hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
WHO国際分類改訂に向けたアジアにおける歯原性腫瘍の戦略的大規模調査

その結果、歯原性腫瘍5600例(良性腫瘍5504例; 98.3%、悪性腫瘍96例; 1.7%)を渉猟することができた。発生頻度は、エナメル上皮腫(2232例; 39.9%)角化嚢胞性歯原性腫瘍(2083例; 37.2%)、歯牙腫(638例; 11.4%)の順であった。なお、訪問した機関は、いずれも各国を代表する教育研機関であるが、病理診断を取り巻く環境や診断レベルは多様であり、病理診断の均てん化が重要な課題であることが確認された。一方、国内連携研究者の機関から歯原性腫瘍6557例を渉猟することができた。良性腫瘍は6496例; 99.1%、悪性腫瘍は61例; 0.9%であった。発生頻度は、角化嚢胞性歯原性腫瘍(2545例; 38.3%)、エナメル上皮腫(1737例; 26.5%)、歯牙腫(1642例; 25.0%)の順であった。日本では歯牙腫の発生頻度が高いことが明らかとなった。今後、本研究で収集された症例を診断困難症例や希少症例を中心に詳細に解析し、歯原性腫瘍にかかる問題点をさらに明らかにする必要がある。本研究の成果を背景に、高田(研究代表者)が歯原性腫瘍のWHO国際分類改訂にvolume editorの一人として参画し、臨床的視点や国際的普遍性の視点から腫瘍型の整理を提案することができた。アジアにおける歯原性腫瘍の大規模調査を実施した。12カ国14大学から5600例の歯原性腫瘍に関する情報を収集した。発生頻度は、エナメル上皮腫(2232例; 39.9%)、角化嚢胞性歯原性腫瘍(2083例; 37.2%)、歯牙腫(638例; 11.4%)、腺腫瘍歯原性腫瘍(142例;2.5%)、歯原性粘液腫(122例;2.2%)の順であった。また、悪性腫瘍96例あった。訪問した機関は、いずれも各国を代表する教育研機関であるが、病理診断を取り巻く環境や診断レベルは多様であり、特に診断困難な症例を含む病理診断の均てん化が重要な課題であることが確認された。これらの結果をWHO国際分類改訂に反映した。計画書の通り研究を実施している。本年度の成果は本年7月に開催される日本臨床口腔病理学会総会学術大会で発表する。今年度の研究は下記の計画に基づいて行う1)実態調査:第9回5月26-29日チトワン医科大学(ネパール)、第10回6月24-26日ソウル国立大学(韓国)、第11回7月13-17日大連医科大学,中華医科大学(中国、第12回7月28-31日マラヤ大学(マレーシア)3)学会発表:、第105回病理学会総会・学術大会(2016.5.12-14,仙台市)、第27回日本臨床口腔病理学会総会・学術大会(2016.8.10-12,広島市)において成果発表する予定である。4)論文:アジア各国における歯原性腫瘍の実態についてと日本における歯原性腫瘍の状況についてをまとめ、論文化する。28年度が最終年度であるため、記入しない。口腔病理学当初の計画通り調査研究を実施し、成果を取りまとめる。今年度に行う予定であったソウル国立大学(大韓民国、Je Il Lee教授)の実態調査がMARS発生のため延期となった。また、スリランカなどの本年度の抽出症例のサンプルの送付が遅れているため、今年度中に解析できなかったため。当初の計画通り研究を遂行したが、若干の残金(1652円)が出たので、次年度使用額とした。1)実態調査:第9回5月26-29日チトワン
EC統合と主要諸国における技術的安全性規制法制の変動

本研究では、EC主要諸国の技術的安全性に関する規制法制がEC統合によりいかなる変動を生じたかを、ドイツなど若干のEC構成国を対象として明かにすることであった。特に、ECの理事会指令の国内法への導入と、それに際してのの主要構成国の固有の法制の相互の調整という現象を対象にすることにより、技術的安全性管理法制がその国固有の必要性、特性と国際的要因とに影響されて示す変動現象を客観的に明らかにし、最終的にはわが国の法制度の現状との比較をすることにより、技術的安全性規制法制の行政法学的研究を行うことを目標とした。研究経過を概観すると、従来より筆者が研究対象としてきたドイツについては、技術監視協会、DEKRAなどの技術者団体の調査を行い、他の諸国へのそれらの参入、他国の技術者団体のドイツへの参入の相互関係を調査し、それらの活動が法制度の上でも、従来の独占状態から競争の導入へと進んでいることが明かとなった。これら2団体については、現地調査も行った。他の諸国について、ロイド船主協会などイギリスを中心に若干の資料調査をし、法令政府資料などの若干を資料収集したにとどまるが、現在のところ、ドイツの技術監視協会と政府の関係と比較して、他国の技術者団体の行政補助の法的システムがどのように形成、運用されているかの分析を行っているところである。分析の中心領域は、営業関係規制法、道路交通関係規制法に限定しているが、暫定的にまとめるならば、ドイツなど従来から特定の専門家団体を独占的に技術監視行政上活動させてきた国でも、EC全体の専門的自営業種の規制緩和政策の影響を受けて、参入制限をはずしつつあるということが明らかになった。今後は、技術管理上の、規制と独占の関係、機能的行政組織論の深化が課題である。
種分化研究の基盤整備に向けたニホンヤモリ種群の分類および全種系統樹の作成

ニホンヤモリ種群の分類と系統を見直した結果,日本と台湾の暫定未記載種5種は,分子・形態の側面から独立種として見なされるべきことが確かめられた.一方,大陸で新たに2つの隠蔽種の存在が示唆された.種群全体にわたる系統解析の結果,本種群はベトナムや中国南部に起源し,北に分布域を広げながら多様化したと推定された.また,日本・台湾からなる東アジア島嶼域には多数の系統が並行的に侵入したと考えられた.九州で飛び地分布する種の種内系統地理解析の結果,そのような分布は遺存的なものではなく,最近の分散によって形成されたと推定された.平成27年6月にベトナム,同7月に中国を訪れ,ニホンヤモリ種群の分布調査と標本採集,両国の研究機関で標本の観察を行った.その結果,暫定8種を確認・入手することができ,両国の共同研究者とともに進めている分類および分子系統解析に必要な材料を揃え終わった.分布に関しては,1)台湾の離島から知られている暫定未記載種は大陸中国にはおそらく分布しないこと,2)福建省南澳島には確かにG. subpalmatusが分布すること,3)G. chinensisは予想外に北方まで分布することなどが明らかになった.また,日本国内の既存のサンプルと併せてミトコンドリアDNAの塩基配列情報を分析し,種間の系統推定を行ったところ,一部未解決な点を残しながらも,本種群全体の系統を描くことができた.これにより,日本や台湾で見つかっている暫定未記載種の種としての独立性が改めて示され,形態形質の比較と併せ,その多くについて記載に踏み切る準備が整った.一方,種分類に関して新たに見いだされた問題点として,中国東部から中央部にかけて分布するG. subpalmatusとG. melliの分類学的関係が曖昧であること,中国南東部のG. chinensisとG. similignum,G. palmatusの関係について再検討の必要性があること,3)G. palmatusと呼ばれている集団の中に複数の種が含まれている可能性があることなどが分かった.また,ミトコンドリア系統樹に基づく限り,本種群はベトナムなど分布の南限付近に起源し,種分化しながら北方に分散し,なかでも東アジア島嶼部への進入が,本種群における分化に深く関係しているというシナリオが見えてきた.これらの成果は,東アジアで高い種多様性を示すヤモリ属の分化・分散の歴史を理解するために重要な基礎を与えるものである.福建省南澳島のヤモリ集団の分類学的帰属や,台湾の離島の暫定未記載種の地理的分布を確認するとともに,種間系統分析に必要な標本を揃え終え,予備的な分子系統解析を完了するなど,計画はほぼ予定通りに進んでいる.一方,研究の進行に伴って新たな分類学的課題もみつかり,特に,台湾島の暫定未記載種との関係を明確にする必要があったG. subpalmatusに複数の種が含まれている可能性が浮上したことから,前者の記載にはもう少し検討が必要な状況に陥った.とはいえ,上記の福建省南澳島の集団を含めた分子系統解析の結果から,台湾島の暫定未記載種が独立種であることはほぼ確実と考えられ,G. subpalmatusの名で呼ばれている大陸の集団の分類学的帰属を整理したうえで,その記載を行うべきであるという方針が立てられた.平成28年4月に九州島,甑島,奄美諸島を訪れ,ミナミヤモリ,ニシヤモリ,ヤクヤモリとアマミヤモリの標本採集を行った.また,平成29年3月に台湾島と馬祖諸島でヤモリ類の調査を行い,さらに同国の共同研究者らと会談をして,現在までのヤモリ属の分類に関する知見を整理するとともに,今後の展開について詳細にまで踏み込んだ議論を行った.野外調査の結果,台湾の馬祖諸島から知られている暫定未記載種が,これまで知られていた主要島とろ光島に加え,新たに東引島からも記録された.東引島は,馬祖諸島の主要島から東に26kmほど離れた孤島である.これを昨年度の調査結果と併せて考えると,この種は30kmほどの範囲に点在する馬祖諸島内に広く分布する一方,主要島から僅か7kmほどしか離れていない対岸の大陸中国には分布せず,島嶼型の種であることが確かめられた.このことは,本属の種多様性の創出・維持に,島嶼隔離が大きな役割を担ってきたことを改めて示している.また,台湾の西部山地の一角で採集された集団は台湾やその他の東アジア島嶼部から知られているミナミヤモリ集団と明らかに体色が異なり,mtDNAを使った系統解析でも特異な位置を示すことから,これも未記載種の候補として位置づけが可能なことが強く示唆された.ただし,体色以外の表徴形質はミナミヤモリと一致し,今後,詳細な形態比較が望まれるとともに,周辺域に調査範囲を広げ,本集団と典型的なミナミヤモリを併せたサンプルに対して分子・形態分析を進め,その連続性についても検討していく必要がある.これとは別に,早期の記載が望まれる沖縄諸島の暫定未記載種とミナミヤモリとの形態比較について,台湾をのミナミヤモリ標本を加えて検討した結果,これまで有望視していた両種の表徴形質が種間で重なり,さらに詳細な分析が必要であることが明らかになった.馬祖諸島の暫定未記載種の形態変異分析などを進め,その分布や分類学的帰属の整理に向けた作業は進んだが,オキナワヤモリとミナミヤモリの間に安定した識別形質を見いだすことは難航し,記載に踏み切るに至らなかった.

また,昨年,台湾の亀山島から記載されたGekko gushanicusは,その記載論文で比較検討されている種が十分でなく,また,同様なフォームが台湾島にも見られるため,追補的な分類学研究が必要であるが,大陸に産するG. subpalmatusとの間に安定した識別形質が見いだせず,引き続き標本に基づく形態形質の比較を進めている.これらの問題もあり,本年度予定していた種の記載は年度中に完結することができなかった.また,九州で飛び地分布するヤモリ集団の起源を推定するテーマに関し,その進捗は予定よりもやや遅れており,分析の準備をするに留まった.ミナミヤモリ,ニシヤモリ,ヤクヤモリの分布調査,およびそのDNA分析を行った.このうち鹿児島の大隅半島で接触するミナミヤモリとヤクヤモリについては,1990年代に行われた先行研究の結果に比べ,ミナミヤモリの割合が高くなり,推定交雑個体が海岸部に限定される可能性が示された.長崎半島近傍の2つの離島では,飛び地で分布するヤクヤモリの生息を確認した.崎戸諸島ではニシヤモリとミナミヤモリが島嶼ごとに排他的に分布し,2種の競争排除の結果と考えられた.DNA分析の結果,長崎に飛び地分布するミナミヤモリとヤクヤモリはともに九州の集団と非常に近く,元々異種がいた地域に2次的に分散定着したものと推定された.系統に関しては,過年度に収集したサンプルおよびそれ以前に収集したサンプルに基づいて分子系統樹を作成した.mtDNAの部分配列に基づく解析によって主要なクレードが十分な支持率をもって認識でき,その多くが核DNAの3遺伝子領域を使った解析でも支持された.この結果に基づくと,ヤモリ属ニホンヤモリ種群は,中国南東部からベトナムにかけて分布するシナヤモリとその近縁種からなるクレードと,それ以外の種からなるクレードに大別され,後者が多岐にわたって分化していることが明らかになった.このクレードのなかでは,ベトナムの種が基部に位置する複数のクレードをなし,次いで中国南部や内陸部にいる種が分化し,中国東部の種と日本の固有種がより最近になって多様化してきたと推定された.このことから,本種群は南方に起源し,北,あるいは島嶼部へ繰り返し分散しながら多様化してきたと考えられた.分類に関しては,ミナミヤモリ種複合群,ニシヤモリ,台湾の馬祖諸島ヤモリについて外部形態形質に基づく判別形質を見出し,記載の準備を整えた.一方,上記の系統解析により,中国のなかで新たに1つの隠蔽種の存在が強く示唆され,今後の課題となった.ニホンヤモリ種群の分類と系統を見直した結果,日本と台湾の暫定未記載種5種は,分子・形態の側面から独立種として見なされるべきことが確かめられた.一方,大陸で新たに2つの隠蔽種の存在が示唆された.種群全体にわたる系統解析の結果,本種群はベトナムや中国南部に起源し,北に分布域を広げながら多様化したと推定された.また,日本・台湾からなる東アジア島嶼域には多数の系統が並行的に侵入したと考えられた.九州で飛び地分布する種の種内系統地理解析の結果,そのような分布は遺存的なものではなく,最近の分散によって形成されたと推定された.まず,今年度の調査によってあらためてその独立性が確認された日本と台湾の暫定未記載種について記載を行う.その上で,新たに浮上した2つの分類学的問題,G. chinensisグループの分類とG. subpalmatus-G. melliグループの分類について,分子形質と形態形質の両面から検討を進め,少なくとも種の線引きまでを公表する.
高齢化社会に適応する高機能性脊椎インプラントの開発

生体活性化チタン合金スクリューの表面にビスフォスフォネート(BP)製剤を吸着させた薬剤徐放型・生体活性化チタン合金スクリューの開発を行った。Ca-加熱処理を行ったTi-6Al-4V合金に10%の濃度の医療用グレードの水和ゲルを用いて1.8μmの厚みを有するコーティングを作成し、真空加熱処理を行うことによりゼラチンの溶解性を低下させた。擬似体液中でのアパタイト形成能が確認された。我々が開発したインプラントはアパタイトを形成して骨と結合し、骨吸収を抑制に働く有効濃度のミノドロン酸を徐放するため、骨粗鬆症骨での使用に有用性が高い可能性を考えた。薬剤徐放型・生体活性化チタン合金スクリューの開発:生体活性化チタン合金スクリューの表面にビスフォスフォネート(BP)製剤を吸着させた薬剤徐放型・生体活性化チタン合金スクリューの作製方法を確立させ、in vitroおよびin vivoでの骨親和性および骨結合能を評価する。上記計画に対し、以下の研究を行った。薬剤徐放性生体活性Ti-6Al-4V合金を調製するために、従来の生体活性処理の工程を改良し、ビスフォスフォネート製剤使用液の浸漬処理を追加した。アレンドロネード(AN)溶液に浸漬することにより、3日間で約2.7μM (500μM AN溶液浸漬)のANが溶出することが確認された。しかし、その後、擬似体液中でのアパタイト形成が認められなかった。そこでさらに、生体活性処理法を改良し、Ca-加熱処理後に5μMのANあるいは50μMのミノドロン酸(MA)を含有させた水和ゲルをコーティングする方法を試みた。Ca-加熱処理を施したTi-6Al-4V合金にゲルコーティングを施したところ、10%の濃度の医療用グレードの水和ゲルを用いた時に1.8μmの適度な厚みのコーティングが得られた。同処理によりCa-加熱処理後に形成されたナノスケールの網目構造を有する表面層にゲルが浸潤されることが電子顕微鏡により観察された。処理後の合金は水中で1日以内に約0.01μMのANあるいは約0.1μMのMAを溶出したが、擬似体液中でアパタイトを形成しなかった。そこで、水和ゲルに水酸化カルシウムあるいはリン酸二水素アンモニウムを加えたところ、処理後の合金はANあるいはMAの溶出を損なうことなく擬似体液中で3日以内にほぼ表面全面にアパタイト形成を形成した。生体活性処理法を改良し、薬剤溶出能を含め、概ね目途がたったため。今後、水和ゲルの薬剤溶出の有用性を高めるため、使用する生体材料(チタン合金)をメッシュ状に加工し、動物実験を行う。また、アレンドロネード及びミノドロネートの徐放性を高めるため、酵素反応により、水和ゲルの架橋を強め36.5°Cで溶けにくくし、生体活性処理もさらに改良する。脊椎外科
スノーボールアース出現に関わる気候遷移過程の大陸配置依存性

地球上には長い目でみれば生命が存在するような温暖な環境が保たれてきた。ところが、原生代前期と原生代後期において、低緯度の陸が氷で覆われるほどの氷河期が出現したこと、その後急激な温暖化で気候が回復したことなどが最近明らかになった。このような地球規模の大寒冷化では全球凍結状態が実現したのではないかと考えられ、スノーボールアース仮説とよばれている。本研究では、大循環モデルと炭素循環モデルを用いて、地球の過去に見られるような全球規模の凍結や融解がどのような条件で起こりうるものなのかを数値実験によって明らかにすることを大目標としている。本研究では、まず、大循環モデルによる全球凍結の臨界条件決定のための数値実験を数多く行ない、全球凍結に至る気候遷移過程や全球凍結から脱する遷移過程などを調べた。大循環モデル(東京大学気候システム研究センター/環境研にて開発)を用いて、気候感度をしらべるためのエネルギーバランスモデルと同様の系統的実験を行った。季節変化のある場合とない場合、現実のように大陸配置がある場合をまったくなくてすべて海の場合のような異なるケースに対して、異なる太陽定数を設定した実験を、系統的に実行した。結果は、全球凍結に陥る条件については、季節変化の有無に敏感であることがわかった。また、大循環モデルの結果は、地球が部分凍結している条件の範囲がエネルギーバランスモデルで求めたものよりずっと広く、これはハドレー循環や中緯度擾乱など大気輸送メカニズムを考慮したことによることがわかった。海洋熱輸送の変化の寄与を考えずに大気熱輸送の寄与のみを考える限りにおいては、大陸配置はほとんど臨界条件に影響を与えないことがわかった。さらに、大陸配置依存性は、少なくとも降水や蒸発に関わる大気水循環を通じて、炭素循環や氷床形成条件に影響を与えることなどが示唆された。今後この結論は海洋循環や海氷力学の扱いによって変更される可能性があることが、予備的に現在開発中の大気海洋海氷結合モデルの示す南北半球の違いから示唆された。また氷床の力学が臨界条件を変更することが予想される。今後は、大循環モデルの結果を氷床モデルや炭素循環システムのモデルに与えて数値実験を行なうこと、さらに海洋および海氷の効果と氷床力学の効果について検討してゆくこと、など課題は多く残されている地球上には長い目でみれば生命が存在するような温暖な環境が保たれてきた。平成14年度は(1)研究代表者が大循環モデルによる全球凍結の臨界条件決定のための数値実験を数多く行ない、全球凍結に至る気候遷移過程や全球凍結から脱する遷移過程などを調べた。

大循環モデル(東京大学気候システム研究センター/環境研にて開発)を用いて、気候感度をしらべるためのエネルギーバランスモデルと同様の系統的実験を行った。季節変化のある場合とない場合、現実のように大陸配置がある場合をまったくなくてすべて海の場合のような異なるケースに対して、異なる太陽定数を設定した実験を系統的に実行した。結果は、全球凍結に陥る条件については、季節変化の有無に敏感であることがわかった。また、大循環モデルの結果は、地球が部分凍結している条件の範囲がエネルギーバランスモデルで求めたものよりずっと広く、これはハドレー循環や中緯度擾乱など大気輸送メカニズムを考慮したことによる。大陸配置依存性は、全球凍結に陥る条件はそれほど左右しないが、水循環を通じて、炭素循環や氷床形成条件に影響を与えることなどが示唆された。さらに、(2)大循環モデルの結果を氷床モデルや炭素循環システムのモデルに与えて数値実験を行なう準備を行なった。なんらかの理由で大気二酸化炭素濃度がある臨界濃度以下に下がると、不安定が発生して全球凍結に陥る。これまでの研究によると、二酸化炭素濃度の低下には炭素循環システムにおいて、風化率、火山活動度、生物生産、有機炭素の埋没率のいづれかの変化が要因となる。このうち、風化率と生物生産は、大気の水循環や海洋循環に強く影響を受けており、これは大陸配置の影響を受ける。一方、全球凍結の臨界条件事体が変化する可能性が考えられる。大気海洋の南北熱輸送や雪氷のアルベドフィードバックの性質の変化などが影響し、やはり、大陸配置や造山帯位置の変更が大いに関係する。したがって、大陸配置の変更は二酸化炭素濃度の低下にも全球凍結の臨界条件にも影響を与えることが考えられる。本研究では、大陸配置依存性について、まず、全球凍結の臨界条件事体が変化する可能性について検討した。海洋熱輸送の変化の寄与を考えずに大気熱輸送の寄与のみを考える限りにおいては、大陸配置はほとんど臨界条件に影響を与えないことがわかった。今後この結論は海洋循環や海氷力学の扱いによって変更される可能性があることが、予備的に現在開発中の大気海洋海氷結合モデルの示す南北半球の違いから示唆された。またさらに3次元氷床モデルに大気モデルの結果を入力する実験を行った。この実験より氷床の力学が臨界条件を変更することが示唆される。海洋および海氷の効果と氷床力学の効果については今後の課題として検討していく必要がある。大陸配置の変更が二酸化炭素濃度の低下に与える影響についても検討を開始した。地球化学モデルの入力として大気大循環モデルの降水量、蒸発量、気温等を用いて検討を行っている。残念ながらこれを今年度でまとめることはできなかったが、これまで用いられなかった方法の開発を進めることができた。以上の成果は米国地球物理学会(AGU)のFall meetingで発表した。投稿論文としてまとめていく予定である。
大学教育における学習成果ベースの学生支援モデル構築に関する研究

本研究では、日米の学生支援における学習成果にかかわる近年の状況と、学生支援活動全体に与えるインパクトについて学生インタビュー及び訪問、文献調査によって明らかにした。米国では2000年以降、学習成果ベースのアセスメント活動が盛んになってきている。その結果、学生担当副学長のトップダウンによる組織的な学生支援のマネジメントや様々なアセスメントツールが開発されていた。一方、日本では、学生支援プログラムは問題応答的、かつ模索的な側面が強いが、一部のプログラムでは、参加学生の研修プロセスを取り入れることで、学生の学習成果向上に寄与する学生支援プログラムとして開発可能であることが明らかとなった。当該年度は、モデル構築に向けた国内の状況調査を行った。特に先駆的な取組を行っている大学への訪問調査、関係するセミナーや学会等への出席による情報収集に加え、文献調査も積極的に行った。中でもテーマに関係する研究者とのコネクション強化のために、当該年度中に3回の研究会を開催し、情報交換および研究進捗状況へのコメントをもらい、研究の方向性へ反映していった。中でも高等教育における学生支援の現状は混沌としており、中心的なモデルの不在や、理念の希薄性が現場における実践に混乱をもたらしていることを確認し、現代的な学生支援には「学習成果」を基本とした新たな理念の確立が不可欠であることが明らかとなった。特に戦後日本の高等教育において学生支援の概念が米国講師よりもたらされた後に、学生相談の分野(カウンセラーを中心とした団体、学会等)における学生支援と、学生生活支援における学生支援では、異なる概念が発達していったことに加え、現代の大学教育改革の中核となる「学習者中心主義」と乖離した形で学生支援が形成されてきた背景を明らかにした。それに加え、概念的なモデル構築だけでなく、実践に応用可能なスキル、プロセスまで明らかにした上で提示していくことの必要性を痛感した。当初研究計画で予定していた学生支援のモデル開発は、理念と制度両面から構築していく予定であったが、より具体的な取組改善へとつなげていくために、米国で主流の「学習成果査定シート」やルーブリックなどの手法の開発も研究視野に入れていくこととした。米国学生支援においては2000年以降、学習成果ベースのアセスメント活動が盛んになってきている。その第1段階として、学生支援活動における学習成果の要素を規定することが求められている。学生支援では、入学から卒業までの学生の成長のうち、特に人間的成長に係わる汎用的スキルや態度志向性を向上させることが求められている。2004年には、学生支援の全米専門職団体において、大学教育は知力形成を主とした授業の中の活動に加え、大学が提供する授業外の様々な活動を含めた多様な学生経験を経て、学生の統合された学習成果として現れると規定された。本研究では専門職団体による学習成果に関する動向に加え、大学機関の学生支援組織内において、どのように学生の学習成果が位置づき、学生支援のマネジメントに反映されているのか、ケーススタディも行った。その結果、学習成果を導入する動機として、予算縮小に対する学生担当副学長からの強い反発と、組織的な学生支援のマネジメントを実現しようとする力が働いていた。一方、日本の大学機関における教職員、および学生へのインタビューを通じて、学生支援プログラムは問題応答的、かつ模索的な側面が強いが、一部のプログラムでは、参加学生の研修プロセスを取り入れることで、学生の学習成果向上に寄与する学生支援プログラムとして開発可能であることが明らかとなった。本研究の目的は学士課程教育における学生の学習成果をベースにした学生支援活動のモデル形成である。本年度は、研究の基盤となる日米両国における学習成果議論の状況把握、そして学生支援活動の先駆事例の状況と課題について、文献・情報調査を中心に進めた。その結果、日本では学生支援活動についての議論が過去10年間で高まる中で、様々な取組が始まっており、特に学生の相互作用に着目した支援活動に注目が集まっていることが明らかとなった。そこで次に、学生の相互作用に着目したプログラムの導入背景、状況、課題等を明らかにするために、訪問調査を行った。特にピア・サポートや学生寮における教育的関与が近年盛んに取り組まれるようになっており、事例研究を行った結果、運営面での課題が明らかになるとともに、学生の学習成果や成長については、必要性は強く感じるものの、先行事例や研究が少ないことから、実践されていないことが明らかとなった。また、学生支援に関連した研究会やセミナー等にも積極的に参加し、情報収集を行うとともに、事例調査先やインタビュー依頼を行うために、各大学の実践者である教職員と交流を深め、本研究の内容について意見交換を数回行った。中でも我が国において学生の学習成果についての議論は、正課教育の枠組みでようやく始まった段階にあり、過去10年間において先駆的に学習成果

アセスメントを導入している米国高等教育においても、学習成果の定義やアセスメントの手法は定まっているわけではないことが明らかとなった。そのため、「学習成果ベース」の意味づけと定義をより明らかにするために、学生の4年間の学生生活における学習成果に、学生支援活動がどのような影響を与えているのかを、掘り下げて研究していく必要がある。そこで、当初の予定には無かったが、学生の成長と学びを明らかにするために、学生インタビューを行うことにし、当年度は予備調査を行った。当初計画と大幅に異なる点は、米国調査を初年度から最終年度に移行した点である。日本の状況調査を今年度集中的に行った結果、当初掲げていた仮説以上に、我が国の学生支援活動が諸外国に比べて遅れを取っており、特に理念形成が現代の大学教育に対して、全く再定義されておらず、混沌とした状況であることが明らかとなった。そのため、米国調査への目的や視点がより具体的にすることができ、当初予定していた訪問先を変更し、集中的に情報収集を行う準備が整った。よって当初予定よりもより発展的な研究成果が望めると判断した。初年度に予定していた米国調査は、震災やキャンパス移転の影響もあり、23年度中に実行することが叶わなかった。しかしその分、文献調査を十分進めることができた。また、当初の予定には無かったが、学生インタビューを開始することができたことは、本科研にとって非常に大きな意味がある。これまでの高等教育の分野における研究は、アンケート調査による量的調査が主であり、一人の学生の中で起きる学習や変容については、類型化されるに留まり、あまり明らかにされて来ていない。本研究では、学生支援のモデル形成という組織や制度を成果として想定しているが、今後は、よりモデルの意味づけとして大学教育における学生支援とは何かを、より具体的な4年間の学生生活を考慮して考えていく必要があるであろう。また、今年度は様々な機会を通じて、学生支援活動に従事する実践者の教職員と交流を持つことができ、研究内容に対する意見交換を含めて、その後の研究進展に大きく影響した。実践者自身も模索しながら経験を積み重ねていることが分かり、実践の基盤となる理論枠組みの必要性を強く感じた。最終年度は、前半に米国調査を行う。米国調査では、日本の事情を踏まえ、具体的な学習成果ベースの学生支援を推進するためのプロセスや手法の情報収集に努める。さらにこれらの手法を用いている具体的な大学のケースを集めることとする。後半はこれまでの研究成果を踏まえ、論文執筆を中心に行う。そのために必要な図書や文献コレクションの収集にも努めていくこととする。当初の予定通り、米国高等教育における先駆事例の調査を行うことで、学生支援における学習成果の全体像を明らかにしていく。それと共に、学生インタビューで得た知見をモデル形成に生かしていくために、米国の研究者と意見交換を進めていく。一方国内の状況については、先駆事例を収集することと同時並行して、一つ一つの事例について深く掘り下げた質的調査を実施していく。
染色体構築におけるコンデンシンⅠ制御サブユニット (kleisin) の役割

真核生物のコンデンシンIは、染色体構築に中心的な役割を担うタンパク質複合体であり、5つのサブユニットから構成される。この複合体は、ATPの加水分解を利用して2重鎖DNAに正の超らせんを導入することが知られており、これが染色体構築のための本質的な活性であると考えられている。しかし、この機能を生み出すための個々のサブユニットの役割については、分かっていないことが多い。本研究では、特に解析の遅れているkleisinサブユニット(CAP-H)の役割を明らかにする目的で、種間で保存性の高いアミノ酸に着目して複数の点変異体をデザインした。申請者の所属研究室では、これまでに、組換え型サブユニットからコンデンシンIを再構成しカエル卵抽出液中でその染色体形成能を検定する実験系が確立されている。そこで、本方法を開発した木下和久博士と協力して、上記のCAP-Hサブユニット点変異体を含むコンデンシンIを再構成し、それらの染色体形成能や他のサブユニットとの結合能を、野生型コンデンシンIと比較しながら解析した。本年度はその結果として、これまでにない染色体軸構造の異常表現型や、他のサブユニットとの結合に重要なCAP-Hのアミノ酸残基を明らかにすることができた。さらに、コンデンシンIの分子活性の理解を深める目的で、申請者は次の2つの解析を進めた。1つめは、組換え型サブユニットから再構成した野生型コンデンシンIを用いたDNA超らせん化解析に着手した。2つめは、昨年度から進めてきたカエル卵抽出液中で形成される「ミニ染色体」を用いた実験系をさらに発展させた。今後はこれら2つの解析をCAP-H点変異体を含むコンデンシンIの機能検定に適用することで、kleisinサブユニットの役割を分子活性及び生理学的機能の両面から理解したい。本研究では、特に解析の遅れているkleisinサブユニット(CAP-H)について、コンデンシンIの機能発現における役割を明らかにすることを目指している。本年度は、CAP-Hサブユニットの種間保存配列を解析し、保存性の高いアミノ酸に着目して複数種類の点変異体を作製した。これまでに、申請者の所属研究室において、組換え型サブユニットからコンデンシンIを再構成し、カエル卵抽出液中でその染色体形成能を検定する実験系が確立されている(Kinoshita et al. 2015)。そこで、本方法を開発した木下和久博士と協力して、作製したCAP-Hサブユニット点変異体からコンデンシンIを再構成した。現在、その染色体形成能や他のサブユニットとの結合能を、野生型コンデンシンIと比較しながら解析している。さらに本年度、申請者はコンデンシンの分子活性の理解を深める目的で、カエル卵抽出液中で形成される「ミニ染色体」を用いた実験系を確立しており、今後はCAP-H点変異体から再構成したコンデンシンIの機能検定に活用する計画である。本研究を進めることで、コンデンシンIの機能発現におけるkleisinサブユニットの役割を、分子活性及び生物学的意義の両面から理解することが可能になると考えている。本研究で重要な実験材料となるCAP-H点変異体を調製し、カエル卵抽出液中における染色体形成能の検定に着手することができたため。現段階で、本研究課題の研究計画を大きく変更する予定はない。

来年度は、カエル卵抽出液中での機能検定に加えて、DNA超らせん化解析等の生化学的解析に着手したい。CAP-Hサブユニット点変異体から再構成したコンデンシンIと野生型コンデンシンIのDNA超らせん化活性等を比較することで、コンデンシンIの機能発現におけるkleisinサブユニットの役割を明らかにする。本年度は順調に実験が進み、予想より物品費の支出を抑えることができたため。研究試薬等を購入するための物品費として使用する計画である。
森林の構造の時空間的違いの統一的理解に向けて

植物群落の高さや群落内の高さ構造の空間的・時間的違いを統一的に理解することは植物生態学の重要な課題である。植物の高さ成長は、光をめぐる軍拡競争であり、高さ成長に伴うベネフィットとコストのバランスによって決まると考えられる。本研究は、生育期間中の日射エネルギーが異なる3つの生態系、熱帯、暖温帯、冷温帯において、樹木がどのように成長し、森林を形成するかを明らかにすることを目的としている。2年目である本年度は、昨年度作成した冷温帯の苫小牧研究林にプロットにリタートラップを設置し、葉の年間生産量を推定した。またLIDAR計測を行い、個体の位置図を作成した。また和歌山のプロットでは、落葉樹と常緑樹が混交するため、夏と冬とで、林内の光の三次元分布がどう異なるかを評価した。また、針葉樹と広葉樹が混交する林において、生産における混交効果を、光獲得と光利用の面から解析した。また指導している学生による関連研究(樹形、競争、竹林、針広混交林、栄養塩分配など)も複数あった。これらの結果のいくつかは学会発表や論文により公表した。または複数の論文が執筆中である。予定通り、研究が進んでいるため。三年目は苫小牧とマレーシアの調査地の再測定を予定している。特に苫小牧の調査地においては、集中的にデータをとり、今年度で調査が完結できるようにしたい。初年度である本年度は、研究分担者と研究協力者のサポートを受け、冷温帯の苫小牧研究林と熱帯のマレーシアに、若い二次林から老齢林まで様々な林齢のプロットを作った。これらのプロットは、二年後、幹の肥大成長を測定し、また各個体の光獲得量の計算を行う。一方、既にプロットがある暖温帯の和歌山では、個体の成長速度や樹冠計測、光獲得量の計算を行った。また地上LIDARによる葉群分布計測試験も行った。これらから、二次遷移に伴う、個体の光獲得や光利用に関する新しい知見を得た。これらの結果は学会発表を行い、論文として準備中である。計画通りに進行しているため。来年度の再測定では、個体位置図や樹冠計測技術に多くの時間が割かれることが想定されるため、これらの測定を効率よく行うために、地上LIDARの解析技術を磨く。また各プロットで追加データを得て、研究の質の向上に務める。これまでのデータに基づいて、論文執筆を進める。
ヒトヘルペスウイルス7の初感染および再活性化に関する臨床ウイルス学的研究

(1)HHV-7と突発性発疹の関係についての検討当教室における一連の突発性発疹に関する研究の中で、HHV-7が関与しているものがあることが判明したことをさらに進めて、突発性発疹のうちHHV-7によるものの割合を明らかにすることを目的として、突発性発疹例のペア血清を用いてHHV-7抗体の測定を行った。結果として、突発性発疹のうちHHV-7によるものの割合はおよそ10%であることを明らかにした。この結果は、Pediatric Infectious Disease Journalに発表した。(2)PCR法を用いたHHV-7DNAの検出系の確立HHV-7の検出を高感度に行うためにPCR法による検出系について予備実験を行った。検査材料として、すでにHHV-7であることが確認されているウイルス株、他のヒトヘルペスウイルス株、HHV-7感染患者からの末梢血単核球、髄液、唾液などを用いた。プライマーはYalcinら(Arch Virol 136:183,1994)に準じて作成したものを使用した。HHV-7ウイルス株、HHV-7感染患者材料からは期待する増幅産物を得ることができ、検出感度、特異性ともに優れており、本実験系が実用に値することを確認した。(3)HHV-7と疾患関連性に関する検討HHV-7が関与している疾患(初感染、再活性化)を探すために発熱、発疹のエピソードの乳幼児、原因不明の肝炎、脳炎、ウイルス関連性血球貪食症候群、免疫抑制状態の患者などについて、ウイルス分離、ウイルスDNAの検出および血清抗体価の測定を行い、現在、症例の蓄積中である。
睡眠習慣の健康への影響に関する疫学的研究

今年度は睡眠習慣と死亡率との関連について検討した。1982年1987年に、岐阜県S町成人病健診を受診した5322人(重複受診者は初回のデータを採用)を対象に1993年12月31日まで追跡した。健診時に自記式問診票により睡眠習慣、喫煙習慣、現在および過去の通院状況について調査し、睡眠時間を起床時刻と就寝時刻から算出した。睡眠時間および寝付き・目覚めについて、死亡との関連を比例ハザードモデルを用いて検討した。48,684人年(平均観察期間9.1年)の間に、167人(男101人、女66人)の死亡が確認された。男では、睡眠時間7時間以上8時間未満を底とするU字型の死亡ハザード比の分布を認め、睡眠時間6時間(2.39(95%CI1.04-5.50))と1017時間(2.64(95%CI1.09-6.41))では有意な死亡ハザード比の上昇である。女では睡眠時間が長いほど死亡ハザード比が低くなる傾向であるが有意ではない。これらのモデルに喫煙歴・現病歴・既往歴を含めても同様な傾向を示す。その他の睡眠習慣については、目覚めが悪い者は男女とも死亡ハザード比が高く、女では有意である(男1.57(95%CI0.77-3.20)、女2.34(95%CI1.13-4.85))。寝付きのよい者は、男では有意に死亡ハザード比が低い(0.59(95%CI0.36-0.95))が、女ではやや高い(1.21(95%CI0.67-2.06))。これらの傾向は喫煙歴・現病歴・既往歴で調整しても同様に認められる。睡眠薬を服用する者は、全く服用しない者に比べ男女とも死亡ハザード比が高い傾向である。以上のように、睡眠時間が過短・過長な者ほど死亡リスクが上昇するという従来の研究報告と同様の結果が男性について得られた。また、目覚めの悪い女性について有意に死亡ハザード比が高く、精神面の影響等も考えられる。今後、より追跡期間を延長した上で、死因別など詳細な解析を試みるとともに、睡眠習慣と各種の検査成績との関連についても検討したい。
製鋼温度におけるソーダ系スラグと溶鉄間のりんおよび硫黄の分配平衡

1.緒言最近の鉄鋼事情より鋼材の販路開拓のために、鋼の高品質化、とくに極低りん鋼、極低硫鋼の要求が次第に強くなってきている。脱硫は溶鉄の予備処理が有効で定着しつつあるが、脱りんは製鋼炉あるいは取鍋精錬炉で実施されている。しかし、【P!_】+【S!_】≦50ppmとなるような処理は最終工程の取鍋精錬で行うことが有利と考えられる。そこで本研究ではソーダ系フラックスを用い、同時脱りん、脱硫の可能性を種々の面から検討した。2.実験方法タンマン炉(静止浴)と高周波炉(攪拌浴)を用い、供試の【F_e】-P-S合金は、電解鉄、試薬の硫化鉄およびフエロリンを所定の割合に配合し、マグネシヤ坩堝中、Ar雰囲気で静止浴は300gr、攪拌浴は1200grをそれぞれ溶解し、1600°Cに保持した後、加圧成形したフラックス(2【Na_2】O,Si【O_2】と2CaO,Si【0_2】を所定の割合に混合)30grあるいは100grを上部から添加した。その後所定時間毎にメタル試料を吸上げ採取し、また最終時のスラグ試料も採取し、それぞれ分析して、スラグ組成(【Na_2】O/Si【0_2】【Na_2】O/CaO)、溶鉄の酸素ポテンシャルと脱P率、脱S率、PおよびSの分配比、CpおよびCsなどとの関係を平衡論的に考察した。なお併せて鋼浴攪拌の影響についても検討した。3.実験結果(1)、スラグの【Na_2】O/Si【O_2】比は0.41.1まで変動したが、この比の増大とともに脱P,脱Sともに向上した。(2)、フラックスの【Na_2】O/CaOは42に変化させたが、脱P率,脱S率ともに4で最大となり、この比が小さくなると脱S率は著しく低下した。CaOの脱硫力は【Na_2】Oに比べて弱く、CaOの【Na_2】O当量は脱Pでは0.8、脱Sでは0.3であった。(3)、鋼浴を攪拌すると脱P,脱Sともに著しく向上した。
イネ幼穂分化時の植物ホルモンシグナル伝達のイメージング系の確立と多収系統への展開

イネの穂の構造は収量に直結する重要形質であり、サイトカイニンやオーキシンの他に最近の研究によると花成を誘導するフロリゲンによっても制御されることが明らかとなってきた。しかし、イネの穂の形成の場である茎頂メリステムでのサイトカイニンやオーキシンの時空間的な分布は明らかとなっていない。そこで本研究では、イネ茎頂メリステムにおけるサイトカイニンとオーキシンシグナル伝達の分布を明らかにするために、サイトカイニン応答性レポーター系統とオーキシン応答性レポーター系統を用いたイメージングを行う。
ターゲット遺伝子法によるグリアネットモデルサルの同定と繁殖の試み

我々は自然発生的な変異を遺伝子レベルでスクリーニングすることにより、遺伝子機能が改変された動物モデルを発見・繁殖する道筋を提案してきた。例えば色覚異常カニクイザル、味覚異常ニホンザル、早老症モデルニホンザル等であり、本来機能すべき受容体が欠損しているための表現型を、タンパク質や遺伝子スクリーニングしたサルの行動から明らかにしている。このような手法は末梢の感覚神経系だけでなく、広く神経細胞やグリア、その他の生体機能にも応用可能である。実際、申請者らは霊長類のゲノム試料を用いて精神疾患のリスク因子として知られているカテコール-O-メチルトランスフェラーゼ(COMT)や脳由来神経栄養因子(BDNF)等で変異スクリーニングを行い、COMTでニホンザル特異的な変異を見いだして個体レベルの解析に進めた。これらの変異個体の出現頻度は希であり、計画的な交配等によって、より効率的に個体を維持・繁殖すると共に、成長に時間を要する霊長類の場合は、細胞レベルでの表現型解析をする方が望ましい。実際、名古屋大学との共同研究で発見された10番染色体の一部に重複のある個体については、統合失調症患者で発見された22番染色体の重複と酷似しているのにもかかわらず、変異個体が1頭しか発見できず子孫にもこの変異が遺伝している個体が、まだ発見されていない。そこで我々は、現在この個体の皮膚から線維芽細胞を培養し、iPS細胞他を経由して神経細胞やグリア細胞を誘導することを試みた。アデノシン受容体ADORA2A等、グリアに発現する遺伝子を含む変異細胞の表現型解析を進めると共に、ADORA2AそのもののSNP等についても解析を進めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。霊長類のグリアで発現している遺伝子を検討するため、ニホンザルとマーモセットの脳からミクログリアとアストロサイト、神経細胞等を磁気細胞分離法により単離することを試みた。単離された細胞からRNAを抽出し、27年度にRNAseqにより発現遺伝子の探索を行う予定である。グリアで発現していることが既知の遺伝子のうち、BDNFについてはアミノ酸置換を伴う遺伝子変異は対象とした約200サンプルの霊長類では発見されなかった。また、アデノシン受容体ADORA2Aについては名古屋大学医学部との共同研究により遺伝子の半欠損をもつ個体が同定されたが、その子孫にはこの変異が同定されなかった。当該個体はニホンザルバイオリソースの母群個体であるため、侵襲的実験が不可能である。そのため、健康診断時の採血等の機会を生かしながら、iPS細胞の作成等を通じて今後、表現系の検討や繁殖の試みを行う予定である。また、COMTについてはニホンザルで同定されたアミノ酸置換の効果を、カテコールを基質とした放射性同位元素を用いたアッセイにより検討した。その結果、ニホンザル特異的な変異は酵素活性に影響を与えることがわかったため、さらに表現系に与える影響を検討する。また、ドーパミン、エピネフリン等の生体内の神経伝達物質に与える影響は上記のアッセイ系では不可能であったため、HPLCを用いた検出系を立ち上げ、検討を行った。その結果、ニホンザルの種内変異によってこれらの代謝能力に変化が起こることが示唆された。この結果については、MAOA等の他の代謝経路の影響も検討しながら、グリアに依存する経路がどれだけの影響を生体に与えるかを検討していきたい。交付申請書に記載した内容をほぼ実施できたため。アデノシン受容体ADORA2Aについては名古屋大学医学部との共同研究により遺伝子の半欠損をもつ個体が同定されたが、その子孫にはこの変異が同定されなかった。

そのため、健康診断時の採血等の機会を生かしながら、iPS細胞の作成やグリアへの分科誘導を通じて、今後、表現系の検討や繁殖の試みを行う予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。
骨髄細胞シートの難治性下肢虚血潰瘍治療への応用

ヒト細胞混合シート(ヒト末梢血単核球とヒト線維芽細胞から構成)の機能解析を行った。ヒト細胞混合シートから分泌されるVEGF量は、ヒト線維芽細胞から分泌されるVEGF量と比較して約2倍に増加していた。さらに、低酸素(2%酸素)環境下で培養したヒト細胞混合シートから分泌されるVEGF量は、通常酸素(20%酸素)環境下で培養したヒト細胞混合シートから分泌されるVEGF量と比較して約2倍に増加していた。これらの結果から、ヒト末梢血単核球とヒト線維芽細胞との細胞混合および低酸素環境下での培養は、VEGF産生能を亢進させることが明らかになった。虚血性潰瘍モデルマウスを作製する実験を行った。外科的手法によりC57BL/6の左下肢の大腿動静脈を結紮後、下腿に4mmの皮膚欠損創を作製し、創の乾燥を防ぐためにハイドロコロイド・ドレッシング材を貼付すると、創は約7日10日間で治癒した。次に創の治癒を遅延させるために、C57BL/6にストレプトゾシンを投与して高血糖となった糖尿病マウスの左下肢の大腿動静脈を結紮後、下腿に4mmの皮膚欠損創を作製し、創にはハイドロコロイド・ドレッシング材を貼付したところ、創の治癒には14日以上を要した。臨床で最も使用される皮膚潰瘍治療薬であるフィブラストスプレーの虚血性潰瘍モデルマウスに対する効果を検討した。糖尿病虚血性潰瘍モデルマウスの下腿に4mmの皮膚欠損創を作製し、創にフィブラストスプレーを毎日噴霧する治療群(N = 5)と無治療群(N = 5)で比較を行った。治療開始10日では、無治療群の創傷面積治癒率の平均は約69%であったが、フィブラストスプレーを毎日噴霧した治療群の創傷面積治癒率の平均は約81%で有意差があった(p < 0.05)。フィブラストスプレー治療群では、治癒期間において肉芽が観察された。マウスの骨髄細胞から温度応答性細胞培養器材を用いて、細胞シートを作製した。得られた細胞シートの一部を用いて、FACS解析により血管内皮細胞のマーカーであるCD31, CD34や造血幹細胞のマーカーであるSca-1, CD90, CD133の陽性率の検討を試みたが、FACSによる解析がうまく行えなかった。これは、細胞シートが十分にシングルな細胞に分離されていなかったためと考えられる。実際に、FACS解析を行う前に顕微鏡で観察したところ、細胞塊が多数、存在していた。細胞を十分にシングルに分離する方法を検討する必要があると考えられた。また、免疫組織化学染色により血管内皮細胞のマーカーであるCD31、造血幹細胞のマーカーであるSca-1の陽性率を検討するため、抗原賦活化等の実験条件の検討を行った。当初の予定では、虚血性足潰瘍モデルマウスの病変部分にマウス骨髄細胞シートを貼り付け、その治癒効果を検討する予定であったが、現在まだ、その準備段階で留まっているため。我々はこれまでに、各種成長因子を分泌するマウス末梢血単核球と皮膚の基質供給源となるマウス線維芽細胞から構成されるマウス細胞混合シートを作製し、難治性皮膚潰瘍に対する有効性を確認している。今回、臨床応用に向けて、ヒト末梢血単核球とヒト線維芽細胞から構成されるヒト細胞混合シートの機能評価を行ったところ、末梢血単核球と線維芽細胞から構成される細胞混合シートから分泌されるVEGF量は、線維芽細胞シートから分泌されるVEGF量と比較して約2倍に増加していることが明らかになった。さらに、2%酸素環境下で培養した末梢血単核球と線維芽細胞から構成される細胞混合シートから分泌されるVEGF量は、20%酸素環境下で培養した細胞混合シートから分泌されるVEGF量と比較して、約2倍に増加していることが明らかになった。これらの結果から、ヒト細胞混合シートにおいて、末梢血単核球と線維芽細胞との細胞混合および低酸素環境下での培養は、VEGF産生能を亢進させることが明らかになった。当初想定していた虚血性潰瘍モデルマウスでは、創の治癒が早いために実験モデルとして適さないと考え、ストレプトゾトシンで糖尿病を誘発させた虚血性潰瘍モデルマウスで創の治癒を観察することにしたところ、フィブラストスプレー治療群と無治療群では創傷面積治癒率において有意差があったことから、実験モデルとしては、糖尿病を誘発させた虚血性潰瘍モデルマウスが適していると判断した。虚血性足潰瘍モデルマウスの病変部分にマウス骨髄細胞シートを貼り付け、その治癒効果を検討する。

潰瘍面積の縮小率や潰瘍部分の組織標本を用いたCD31の免疫染色を行い、微小血管レベルでの血管新生の程度を評価する。心臓血管外科糖尿病虚血性潰瘍モデルマウスの皮膚潰瘍に移植する骨髄細胞から細胞シートを作製するのに必要な細胞数と培養日数を検討する。骨髄細胞シートがどのような成長因子を分泌しているかを解析するために、培養上清を用いてアレイ等を用いて実験する計画である。マウス骨髄細胞シートの作製段階で留まってしまい、それ以降の実験を計画通り進めることができなかったため。未使用額は1,083円であったが、1年間の使用額は当初の計画通りであったと考えている。未使用額176,299円は、主に消耗品の購入に使用する予定である。未使用額1,083円は、消耗品等に使用する予定である。
障害幼児における注意の共有性とその発達特性に関する縦断的研究

共同注意の発達評価法の開発対象-こども-大人の三項関係における幼児の他者理解の発達過程を解明するために、共同注意の指標といわれてきた行動群の文献検討と予備調査からその発達チェックリストを作成した。それは外部基準を含め、60項目からなる(共同注意22項目、愛着形成6項目、問題行動2項目、運動発達14項目、言語発達16項目)質問調査の実施とデータ分析現行の乳幼児健診は、共同注意の発達評価を導入することによって、1歳前後におけるコミュニケーションの早期の発達評価と療育体制の構築が期待されることから、各市町村がこの調査研究に参加し、有効回答数1268人の乳幼児のデータが得られた。通過率のクラスター分析と因子分析の結果、10ヶ月以降、共同注意は急速に発達し、1418ヶ月頃までには、80%以上のレベルで通過していることがあきらかとなった。また、その発達曲線(平均、標準偏差の推移)から、1268人中、32人の乳幼児がマイナス2標準偏差値以下にいることが明らかとなり、要チェック児としてフォローアップの必要性が示唆された。その他(1)自閉症,ダウン症、知的障害など72名の共同注意特性、(2)重度重複障害児に対する長期発達援助の事例研究、(3)動作法における共同注意の構造、(4)学習障害の発達評価法をめぐる論考、(5)前方向視および後方向視研究の今後の課題、などは研究報告書に記載した。1共同注意(ジョイントアテンション)の行動指標と言われている各種の行動を文献から抽出し、3件法による質問調査紙を作成。指さしの理解・産出、giving、showing、交互凝視など共同注意に関連する22項目からなるイラスト付き質問紙。2健常乳幼児(0歳3歳)の保護者(母親)509名を対象にした調査研究の実施。(1)各項目の通過率を産出し、それをもとにクラスター分析をした結果、09カ月(生態学的メカニズム優勢期)、1017カ月(幾何学的メカニズム優勢期)、18カ月以降(空間表象メカニズム優勢期)の3つの時期に大別された。(2)全被験者の素データをもとに主因子法による因子分析の結果、指さし理解や産出、交互凝視など視覚対象を介した3項関係が1119カ月に出現するもの(第1因子)、givingやshowingなど手に握った対象物のやりとりに関する行動で11カ月頃に出現するもの(第因子)、母子の二項関係の中で9カ月以降に見られる視野内視線追従(第3因子)、指さした指そのものを見るような行動で、511カ月の間に出現し、次第に消えていく行動(第4困子)が抽出された。3障害幼児を対象にした調査研究の実施と質問調査紙の改訂。自閉児、精神薄弱児、重度重複障害児など様々な障害児に上記の調査紙を適用し、現在分析中であるが、(1)健常児に比べ、著しく共同注意の発達が遅れている。(2)共同注意の遅れがあると言語の発達が遅れる。(3)肢体不自由があると視覚的共同注意の発達は捉えることが難しい1共同注意の発達特性の検討共同注意の因子構造とその発達の順序性を明確にするために、506人の乳幼児を対象に、26種類の共同注意行動について質問紙調査を実施した。因子分析の結果、生態学的、幾何学的、表象的メカニズムに相当する因子を抽出した。また、クラスター分析の結果、生後10ヶ月を境にして、共同注意が劇的に発達することが明らかとなった。しかし、この質問紙法では原命令的・要求的行動と原叙述的・共感的行動の発達的差異は明確にできなかった。2共同注意の発達援助における規定要因の検討外的対象物を媒介にした親子、あるいは治療関係における3項関係で、どのようなやり取りが、子供の共同注意を促すのか、すなはち、有効な足場づくり(scaffolding)を解明するため、フィールド観察法を実施した。その結果、18ヶ月を対象にした場合、共同注意の生起と維持swiching方略とfo