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「現代インドにおける中間層と都市文化―自己構築の媒体としてのタマーシャー劇

具体的内容:本研究の目的は、現代西インドにおける都市文化の動態を、現在新たに緊密化されつつあるグローカルな「農村-都市-海外ネットワーク」の中で理解することを目的としている。特に1991年インド経済自由化以降に台頭し、購買力と政治的発言権を持つに至った新興中間層の人々(e. g. Varma, P. K. The Great Indian Middle Class. 1998.)が、都市文化を通じていかに自己構築を行っているかに注目し、特に西インドの代表的な都市文化として顕著な成長を遂げているタマーシャー劇を取り上げた。タマーシャー劇を媒体とする中間層の自己構築の過程に注目することによって、大きく変容しつつあるインド都市文化の現代的動態を明らかにすることが研究の目的である。2011年4月9月までは、イギリスのロンドン大学東洋アフリカ学院、大英図書館にて、文献収集および読解、海外の研究者との交流や議論を通じて、報告者の研究を深めた。2011年9月末11月末までは、インド・マハーラーシュトラ州でのフィールドワークをおこなった。フィールドワークでは、研究対象であるタマーシャーを担う人々、観客、音楽産業の関係者などにインタビューをおこなうと同時に、現地語の文献の収集および読解をおこなった。12月には、2011年4月11月までの成果を国際会議にて発表した。2012年1月3月末までは、再びイギリスにて海外の研究者との議論を通じて研究を深めた。これまでの都市文化に関わる先行研究は、宗教ナショナリズムによる文化の政治的利用や、購買力を持つ中間層の台頭に伴う、消費文化の広がりと関連付けて語られることが多かった。しかし、現代インドの中間層はナショナルな文化政治に動員される客体や、グローバル資本主義の消費者としてのみあるのではなく、「農村-都市-海外ネットワーク」の中で、自ら向上しようとする経済・文化的主体でもある。本研究は、政治経済的な文脈を視野に入れつつ、中間層による主体的な自己構築の媒体として都市文化を捉え、現代インドにおける都市文化の動態を明らかにした。報告者は、1980年代に至るまで村落を中心に展開してきたインド・マハーラーシュトラ州の芸能タマーシャー劇(以後タマーシャー)が、2000年以降にいかに変容したのか、またそれがどのような社会動態と関係しているのかについて、新聞や歴史資料、都市文化に関する先行研究の読解を通して明らかにした。そして、現代インド地域研究・東京外国語大学拠点(FINDAS)若手研究者セミナーにおいて、「新しい都市文化としてのタマーシャー-芸能の変容と社会動態」という題目で口頭発表をおこなった。この発表では、タマーシャーが現在、都市を中心として多種多様な社会集団が、相互交流をおこなう現代的な社会文脈の中で、様々な出自を持つ人々が「共通の興味の対象として、自らのことのように」投影できる都市文化として発展しつつあることについて、報告をおこなった。11月には、タマーシャーの歌舞踊パートであるラヴァニの日本公演に帯同し、参与観察およびアーティスト、招聘の中心的役割を果たした在日インド総領事館や、インド文化交流評議会(ICCR)、観客に対してインタビューをおこなった。そこから得られた成果をもとに、12月には南アジア研究会(関西)において、「都市文化の形成-西インドにおけるタマーシャー、ラヴァニの再評価・興隆をめぐって」という題目で、口頭発表をおこなった。現在のタマーシャーの変容は、1991年のインド経済自由化に伴って、農村と都市および海外をまたいで活躍するような新興中間層の出現とも密接に関係している。現在彼らは、インドの経済発展を支え、「農村-都市-海外」を繋ぐ、グローカルなネットワークを形成している。これは、従来農村部でタマーシャーに親しんできた人々が、都市に進出してきているということである。また、インドにおける社会・経済はグローバルな展開を遂げており、海外への出稼ぎや移住などを通して、海外との結びつきを強めている。それに呼応するように、タマーシャーに代表される新たな都市文化は、農村を元々の基盤としながら都市で成長し、海外でも展開している状況にあるということが明らかになった。

これまでの都市文化に関わる先行研究は、宗教ナショナリズムによる文化の政治的利用や、購買力を持つ中間層の台頭に伴う、消費文化の広がりと関連付けて語られることが多かった。しかし、現代インドの中間層はナショナルな文化政治に動員される客体や、グローバル資本主義の消費者としてのみあるのではなく、「農村-都市-海外ネットワーク」の中で、自ら向上しようとする経済・文化的主体でもある。本研究は、政治経済的な文脈を視野に入れつつ、中間層による主体的な自己構築の媒体として都市文化を捉え、現代インドにおける都市文化の動態を明らかにした。
遷移金属酸化物・窒化物の階層化複合ナノ構造の構築と機能設計

階層構造や複合構造の中の異なる階層同士が、その接合界面を介して、分子やイオンのような化学種,機械的力,電子や電荷をやり取りし,機能面で協奏し発現する機能を「階層機能」と定義する。本研究では、多孔体や結晶粒間の界面、結晶中に見出せる「すきま」など,種々の物質界面に着目し,階層機能の設計学理の構築を目指した.WO3結晶子表面にTiO2ナノ粒子を意図的に接触させた複合構造による光触媒の高活性化,複数種ナノ粒子をメソ多孔体で包含した複合体の合成と機能,メソ多孔酸化物にLi塩を充填した複合構造のLiイオン伝導の支配因子,結晶構造内で電荷をやり取りする無機結晶とその複合材の機能などの項目で成果が得られた.本年度は、酸化タングステン(WO3)と二酸化チタン(TiO2)の複合ナノ構造の設計と光触媒作用に関する検討に注力した。昨年度までの検討で、WO3粒子の周囲にメソポーラスTiO2を析出させる試みを行ったが、明確なナノ構造を得るまでに至らなかった。そこで今年度は、WO3にあらかじめ合成されたTiO2ナノ粒子を付着させた構造の構築を行い、その光触媒特性を調べた。ナノ構造をより明確にするために、WO3としては数百nmの大きさの直方体の粒子形状をもつWO3を合成して用いた。TiO2ナノ粒子は、市販品の光触媒用チタニアゾル(粒径約6 nm)を用いた。光触媒反応としては、気相アセトンの光触媒的分解活性を測定した。ナノ構造の構築法として、交互積層法を試みた。これは、PDDA = poly(diallyldimethylammonium chloride)とPSS = poly(sodium 4-styrenesulfonate)をWO3表面に交互に積層したのち、TiO2ゾルと接触させ、静電的にTiO2粒子をWO3表面に付着させるという方法である。積層後、光触媒は500°Cで空気中焼成し、Ptを光電着した。TEM測定の結果、角ばったWO3表面にTiO2粒子が付着していることが観測された。TiO2を複合化していないPt-WO3では、アセトンの減少速度が遅く、かつ、CO2生成量がアセトンの減少量から期待される量よりかなり少なく、アセトンがCO2まで完全に酸化され得ないことが分かった。一方、複合体では、アセトン分解速度が大幅に向上するとともに、CO2生成量もアセトン減少量と対応する量に近い値となった。交互積層法により生成したWO3とTiO2粒子が接触している構造が活性向上に重要であると推定した。メソポーラスシリカ-粒子複合体の設計コンセプトをより発展させるため、複合化する粒子を二種類以上用いたナノ構造の構築を行った。具体的には、光触媒である酸化チタン微粒子と、磁性粒子である酸化鉄ナノ粒子を、同時にメソポーラスシリカで包含した複合構造を構築した。磁性粒子間に相互作用があるせいか、従来の簡便な複合体合成法では磁性粒子がメソポーラスシリカの外部に凝集してしまったが、合成法を種々検討した結果、メソポーラスシリカが酸化鉄ナノ粒子をうまく包含した複合体の合成に成功した。さらに、酸化チタン微粒子と磁性ナノ粒子を同時にメソポーラスシリカにより包含することに成功した。この複合体は、水中有機物の光触媒分解反応において、酸化チタン微粒子単味と比べて加速された光触媒活性を示し、さらに磁性粒子の効果により、磁場による回収が可能であった。このように異なる機能を持つ微粒子を同時にメソポーラスシリカで包含することにより、多様な機能を同時にメソポーラスシリカに付与した複合体を実現できることを示した。メソポーラス酸化物と過塩素酸リチウムを複合化させた材料について、リチウムイオン伝導特性を調べた。メソポーラス酸化物の表面物性を反映して、リチウムイオン伝導の特性が系統的に変化することを見出した。以上のように、メソポーラス材料のナノ複合構造の機能化に関して、その設計コンセプトを拡張することができた。本研究では、多孔体や結晶粒間の界面、材料や結晶構造中に見出せる「すきま」、単結晶基板とエピ膜の界面など、種々の物質界面に着目し、階層機能の設計学理の構築をめざす。薄膜化や高圧の効果も活用できる。複合ナノ構造を制御した触媒・光触媒の機能設計、金属窒化物・酸化物の物性や機能について調べる。例えば二種の物質を組み合わせた複合光触媒系の界面設計、準安定相の生成や物性変化を期待した酸化物や窒化物などの合成や解析が対象となり得る。本年度は、ナノ粒子とメソポーラスシリカの複合構造においてメソポーラスシリカがナノ構造を固定化させ、かつ、外界からの分子やイオンのアクセスを許すオープンな構造が保証されることを生かし、いくつかの複合ナノ構造の合成法の開発と機能化を試みた。層状複水酸化物(LDH)のナノ粒子の合成とメソポーラスシリカとの複合化、酸化チタン粒子メソポーラスシリカ複合体の高活性要因の解析に取り組んだ。さらに、窒化物とくに3d遷移金属元素の窒化物のうち、Fe, Co, Niの窒化物薄膜の熱分解挙動のMBE装置を用いた検討、光触媒として有用なBiVO3粒子の粒子形状制御の検討、メソポーラスシリカにLiClO4を充填したナノ複合構造のイオン伝導支配因子の解析を行った。

LDHのナノ粒子合成では、1040 nm程度の粒子合成に成功し、メソポーラスシリカとの複合構造の構築を試みている。酸化チタン粒子とメソポーラスシリカの複合構造において、精密に反応速度を測定するための均質な試料の合成を終えている。その他の検討項目においても良好な結果が得られた。一部の項目について、予想外の検討の必要性が生じたものの、多くの検討項目でおおむね良好な結果が得られている。階層構造や複合構造の中の異なる階層同士が、その接合界面を介して、分子やイオンのような化学種,機械的力,電子や電荷をやり取りし,機能面で協奏し発現する機能を「階層機能」と定義する。本研究では、多孔体や結晶粒間の界面、材料や結晶構造中に見出せる「すきま」、単結晶基板とエピ膜の界面など、種々の物質界面に着目し、階層機能の設計学理の構築をめざす。薄膜化や高圧の効果も活用できる。複合ナノ構造を制御した触媒・光触媒の機能設計、金属窒化物・酸化物の物性や機能について調べる。例えば二種の物質を組み合わせた複合光触媒系の界面設計、準安定相の生成や物性変化を期待した酸化物や窒化物などの合成や解析が対象となり得る。本年度は、粒子とメソポーラスシリカの複合構造においてメソポーラスシリカがナノ構造を固定化させ、かつ、外界からの分子やイオンのアクセスを許すオープンな構造が保証されることを生かしたナノ複合構造を利用した光触媒についての機能解析、および、層状複水酸化物(LDH)のナノ粒子の特異な特性の解析を行った。複合光触媒では、酸化チタン粒子メソポーラスシリカ複合体の高活性要因の解析に注力した。水中の有機分子の吸着等温線を測定し、その吸着量の変化に対応して光触媒活性が増大することを見出し、メソポーラスシリカのナノ空間に分子が吸着濃縮されることにより反応が加速していることを明らかにした。吸着性の高い分子に吸着量の低い分子を高濃度で混合した反応条件では、メソポーラスシリカの存在により高吸着性分子の反応速度低下がおおきく抑制されることを確認した。このような反応挙動などを総合すると、メソポーラスシリカのナノ空間が反応場となり光触媒反応が加速されており、本研究のナノ複合構造の合理性がより明確となった。LDHの特性解析では、熱分解挙動に関し、ナノ粒子特有の挙動を見出した。本研究では、多孔体や結晶粒間の界面、結晶中に見出せる「すきま」など,種々の物質界面に着目し,階層機能の設計学理の構築を目指した.WO3結晶子表面にTiO2ナノ粒子を意図的に接触させた複合構造による光触媒の高活性化,複数種ナノ粒子をメソ多孔体で包含した複合体の合成と機能,メソ多孔酸化物にLi塩を充填した複合構造のLiイオン伝導の支配因子,結晶構造内で電荷をやり取りする無機結晶とその複合材の機能などの項目で成果が得られた.ナノ複合構造の機能設計に関し、新たな展開が見えつつある。さらに検討を必要とした項目についてさらに研究を深化させるとともに、全体の成果を総括的に議論する。28年度が最終年度であるため、記入しない。無機材料化学引き続き、ナノ構造の構築と機能開拓を行う。初年度、昨年度の成果を踏まえ、ナノ構造中で電子、ホールをやり取りする階層構造、化合物の設計学理に近づくべく、最終年度の展開に注力する。
ダイヤモンドアンビルセルを用いた高圧下における遷移金属酸化物・化合物の研究

高圧力を用いた物性研究の利点は合金・元素置換効果とは異なり系を乱さないで物質の体積を連続的に変化させることができる点で、磁性、超伝導の分野ではその物性への圧力効果が大きいことから特に最近非常に高い関心が集められている。また、高い関心が集まっている理由としては最近の高圧下での測定技術の進歩に負うところが大きい。このような背景のもとで本研究ではより高い圧力領域での物性測定法を確立し低温高圧下での物性研究の圧力範囲を広げ、超伝導転移、絶縁体-金属転移、磁気転移などの新奇相転移現象の探索を高圧下で行うことを目的とした。高圧発生装置として高い圧力領域をターゲットとするためにダイヤモンドアンビル装置(DAC)を用いた。DACは非磁性の材料で構成され、低温でも圧力可変となるようにヘリウムガスで荷重を制御できるように設計した。圧力はDAC内に試料とともに封入したルビー粉末の蛍光波長のシフト量から決定した。そのための顕微分光装置の構築も行った。また、超伝導転移を検出するために交流帯磁率測定システムの構築を行った。より高い圧力を発生させるほど試料サイズを小さくせねばならず、物性測定も益々難しくなる。今回、圧力効果がよく調べられている典型的な超伝導物質である鉛の超伝導転移の圧力効果の測定を行い、なんとか信号を検出できる段階まで来た。また、実際に金属-絶縁体転移を示す酸化物の高圧下でのふるまいをDACよりも容積の大きなキュービックアンビルプレスで現在調べており、順次DACでさらに高い圧力まで調べる予定である。本研究の目的はダイヤモンドアンビルセル(DAC)高圧発生装置を用いて遷移金属酸化物・化合物の低温高圧下における物性を調べることにある。DACは試料サイズは小さいものの100GPaという非常に高い圧力が発生できることが魅力であり、電気抵抗・帯磁率等の測定に応用することにより、遷移金属酸化物・化合物の研究においでこれまで(約10GPa)よりさらに広い圧力範囲で物性測定ができる。最近の高圧を用いた研究ではスピンラダー物質と呼ばれる遷移金属酸化物が圧力下で絶縁体から金属に転移し、超伝導を示すことを報告した。圧力範囲を広げることによって未知の物質・物性を発掘できる可能性はまだまだ高い。今年度交付された科研費では主に1.低温で圧力可変、温度変化に対して圧力一定に制御できるヘリウムガス駆動型のダイヤモンドアンビルセル。2.光学窓付きダイヤモンドアンビルセル冷却用クライオスタット。3.圧力測定用ルビー蛍光測定用顕微分光用導入光学システム。4.物性測定用測定器システムの整備。を購入した。現在これらの装置の立ち上げを行っており種々の試験的測定を行っている。また他の高圧装置も併用してスピンラダー物質(S_<rl-x>Ca_x)_<14>Cu_<24>O_<41>の圧力効果の研究を現在さらに進めている。Hcの圧力効果を各軸について測定しておりデータを蓄積している段階である。スピンラダー物質(S_<rl-x>Ca_x)_<14>Cu_<24>O_<41>は高圧下でのみ超伝導を示す遷移金属酸化物であることから、高圧下での物性測定技術に期待が集まっており、DACによる測定にも期待が大きい。本研究ではこれまでに行われてきた大型高圧装置より高い圧力領域での物性測定法を確立し低温高圧下での物性研究の圧力範囲を広げ、超伝導転移、絶縁体-金属転移、磁気転移などの新奇相転移現象の探索を高圧下で行うことを目的とした。高圧装置にはダイヤモンドアンビル装置(DAC)を用い、「ダイヤモンドアンビルセル用クライオスタットシステム」を完成させた。測定系として、交流帯磁率測定システムを構築した。これはコイルを2重に巻き片方のコイルで弱い交流磁場を発生させもう一方のピックアップコイルに発生するシグナルをロックインアンプを用いて増幅する。試料の量が極微量であることから、測定するシグナルも非常に小さい。

このことから測定感度をあげるために補償コイルのほかにバックグランドシグナルを打ち消すためのシンセサイザーを用い等の工夫を行った。このシステムのチェックを兼ねて既知物質である鉛の超伝導転移の圧力効果の測定を行ったところ、シグナルを拾うことができ、圧力効果もリーズナブルな値を示した。引き続き、スピンーラダー物質の超伝導転移温度の圧力効果測定を行っている。この物質は8GPaの圧力までしか測定がなされておらず、さらに高い圧力下での振る舞いに注目がされていることもあり、現在10GPa以上の圧力下での測定を試みている。
ウイルス増殖における宿主細胞骨格系の関与について

狂犬病の成熟ウイルス粒子内には5種類のウイルスタンパク質以外に,種々の細胞成分(小さい方から,22K42K,73K,75K,82K,85K,100K,130-140K,および250K)が含まれており、そのうちの42Kのものは細胞骨格系の重要な成分即ちアクチンであることが以前に明らかにされている。本研究では、このアクチンを含めた細胞骨格系がウィルス増殖過程において重要な働きをするという立場に立ってウイルス粒子中の細胞骨格成分あるいは関連する細胞成分の同定及び局在部位を明らかにした。まず、75K、82Kおよび85Kのポリペプチドは分子量や抗原性からアクチン線維の末端に結合することが知られているエズリン,ラディキシンおよびモエジンであることがわかった。次にそのほかのものの同立を行なう作業を開始した。まずこれらの成分を認識するモノクローナル抗体を作成した(その戦術として,宿主細胞であるBML-21細胞成分を抗原としてラットを免疫した後,脾細胞を取り出してハイブリドーマを作成し、次に狂犬病ウイルスを抗原としてスクリーニングを行ない,ウイルス粒子中の宿主成分を認識する抗体を選び出した)。次にBH4-21細胞のmRNAからcDNAライブラリーを作成し,これらの抗体と反応する抗原物質をコードしているcDNAクローンを分離し,塩基配列の決定を行なった。その結果、130-140Kのポリペプチドは既にCD44分子として報告されているものと同一であることがわかったが、そのほかに重要な発見として、この分子がERMタンパク質を介してアクチン線維を細胞腔に結合させる分子の実体であることを明らかにできた。またこの分子はウイルス粒子の特定の部位(頭部及び尾部)に局在しており、ウイルス粒子形成にアクチン線維が重要な役割を果していることを示唆するものである。また同様の方法で得られた抗体により、22K及び100Kのポリペプチドはやはり細胞腔に近い部位に存在する分子であり、ウイルスエンベロープ形成とのかかわりあいを示唆している。これらの分子は遺伝子のオモロジー検索から未報告のものであり、その実体の解明はこれからの課題である。また250Kのポリペプチドは分子量や抗原性からファイブネクチンであることがわかった。その役割についても今後の研究課題である。
TiNi合金における全方位形状記憶特性の定量評価

Ti-Ni形状記憶合金は、すでに広い分野で実用化され、その用途は拡大しつつある。Niが少し過剰のTi-Ni合金を形状を拘束しながら時効すると全方位形状記憶を示すことが知られている。全方位形状記憶合金は高温・中温・低温でそれぞれ異なった形状をとることができる。全方位形状記憶特性は、Ti_3Ni_4整合相の析出および試料の二段階変態と密接に関連していることが知られているが、記憶可能な歪みの大きさや、応力など機械的性質に関する定量的評価も不十分であり、本研究では、全方位形状記憶合金の機械的性質を定量評価を行った。Ti-51at%Ni合金を真空誘導溶解により作製し、熱間圧延した。圧延板より引張試験片を切り出し、1123Kで溶体化したのち、500MPaの一軸引張応力の下773Kで6ks時効した。この試料を示差熱分析、電気抵抗、X線回折により調べた結果、B2→R→B19'へと二段階にマルテンサイト変態することを確認した。また、電子顕微鏡観察によりTi_3Ni_4相が均一に引っ張り方向にそって生成しており、その周囲にR相の特定の兄弟晶が優先的に生成していることを確認した。試料に応力を負荷しながら冷却、加熱の熱サイクルを与えると、7MPaの応力では試料の二段階変態に伴って、冷却過程では縮み、加熱過程では伸びて元の形状まで回復していた。このうちB2→R変態にともなう歪み量は約0.6%であり、R→B19'変態にともなう歪み量は、約0.2%であった。応力を53MPaに増やしたところ、B2→R変態では試料は縮むが、R→B19'変態では縮まなくなり逆に少し伸びていた。更に応力を106MPaに増やすと、B2→R変態ではこれまでと同様に試料は縮むが、R→B19'変態では53MPaの時に比べて更に伸び、元の形状よりも伸びていた。以上の結果より形状記憶可能な応力はB2→R変態では106MPa以上、R→B19'変態では53MPa付近であった。
Synbioticsがリウマチにおける短鎖脂肪酸およびIL-17産生に及ぼす影響

【背景】腸内フローラ構成が生体内の免疫機能維持に関与しており、その構成崩壊が様々な疾患の原因となることが明らかになってきている。SCFAsは、腸内フローラ構成を推定する指標となる。SFBは、Th17細胞誘導等に関与しているとされ、Th17細胞から産生されるIL-17は関節性リウマチ(RA)等の自己免疫疾患の病態に影響する。従って、腸内フローラ構成を良好にすることが免疫機能正常化に関与するのではないかと推測した。【目的】SCFAsとIL-17を指標とし、synbioticsがRAの病態に影響するか否かを検討する。【方法】1.Synbiotics給餌法:Wildマウス、RA病態モデルマウスを各々2群に分け、一方の群には普通食を、他方の群には普通食+synbioticsを給餌する。2.SCFAsの測定:糞便中のSCFAsを定量する。3.IL-17定量:脾臓、小腸粘膜層から細胞を回収し、IL-17産生量を測定する。4.結果検討:Wildマウス・RA病態モデルマウスにおいて、synbiotics非投与/投与群間でSCFAs・IL-17産生量に差があるか否かを検討する。【進捗状況】実験用RA病態モデルマウスを得るための交配と並行して、RA症状発現時期および経過を観察している。5週齢から後足関節腫脹が発現し始めた後、前足関節に腫脹が認められた。腫脹の程度には日内/日間変動があった。病態モデルマウスは繁殖効率が悪く必要数確保に時間を要しているが、必要数が揃い次第、実験を開始できる状態となっている。【本研究遂行により期待される成果】Synbiotics投与とIL-17産生量との間に関連性が見出された場合、synbioticsが自己免疫疾患の副作用の少ない治療法の1つとなり得る。また、腸内環境改善により生じている現象を更に研究することが、自己免疫疾患の新規治療法開発へと発展し得る。
生物の最適ネットワーク構造探索機能を利用した超高バンド幅集積回路配線形成の試み

本研究では、粘菌などの生体組織表面を超臨界流体プロセスによりメタライズした。粘菌は効率的なネットワークを形成するので、解探索という情報処理能力を持つので導電性を付与できれば高速な電子回路を形成できる可能性がある。メタライズは、超臨界CO2中で金属錯体を水素還元して行った。一般にこの反応は金属下地上でのみ進行するが、生体組織では特別な前処理を施さずに数ミクロン程度のCuやPtを堆積することができた。実験に用いた生体組織は超臨界流体中で200°C程度までは形状的に大きな変質をきたすことはなかった。1.粘菌の培養とネットワーク探索解の実証恒温槽を導入し、寒天上の培地に粘菌(モジホコリ)を安定に培養する手法を確立した。粘菌はエサを求めてパターンを形成する。このパターンが既報にあるようネットワーク解(例えば鉄道網)が求められる確認した。2.貴金属の超コンフォーマル厚膜堆積手法の確立本研究課題では、生物の超立体的微細構造を金属に転写する技術として超臨界流体中堆積法を主として用いている。昨年度は超臨界二酸化炭素流体中に金属錯体を溶解し,葉脈標本表面の直接Cuメタライズが可能であることを確認した。計画では耐食性の高い貴金属を用いて転写を行った後、導電性の良好なCuを用いてメタライズを行うことしている。そこでPtのコンフォーマル堆積条件を検討した。PtはCuなどと異なり下地上に容易に形成されないことがわかった。これを回避するため、2段階成膜法を開発した。これは、核発生のための堆積と成長のための堆積をそれぞれ独立に連続して行うもので、この結果すでにPtが核発生を通じて形成された<10 nmの極薄Pt膜上にPt厚膜が容易に堆積されることを確認した。3.葉脈および粘菌のメタライズと絶縁膜中へのエンベッド昨年度は葉脈試料の超臨界Cuメタライズを検討した。今年度は、対象を粘菌に拡張し、さらにPt被覆も試みた。その結果、いずれの系においても良好な被覆性を確認した。分析の結果得られた各層は不純物の少ない純金属であり下地との反応もみられなかった。堆積温度は200250°Cと生体試料のプロセス温度としては高い。にもかかわらず、生体組織の形状を維持しているのは超臨界流体のゼロ表面張力・乾燥能によるものであり、有望である。また、無電解めっきによっても堆積を行った。特別な前処理なく堆積可能であることも特筆すべきことである。最終的な埋め込み構造を作成するために、塗布ガラス内への埋め込みを試みた。神経細胞組織にみられるごとく,生物のつくる超立体的なネットワークは情報や物質を伝播するに最適な構造を有する。つまり生物は最適ネットワーク構造の求解機能を有する。このような生物の構造探索機能を利用し,超高速・高バンド幅の金属配線構造体形成を試みる。これまで上記の試みがなされなかったのは,生体の網状構造を転写・再現するに足るプロセス技術がなかったためである。本研究では超臨界流体の持つ超浸透性を利用して,三次元集積回路応用を意図した立体配線形成を行う。具体的には網状生体組織として,葉脈を利用した。湿潤状態の葉脈を超臨界流体乾燥・脱水した。次に超臨界流体に金属錯体を溶解し,金属錯体を葉脈標本表面に含浸させる。含浸層は続くメタライズ工程の触媒層の役割を果たす。触媒を付与した葉脈標本のメタライズには超臨界薄膜堆積法ないし通常のめっきを用いる予定である。超臨界CO2を用いる場合には,有機金属錯体Cu(dibm)2を溶解し同時に添加したH2で150200°C・10MPaの昇温下で還元した。この程度であれば生体組織構造を十分維持できることがわかった。また、市販の無電解Cuめっきによるメタライズを試みた。上記と並行して、微細構造へのメタライズ条件の最適化を行った。20nm径のアルミナナノホールへ金属を埋め込んだところ、従来の平滑膜作成に適した温度(約180200°C)よりも高温(250280°C)ないし低温(<150°C)の両方ので被覆性の向上が確認できた。この結果から、昇温にともなう錯体の溶解度と金属転換の速度のトレードオフにより被覆性・埋め込み性をコントロールできることがわかった。1.網状生体組織としての葉脈利用:葉の維管束は管束や内部の細胞壁の多次的スケール構造を持っており,超立体構造転写の試みとしてきわめて適した材料である。常緑樹で時期を問わず入手が容易なシイ、ナンテン、サンゴジュ、アオキの葉脈標本をアルカリ脱脂法で作製した。

また、超臨界流体流体乾燥、自然乾燥による構造変化、超臨界CO2中昇温による耐熱性を確認した。本件については、計画通り達成した。2.超臨界流体に金属錯体を溶解し,超臨界薄膜堆積法金属錯体による葉脈標本表面の直接メタライズを試みた。180240°C・10MPaの範囲で、下地が非生体である場合と同様のPt,Cuのメタライズが可能であることを確認した。ただし温度が高すぎる場合には、収縮が観測された。並行して、Cu無電解めっきによるメタライズも行った。導電性が高い被覆が可能であった。以上から、メタライズについては計画通りほぼ完了した。ただし、貴金属錯体注入前処理については未実施であった。3.PDMSによる凹凸構造のネガティブ転写を試行し、プロセスの最適化を行った。葉脈めっき標本のネガティブ転写に適用できるようになた。4.微細構造へのメタライズ条件の最適化は、次年度の実験を前倒しして行った。20nm径のアルミナナノホールへ金属を埋め込んだところ、従来の平滑膜作成に適した温度(約180200°C)よりも高温(250280°C)ないし低温(<150°C)の両方ので被覆性の向上が確認できた。この結果から、昇温にともなう錯体の溶解度と金属転換の速度のトレードオフにより被覆性・埋め込み性をコントロールできることがわかった。これは超臨界堆積法では新しい学術的知見であり、期待を大きく上回るものである。以上から、本研究は概ね計画通り推移していると言える。PDMSを用いて葉脈サンプルへのネガティブ転写を行う。Ptの微細孔を有するPDMS内部にCu錯体を埋め込む。この方法は,前期のCuないしPtメタライズ法で述べたものと概略同一である。この実験段階では,申請者等が開発したフロー方式[J.Electrochem.Soc. vol.156, 2009]を用いる。フロー方式では,原料と添加H2を連続的に長時間供給できるので,所望の厚さつまり様々なスケール構造体に対応した埋込みが可能である。本方式ではH2を低圧のまま安全・確実に添加できる装置を独自開発して用いている[USPat7,651,671, January26, 2010]。最適堆積条件についてはすでにH23年度において検討済みである。以上により生体の立体網状組織が完全な金属体として絶縁膜内に埋め込むことを実証する。生体のもつ最適ネットワーク解探索能を利用することが最終目標であるが、本研究自体は超立体的な生物構造の転写を目的としている。粘菌の培養への適用可能性を見極め他の生体組織も種々トライしたい。研究費は、計画書に記載した金額を交付予定額で按分した値として予定している。消耗品(有機金属錯体、試薬・ガス・金属材料類、理化学消耗品)に500千円、研究発表・情報収集に約50千円、研究発表・情報収集(外国含む)に250千円、分析費などに100千円を予定している。設備備品の購入予定はないがこれも計画どおりである。
遅発性神経細胞死を抑制する新規脳血管疾患治療薬の基盤開発

高齢化や生活習慣の変化に伴い、脳血管疾患の患者数は増加の一途をたどり、高齢者の寝たきりの大きな要因となっている。脳血管疾患に対する治療は、薬物療法、カテーテル治療、バイパス手術等がなされており患者の救命に貢献しているが、発作を発症してからの治療には充分な効果を発揮していない。本研究は脳血管疾患に対して新しい予防法・治療法を提案し、遅発性神経細胞死の抑制作用を持つ新規創薬の開発へ繋げるものである。
腎メサンギウム細胞におけるグルタミン連続配列遺伝子のクローニング

メサンギウム細胞から、グルタミン連続配列(CAGリピート)を有する遺伝子をクローニングするため、培養ラットメサンギウム細胞から抽出したRNAを鋳型にして、CAGリピートを含むプライマー(センス)と、oligo dTプライマー(アンチセンス)を用いたrandomRT-PCR法によって、CAGリピートを有するcDNA断片を16個クローニングした。そのうち、ラットKIMI-1と名付けたcDNAは5′RACEによってその5′断片をクローニングして全塩基配列(1.8kb)を決定した。ラットKIMI-1遺伝子がコードする蛋白は122個のアミノ酸から成り、グルタミンの9回繰り返し配列を持つ新しい蛋白であり、最近報告されたマウスFas制御因子(TDA51、グルタミンの繰り返しは8回)に高い相同性を有することが明らかになった。KIMI-1が転写制御因子であるか否かを検討するため、KIMI-1と酵母の転写因子GAL4のDNA結合ドメインとの融合蛋白として発現するプラスミドを、GAL4結合配列をルシフエラーゼ遺伝子の上流に組み込んだプラスミドとともにヒト絨毛癌由来の細胞株JEG3で発現させ、ルシフェラーゼ活性を測定したが有意な変化はなく、KIMI-1が転写制御因子である可能性は否定的であった。しかし、KIMI-1はTDAG51との高い相同性をもつことからから、アポトーシスに関わる可能性が高く、重要な蛋白であることが予想された。ヒトではGAGリピートの数がしばしば多系性を示すため、腎不全患者20例から抽出されたDNAについてヒトKIMI-1のCAGリピートの数について検討した。17例がCAGリピート14回のホモであり、2例がCAGリピート14回と13回、10回の各ヘテロであることが明らかとなり、KIMI-1は遺伝子多系性のマーカーになりうることか示唆された。来年度はKIMI-1の機能をさらに検討するとともに、ヒトKIMI-1のCAGリピートの多系と疾患(特に腎疾患)との関連について検討する。メサンギウム細胞から、グルタミン連続配列(CAGリピート)を有する遺伝子をクローニングする為、培養ラットメサンギウム細胞から抽出したRNAを鋳型にして、CAGリピートを含むプライマー(センス)と、oligo dTプライマー(アンチセンス)を用いたrandam RT-PCR法によって、CAGリピートを有するcDNA断片を16個クローニングした。そのうち、ラットKIMI-lと名付けたcDNAは5'RACEによってその5'断片をクローニングして全塩基配列(1.8kb)を決定した。ラットKIMI-l遺伝子がコードする蛋白は122個のアミノ酸から成り、グルタミンの9回繰り返し配列を持つ新しい蛋白であり、最近報告されたマウスFas制御因子(TDAG51、グルタミンの繰り返し8回)に高い相同性を有することが明らかになった。KIMI-lが転写制御因子であるか否かを検討するため、KIMI-lと酵母の転写因子GAL4のDNA結合ドメインとの融合蛋白として発現するプラスミドを、GAL4結合配列をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだプラスミドとともにヒト絨毛癌由来の細胞株JFG3で発現させ、ルシフェラーゼ活性を測定したが有意な変化はなく、KIMI-lが転写制御因子である可能性は否定的であった。しかし、KIMI-lはTDAG51との高い相同性をもつことから、アポトーシスに関わる可能性が高く、重要な蛋白であることが予想された。ヒトではCAGリピートの数がしばしば多系性を示すため、腎不全患者20例から抽出されたDNAについてヒトKIMI-lのCAGリピートの数について検討した。17例がCAGリピート14回のホモであり、2例がCAGリピートと14回と13回、10回の各ヘテロであることが明らかとなり、KIMI-lは遺伝子多系性のマーカーになりうることが示唆された。来年度はKIMI-lの機能をさらに検討するとともに、ヒトKIMI-lのCAGリピートの多系と疾患(特に腎疾患)との関連について検討する。

ヒトではGAGリピートの数がしばしば多系性を示すため、腎不全患者20例から抽出されたDNAについてヒトKIMI-1のCAGリピートの数について検討した。17例がCAGリピート14回のホモであり、2例がCAGリピート14回と13回、10回の各ヘテロであることが明らかとなり、KIMI-1は遺伝子多系性のマーカーになりうることか示唆された。来年度はKIMI-1の機能をさらに検討するとともに、ヒトKIMI-1のCAGリピートの多系と疾患(特に腎疾患)との関連について検討する。
ウミシダ(棘皮動物ウミユリ網)を用いた再生芽特異的遺伝子の解析

前年度までに,ウミシダの腕の再生過程の詳細な組織学的解析を行った。これにより、ウミシダの主な組織である(1)靭帯・(2)筋肉・(3)神経の再生過程を微細に観察することが可能になった。これにより、ウミシダの腕の再生は、1.神経の退縮、2.創傷治癒、3.再生芽の形成、4.再生芽への神経の陥入、5.本体側の筋肉の脱分化、6.骨片の形成、7.靭帯の形成、8.筋肉の形成、という順で起こることが明らかになった。また、BrdU取り込み実験により、再生過程に置ける細胞増殖部位を明らかにした。また、cDNAライブラリの作成、EST解析を行った。本年度は、上記のような基礎的情報の蓄積の上、さらに遺伝子の解析を行った。PCRを用いて再生芽/再生腕において発現する遺伝子をいくつか単離し、その発現解析を行った。その課程で、ウミシダ再生腕の切片in situ hybridizationの手法を確立した。ウミシダの遺伝子発現解析を行った先行研究でも、切片を用いたin situ hybridizationの例はなく、確率には困難を極めたが、他の動物での手法を改変することにより、ウミシダでも可能となった。その結果、再生腕においてNotch,HESの空間的発現パターンが明らかになった。結果から、これらの遺伝子が、再生腕の分節形成過程において働いていることが示唆された。棘皮動物が分節構造を持つことはこれまであまり注目されていなかった。しかし、本研究により、分節構造の存在を組織学的に明らかにした上、その形成過程に脊椎動物と共通する遺伝子が用いられていることを示唆する結果を得た。これは、多細胞動物に置ける分節構造の進化を解明する上で非常に重要な成果である。ニッポンウミシダの再生芽特異的遺伝子の解析に先立ち、ウミシダの腕の再生過程の詳細な組織学的解析を行った。一般的に用いられるヘマトキシリン-エオシン染色に加え、靭帯と筋肉の染め分けが可能な、アザン染色を導入した。同時に、再生過程におけるBrdUの取り込み実験を行い、腕の反口側よりも口側で、多くの細胞増殖が起こっていることを明らかにした。上記のような基礎的情報を蓄積した上で、遺伝子の解析を開始した。cDNAライブラリの作成とEST解析を行ったほか、PCRを用いて、いくつかの有用な遺伝子を単離した。さらに、これまで確立されていなかった、ウミシダ成体を用いた切片in situ hybridizationの方法を確立し、再生腕における遺伝子の空間的発現解析を可能とした。現在までに、再生腕におけるNotch、Mysin heavy chainなどの遺伝子の発現解析に成功している。これによって、再生腕の分節形成過程においてNotchが発現することを明らかにした。今後、その他の遺伝子の発現解析を行うほか、再生各段階における発現の変化を明らかにする予定である。
種子貯蔵脂質の分解、合成を制御する分子機構の解析

本研究の目的は種子貯蔵脂質の分解、合成を制御する分子機構の解明である。植物種子中の種子貯蔵脂質の量的な制御機構の解明は盛んに研究されている。種子貯蔵脂質合成に関与する遺伝子は数多く存在し、多数報告されているものの、種子貯蔵脂質の量を制御する遺伝子の報告は数少ない。21年度に引き続き、種子の脂質含量が変化した変異体を選抜した。脂質含量が増加した変異体をL変異体、低下した変異体をH変異体とした。L1変異体の原因遺伝子(以下L1遺伝子とする)をTAIL-PCR法により決定したところ、カルシウム結合タンパク質の1つであり、新規の遺伝子であった。L1変異体では1つのさやあたりの種子数が減少すること、さらに種子の形態に異常を示すことが明らかになった。またL1遺伝子は種子形成期において強い発現が確認された。以上よりL1遺伝子は種子の脂質含量と形態を制御する新規の遺伝子であることが明らかになった。H1、2変異体の原因遺伝子を同定したところ、H1遺伝子は新規な転写制御因子、H2は葉緑体ゲノムの転写制御に関わる遺伝子であった。H1変異体の種子は脂質含量が低下、タンパク質含量が増加しており、さらにH1変異体種子では貯蔵タンパク質合成に関わる遺伝子の発現が増加していた。この結果から、H1遺伝子は種子の貯蔵脂質蓄積と貯蔵タンパク質蓄積のバランスを制御する遺伝子であることが示唆される。H2変異体では種子の脂質含量は低下するものの、タンパク質含量の変化は認められなかった。H2遺伝子は新規な遺伝子であり、葉緑体に局在する葉緑体ゲノムの転写制御機構を担うタンパク質の1つとして働き、葉緑体ゲノムの転写・翻訳を制御していた。これより種子貯蔵脂質の合成、蓄積において重要な葉緑体ゲノムの機能発現に必須な新規遺伝子を明らかにした。本研究の目的は種子貯蔵脂質の(1)分解、(2)合成を制御する分子機構の解明である。(1)脂肪性種子植物は種子に貯蔵脂質を蓄積し、それを分解することで発芽のエネルギーを獲得する。休眠解除と貯蔵脂質分解が同時期に行われることで植物は健全に発芽、生長することができ、共通した制御系の存在が示唆されているが実態は明らかでない。種子貯蔵脂質の分解を制御する因子であるペルオキシソーム膜上の脂肪酸輸送体PED3の欠損変異体は発芽不全を示す。ped3変異体をマイクロアレイ解析に供したところ、種子休眠を制御する植物ホルモンであるアブシジン酸のシグナリングに関与する転写因子.ABI5の発現が上昇していた。ped3変異体におけるABI5の関与を明らかにするため、ped3abi5二重変異体を作成した。ped3は発芽不全であるものの、ped3abi5二重変異体は正常に発芽することから、PED3は発芽時においてABI5の発現抑制に必要であり、発現抑制されることで種子の発芽が進行することを示した。この結果は種子貯蔵脂質の分解系が休眠を制御するという新規な制御機構の存在を示している。この制御機構は植物が休眠解除と貯蔵脂質分解を同時期に行うための戦略あると考えられる。(2)植物種子中の脂質含量を制御することは産業的に大きな価値があるものの、その制御因子はほとんど明らかになっていない。種子中の脂質含量を制御する遺伝子を明らかにするために種子の貯蔵脂質含量が変化したシロイヌナズナ変異体の選抜を行った。変異体H1の種子は脂質含量が低下し、タンパク質含量が増加していた。この結果はH1の原因遺伝子は種子中の脂質とタンパク質の割合を制御する働きを持つことが示唆される。H1のさらなる解析により、種子中の脂質含量を制御する機構の解明に貢献できる。
概日リズムの生理学的研究-土中で蛹化する昆虫の羽化の温度位相反応の解析

タマネギバエの羽化は温度周期の低温相から高温相に移行する直前に起こる。そして、温度較差が小さくなるほど羽化時刻は前進する。この温度較差反応のしくみの解明のための手段の一つである温度位相反応をみるために蛹期の感受期に3時間の温度パルスを入れた。その結果、パルスを入れる時刻によって羽化の位相は異なる変位を示し、温度較差反応のしくみには、温度変化に対する位相変位がかかわっていることが示唆された。1.タマネギバエの温度較差反応のしくみを解明する土中では深くなればなるほど温度変化の位相が遅れる。タマネギバエはこの土深に伴う温度変化の遅れを地温の日較差を利用することで対応している。土深が深くなればなるほど地温の日較差は小さくなるので、この差が小さいほど羽化時刻を早めるのである。この温度較差反応のしくみを解明する手段の一つである温度位相反応をみるには蛹期の適切なタイミングに適切な長さの温度パルスを入れる必要がある。本年度は、温度パルス挿入の適切なタイミングおよびその適切な長さについて予備的な検討を行った。25°C全暗条件下でさまざまなタイミングでさまざまな長さの温度パルスを挿入し、羽化の位相反応の比較を行った結果、温度パルスの挿入適期は羽化の2日前であること、挿入するパルスの長さは3時間から6時間で充分であることがわかった。2.他の土中で蛹化する昆虫の温度較差反応を調べる。土中で羽化する他のハエもタマネギバエと同様のしくみをもっているのであろうか。シリアカニクバエを用いて温度変化と羽化時刻との関係を調べた。さまざまな日較差をもつ正弦波状の温度変化を与えたところ、平均25°Cでも平均20°Cでも日較差が小さいほど羽化時刻が早まった。較差が1°Cの条件では温度が最低のときに、較差が8°Cの条件では温度上昇後34時間に羽化のピークが現れた。同様の傾向が、野外の異なる土深に設置した蛹でも確認された。シリアカニクバエの羽化はタマネギバエよりも遅い時間常に起こるが、同様の機構で羽化時刻を補正していると考えられる。本年度は、25°C平均の8°C較差(29°C:21°C)と1°C較差(25.5°C:24.5°C)の温度周期から一定条件に移し、3時間の温度パルスをいろいろな時刻に与える実験を行った。その結果、パルスを入れる時刻によって羽化の位相は異なる変位を示した。すなわち、低温一定((1)21°Cまたは(2)24.5°C)に移し高温パルス((1)29°Cまたは(2)25.5°C)を与えたとき、位相は(1)では主観的高温相の前半で後退し、後半で前進し、(2)では主観的高温相の前半で前進し、主観的低温相の後半で後退した。一方、高温一定((3)29°Cまたは(4)25.5°C)に移し高温パルス((3)21°Cまたはに(4)24.5°C)を与えたとき、位相は(3)では主観的低温相後半から高温相にかけて後退し、主観的低温相の前半で前進し、(4)では主観的高温相の後半から主観的低温相の前半にかけて前進し、それ以外の時刻で後退した。これらの実験結果はまだ不完全であり、温度較差反応のしくみ説明できない。今後さらに同様な実験を繰り返す必要があるが、この変位はパルス後の位相が安定する前の移行期である可能性があり、詳細な検討を行わなければならない。昨年度の結果を補填するために、シリアカニクバエの蛹を野外の異なる土深に設置し羽化を調べた。1.タマネギバエの温度較差反応のしくみを解明するタマネギバエの羽化は温度周期において、低温相から高温相に移行する直前に行われ、羽化時刻は温度較差が小さくなるほど早まる。これが、温度較差反応であるが、これまでの実験では平均温度が一定であり、温度較差を小さくすると、高温相は低くなり、低温相は高くなってしまった。そこで、高温相あるいは低温相の温度を固定して、いろんな温度較差での羽化を調べた。この条件では、温度レベル(平均温度)が変化する。それにかかわらず、高温相や低温相を固定しても、温度較差が小さくなると羽化時刻が早まった。

したがって、温度較差は温度レベルよりも強く羽化時刻に影響することが示唆された(準備中)。温度周期と光周期を組み合わせた条件において、タマネギバエの羽化を調べた。2つの環境周期を徐々にずらしていくと、羽化位相は温度較差の大きさと、光周期の位相角に従って変化した。すなわち、温度較差が大きいとき(8°C)、羽化は光周期よりも温度周期に依存した。温度較差が小さいとき(1°C)、羽化は温度周期よりも光周期に依存した。中間の温度較差(4°C)において、温度周期の高温相が光周期より1518時間遅れたときに羽化の位相ジャンプが起こった。これらの結果は、タマネギバエの羽化が2振動体モデルによって説明できることを示している(watari and Tanaka,2010)。2.他の土中で蛹化する昆虫の温度較差反応を調べる。昨年度の結果を補填するために、シリアカニクバエの蛹を野外の異なる土深に設置し羽化を調べた。
プロスペクト理論の妥当性・有用性の分析：大震災と不動産価格への応用

本研究は、生起確率は非常に小さいが一度起きると莫大な経済損失をもたらす大災害リスクに対する経済主体の評価分析に関して、行動経済学理論の整合性の検証を行った。具体的には地震災害リスクがどのように不動産価格に影響を与えるかについて、ヘドニック・アプローチを用いて分析した。差別化された不動産そのものの属性に加え、不動産が立地する地域の魅力度、さらに立地地点近隣の地震災害リスクも考慮し、各不動産の市場価値にどのように影響を与えているかを探るのが目的である。経済主体が公的に得られる地震発生の長期的確率の情報に加えて、ある時点までに発生した地震に誘発される次の地震発生についての短期的な客観的リスクと主観的リスクを区別して、その影響を分析した。長期的リスクについては公表されているデータを用い、短期的リスクは観察された地震データをもとにシミュレーションして導出した。前年度に得られた結果の1.地震発生の長期的リスクは住宅価格に負の影響を持つ;2.地震発生の長期的な確率評価に加え、短期的“客観的"リスクは住宅価格への影響はない;3.地震発生の長期的な確率評価に加えた、短期的、“主観的"リスクは住宅価格へ小さいが負の影響を与える、ついて頑健性の検証を中心に行った。ベースモデルには地域魅力度に関する4変数を用いたが、病院や保育所の数など7変数を加えた。またマクロ経済変数についても個別に検討した。さらに代替的な確率加重関数を用いることにより頑健性の検証を中心に行った。オーストリア、グラーツ大学などで研究報告を行い、国内外の研究者から有益なコメントを得た。地震リスクや災害リスクが不動産価格に影響を与える既存研究は、実際に生じた災害前後、あるいはリスクに関する情報のアップデート前後の不動産価格の比較をもとに行なっている。それに対して本研究は一定期間の不動産価格への長期的地震確率の影響への分析に加え、過去の地震が短期的に地震発生確率を高めることから、その短期的なリスクの影響にも注目し分析を行うことができた。また、プロスペクト理論についての検証も行い、長期的リスクに加えた短期的確率加重は従来のプロスペクト理論とは異なることを示した。成果はTinbergen Instituteのディスカッション・ペーパーとして公表した。当初は平成30年度で終了する予定であったが、研究成果を国際学会で発表し、国際ジャーナルへの掲載を目指すために31年度の延長申請をした。本研究は、生起確率は非常に小さいが一度起きると莫大な経済損失をもたらす大災害リスクの評価分析について、行動経済学理論の整合性の検証を行うことを目的とし、地震災害リスクがどのように不動産価格に影響を与えるかを実証分析する。今年度は主にデータの整備に多くの時間を割いた。まず東京23区と4つの政令指定都市の選定を行い、2006年から2015年の間の不動産取引価格について国土交通省土地総合情報システムを用いてデータを収集した。不動産価値は、住宅や土地それ自体の特性の他、近隣の教育や文化、利便性など様々な要素が影響するため、それらの要素を考慮するヘドニック・アプローチを用いる。それぞれの区長村について当該期間の地域統計データを総務省統計局から、将来の地震リスクは防災科学技術研究所のJ-SHIS地震ハザードステーションより、さらに人々のリスク認知に影響を与える過去の地震についての日時、位置、震度などの記録を気象庁より収集した。不動産取引データは正確な位置の特定が不可能である一方、地震に関するデータは特定の位置に対応したものであるため、取引不動産と地震データをどのように関連づけさせるかという問題に取り組んだ。ジオコーディングを用いて大まかな地理座標を各不動産に与え、その上でその地点を含む地域メッシュコードに対応をさせることによって、その各メッシュコードに含まれる地震データを関連づけた。同時に計量分析モデルの構築を進めている。当初の予定では初めにパイロット分析のために東京23区だけを分析する計画を立てていたが、他の都市の不動産取引・地域の特性データ、地震のデータの収集と整理を行ったので、分析のための整備に時間がかかった。データ整理の手順や統計的記述などをまとめたデータ・ノートを作成できた点においては順調に進めていると言える。しかし、不動産は土地、建物などの種類とその個別情報が異なることに加えて地震リスクを導入するため、計量モデル自体が非常に複雑となり、分析可能なモデルの構築が終了できなかった。本研究は、生起確率は非常に小さいが一度起きると莫大な経済損失をもたらす大災害リスクの評価分析に関して、行動経済学理論の整合性の検証を行うことを目的とし、地震災害リスクがどのように不動産価格に影響を与えるかについて、ヘドニック・アプローチを用いて分析する。不動産の属性の差別化が価格へ反映されるという事実に基づいて不動産価値を推定するのがヘドニック・アプローチである。本研究では主要な分析対象である住宅が立地する地域の属性、つまり地震災害リスクに主な関心を置いており、従って、その他の立地地域の属性、例えば地域の区単位の行政サービスや安全などの住宅環境が住宅価格に与える影響も考慮した。加えてマクロ経済変数の影響も考慮した推定モデルを構築・分析し、以下の結果が得られた。1.地震発生の長期的、“客観的"リスクは住宅価格に負の影響を持つ。2.地震発生の長期的な確率評価に加え、短期的、“客観的"リスクは住宅価格への影響はない。さらに、行動経済学理論に基づいた、長期リスクと短期リスクに2種類の確率加重関数を導入し、“主観的"リスクについて分析した。その結果は、3.地震発生の長期的な確率評価に加えた、短期的、“主観的"リスクは住宅価格へ小さいが負の影響を与える。

その時、低確率は無視されるが高確率は過大評価される。これは従来のプロスペクト理論の低確率を過大評価・高い確率の過小評価を示す確率加重関数に反していることが示された。本研究は、生起確率は非常に小さいが一度起きると莫大な経済損失をもたらす大災害リスクに対する経済主体の評価分析に関して、行動経済学理論の整合性の検証を行った。具体的には地震災害リスクがどのように不動産価格に影響を与えるかについて、ヘドニック・アプローチを用いて分析した。差別化された不動産そのものの属性に加え、不動産が立地する地域の魅力度、さらに立地地点近隣の地震災害リスクも考慮し、各不動産の市場価値にどのように影響を与えているかを探るのが目的である。経済主体が公的に得られる地震発生の長期的確率の情報に加えて、ある時点までに発生した地震に誘発される次の地震発生についての短期的な客観的リスクと主観的リスクを区別して、その影響を分析した。長期的リスクについては公表されているデータを用い、短期的リスクは観察された地震データをもとにシミュレーションして導出した。前年度に得られた結果の1.地震発生の長期的リスクは住宅価格に負の影響を持つ;2.地震発生の長期的な確率評価に加え、短期的“客観的"リスクは住宅価格への影響はない;3.地震発生の長期的な確率評価に加えた、短期的、“主観的"リスクは住宅価格へ小さいが負の影響を与える、ついて頑健性の検証を中心に行った。ベースモデルには地域魅力度に関する4変数を用いたが、病院や保育所の数など7変数を加えた。またマクロ経済変数についても個別に検討した。さらに代替的な確率加重関数を用いることにより頑健性の検証を中心に行った。オーストリア、グラーツ大学などで研究報告を行い、国内外の研究者から有益なコメントを得た。地震リスクや災害リスクが不動産価格に影響を与える既存研究は、実際に生じた災害前後、あるいはリスクに関する情報のアップデート前後の不動産価格の比較をもとに行なっている。それに対して本研究は一定期間の不動産価格への長期的地震確率の影響への分析に加え、過去の地震が短期的に地震発生確率を高めることから、その短期的なリスクの影響にも注目し分析を行うことができた。また、プロスペクト理論についての検証も行い、長期的リスクに加えた短期的確率加重は従来のプロスペクト理論とは異なることを示した。成果はTinbergen Instituteのディスカッション・ペーパーとして公表した。今年度は、観測されたデータに基づく客観的な長期・短期地震リスクと個人の不動産投資に関する主観的なリスクを考慮した計量モデルの構築を中心に行う。実証分析の結果を出して、まずディスカッション・ペーパーにまとめる予定である。平成30年度中には現在までに行った分析をさらに検討し、査読付き国際ジャーナルに掲載受諾されることを目指す。