成を試みた。実験では、食餌制限を施したサルをモンキ-チエアに固定して左右2個のレバ-のついたオペラント実験箱に入れ、初めにレバ-ひとつを取り外した1レバ-条件でfixed ratio(FR)30で反応が安定するまでレバ-押し訓練を行い、ついで2レバ-を条件で弁別訓練をおこなった。ここでは、2頭についてはセッション開始前の投与(皮下)がβCCEであった場合は右側の、シャム投与であった場合は左側のレバ-押し反応に対しFR30で餌ペレットを与え、他の2頭についてはこの随伴性を逆にした。

この結果、先に塩酸塩で弁別を試み、その後free baseにかえて用量を上下した2頭については訓練用量を0.56mg/kgとしたところ約20セッションで弁別が認められ、その後用量を0.18mg/kgに減じた。他の2頭については訓練用量を上下させながら最終的に0.18mg/kgとし、最終的に1頭では54セッション、残りの1頭では131セッションで弁別を形成した。これらのサルに般化テストを行なったところ、0.18mg/kgのβCCEの効果は0.032mg/kgないし0.056mg/kgで消失すること、また効果持続時間は2時間ないしそれ以上であることがわかった。さらに、ドパミンアゴニストのアポモルヒネやアンタゴニストのハロペリド-ルが低用量でβCCEに部分般化する場合があること、またこれらの薬物が般化用量以下でβCCEの効果を増強することを示唆する結果を得た。これらのことから、βCCE弁別刺激効果発現にはドパミン系神経伝達が間接的に関与していることが考えられた。皮下投与された生理食塩液と0.18mg/kgのβーCCEを既に弁別した2頭のアカゲザルについてβーCCEの用量効果関係を求めたところ、0.01mg/kgで効果の消失がみられ、約1年半前と比べ、0.25ないし0.5log unitの感受性増大が認められた。これらのサルを用い、代表的な抗不安薬でありベンゾジアゼピン受容体アゴニストであるジアゼパムによる拮抗試験を行ったところ、βーCCEの訓練用量である0.18mg/kgの効果はジアゼパムの1ないし1.8mg/kgで消失した。そこで1mg/kgのジアゼパム処置後にβーCCEの用量効果関係を求めたところβーCCE反応は0.32ないし0.56mg/kgでみられ、1.5ないい1.75log unitのシフトが観察された。ジアゼパム単独では、約50%の反率減少がみられた3.2mg/kgにおいても般化はみられず、いずれの用量においても生理食塩液反応が90%を越えた。これらのサルと新たに弁別を形成した2頭の計4頭を用い、βーCCE弁別刺激効果発現に関するセロトニン(5HT)作動性神経系の関与を検討した。5HT受容体のAlサブタイプアゴニストに分類される5ーOHDPATについて、はじめに2頭でラットでは無作用量とされる0.03mg/kgを初回用量としてテストしたところ、2頭とも完全般化がみられた。このため新たに3頭を用いて用量効果関係を求めたところ、0.01ないし0.1mg/kgで完全般化がみられ、この用量範囲で反応率に変化はみられなかった。ついでBサブタイプアゴニストに分類されるTFMPPをテストしたところ、1ないし3mg/kgで同様に完全般化がみられ、1mg/kgで般化のみられた1頭で最大29%の反応率減少がみられた。
東アジア産樹木年輪による過去千年間の大気中炭素14濃度の復原

AD950から1950までの日本産樹木年輪を用い,年輪幅およびセルロース酸素同位体比による年輪年代を確定させて炭素14年代を測定し,較正曲線IntCal13との比較して大気中炭素14濃度の変動を検討した。基本的にはIntCal13に沿った結果が得られていて,特異な変動がみられる時期は限られていた。11世紀前半と15世紀前半は異なる樹木年輪を比較し,ほぼ同じ挙動を示したことから地域差は少ないと思われる。一方,17世紀以降はいずれの樹木年輪も変動が大きい。18世紀の挙動は近世建造物と合致するが,既報値とも合致しない例もある。産業革命以降はSuess効果の影響などを考慮する必要がある。平成25年度は以下の試料について,炭素14年代測定を実施した。中国・白頭山埋没樹(およそ150年輪)三重県伊勢神宮倒木(およそ400年輪)試料は木口面から1mm厚の年輪層を切り出し,塩素漂白でセルロース化してから各年輪に切り分け,炭素14年代測定を実施した。しかしながら,A)は試料の劣化が著しく,十分なセルロースを回収できなかった。また建築史からの要請が強いことから,B)の処理・測定を前倒しで実施した。しかしながら同時期に測定された他の試料が,年輪層を切り出す際に用いた切断機からダイヤモンド粉が混入したためと思われる異常値を示したことから,本試料についても継続的な測定を中止し,処理方法を検討した上で再測定を実施することとした。今年度は年輪試料のセルロース化に課題を残した。B)の測定結果は較正曲線IntCal13と比べ異常値と思えるほどの乖離は見せていないが,16世紀後半に系統的なずれが確認されている。しかしながら,切断に用いたダイヤモンドカッターによる汚染が他の試料に見られたため,B)についてもこのずれの真偽が確認できない。そこで,窒化ホウ素など炭素を含まない切断刃を用いて試料を再処理することとした。当該時期の日本版較正曲線の作成は,特に建築史の立場からの要請が強い。特に年輪年代法が適用できない樹種が多く,年輪数も十分でない部材が用いられる古民家建築は,ウィグルマッチ法による較正年代の絞り込みが必要である。既にいくつかの部材の炭素14年代測定で,北半球用のIntCalよりも南半球用のSHCalにマッチングさせた方が良好な結果の得られる例が確認されていて,より詳細な日本版較正曲線の整備が急務といえる。樹木年輪から効率よくセルロースを得る方法として,板状抽出法が実用的な段階に達した。切断には窒化ケイ素の刃を用い,純水ならびに有機溶媒で超音波洗浄をしたのちに塩素漂白を行う。処理の済んだセルロースは透明な写真袋に入れてスキャナ画像を撮り,年輪層に切り分ける。ただし袋内では試料が安定せず,袋の片面を剥いだ上で切断することになる。顕微鏡で観察しながら作業することで埃の混入は回避できているが,もう一段の改善が必要である。円教寺および白壁兵舎部材の測定から,それぞれAD14001500,AD16501750に相当する日本産樹木年輪の炭素14年代が得られた。前者は較正曲線が下降する時期に相当しIntCalとSHCalの差異を示すことが難しいが,ほぼ沿ったものとなっている。一方後者は較正曲線が不安定な時期に相当するが,測定値は大きく乱れ,IntCalの上方のみならず下方に位置するものも見られた。上方へのずれは炭素14濃度の低い南半球大気の影響を示唆するものであるが,下方へは炭素14濃度の高い大気の供給を仮定しなければならない。前年度測定を試みた,16世紀から現代までの年輪を有する伊勢神宮倒木の再測定を,代表者・分担者が実施する別の研究プロジェクト(総合地球環境学研究所:高分解能古気候学と歴史・考古学の連携による気候変動に強い社会システムの探索)により実施した。5年輪を1単位とした測定結果の挙動は白壁兵舎部材の変動と合致した。すなわち,近世の日本産樹木年輪の示す炭素14年代の変動は当時の大気中炭素14濃度を反映したもので,統計的な処理を施された較正曲線はむしろ実際の変動を反映していない可能性がある。なお前年度測定した16世紀台の伊勢神宮倒木の単年輪測定は,今年度の測定結果にほぼ沿ったものとなり,汚染の影響を受けていないことも判明した。前年度炭素14年代を測定した兵庫県姫路市円教寺桔木枕(ケヤキ)と新潟県新発田市白壁兵舎部材(マツ)の,酸素同位体比法による年輪年代測定を中塚が実施した。その結果,前者の年代はAD14101520であったが,後者は炭素14年代から予想されたAD1700前後ではなくAD17851870であることが判明した。以上の成果と,前年度結果を得た伊勢神宮倒木スギの測定結果を,セネガルで開催された第22回国際放射性炭素会議で坂本が報告した。ここでは,IntCalのウィグルから外れる近世日本の文化財建造物部材の炭素14年代が伊勢神宮スギの挙動と合致し,南半球の大気の影響と考えられてきた当該期の炭素14年代の挙動は日本産樹木年輪に特徴的かつ共通することを示した。

しかしながら,19世紀以降の日本産樹木年輪である白壁兵舎の挙動とは必ずしも合致せず,今後の検討が必要であることも併せて示した。平等院鳳凰堂の建築遺構材のうち,ヒノキ材は奈良文化財研究所の光谷氏によりAD10201180との年輪年代を得たが,コウヤマキ材は年輪年代法が不調だったため,酸素同位体比法による測定を中塚が実施し,AD9521037という結果を得た。坂本がそれぞれの炭素14年代測定を実施した結果,前者はほぼIntCalに沿うものであった。ところが,後者はIntCalからの乖離が認められる上に重なる時期の前者とも合致せず,再測定を実施している。AD950から1950までの日本産樹木年輪を用い,年輪幅およびセルロース酸素同位体比による年輪年代を確定させて炭素14年代を測定し,較正曲線IntCal13との比較して大気中炭素14濃度の変動を検討した。基本的にはIntCal13に沿った結果が得られていて,特異な変動がみられる時期は限られていた。11世紀前半と15世紀前半は異なる樹木年輪を比較し,ほぼ同じ挙動を示したことから地域差は少ないと思われる。一方,17世紀以降はいずれの樹木年輪も変動が大きい。18世紀の挙動は近世建造物と合致するが,既報値とも合致しない例もある。産業革命以降はSuess効果の影響などを考慮する必要がある。東アジア産樹木年輪については,各機関に依頼をするものの良好な試料は得られないでいる。最終年度は日本産樹木による過去千年間の較正曲線作成に注力することから,東アジア産樹木が入手できた場合もその悉皆測定は困難と思われ,日本の古民家建築部材試料と同様に,対照試料として離散的な測定にとどまると予想される。27年度が最終年度であるため、記入しない。文化財科学最終年度は長野県池口寺の部材測定を予定し,これにより過去千年間の日本産樹木年輪の炭素14年代測定を完遂する。大気中炭素14濃度を復原するため,日本各地の古建築部材,ならびに可能であれば東アジア産樹木の炭素14年代測定結果と対照し,その地域的な広がりを検討する。ダイヤモンドカッターを用いて年輪試料を切削する方法は,死滅炭素からなるダイヤモンド粉の混入を招く恐れがあることが分かり,試料の処理を改めて実施することとなった。ただし元試料となる樹木は十分な量を確保しており,方法論を確立した上で測定を進めることで,挽回は可能であると考えている。平成25年度の繰り越し金と合わせ,平成26年度はほぼ予定通りの測定を実施できたが,単価に対して若干の差額を残すこととなった。三重県伊勢神宮倒木(およそ400年輪)について,改めて切削とセルロース化,ならびにAMSによる炭素14年代測定を実施する。日本原子力研究開発機構の施設を利用するなどして測定費用の圧縮に努め,効率的な測定を実現する。この試料に接続する長野県池口寺古材(およそ300年輪),山梨県棲雲寺古材(およそ200年輪)の処理も開始する。測定費の一部として使用する。初年度に実施した年輪試料のセルロース化に,ダイヤモンドカッターに由来するダイヤモンド粉混入の不具合が生じ,予定していた測定を中断したため。ダイヤモンド粉を用いない窒化ホウ素の切断刃で昨年度測定予定の試料を切断し直し,改めてセルロース化を実施した上で測定に供する。その際の測定費用に充当する。
知能と傾斜機能を持つ新材料構造物のモデリングと動的解析

「知能と傾斜機能を持つ新材料構造物のモデリングと動的解析」について当該年度に以下の研究を実施した。(1)知能性材料は、自立的な制御的機能を材料内に持つ。このため知的機能が埋め込まれるベースとなる複合材料平板とシエルの基本的な特性を解析した。そこで従来からの古典的方法では扱えない問題にも適用可能な、広い応用性を持つ解析方法を提案した。これらの成果は、厚肉FRP積層板の振動については日本機械学会論文集(C編)に、FRP積層シエルの座屈については日本機械学会論文集(A編)に発表した。(2)傾斜機能材料からなる構造物については、従来から数値的方法による研究だけが発表されていたが、申請者らの研究により機能性材料平板の振動と座屈の厳密解を導いた。この結果、従来の数値的研究の解析精度を検証する事が可能になった。この成果は、アジア-パシフイク振動国際会議にて発表された。なお本理論を、さらに拡張中である。(3)知能性材料と傾斜機能材料構造物の解析の基礎となる、積層理論と多層理論の理論の比較に関する研究も実施中した。
ゴルフボールの衝突特性評価に関する研究

本研究では,実験室レベルで実験が可能な衝突実験装置の設計,製作,衝突実験の方法と測定方法の検討を行うとともに,実験から,ゴルフボールの特性を定量的に表現することを試みる.また,主研究者が従来から提案した衝突モデルをゴルフボールの適用し,モデルの妥当性の検討を行った.また,ハイスピードカメラを用いた衝突現象の解析の結果,以下のことが,明らかになった.(1)提案した衝突モデルを,ゴルフボール衝突系に適用した場合,シミュレーションと実験に良好な一致を見ることができ,本モデルの適用が可能であることが確認できた.(2)数値シミュレーションを行う場合,計算に用いるばね係数Kは,ボールのコア材のヤング率とポアソン比を用いて計算することが可能であると考えられる.(3)ボールの特性は反発係数に依存し,飛距離用のボールの反発係数は高く,コントロール用のボールの反発係数は低くい傾向にあり,高ヘッドスピードの反発係数は低く,低ヘッドスピードの反発係数は高い傾向にある.また,構造では,2ピースボールの反発係数は高く,3ピースボールの反発係数は低くい傾向にあることがわかった.(4)衝突速度が大きくなると衝突時間は短くなる.反発係数は,衝突力大きさや衝突時間にあまり影響を与えないが,ばね係数は,係数が小さい(剛性が低い)と衝突力は小さくなり,衝突時間は,長くなることがわかった.(5)ハイスピードカメラによる衝突現象解析の結果,衝突力が0になっても,変形が残っている残留振幅現象が確認できた.本年度の研究実績1.衝突実験装置の設計,製作実験室レベルで衝突実験が可能な実験装置の設計,製作を行い,衝突実験方法と測定方法・精度の検討も行った.実験装置は,ボールの一部をカットしたゴルフボールをベース上に固定し,上から端面が平面で質量がゴルフボールより大きいヘッドを衝突させることにより大きい衝突エネルギを得るものとした.実験時には,衝突力,衝突速度と衝突変位を測定した.実験の再現性,測定精度は確認できたが,衝突速度が大きくなると衝突力の波形が変形した.これは,ゴルフボールの固定部の影響であると考える.このことより,ハイスピードカメラによる固定部の衝突特性に与える影響を確認する必要がある.また,実際の衝突現象と異なることから,ボールの固定方法の変更が必要である.2.静的圧縮試験静的圧縮試験の圧縮力と変形の関係から,ゴルフボールにもHertzの接触理論が適用できることを確認した.3.衝突実験衝突実験から,以下のことが確認できた.(1)提案した衝突モデルを,ゴルフボール衝突系に適用した場合,シミュレーションと実験に良好な一致を見ることができ,本モデルの適用が可能であることが確認できた.ゴルフボールの接触モデルとして,Hertzの接触理論を用いてもよいと考える.(2)コントロール用は,ディスタンス用のボールに比べ,同程度の剛性でも減衰が大きい.(3)ゴルフボールの固有振動数は適正ヘツドスピードの対応し,高ヘッドスピード用では固有振動数が高く,低ヘッドスピード用では,固有振動数が低く設計されている.本研究では,実験室レベルで実験が可能な衝突実験装置の設計,製作,衝突実験の方法と測定方法の検討を行うとともに,実験から,ゴルフボールの特性を定量的に表現することを試みる.また,主研究者が従来から提案した衝突モデルをゴルフボールの適用し,モデルの妥当性の検討を行った.また,ハイスピードカメラを用いた衝突現象の解析の結果,以下のことが,明らかになった.(1)提案した衝突モデルを,ゴルフボール衝突系に適用した場合,シミュレーションと実験に良好な一致を見ることができ,本モデルの適用が可能であることが確認できた.(2)数値シミュレーションを行う場合,計算に用いるばね係数Kは,ボールのコア材のヤング率とポアソン比を用いて計算することが可能であると考えられる.(3)ボールの特性は反発係数に依存し,飛距離用のボールの反発係数は高く,コントロール用のボールの反発係数は低くい傾向にあり,高ヘッドスピードの反発係数は低く,低ヘッドスピードの反発係数は高い傾向にある.また,構造では,2ピースボールの反発係数は高く,3ピースボールの反発係数は低くい傾向にあることがわかった.(4)衝突速度が大きくなると衝突時間は短くなる.反発係数は,衝突力大きさや衝突時間にあまり影響を与えないが,ばね係数は,係数が小さい(剛性が低い)と衝突力は小さくなり,衝突時間は,長くなることがわかった.(5)ハイスピードカメラによる衝突現象解析の結果,衝突力が0になっても,変形が残っている残留振幅現象が確認できた.1.ハイスピードカメラによる衝突実験方法の検討昨年製作した実験装置を用いてゴルフボールの衝突実験を行い,ハイスピードカメラによる現象解析を行った.昨年の実験では,衝突速度が大きくなると測定衝突力の波形が変形した.その原因として,ゴルフボールの固定部の影響が考えられた.そこで,今年度は,ハイスピードカメラにより,その影響を調べた.測定した結果,衝突速度が大きくなるとボールの衝突部の変形のほかに固定部の変形も確認できた.このことから,ボールを固定した実験方法では,衝突速度を大きくすると,精度が悪くなることが確認できた.また,衝突時間が実際のゴルフボールの衝突時間の0.4msと大きく異なり4msとなり,モデルの妥当性を検討できないこともわかった.2.衝突実験装置の改良改良した実験装置は,ゴルフボールをヘッド上に置き,ヘッドとともに落下させ,ベースの設置したロードセル衝突させ,衝突特性を測定するものである.衝突力は,ベース上に取り付けた圧電型ロードセルで測定する.ロードセルで測定した衝突力から加速度を求め,積分することにより変位の計算を行った.

この装置により,精度良く衝突現象を測定することが可能となった.3.衝突モデルの妥当性の検討衝突モデルは,Hertzの接触理論を複素ばねに拡張して,非線形ばねと非線形ダッシュポットの並列2要素でモデル化したものを用いる.そして,実験から得られた衝突力・履歴特性と数値シミュレーション結果を比較し,モデルの妥当性を検討した.その結果,ゴルフボールの衝突モデルは妥当であり,衝突特性が数値シミュレーションにより求めることが可能となった.4.残留振幅現象の確認衝突現象において,衝突が終了してもボールの変形が残っている現象が,ハイスピードカメラによる現象解析で確認できた.
大規模恒久保存基盤システムの構成方式の検討

長寿命なデジタル記憶システムの実現に向け、長期安定性に優れるマスクROMの実装されたシリコンウエハ全体を完全に絶縁層で封止し、非接触で電源供給や相互通信を行うための構成方式の検討を行った。非接触電源供給技術としてオンチップ太陽電池に注目し、ブーストインターリーブ太陽電池を提案した。非接触相互通信技術としてオンチップダイポールアンテナに注目し、低消費電力な送受信回路を提案した。高集積、超低電圧動作が可能なNAND型マスクROMの特性を明らかにした。これらを総合して恒久保存メディアのアーキテクチャ検討を行い、待機時消費電力を極限まで削減する階層的なパワーゲーティング手法の有用性を示した。人類がこれまでアナログメディアで蓄積してきた書物、音楽、映像等の文化遺産のデジタル化や、増えつつあるオンラインコンテンツの散逸防止が急務であるが、既存の光ディスクや磁気ディスク等の寿命は数10年と言われている。そこで研究代表者らは、長寿命なデジタル記憶メディアとしてマスクROMに注目し、その長期信頼性を更に高めるべく、マスクROMの実装されたシリコンチップ全体を完全に絶縁層で封止し、エネルギー供給やデータの取り出しを全て非接触で行うことを考え、更に、各記憶メディアに相互通信する機構を持たせ、拡張性の高い大規模アーカイブシステムを実現することを考えた。この実現に向け、平成24年度は、(a)オンチップ非接触電源供給および(b)データ通信技術の予備評価、ならびに、(c)低電圧動作可能なマスクROMの方式検討と評価を行った。(a)オンチップ非接触電源供給技術の予備評価に関しては、通常の0.18μmCMOSプロセス上に太陽電池を実装したチップの試作及び測定を行った。CMOSプロセスで太陽電池を実装した場合、基板電位より高い電圧を効率よく取り出すことは困難であることが知られているが、それを可能とする回路方式を新たに着想し、その基本的な動作を実測により確認することができた。この技術はセンサネットワークや能動無線タグ等にも適用可能性があり、現在、特許出願を検討している。(b)オンチップ非接触データ通信技術の予備評価に関しても、実測による評価を行った。この結果、周辺回路の発熱の影響で受信回路の動作が大きく影響を受けることを示唆する有益な結果が得られた。(c)低電圧動作可能なマスクROMの方式検討と評価に関しては、単位面積当たりのビット数で優れるNAND型マスクROMについて、設計およびシミュレーションによる評価を行った。この結果、65nmプロセスで最小サイズのトランジスタを使用して実現した32bit・32wordのNAND型マスクROMが電源電圧0.7V程度までは正常に動作し得ることを確認した。この実現に向け、平成2324年度は、(a)オンチップ非接触電源供給技術、(b)オンチップ非接触データ通信技術、ならびに、(c)低電圧動作可能なマスクROMの方式検討を行ったが、平成25年度はこれらを深耕しつつ、総括をおこなった。(a)に関しては、前年度に試作したオンチップ太陽電池の回路方式に更なる改良を加え、0.18μm CMOSプロセスを用いた試作を行った。CMOSプロセスで太陽電池を実装した場合、基板電位より高い電圧を効率よく取り出すことは困難であることが知られているが、我々が考案したのはそれを可能とする回路方式である。この技術はセンサネットワークや能動無線タグ等にも適用可能性があり、PCT出願を行った。(b)に関しては、前年度に電磁界シミュレーションなどで予備検討を行ったオンチップダイポールアンテナを用いた電磁波による通信について、回路方式の詳細化と、0.18μm CMOSプロセスを用いた試作を行った。この過程で得られた知見を国内研究会で発表予定である。更に(c)で得られた知見を踏まえ、ウエハスケールのマスクROMを効果的にパワーゲーティングして消費電力を大幅に削減する通信アーキテクチャを考案し、国際会議にて発表した。

この実現に向け、平成23年度は、(a)オンチップ非接触電源供給および(b)データ通信技術の予備評価、ならびに、(c)低電圧動作可能なマスクROMの方式検討と評価を行ったが、この中で特に興味深い結果が得られた(a)および(b)について、平成24年度は深耕した。(a)オンチップ非接触電源供給技術に関しては、前年度に着想したオンチップ太陽電池の回路方式に改良を加え、0.18μm CMOSプロセスを用いた試作と評価を行った。CMOSプロセスで太陽電池を実装した場合、基板電位より高い電圧を効率よく取り出すことは困難であることが知られているが、我々が考案したのはそれを可能とする回路方式である。この技術はセンサネットワークや能動無線タグ等にも適用可能性があり、特許出願を行った。(b)オンチップ非接触データ通信技術に関しては、電磁誘導方式の適用時の問題点を示唆する結果が前年度に得られたので、今年度は、オンチップダイポールアンテナを用いた電磁波による通信について、電磁界シミュレーションなどにより予備検討を行った。この結果、消費電力にやや課題を残しつつも、1mm以上の距離でチップ間通信が可能であることを示唆するデータが得られた。非接触電源供給技術に関しては、上述の通り当初の計画に無かった新たな着想を得て実験を実施し、結果として当初の計画以上の成果を得ている(なお、現在特許出願を検討しており、論文発表は差し控えている)。他方、マスクROMその他の事項の研究についてはその分、十分な工数を割くことができず、やや遅れていることも否めないが、これは次年度以降に推進する予定である。これら全体を総括し、おおむね順調に進展していると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。非接触電源供給技術に関しては、上述の通り当初の計画に無かった新たな着想を得て実験を実施し、結果として特許出願など、当初の計画以上の成果を得ている。非接触通信技術に関しても、シミュレーション等で着実に検討を進めている。他方、マスクROMその他の事項の研究についてはその分、十分な工数を割くことができず、やや遅れていることも否めないが、これは最終年度に推進する予定である。基本的には当初の計画に沿って研究を推進するが、平成23年度に着想を得たオンチップ太陽電池の方式について、更なる改良と、より詳細な実測を実施することとする。基本的には当初の計画に沿って研究を推進するが、平成2324年度はオンチップ太陽電池の方式について重点をおいて研究してきたので、最終年度は、他の要素技術の検討に注力して進める。
スリット膜と相補う密着結合の構造と機能

ポドサイトの細胞間接着装置は、糸球体濾過の最終関門として重要な役割を果たしている。その細胞間接着装置のうち、スリット膜については多くの研究がなされているが、もう一つの接着装置である密着結合は、その構成成分についてさえも、未だ十分な解析が行われていない。本研究では、その主要な構成成分がクローディン5であり、スリット膜構成成分のネフリンと結合しうることを示し、密着結合形成がクローディン5の発現増加ではなく分布の変化によって生じることを示した。ポドサイトの細胞間結合複合体の構成分子と複合体形成機序を、密着結合を中心に解析した。ラット糸球体に発現しているclaudinを、定量的RT-PCRを用いて網羅的に調べたところ、claudin5が高発現していることを見出した。さらに糸球体の中でポドサイトにclaudin5の発現が限局していることがin situ hybridizationで分かった。抗体による検索を行うため、市販の抗体の特異性をclaudin5欠損マウスの染色と免疫沈降物の質量分析を行った。その結果、用いた抗体は、claudin5欠損マウスのポドサイトとは反応せず、野生マウスのポドサイトとは反応することが分かった。免疫沈降物の質量分析では、claudinとしてclaudin5のみが検出された。以上のことから、本抗体の特異性が示された。この抗体を用いて、免疫染色を行った。生理的な状態では、ポドサイトの細胞膜全体に連続して存在していたが、密着結合が増加してくる病的状態では、apical側の細胞膜上のclaudin5は減少し、密着結合により多く分布していた。単離糸球体を用いたWestern blot解析では、病的な状態での有意なclaudin5の増加は認められなかった。これらのことは、密着結合の形成機序として構成成分の合成増加より分布の変化が重要であることを示している。密着結合形成はポドサイトの傷害に対する反応のひとつであり、その反応機序を分子レベルで解明していくことが可能になった点で意義深い。密着結合の形成機序として構成成分の合成増加より分布の変化が重要である可能性が高いため、クローディン5分子のリン酸化を検討した。正常腎の単離糸球体とPAN腎症の単離糸球体をTritonX-100で可溶化し、クローディン5抗体で免疫沈降後、抗リン酸化チロシン抗体、抗リン酸化セリン抗体、抗リン酸化スレオニン抗体でWestern blotを行ったが、正常とPAN腎症の間に差を見出すことはできなかった。したがって、密着結合形成には、クローディン5に結合するタンパク質の変化が推論された。クローディン5欠損マウスでも密着結合が形成されることから、他のクローディンも発現していることが考えられたが、遺伝子発現と抗体染色から、クローディン1と15が候補として考えられた。病的状態のポドサイトと似た挙動を示す培養単離糸球体でのクローディンの遺伝子の発現量を検討したが、クローディン5は劇的に発現量を減らし、3日の培養で1千分の1以下に低下した。ポドサイトの特異形質を亢進させる条件下では、ネフリンの発現増加と共にクローディン5の発現増加も認められた。これは、クローディン5がポドサイトの分化した形質であることを示唆している。ポドサイトの密着結合の主要な構成成分が、クローディン5であることを遺伝子発現の絶対的定量、in situ hybridization、Western blot分析、免疫組織化学、質量分析装置を駆使して、証明してきた。クローディン5の免疫電顕的観察から、スリット膜と一致したクローディン5が見られること、数分の硫酸プロタミンの腎灌流でスリット膜直下にクローディン5に富む密着結合の形成が生じることから、クローディン5がスリット膜の構成成分と親和性を持っていることが想定された。そのため、クローディン5に対する抗体、スリット膜の構成成分(ネフリン、ポドシン、ネフ1)に対する抗体を用いて、免疫沈降を行った。その結果、クローディン5とネフリンが共沈することが確かめられた。その他の成分との共沈は見出せなかった。また、ポドサイト傷害時に密着結合が形成されてくる糸球体と正常の糸球体の間にクローディン5の燐酸化の程度の差を見出すことはできなかった。クローディン5以外のポドサイトに発現しているクローディンについては、単離糸球体と腎皮質における遺伝子発現量の比較より、クローディン15とクローディン1が考えられた。クローディン15については、現在入手可能な抗体を用いて検討したが、特異性の問題からポドサイトに発現しているとの確証を得ることはできなかった。クローディン1は、ボウマン嚢上皮に強く発現が見られるが、ポドサイトにも有意な発現が観察された。また、傷害を受けたポドサイトではしばしばクローディン5の発現低下が生じるが、そのような部位においても、クローディン1の発現がみられ、クローディン5の低下を補って密着結合の形成に関わっていることが示唆された。
チューブリンアセチル化修飾による微小管機能の制御と内分泌調節機構の解明

微小管はαおよびβチューブリンにより構築されるストロー状の構造であり、細胞骨格として細胞質にはり巡らされるとともに、細胞内輸送における配送レールとしての役割も担っている。また、αチューブリンは微小管内腔に面する40番目のリジン残基(K40)がアセチル化されることが知られるが、内分泌細胞における役割については不明であったことから、申請者はこれまでに、マウスACTH細胞株AtT20を用いた解析を進めることで、ATAT1 mRNAの発現は副腎皮質刺激ホルモン放出ホルモンとグルココルチコイドによって調節され、αチューブリンのアセチル化修飾がグルココルチコイド受容体(GR)の核移行を促進させることを明らかにしてきた(Nakakura et al. Cell Tissue Res. 370: 169-178, 2017)。本年度は、GRおよびその複合体によるαチューブリンアセチル化修飾の認識機序を明らかにするため、1AtT20細胞を用いてαチューブリンアセチル化修飾部位変異体プラスミドを過剰発現するための条件検討を行うとともに、2ATAT1ノックダウンAtT20細胞からの細胞破砕液を用いた抗GR抗体および抗αチューブリン抗体による共免疫沈降法の確立を試みた。また、GR以外の核内受容体とαチューブリンアセチル化修飾との関連も明らかにするため、3ラット下垂体細胞株GH3およびヒト乳腺癌由来細胞株MCF7を用い、ATAT1をノックダウンした際の主要遺伝子の発現をリアルタイムPCRで、リガンド依存的な受容体の核移行を、核画分を対象にしたウエスタンブロット法で解析した。AtT20細胞に導入を試みているαチューブリンプラスミドの発現状況が悪いため、プロモーターやトランスフェクション方法の検討を進めているが、いまだ改善できず、現在までに実験データを得るに至っていない。また、ATAT1ノックダウン細胞からの細胞破砕液を用いた共免疫沈降法も進めているが、GRと微小管の結合力が弱いためか、通常のプロトコルでは目的分子を得られないため、現在、共免疫沈降法の条件を検討中している段階である。αチューブリンアセチル化修飾部位の変異体プラスミドの過剰発現実験と微小管を対象にした免疫沈降法を確立したうえで、αチューブリンのアセチル化修飾部位に対する変異体および野生型プラスミドをそれぞれAtT20細胞に過剰発現させ、その破砕液を用いて抗αチューブリン抗体による共免疫沈降法を行う。得られた沈降サンプルから、SDS-PAGEにより野生型で特異的に見られるバンドを切り出し、LC-MS/MSで含まれる物質を特定する。さらに、特定した物質をFLAGタグ融合タンパク質としてAtT20細胞に強制発現させ、タグを指標に共免疫沈降法を行い、ウエスタンブロット法でアセチル化αチューブリンやGRの共沈を調べ、アセチル化認識因子の同定する。以上から、チューブリンアセチル化修飾とGR核輸送を結ぶ分子機序を明らかにする。内分泌細胞では、ホルモンを含む分泌顆粒や受容体などを必要な場所へ送り届けるシステムが正確に働くことが重要である。このような物質輸送は細胞内に張り巡らされた微小管により調節されている。微小管はαとβチューブリンにより構成されるストロー状の構造であり、細胞種ごとにアセチル化などの翻訳後修飾を受けている。申請者はこれまでに、副腎除去ラット下垂体の副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)細胞でαチューブリンのアセチル化とその特異的アセチル化酵素ATAT1の発現が増加することを発見し、論文として報告したが、その細胞生物学的役割は未だ不明である。本研究課題の初年度はACTH細胞でのαチューブリンアセチル化の作用点を明らかにすることを目的に、マウス下垂体ACTH細胞株AtT20細胞でATAT1の発現をsiRNAで抑制した際の、ACTH前駆体POMCやその他関連因子の遺伝子発現をリアルタイムPCRで調べた。その結果、ATAT1ノックダウンがPOMCをはじめとした多数のホルモン合成関連遺伝子の発現に影響することを見出した。チューブリンは微小管タンパク質であるため、ATAT1によるアセチル化修飾は直接的な遺伝子転写制御ではなく、微小管のレール機能の調節に関わることが想定される。グルココルチコイド受容体(GR)は細胞質内でリガンドと結合すると微小管に沿って核へ移行する核内受容体のひとつであり、ACTH細胞ではPOMC遺伝子群の転写調節に関与する。このため次に、siATAT1および過剰発現プラスミドをトランスフェクションしたAtT20に対し、合成グルココルチコイドであるデキサメサゾン(Dex)による刺激を行った際の核内GR量の変動をウエスタンブロット法で解析した。その結果、ATAT1の発現がGRの核移行に影響する可能性が示唆された。初年度はACTH細胞におけるαチューブリンアセチル化の作用点を明らかにするため、アセチル化酵素ATAT1をノックダウンしたAt20細胞におけるPOMC関連遺伝子の発現をリアルタイムPCRで解析したことで、チューブリンアセチル化修飾がGRの細胞内輸送に関わる可能性を見出すことができた。次の段階として、GR輸送に対するチューブリンアセチル化修飾の直接的な関与を証明するためにチューブリンアセチル化部位の変異体を用いたドミナントネガティブ実験を計画していたが、本年度後半は所属機関の教育業務に忙殺され、解析を行うまでには至らなかった。そのため、本実験計画は次年度に繰り越して解析を進める。このことについては、研究計画の段階で次年度への繰り越すことも想定していたので研究計画の大きな遅れとはなっていない。初年度はチューブリンアセチル化のACTH

細胞における作用点を見つけることを目標にしており、研究計画としては概ね順調に進んでいると考えている。内分泌細胞が機能するためには、ホルモンを含む分泌顆粒や受容体などを必要な場所へ送り届けるシステムが正確に働く必要がある。細胞内部における物質輸送は、細胞質に張り巡らされた微小管により調節される。微小管はαとβチューブリンにより構成されるストロー状の構造であり、チューブリンは細胞種ごとに様々な翻訳後修飾を受け、その機能を調節している。申請者の過去の研究結果から、副腎除去ラット下垂体の副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)細胞でαチューブリンのアセチル化とその特異的アセチル化酵素ATAT1の発現が増加することを見出し、論文として報告しているが、一方でその生物学的意義は未だ不明なため、これまでマウスACTH細胞株AtT20を用いた分子細胞生物学的解析に取り組んでいる。本年度は、ACTH細胞におけるαチューブリンアセチル化修飾のグルココルチコイド受容体(GR)核移行への影響を明らかにするため、siRNAによってATAT1をノックダウンしたAtT20に対してデキサメサゾン(Dex)による刺激を行った際の核内GR量の変動をウエスタンブロット法により解析した。その結果、ATAT1発現をノックダウンすることで、核内GR量が低下することが明らかとなった。また、ACTH前駆体POMCの遺伝子発現の変化をリアルタイムPCRにより調べた結果、コントロール群ではDex刺激によりPOMC発現が抑制されたが、ATAT1ノックダウン群では変化しなかったことから、αチューブリンアセチル化修飾の抑制によりGR核移行の割合が低下したと考えられた。加えて、ATAT1遺伝子の過剰発現実験を試みた結果、Dex刺激後の核内GR量が上昇することが明らかとなったため、ここまでの成果を論文としてまとめ、発表した(Nakakura et al. Cell Tissue Res., 2017)。本年度は、チューブリンアセチル化酵素ATAT1の発現増減を利用した細胞生物学的実験により、ACTH細胞ではαチューブリンのアセチル化修飾がGRの核移行を調節していることを見出し、論文として発表するに至った。一方で、GRがどのようなメカニズムでアセチル化修飾を認識するのかは明らかにできていないため、次の段階としてGR複合体によるアセチル化αチューブリン(微小管)の認識機構について解析を進める必要がある。ただ、本年度後半は所属機関の教育業務に忙殺され、本格的な解析を行うまでには至っていない。そのため次年度に本実験計画を遂行する予定である。もともと本研究計画は次年度への繰り越すことも想定していたので、研究自体の大きな遅れとはならない。本年度はチューブリンアセチル化のACTH細胞における作用点を見つけ、論文として発表することができたこともあり、研究計画としては概ね順調に進んでいると考えている。微小管はαおよびβチューブリンにより構築されるストロー状の構造であり、細胞骨格として細胞質にはり巡らされるとともに、細胞内輸送における配送レールとしての役割も担っている。
日本の少子高齢社会における高齢者の情報源と消費者行動：くちコミと社会ネットワーク

本研究では、日本の少子化と高齢化の同時進行を背景として、高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯の消費者行動に対する社会ネットワークとしての家族のくちコミや集団的購買意思決定に着目し、日本型の高齢者マーケティングの理論構築を行うことを目的とする。そして、本研究では、高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯において、インターネット上の非対面的くちコミよりも、家族や友人からの伝統的な対面的くちコミの対人的影響力の有用性を検証した。本研究では、家族のくちコミによる社会的効果に着目し、娘や息子、孫などの家族が高齢者(消費者)の購買代理人となるバンク・ショットモデル(購買者・消費者主体不一致型)の理論構築をした。本研究では、日本の少子高齢化の同時進行を背景として、とくに高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯の消費者行動に対する社会ネットワークとしての家族のくちコミ(クチコミ、口コミ)の影響力や家族の集団的購買意思決定に着目し、高齢者の社会ネットワークや社会関係資本について調査し、日本型の高齢者マーケティングの理論構築を行うことを目的とする。このようなくちコミの対人的影響力や社会ネットワーク、社会関係資本の問題をテーマにした先行研究には、インターネット上の非対面的な対人的影響力に着目した研究が多い。しかし、総務省の『平成24年版情報通信白書』によれば、平成23年末の個人の世代別インターネット利用率は、13歳49歳までは9割を超えているのに対して、60歳以上は大きく下落している。とくに、60歳以上の所属世帯年収別のインターネット利用率は、600万円以上で8割を超え、所属世帯年収の低い区分との利用格差が存在する。以上の点から、本研究では、高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯において、インターネット上の非対面的なくちコミよりも、家族や友人からの伝統的で対面的なくちコミの対人的影響力のほうが高齢者の情報源として影響力が大きいという仮説をもとに検証を進めた。平成25年度は、家族のくちコミによる広告の社会的効果に着目し、娘や息子、孫などの家族が高齢者(消費者)の購買代理人となるバンク・ショットモデル(購買者・消費者主体不一致型)を理論構築した。平成25年度は、日本広告学会第44回全国大会や日本広告学会関東部会、日本消費者行動研究学会第47回消費者行動研究コンファレンスの学会発表、高崎商科大学紀要第28号などで研究成果を発信した。現在、平成25年度の学会発表の研究成果について、日本広告学会や日本経営診断学会、日本消費経済学会などの学会誌や高崎商科大学紀要第29号などへの論文投稿の準備を進めている。本研究では、日本における少子化と高齢化の同時進行、ソーシャル・メディアの普及と進展を背景として、高齢者と若者の消費者行動に対するくちコミ(クチコミ、口コミ)や社会ネットワークの影響力について研究を行った。平成26年度は、消費者の情報源における商業的くちコミと非商業的くちコミの混在、ソーシャル・メディアの進展とくちコミ・マーケティングの倫理、ソーシャル・メディア上の発信する消費者によるネット告発とコンシューマリズム、若者層をターゲットにしたティーザー広告と顧客志向の問題などを検討した。文献研究では、社会学や社会心理学、消費者行動研究、マーケティング研究におけるくちコミの概念定義とその概念拡張、くちコミ・マーケティングの定義と戦術の類型および事例、インターネット社会におけるマーケティング・コンセプトとコンシューマリズムの生成・発展過程、発信する消費者によるネット告発と消費者問題などを検討した。実証研究では、高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯において、インターネット上の非対面的なくちコミよりも、家族や友人からの伝統的で対面的なくちコミのほうが、対人的影響力が大きいという調査仮説を検証した。本研究では、首都圏在住の60歳から69歳までの男女400名を調査対象に、くちコミの受発信と主な情報源、信頼性の高い情報源、携帯電話とパソコンによるインターネット上の消費者行動、家族や友人、知人などの社会ネットワークからの消費者行動に対する対人的影響力に関する定量調査を実施した。さらに、平成26年度は、高崎商科大学紀要第29号の論文、日本広告学会第45回全国大会や日本消費経済学会第39回全国大会、日本消費経済学会第40回全国大会の学会発表により研究成果を発信した。現在、日本広告学会や日本消費経済学会、日本経営診断学会などの学会誌への論文投稿を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。商学26年度が最終年度であるため、記入しない。文献研究では、社会学や社会心理学、家族社会学、消費者行動研究、マーケティング研究における社会ネットワークとしての家族や家族の集団的購買意思決定に関する先行研究の特徴と問題点を整理し、日本の少子高齢社会における高齢者単独世帯と夫婦のみの世帯の消費者行動への適用を試みた。平成25年度は、文献研究の整理と高齢者の消費者行動への適用、平成26年度の予備調査と本調査の実施計画のために、文献研究の分析に多くの時間を費やした。

平成26年度は、研究計画をもとに研究時間を確保できると想定できるため、研究の進捗状況は、とくに問題はないと考える。そして、平成25年度の研究成果は、日本広告学会第44回全国大会や日本広告学会関東部会、日本消費者行動研究学会第47回消費者行動研究コンファレンス自由論題報告での学会発表および報告要旨集、日本広告学会の『広告科学』の第44回全国大会研究報告記録、高崎商科大学紀要などで研究成果を発信することができた。現在、平成25年度の学会発表の研究成果について、学会誌や紀要などへの論文投稿の準備を進めている。具体的には、くちコミ・マーケティングとマーケティング倫理(日本広告学会第44回全国大会での学会発表の一部)、高齢者に贈るギフトと家族の集団的購買意思決定(日本消費者行動研究学会第47回消費者行動研究コンファレンスでの学会発表)などを研究課題にした論文投稿の準備を進めている。さらに、平成26年度には、これらの文献研究での研究成果をもとに、高齢者の社会ネットワークに関する都市部と地方都市の地域間格差、高齢者と若者(大学生)の社会ネットワークの世代間比較などを中心的課題として、質的調査と量的調査による包括的な本調査の実施を予定している。なお、日本広告学会と日本消費者行動研究学会の学会発表のための旅費については、高崎商科大学の平成25年度教育研究費から費用を支出した。平成26年度は、くちコミや社会ネットワーク、社会関係資本の文献研究をさらに精査して、予備調査と本調査に向けた仮説設定や質問項目の作成を中心に行う。そのため、平成26年度では、高齢者の社会ネットワークに関する都市部と地方都市の地域間格差、高齢者と若者(大学生)の社会ネットワークの世代間比較、高齢者や家族のくちコミを意図した商品やサービスに関する事例研究などを中心的課題として、企業インタビューや消費者インタビューによる質的調査と量的調査による包括的な本調査を実施する。本研究では、とくに以下の研究課題を中心に、予備調査と本調査により検証を行う。1、高齢者の消費者行動では、インターネット上の非対面的なくちコミよりも、伝統的で対面的なくちコミのほうが、情報源としての影響力が大きい。2、高齢者の購買意思決定のプロセスでは、家族や友人・知人、地域の隣人、趣味仲間からの実体験に基づく利用経験の評価情報が、他の情報源よりも重視される。3、高齢者と若者(大学生)の社会ネットワークの世代間比較を分析することにより、高齢者の社会ネットワークとくちコミの特徴を明らかにする。これらの研究成果の知見から、平成26年度は、日本の少子高齢社会における高齢者の単独世帯や夫婦のみの世帯の急増を背景とした日本型の高齢者マーケティングと消費者行動の理論構築を行う。そして、平成26年度の研究成果は、日本広告学会や日本消費者行動研究学会、日本経営診断学会などの学会を中心に、学会やビジネス実務に対して、日本型の高齢者マーケティングと消費者行動に関する研究成果を積極的に発信していく予定である。さらに、今後は、このような日本型の高齢者マーケティングと消費者行動の研究成果について、国際会議での学会報告を通じて、日本の研究成果を海外に発信していくことも中長期的な視野に入れ、研究活動を継続していきたい。