hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火星大気飛行中の極限流れにおける翼の空力特性の実験的解明

平板に取り付けたフラップの角度と流れの剥離の相関を評価し,今後のPA駆動による風洞試験に向けた基礎特性を調査した.本年度はこれまで改修を行ってきた「火星大気風洞」と呼ばれる低密度風洞を用いて,翼面上の圧力分布を光学的に計測する「感圧塗料技術」を適用した翼型試験を行い,低レイノルズ数において粘性と圧縮性の効果を分離した空力計測に世界で初めて成功した.さらに火星の大気主成分である炭酸ガスによる風洞試験も行うことで,低レイノルズ数領域で粘性と圧縮性効果に対して比熱比の違いが空力特性に与える影響を評価した.その結果,レイノルズ数やマッハ数の変化により,翼上面で生成される「剥離泡」の長さや位置,さらには剥離せん断層の再付着状態が変化することなど流れ場の詳細を明らかにした.また剥離泡が生成されることで非線形的に揚力が増加するなど,流れ場の変化と揚抗特性の関連性を明らかにした.ガス主が違っても低迎角では揚抗特性はほとんど変化しない,失速後の高迎角では炭酸ガスの方が失速特性は悪化するという違いを示した.また今後より広範囲の飛行条件での翼特性の評価や,火星実環境である低温環境下で試験を行うためには,風洞の駆動系である超音速エジェクターの性能評価手法の確立とそれを用いた設計の最適化が要求される.本年度はまず一次元解析から導出した超音速エジェクターの駆動性能評価パラメータの有効性を実証した.従来の評価パラメータでは,設計値固有の性能しか示せず,ノズル形状や作動条件に依存するものであり,望みの性能を示す設計の最適化が困難であった.これに対し,本研究で提案した評価パラメータではノズルやダクトなどの形状や,ガス種や供給ガス圧力などの作動条件を変化させても圧力比に代表される駆動性能に対して相関が取れることを明らかにした.さらにこの評価パラメータを用いることで,低温環境化で懸念される炭酸ガスの固化を防ぎつつ,目的とする性能を維持する形状と作動条件など,今後の最適化設計に向けた指針が得られた.
ヒト体外複合臓器モデルによる生体維持機構解析

炎症性腸疾患の病態は炎症ではなく、上皮細胞機能不全による粘膜障害が原因であることを上皮細胞のみを単離して解析することで明らかとしてきました。しかし病態の大元である上皮細胞の変化は生体の環境と密接に関わることを発見し、生体環境と腸管との相互作用を明らかにすることが新たに必要であることがわかってきました。そこで本研究ではヒト細胞を用いて臓器体外モデルを作成し、新規の原因を探索すること目的としています。近年、生体の恒常性維持に臓器間ネットワークの重要性が指摘されている。このネットワークの破綻が消化器難治性疾患の原因であるとの仮説に基づき、ヒト腸管上皮オルガノイドとヒトiPS由来肝臓・胆管細胞の共培養による、腸管と肝胆臓器間の単純化モデルを作製し、新規臓器間制御因子の同定と将来的な難治性疾患治療標的の抽出を目的とする研究である。研究代表者らのヒト細胞の共培養による臓器間ネットワーク解明方法は独創性が高く、実験モデルとしても高い汎用性が期待される。本研究は患者数の増加している消化器系の難治性疾患の原因解明と治療につながる可能性があり、学術的に見て推進すべき重要な研究課題である。
分子・遺伝子生物学をベースとした肝硬変肝細胞の再生能力活性化に関する研究

肝切除症例35例にて血中レプチン濃度はBMIと男女ともr=0.73と正の相関を認めた。術前体脂肪率とレプチンは女性でr=0.72と相関したが、男性ではr=0.48と相関しなかった。肝硬変の程度とレプチンに関しても相関関係をみず、海外で報告されるアルコール性肝硬変におけるレプチン上昇という報告とは異なった。糖尿病の男性においてレプチン濃度が有意に高かったが(P=0.0127)、OGTT120分値とレプチンに関連はみられなかった。術後肝再生率とレプチンでは女性でみr-0.88と強い負の相関が存在した。これは女性患者においてのみレプチンが肝再生能を抑制する可能性を示唆するものであり、今後、女性ホルモンとレプチンの関係が興味深い。基礎的研究としては、ラット肝硬変モデルで血中レプチン濃度は肝硬変の程度とは相関しなかった。RT-PCRにて肝臓におけるOb-Rの発現を確認した。硬変肝においては正常肝よりもOb-Raの発現は低下していたが、より機能性の高いisotypeであるOb-Rbの発現は確認できなかった。また、星細胞の活性化・筋線維芽細胞化が硬変肝の主要因とされているが、肝細胞を星細胞と共培養することによって、肝細胞の増殖を促進できることを確認した。70%肝切除モデルでは肝再生時にまず星細胞の活性化がおこり、HSP47の誘導が引き続いて、その後に再生のためのマトリックス構築に必要なコラーゲンの合成が行われることがわかった。その他、肝の線維化を抑制する方法として、N-acetyl-L-cysteineの投与が有効であり、熱ショック前処置や、Rac1のdominant negative mutantの遺伝子導入がNF-kBの活性化を抑制して、虚血障害やそれに続く炎症性変化を軽減する効果のあることが判明した。肝硬変を伴う肝切除症例において、レプチンの肝再生能に対する影響を検討するにあたり、平成11年度は主に予備実験を行った。平成10-11年に当科で行われた肝硬変併存肝切除症例のうち20例を取り上げ、臨床デー夕及び入院時保存血清から解析を行った。保存血清を用い、レプチン測定法をELISAにて確立し、同時に各種デー夕とレプチンとの相関も検討した。女性が男性よりレプチン値が有意に高値であった。加えて、肝再生能の評価として、術直前及び術後に腹部CT撮影を施行し、コンピュー夕ー解析にてvolumemetryを行った、症例を定型的肝切除症例に限定することにより全肝体積・切除肝体積・残肝体積の正確な測定が可能となり、肝再生率の評価方法を確立することができた。次いで本実験としてprospectiveに症例を選択し、入院期間の通常検査のほかに、術直前・術後2日目・術後21日目の血中レプチン濃度の測定、術直前・術後21日目での肝volumemetryを行った。平成11年9月から平成12年2月までに、術後合併症を併発した症例等を除外すると解析可能な症例は10例となった。血中レプチン濃度は予備実験と同様に女性において有意に高値であり、性別毎に評価を分ける必要があると思われた。また、術後2日目には上昇し術後21日目に低下する傾向が見られた。肝再生率は肝切除率に対しR=0.836と強い正の相関が認められた。肝硬変の評価としては病理標本の評価が不可欠であり現在評価中である。

本研究ではレプチン濃度・肝再生率・肝硬変と3要素の正確な評価・分析が不可欠であり、今後さらに症例を蓄積し、評価を継続していく予定である。肝硬変を伴う肝切除症例において,レプチンの肝再生能に対する影響を検討するにあたり,平成12年度は前年に引き続きprospectiveに症例を選択し,通常の検査のほかに,術前日・術後2日目・術後21日目の血中レプチン濃度の測定,術前日・術後21日目での肝volumemetryを施行した.解析可能な症例数は約25症例となった。血中leptin濃度はZ0症例よりもZ1症例の方が高い傾向を認め,切除率と肝再生率との正の相関を確認した.しかし,leptinの生理的特徴上,男女分別した評価が必要なだけでなく,対象を耐術可能な症例に限っているため内訳としては進行肝硬変症例(Z2)が少なく,正確な評価のためには今後更なる症例の蓄積が必要と考えられる.加えて,切除術式も複数にわたるため再生率の評価には更に時間がかかると考えられる.次いで,基礎的実験として,ラット肝硬変モデルにおけるレプチン産生・レプチン受容体(Ob-R)の解析をおこなった.雄性SDラットにthioacetoamide(TAA)の腹腔内投与を8週間にわたって行い.2週間休薬の後,血液・肝臓の採取を行い解析した.TAAの濃度依存性に肝線維化が亢進することが確認でき,病理学的所見上,人間の肝硬変における,Z2,Z1に相当する肝線維化を安定して作成することが可能となった.加えて,ELISAを用いた血中レプチン濃度の測定,VRT-PCRおよびWestern blottingを用いた肝臓でのレプチン・Ob-Rの発現の確認を開始しており,肝線維化の進行度に対するレプチン・Ob-Rの寄与の有無および作用機序を解析中である.ラットでの解析結果に基づいて,臨床の肝臓のサンプルにおいても同様の評価を行い.肝臓でのレプチン・Ob-Rの発現と肝切除後の残存肝の再生率との相関を検討し,レプチンの肝再生能に対する影響を解析し,次年度にはその機能解析を行う予定である.前年に引き続き、肝硬変を伴う肝切除症例にて、通常の検査のほかに、術前日・術後2日目・術後21日目の血中レプチン濃度の測定、術前・術後21日目の肝volumemetryを施行した。術後合併症を伴う症例を除外し、解析可能な症例は24例であった。レプチンの肝再生能に対する影響を解析したところ、男性症例(n=18)において、血中レプチン濃度は体脂肪率(R2=0.77)、およびBMI(R2=0.675)と強い相関を認めた。Z1,Z2症例において血中レプチン濃度はZO症例よりも高い傾向をみたが有意差は認めなかった。肝切除後の再生率は肝切除率と相関する傾向を認めたが(R2=0.395)、肝再生率は血中レプチン濃度と全く相関を示さなかった(R2<0.005)。一方、女性症例(n=6)においては、血中レプチン濃度は体脂肪率(R2=0.926)と強い相関を認めた。切除後の再生率は切除率に伴い増加した(R2=0.769)。しかし、肝再生率は術前のレプチン濃度と負の相関を認めた(R2=0.769)。これは女性患者におけるレプチンが肝再生能を抑制する可能性を示唆するものであった。基礎的研究としては、ラット肝硬変モデルにおけるレプチン産生とレプチン受容体(Ob-R)との関連を解析した。血中レプチン濃度は体脂肪量と相関する傾向を認めたが、肝硬変の程度とは相関しなかった。RT.PCRにて肝臓におけるOb-Rの発現を確認した。硬変肝においては正常肝よりもOb-Raの発現は低下していたが、より機能性の高いisoformであるOb-Rbの発現は確認できなかった。
古代メソアメリカにおける建築技術と都市文明の創造

本研究では、古代メソアメリカ文明に特徴的な土製公共建築を考察対象として、その建築技術を微細に検討することにより、この地における都市文明の創造過程を解明する。メソアメリカ南東部周縁都市であるサン・アンドレス遺跡の発掘調査と建築材の理化学分析を実施し、資材の獲得、加工技術とその精粗、建築工程の多様性を明らかにしつつ、都市内外の多様な集団が協働し、都市文明が創造されていく過程を復元する。
培養細胞モデル系によるニューロナルアポトーシスの分子機構

神経成長因子(NGF)存在下で交感神経様細胞に分化させたPC12細胞は、NGF除去に伴い細胞死を起こす。この細胞死に伴い、BiP/GRP78遺伝子の発現が増加することを見いだした。BiPは小胞体に存在するHSP70ファミリー蛋白質の1つで、シャペロン蛋白質として働きを持ち、合成された分泌性蛋白質の放出や小胞体-核シグナル伝達に重要な役割を担っている。神経細胞死制御における小胞体の関与を明らかにするために、このストレス蛋白質BiP/GRP78の発現を、中枢、及び末梢の神経初代培養系の細胞死において検討した。神経細胞死に伴うBiP/GRP78mRNAの増加は、ラットの小脳顆粒細胞の培養系でも確かめられた。生後7日のラット小脳から単離した顆粒細胞は、通常のカリウム濃度(5.4mM)下では、培養5日(DIV6)で変性を始め7日(DIV8)にはほぼ死滅する。BiP/GRP78発現増加のピークはDIV6の細胞から得られたRNAに対して確認され、DIV3の細胞の値の1.72.2倍であった。一方、培養上頚神経節(SCG)細胞はNGF除去後、24時間には変性を初め、36時間には細胞体の萎縮・突起の崩壊を起こし、細胞死に至ることがわかっている。この細胞死に伴うBiP/GRP78の発現増加を調べたところ、mRNAレベルでは検出できなかったが、抗BiP抗体を用いた免疫組織化学的手法により、蛋白質レベルでの増加が確認された。細胞質のストレス蛋白質であるHSP70の発現量はmRNAでも蛋白質レベルでも細胞死の過程で変化しなかった。このことは、細胞死において、ストレス蛋白質のなかでBiP/GRP78の発現が、特異的に制御されることを示唆している。
異体類体色異常個体の形態・組織学的特性と発生機構に関する研究

異体類の種苗生産過程で多発する体色異常個体、特に白化個体について形態および組織学的な比較を行い、その発生機構について検討した。まずヒラメを用い変態完了後にすべてが体色正常個体になる群と白化個体になる群を飼育し、仔稚魚の外部計測形質を比較したところ、若干の外部形態の相違が認められたが、体色の発現との関連については明確な結論が得られなかった。つぎにササウシノシタを用いて体色正常個体と白化個体を比較すると、白化個体の頭部白化部位においては、無限側の形質が発現しており、体色発現との対応が明確に認められた。ヒラメ仔稚魚の色素細胞の分布および分化過程を光学顕微鏡でおよび透過型電子顕微鏡によって観察したところ、白化個体有限側の白化部位では、色素細胞の分布状態および分化過程が無限側と同様になっていた。しかも、表皮粘液細胞の分布密度比を比較すると、色素芽細胞の分化に先立ち、体色正常群では皮膚の左右不相称化が変態始動期に既に開始されていることが示唆された。以上のことから、皮膚全体を一つの統合されたものと見なし、その中で色素細胞の分化も制御されていると考えれば、正常な体色の発現には変態過程の始動期に皮膚の左右不相称化が開始されることが不可欠であることになる。白化を引き起こす要因は、直接色素芽細胞の分化に関与するのではなく、皮膚の左右不相称化に関与すると推察された。本研究は、おもに皮膚の部分の光学顕微鏡、および電子顕微鏡による組織、形態学的観察にとどまったが、今後の研究の進展のためには、内分泌系をも含めた体内の器官形成の制御機構の解明や、細胞培養等による実験系の確立などが必要とされる。本年度は,変態期に起きる色素細胞を中心とした皮膚の微細構造を観察し白化個体の出現機構について検討した. HE染色による光顕的観察では,正常群の仔稚魚の各発育段階の皮膚には有眼側と無眼側の間において,その構造にそれほど顕著な差異は認められなかった.皮膚の微細構造からみると,ヒラメ仔稚魚の皮膚は表皮・真皮から成り,その下部は筋肉層と接していた.表皮は上皮細胞と粘膜細胞および塩類細胞から成り,基底膜で真皮層と接した.真皮層は,仔稚魚には最上部にこう原線維性層板があり,その下部に線維芽細胞と色素細胞があった.稚魚期後半になると表皮基底膜の下部に造骨片細胞が認められ,有眼側ではこの上部に色素が粒を含んだ色素細胞が配列し,無眼側では白色素胞のみが散在した.正常群もしくは白化群について,有眼側および無眼側の成長にともなう構造の変化を比較したが,色素細胞の配列以外に,これらの間に基本的な相違は認められなかった.電顕による,色素芽細胞および色素細胞の微細構造の観察により,正常群皮膚の色素細胞の分化過程とヒラメ仔稚魚の発育段階との対応は下記のように類別できた.1)色素芽細胞移動期, 2)色素芽細胞定着期:E-stage, 3)色素芽細胞分化始動期:F-stage, 4)色素芽細胞分化期:G-H-stage, 5)色素芽細胞形質発現期:I-stage, 6)色素細胞充実期:稚魚期後半から幼魚期.これらの色素細胞の分化過程を通して,有眼側は色素芽細胞の分化の促進,無眼側は分化の阻害および細胞の崩壊が進んだ.白化群皮膚は,色素芽細胞移動期(D-stage以前)から色素芽細胞定着期(E-stage)までは正常群と同様であったが,色素芽細胞分化始動期以後は,両側とも正常群の無眼側と酷似した状態であった.

したがって,白化群の有眼側では,当初分化予定域に達していた色素芽細胞に,分化途上における崩壊畏縮がおこり,細胞の分化が阻害されて白化したと推察された.今年度は全般的に極めて良好な飼育成績を納めることができたため、昨年度予定していた体色異常と外部形態との関連性について解析した。仔魚の変態開始以前より、変態完了後まで発育段階をおって標本を採取し、正常群と白化群の仔魚期および稚魚期における外部形態を比較した。外部形態としては、全長、標準体長、こう門前長、頭長、眼径、上顎長、体高、背鰭伸長鰭条長、左側胸鰭長、右側胸鰭長、左眼移動角度および右眼移動角度を測定した。測定値はそれぞれの飼育群および発育段階によって整理し、統計的な比較検討をおこなった。有為水準5%でみると、変態始動期では半数以上の形質において両者は等しかった。変態中期にいたると差がないとみなせる形質が増加したが、変態後期および完了期においては再び多くの形質で白化群のほうが大きくなった。すべての発育段階を通じて、眼径や変態のひとつの指標である両眼の移動角度はほとんど相違が認められなかったが、変態のもうひとつの指標である背鰭伸長鰭条長は変態始動期を除いて白化群が大きい値を示した。全体的に正常群のほうが白化群に比較して小型であるため、標準体長を基準にした各計測形質の相対成長を求めても、ほとんど全ての場合において正常群のほうが白化群に比較して屈曲点が左方向にずれていた。これらのことは、正常群に給餌した天然動物プランクトンは白化群に給餌したブラジル産アルテミアやワムシに比較して、ヒラメ仔魚が摂餌により多くのエネルギーを消費するため、正常群の仔魚のサイズが小型化したものであろうと推察される。従ってヒラメの場合には、体色異常が変態過程における外部形態の変化にはそれほど影響しないと考えられた。変態完了時の体色の変化が、仔魚期後半の変態過程における左右相称から不相称への体型変化と相関しているものであれば、体各部における左右不相称性を示す形質にも影響を及ぼしているはずである。昨年度までの成果により、ヒラメでは眼の移行の異常はほとんど認められないが、カレイ類の種苗生産においては白化や両面有色個体には眼の移行の異常を示すものが高率で出現することが報告されている。そこで今年度は、当水産実験所において種苗生産したササウシノシタ稚魚の頭部形質を比較した。種苗生産したササウシノシタの変態完了個体を、体色正常個体、完全白化個体および部分白化個体の比較を行ってみると、完全白化個体では、眼の移行に異常をきたしていることが示唆された。つぎに有眼側と無眼側の形態の異なる頭部器官、特に前鼻孔の形態や無眼側にのみ分布する皮質突起、口唇形態について、体色の発現状態と頭部の形態を観察した。体色正常個体で観察すると、有眼側では単なる管状であり開口部に鼻弁を有しないが、無眼側では鼻管は太く、その壁は肥厚し、先端外周を幾つにも分岐した皮質突起で囲まれ、別に1個の杓子状の硬い鼻弁が鼻壁から鼻孔に向かって突出していた。一方完全白化個体においては、両側ともに無眼側で形成されるべき形態の前鼻孔が形成され、鼻弁も存在した。また前鼻孔の位置を含んで周辺にまで体色が発現していた部分白化個体では、有眼側には、本来の有眼側の特徴を示す前鼻孔が形成されていた。体色正常個体では、無眼側の頭部には皮質突起が形成されていたが、完全白化個体では、無眼側とまったく同様に有眼側にも皮質突起が形成されており、さらに部分白化個体頭部の体色発現部位には皮質突起が形成されず、白化部位には皮質突起が形成されていた。このほか鱗の形態や口唇の形態は、体色の発現とよく対応した関係を示していた。
神経経済学的適応障害としての2型糖尿病の行動経済学的病態分析

2型糖尿病患者のリスクに対する態度は糖尿病合併症の進行に影響を与えている。しかしながら、その患者が真にリスク愛好的なのか、または質問文を正確に読んで、その意味を理解し、適切な対応するリテラシー能力が低いためなのかはわからなかった。さらに研究をすすめると高校以下の学歴であることが、特に65歳未満の年齢層で重要な危険因子となっていることが判明した。これらの結果は2型糖尿病の網膜症の進行に認知能力が重要な要素となっていることを示唆している。我々はこれまでコントロール困難な糖尿病患者に対する効果的な治療介入法を考案するため、行動経済学的手法を用いて分析を行ってきた。すでに報告したとおり、コントロール困難な2型糖尿病は、HbA1cが同じレベルの1型糖尿病に比べて、リスクを数学的に評価して危険回避的な選択をする患者の割合が有意に低いことが明らかとなった。この結果のメカニズムとして、コントロール困難な2型糖尿病患者が危険愛好的である可能性もあるが、むしろアンケートにおける質問の意図を正しく理解して合理的判断をするリテラシー能力が低いことによる可能性が考えられた。そこで今回、同じ質問に対する回答を自由記述方式から選択肢回答方式として、合理的判断を引き出せるかどうかを検討した。当院で治療中の45歳から65歳未満の1型糖尿病患者20名、コントロール困難2型糖尿病患者30名にアンケート調査を行った。このうち1型15名、2型14名は前回の調査にも参加している。(質問A)半々(50%)の確率で2,000円当たるくじがあります。あなたはこのくじを、いくらなら1枚買いますか?(質問B)百分の一の確率(1%)で10万円当たるくじがあります。あなたはこのくじを、いくらなら1枚買いますか?前回の調査では、回答は自由記載方式であったが、今回は記載した価格から選ぶ選択式とし、選択肢に上限額を設けることにより、質問の意図がよりわかりやすくなるよう設定した。今回の選択肢から価格を選ぶ方法での数学的危険回避者は、1型は14名中9名(71%)、2型では25名中17名(68%)で自由記載方式よりも大幅に上昇し、1型と2型の有意差を認めなくなった。コントロール困難2型糖尿病では数学的リテラシー能力が劣ると考えられるが、情報提示法の工夫により、合理的判断を導くことが可能と考えられる。【目的】我々はこれまでコントロール困難な糖尿病患者に対する効果的な治療介入法を考案するため、行動経済学的手法を用いて分析を行ってきた。これまで網膜症や腎症を有する糖尿病患者ではリスクを数学的に評価して(リテラシー能力)危険回避的な選択をする患者の割合が低いことを報告してきた(Patient Prefer Adherence 9:649-58, 2015,行動経済学6:78-80, 201、行動経済学5:201-203, 2012)。糖尿病合併症の危険因子について学歴や所得などの社会的状況も含めて行動経済学的検討を試みた。【方法】地域連携基幹病院の糖尿病外来に紹介されて診療中の患者134名(男72名、女62名、平均年齢57.3±15.1歳、初診から1年以内が64%, 3年以内が86%)に行動経済学的アンケートを行った。【結果】回答率83.6%。網膜症を有する患者群は学歴が低く、世帯所得が低い。一方、学歴が高く、所得が高い患者ほど睡眠時間が短く、多忙で時間に追われてはいるが、網膜症の確率は低いことが示された。また、危険回避傾向の評価法として報告されている「子どもの頃の夏休みの宿題」については、休みのはじめにやったと答えた場合は網膜症の確率が低くなった。【考案】行動経済学的分析により患者のおかれている社会的状況と行動傾向は糖尿病患者の合併症の進行に重要な影響を与えていることが明らかとなった。外来診療中、糖尿病患者のうち、この4年間で新しく診療開始した140名について行動経済学的アンケート調査を行い、解析を終了した。さらに、この4年以上前から通院している糖尿病患者360名について、さらにアンケートを配布し、おおむね回収が終了している。神経経済学的観点に基づく行動経済学的アプローチが糖尿病患者の行動解明に有効ではないかと考えて、行動経済学的アンケートを初めての臨床応用として糖尿病患者に実施した。その結果、仮想的ギャンブルにおいて危険愛好的な傾向を示す患者では糖尿病合併症を持つリスクが高いことが判明した(Emoto et al. Patient Prefer Adherence. 2015;9:649-658)。しかしながら、合併症を持つ2型DM患者の危険愛好性は真に危険愛好的なのか疑わしい点が見られた。2型DMの患者では仮想的ギャンブルにおける数学的確率に関する質問内容を正確に読み取れていない、すなわちリテラシー能力(いわゆる読み書き、そろばん)が低いために、危険愛好的な選択をしている可能性が示唆された。2型DMで回答率が低いことは2型DM患者の怠惰さを示している可能性もあるが、おそらく、リテラシー能力の低さによる苦手意識と問題の先送り傾向を示していると考えられる。さらに、調査研究を進めると、学歴が網膜症及び腎症と強い相関があることが判明した(Emoto et al. Patient Prefer Adherence. 2016;10:2151-2162)。すなわち、最終学歴が高卒以下であることが特に網膜症の危険因子となっていた。

さらに重要な点は1型糖尿病では学歴と網膜症及び腎症との相関は認められなかったことである(未発表データ)。これらの結果は、1型糖尿病と2型糖尿病は神経経済学的観点からは全く異なる疾患であることを示唆している。即ち、1型糖尿病は膵β細胞の破壊による純粋なインスリン不足であるのに対し、2型糖尿病は脳の認知機能不全による神経経済学的な意味での現代環境への適応障害である可能性がある。2型糖尿病患者のリスクに対する態度は糖尿病合併症の進行に影響を与えている。しかしながら、その患者が真にリスク愛好的なのか、または質問文を正確に読んで、その意味を理解し、適切な対応するリテラシー能力が低いためなのかはわからなかった。さらに研究をすすめると高校以下の学歴であることが、特に65歳未満の年齢層で重要な危険因子となっていることが判明した。これらの結果は2型糖尿病の網膜症の進行に認知能力が重要な要素となっていることを示唆している。アンケートにおける質問の提示方法によって結果が異なってくることが判明した。それはすでに述べたように、真の危険愛好的性向ではなく、質問の意味を十分理解できていないことが原因と考えられた。そのため、大規模な調査を行う前に、50人程度の少人数で質問の形式を変えながら調査を進める必要があった。最初の140名の糖尿病患者の解析に加えて配布した360名を加えて、合計400名について、その行動傾向、生活状態、学歴、就業状態などの行動経済学的分析とsocioeconomic statusを加えた分析を行い、糖尿病合併症の状態との相関を調べ、コントロール困難な糖尿病患者に対する行動経済学的観点に基づく、生活治療介入方法を考案する。医療社会学様々の質問形式により、回答が変わるもの、変わらないもの、また被験者によって質問の形式を変えても変わらない人、変わる人の分析がほぼ終了した。行動経済学的な質問項目はほぼ決まってきたが、今後さらに、学歴、職業、収入についての質問も加えていかなくてはならない。こららの質問は詳細なプライバシーにかかわる問題のため、回答率が大きく低下する恐れがある。そのため質問形式を慎重に作成し、本格的調査に入る予定である。糖尿病患者のアンケート調査の対象となる患者は、診療中のすべての患者の中から、認知症、介助を必要とする高齢者、障害者等を除くと500名程度と見積もっていたが、実際には拒否する患者や医療連携等による転院などにより、400名にとどまった。そのため、アンケートの謝礼の図書券500円100枚分と郵送費用等が使われない形となった。アンケート調査では質問の設定の形式によって回答が異なることが判明した。そのため、質問形式を変えて、少人数の50人程度で試験的にアンケート調査をこなって詳細に検討し、新しいアンケート質問項目を整えた。そのため今年度はアンケートの人数が少なくなった。また、新しいアンケートには学歴、職業、収入についての質問を加える。この質問は詳細なプライバシーに関するものであるため、慎重に準備作業をすすめているために時間を要した。新しく回収したアンケートの解析を行い、必要に応じて、さらに詳細な質問票を考案して、検討を行う。さらなるアンケートの謝礼図書券が20万円。
遺伝子操作マウスからのin vivoパッチクランプ記録法の確立

末梢から伝えられた感覚情報は、脊髄後角において修飾・統合され、視床を介して大脳皮質第一次感覚野に運ばれ、知覚される。最近の痛み関連分子のクローニングに伴い、行動薬理学的な手法を用いて責任分子の機能的な役割が追求されてきたが、分子のレベルから行動学的な変化を推測・説明する事は困難であることは論を待たない。そこで、分子と行動学的変化との関連を、より高い確実性を持って説明するためには、in vivoでの単一細胞からの電気生理学的な解析が必須となる。本研究は、遺伝子操作を受けたマウス脊髄後角細胞におけるシナプス応答の解析を可能にする事を目的とする。麻酔下にマウスの気管切開を行い、動脈圧および体温のモニターを行う。腰部脊髄の椎弓切除を行った後、脊髄・脳固定装置にセットする。脊髄表面は加温したクレブス液によって持続的に灌流し、薬液も同じ経路から直接脊髄に投与する。膠様質表面のくも膜と軟膜に電極刺入用の窓を開ける。記録細胞が膠様質である同定には、記録細胞の脊髄表面からの深さと、記録電極からneurobiotinを注入し、その形態と部位から行う。膠様質細胞からパッチクランプ記録を行うと、ラットからの記録と同様に、微少興奮性シナプス応答(mEPSC)が記録できた。膜電位を0mVにすると、微少抑制性シナプス応答(mIPSC)が記録できた。記録と同側の後肢を鈎付きのピンセットで挟むと、高頻度、高振幅のEPSCが観察された。一方、触刺激によっては刺激のはじめと終わりにEPSCが観察されたが、応答は速い慣現象を示した。これらの応答はラット膠様質細胞で観察されたものと同様、グルタミン酸受容体拮抗薬で抑制された。今後、痛み関連分子をノックアウトしたマウスから記録を行い、どのようなシナプス応答の変化が惹起されているかを明らかにしていく。近年のカプサイシン受容体のクローニングに端を発し、温受容体、冷受容体をはじめとして、化学受容体のATPやセロトニンなどの感覚受容体の機能分子が急速に明らかにされてきた。また、発現系を用いた実験やノックアウトマウスの行動実験からその機能についてもある程度調べられてきたが、それらの受容体の末梢および脊髄の単一細胞レベルにおける生理機能については未だ明らかではない。スライス標本はそれらを解析する一つの手法であるが、皮膚への生理的刺激による解析は困難である。そこで、本研究はin vivoで脊髄後角細胞からの記録を行い、遺伝子操作された受容体の機能を明らかにすることを目的に開発を行った。マウスはラットと比較して小型であるため脊柱の固定と、長時間に亘って良好なコンディションを維持することが重要であった。まず、麻酔下に気管切開し人工呼吸とする。両側の気胸を行い、呼吸による脊髄の動きを極力抑えた。腰部での椎弓切除を行い、新たに開発したマウス用の脳脊髄固定装置にセットし、硬膜を切開後クモ膜に微細な針を用いて記録電極刺入のための窓を開けた。パッチ電極を約30度の角度で脊髄に刺入し、脊髄後角第二層の膠様質細胞からパッチクランプ記録を行った。記録細胞の同定は脊髄表面からの深さとneurobiotinを注入してその形態と局在から行った。皮膚に触および痛み刺激を加えると全ての記録細胞でEPSCが記録された。このEPSCはCNQXによって抑制された。次に熱刺激を加えたが、いずれの細胞でも応答は記録されなかった。後角浅層の細胞のみならずIII層以下の深層の細胞からも記録が可能であった。以上の結果から、新たに開発したin vivoパッチクランプ記録は、遺伝子操作マウスにおける受容体の生理学的および病態生理学的解析に有用であると考えられた。

これらの応答はラット膠様質細胞で観察されたものと同様、グルタミン酸受容体拮抗薬で抑制された。今後、痛み関連分子をノックアウトしたマウスから記録を行い、どのようなシナプス応答の変化が惹起されているかを明らかにしていく。
犯罪の被告と被害者の属性が裁判員の刑罰判断に及ぼす影響

2009年5月までに導入予定である裁判員制度を念頭におき、犯罪や逸脱行動に対する刑罰判断に影響を与える行為者(被告)と被害者の属性の中から、行為者の社会的地位に焦点を絞り、その効果を検討した。研究1では、意図的でない逸脱行動の場合には、高地位者の方が低地位者よりも科される刑期が短くなるが、明らかに意図的な逸脱行動の場合には、社会的地位の減刑効果は消失することが示された。研究1を含め社会的地位の効果を検討した過去の研究では、地位の異なる2つの職業を比較することが多かったが、職業間には様々な質的差異が存在するため2職業の比較だけでは不十分だと考えられた。そこで、研究2、3では、社会的地位の異なる複数の職業を設定し、その効果を検討した。大学生を被験者とした研究2では、行為者として、医師、パイロット、教師、書店の店主、道路工夫の5種類を設定し、逸脱行動に対する刑期の長さを比較した。その結果、パイロットの方が道路工夫よりも課される刑期が有意に長く、高地位者の方が低地位者よりも厳しい罰を受けるという結果になった。研究3では、裁判員制度により近づけるため、無作為抽出した一般社会人341名を対象に、2つの逸脱事例について刑期の判断を求めた。行為者には、医師、パイロット、書店の店主、道路工事作業員の4職業を設定した。その結果、刑期に対する社会的地位の効果はみられなかった。しかし行為者に対する非難感情は、パイロットよりも道路工事作業員に対してより強かった。これらの結果から、法的知識をもたない一般の人が裁判員となって刑期の判断をする場合、単に行為者の職業を情報として呈示されただけでは、その影響を受けにくいこと、行為者に対して非難感情を強く覚えたとしても、その感情が刑期の判断に直接反映されるわけではないことが示唆された。社会的地位の効果が調査によって一貫しなかった点が今後の課題として残された。2009年5月までに導入予定である裁判員制度を念頭におき、人々が刑罰を判断する際に、犯罪行為や逸脱行動の内容そのもの以外に、刑罰の軽重を左右する行為者(被告)と被害者の属性を特定して、その影響を検討し、一般の人の刑罰判断過程を解明することを目的とする。また得られた知見に基づき、専門家ではない一般の人が刑罰判断をする際にどのような点に留意すべきかを考察する。まず逸脱行動の行為者側の属性要因として行為者の社会的地位を取り上げ、個人レベルでの刑罰判断について検討した。これまでの研究によって、意図的ではない逸脱行動の場合には行為者の社会的地位が高いときの方が低いときよりも課される刑期が短くなる傾向が示され、一方、明らかに意図的な場合には社会的地位の効果はみられないことが示されたが、そこで使用された刑期の測度が適当でなく、天井効果によって結果が生じた可能性を排除できなかった。そこで、刑期の測度を修正して、再度、質問紙実験を行った。主人公が逸脱行動をとってしまう架空の物語を刺激文として被験者に呈示し行為者に対する刑期の判断を求めた。実験要因は、行為者の社会的地位(高・低)×逸脱の程度(深刻・軽微)×逸脱の意図(強・弱)の3要因であり、社会的地位は行為者の職業名によって操作し、逸脱の程度は物語の内容(殺人か暴行か)によって操作し、逸脱の意図は、意図に関する記述の有無によって操作した。

主要な従属変数である刑期の判断には、選択肢を設けず被験者が適当と思った年数を自由に記入する形式を用いた。その結果、意図的でない逸脱行動の場合に同様の社会的地位の効果がみられ、意図的でない場合にはその効果はみられなかった。このことから、特に衝動的な犯罪や故意ではない犯罪の場合には、行為者の社会的地位によって人々の刑罰判断が影響を受けやすいことが示唆されたといえる。また、本研究の元となった研究を所属機関の紀要で報告した。犯罪や逸脱行動に対する刑罰判断に影響を与える行為者と被害者の属性の中から、昨年度に引き続き、行為者の社会的地位に焦点を絞り、2つの調査を実施した。第1調査では意図的でない逸脱行動の事例を大学生の被験者に呈示し刑期の判断を求めた。これまでの研究では、行為者として2通りの職業を設定していたが、職業間には様々な質的差異が存在するため2職業の比較だけでは不十分だと考えられる。そこで社会的地位の異なる複数の職業として、医師、パイロット、教師、書店の店主、道路工夫の5種類を設定し、それぞれが行為者であったときの刑期の長さを比較した。その結果、パイロットと道路工夫の間に有意な差がみられ、パイロットの方が道路工夫よりも課される刑期が長かった。第1調査の対象者は大学生であったため、職業についての知識が乏しいことが結果に影響している可能性も考えられる。また裁判員制度を念頭におくと、一般社会人の判断傾向も知る必要がある。そこで埼玉県新座市内から無作為抽出した一般社会人を対象に、第2調査を行った。第1調査を修正し、主人公が過失から相手を死なせてしまう2つの事例について刑期の判断を求めた。行為者として、医師、パイロット、書店の店主、道路工事作業員の4職業を設定した。その結果、刑期の長さに対する行為者の社会的地位の効果はみられなかった。しかし「行為者に対する非難の感情」において、パイロットよりも道路工事作業員に対して、より強い非難の感情を覚えるという有意差がみられた。この結果は、法的知識をもたない一般の人が裁判員となった場合、感情的な判断をすることが多いのではないかという危惧に対して、非難感情が直接刑期の長さに反映されるわけではないことを示唆している。刑期判断に及ぼす行為者の社会的地位の効果については、研究によって結果が一貫しなかったため今後の検討が必要である。第1調査の結果を日本心理学会で報告した。
2次元BZ反応を捉えた動画像からの濃度・パラメータの抽出とその信頼性評価

化学反応の一種であるBelousov-Zhabotinsky(BZ)反応では、反応にかかわる化学種が、時間・空間において多様な濃度パターンを作る。この反応の素過程と化学種の拡散現象から導かれる、化学種の濃度に関する2変数の偏微分方程式(反応・拡散系モデル)は、2変数Oregonatorモデルと呼ばれている。このモデルを数値実験して得られるパターンは、現実のBZ反応の実験で得られる時空間パターンとよく一致することが知られている。従来BZ反応においては、円形の波が伝播するターゲットパターン、渦巻状の波が伝播するスパイラルパターンなどが良く知られていた。近年、いくつかの他の化学反応において、局在化する波のパターンが観測された。これらは、Turingの予測した条件(Turingの不安定条件)下で存在し得ることが予測されていた。これらの局在化パターンの発見に伴い、Turingの不安定条件が注目されている。本研究では、BZ反応の2変数Oregonatorモデルに基づき、Turingの不安定条件を実現し、モデルの初期条件を変えて数値実験を行った。1次元の数値実験では、既にTuringの不安定条件下で観測されると予測されている局在化パターンの他にも、波の幅が周期的に振動する脈動波、伝播速度が極端に変動する波、1つの波が次々と分裂していく自己複写波、領域の境界で反射する波、そして濃度が徐々に減少しながら伝播する波など、従来のBZ反応の実験では観測されていなかった多様な波のパターンを発見した。また2次元の数値実験においても、あたかも生物の細胞分裂のように波が次々と分裂し伝播する自己複写波を観測した(国際会議:"3rd Experimental Chaos Conference,August 1995,UK"にて発表)。よって、従来のBZ反応の数値実験ではほとんど考慮されていなかった初期条件によって、Turingの不安定条件下では上述のような多様なパターンを生み出すことが本研究で確認された。
慢性疼痛時における脳内脂肪酸受容体 GPR40/FFAR1 シグナル機構の解明

術後痛モデルマウスでは、機械的刺激に対して過敏反応を示した術後2日目の視床下部領域において、コントロール群と比較して、iPLA2 mRNA,やFABP3 mRNA発現は有意に増加した。しかしながら、FABP7 mRNA発現は、上記と同条件下の術後痛モデルマウスで有意に低下した。これらの変動は、過敏反応が減弱する4日目において、iPLA2 mRNAは2日目のそれに比較して低下し、FABP3 mRNAやFABP7 mRNAはコントロール群レベルまで回復した。なお、cPLA2 mRNAやFABP5 mRNAは、術後痛モデルマウスにおいて何らの変化も示さなかった。さらに、CFA投与1日後の痛覚過敏を示したマウスの視床下部領域でiPLA2 mRNAやFABP3 mRNAはコントロール群に比較して、有意に増加した。以上、疼痛モデルマウスの視床下部領域において、疼痛シグナルに応答してiPLA2 mRNAやFABP3, 7 mRNAの発現が変動したことから、疼痛時の脳内脂肪酸の作用発現においてこれらの因子が関与することが示唆されたる。計画通り進んでいる1慢性疼痛および慢性ストレスモデルマウスにおけるリピドミクス解析慢性疼痛および慢性ストレスモデルマウスを作製し、各種遊離脂肪酸含量変化をLC-MS/MS法を用いて解析する。慢性疼痛モデルには、神経障害性疼痛及び術後痛モデルを、慢性ストレスモデルには、幼少期ストレスおよび社会敗北ストレスモデルマウスを作製する。2グリア細胞由来遊離脂肪酸ーGPR40/FFAR1シグナルを介した疼痛制御機序の解明神経細胞およびアストロサイトの共培養系を作製し、アストロサイト由来の脂肪酸が神経細胞上のGPR40/FFAR1に作用し、その後どのようなシグナルを介して痛みを抑制するかの検討を行う。さらに、GPR40/FFAR1の下流シグナルについて検討を行うため、各種脂肪酸を添加させた後の細胞シグナルについても検討を行う。さらにビブラトームを用いて、冠状脳スライス切片を作製し、スライス切片培養下でも同様の検討を行う。
ヨーロッパにおける公共史の実践ー歴史博物館、歴史教養メディア、歴史教科書

3年目は、2年目の最後に刊行が実現できた研究成果(『越境する歴史認識』岩波書店)を踏まえて、ほぼ順調に研究が進行した。特に9月にはヨーロッパにおける公共史の最新の現場である、ポーランド、グダンスクの第二次世界大戦歴史博物館とブリュッセルの「ヨーロッパ歴史の家」を近藤を除く全員で視察し、両博物館の関係者ならびに展示作業を担当した企業関係者にも面会して意見交換することができた。なお、近藤は、12月にはウィーンでオーストリア歴史観の視察、ならびにウィーン国立図書館での歴史教育関連の資料収集を実施している。また、吉岡は、札幌の北海道博物館、敦賀の人道港ムゼウム、舞鶴の引揚記念館など、国内の歴史博物館を視察している。海外からの研究者の招請に関しては、10月にフランスから国立科学研究センター研究員のアンリ・ルソー教授、ドイツからゲオルク・エッカート教科書研究所の元副所長のファルク・ピンゲル氏を招いた連続講演会や研究会を実施することができた。特にルソー教授には、フランスで話題の歴史ドラマ「フランスの村」についての解説、ピンゲル氏には、ヨーロッパと東アジアの戦争博物館の比較についての詳細な分析をしてもらったことが収穫であった。さらに11月には、現代史研究会で『越境する歴史認識』をめぐるシンポジウムを開催した。シンポジウムでの基調報告者の岡本充弘教授は、本共同研究に刺激を受ける形でパブリックヒストリー研究会を立ち上げ、剣持も参加することになった。研究実施計画で掲げた三つの柱のうち、歴史教養メデイアの分析と歴史博物館の調査は順調である。特に昨年は、開館まもないポーランド、グダンスクの第二次世界大戦歴史博物ならびにブリュッセルの「ヨーロッパ歴史の家」を視察し、関係者のインタヴューを実施てきたのは収穫であった。歴史教養メディアについては、フランスの歴史ドラマ「フランスの村」について、フランスから招いたアンリ・ルソー教授と意見交換を実施できた。ドイツポーランド共通教科書の研究については、刊行状況が(全4巻のうち)2巻までで滞り、使用状況も確認できないために、若干遅れている。同教科書は昨年6月に刊行はされたものの、現時点では現場での使用が確認されていないため、実地調査は持ち越されている。使用が確認され次第実地調査を検討するが、使用開始が進まない理由についての調査もすすめる予定である。5月にはフランス人研究者を招くなど、今年度も内外の専門家を交えた研究集会を数回開く予定である。吉岡は、今年度はポーランドで在外研究を実施するので、地の利を生かして保守化が懸念されているポーランドの歴史認識対応を含めた東欧における公共史の現状を調査する予定である。また、これまでの研究実績を踏まえて、公共史についての具体的な提言を行う方策を今年度は検討し、来年度以降の新たな共同研究の方策を確定する予定である。1年目は、これまでの研究を踏まえたあらたな研究体制の構築につとめている。歴史教養メディアの分析については、剣持と西山が2016年7月にフランス映画『奇跡の教室』日本公開に先立って、試写会+シンポジウムを開催し、フランスからは歴史地理教員協会のHubert Tison事務局長を招請し、日本側からは歴史教育者協議会の山田耕太氏のコメントを交えて討議した。同シンポジウムの模様は、日本側とフランス側でそれぞれ公刊される予定である。ドイツ・ポーランド共通教科書については、同教科書が6月にようやく刊行されたのを受けて、吉岡、川喜田、近藤が教科書の内容分析に着手するとともに、川喜田は、Igor Kakolewski氏(ポーランド学術アカデミー)にインタヴューをして刊行の経緯と今後の予定についての情報提供をうけた。また近藤は、同教科書完成式典の会場となったロベルト・ユンク高校(ベルリン)を訪問し、校長や歴史担当教員らにインタビューしている。歴史博物館については、剣持と西山が8月に帝国戦争博物館(ロンドン、マンチェスター)とインフランダースフィールズ博物館(イープル)を視察している。剣持はさらに、2017年3月にヴェルダン記念館、ウィーン軍事史博物館およびレジスタンス博物館(リヨン)を視察している。さらに前年度までの共同研究の成果の公刊、編集作業に着手しており、2016年度中に原稿集約作業をほぼ終了し、現在は、出版社の編集担当者と、2017年中の刊行予定で編集作業の相談をすすめている。研究実施計画で掲げた三つの柱のうち、歴史教養メデイアの分析と歴史博物館の調査は順調であるが、ドイツポーランド共通教科書の研究については、若干遅れている。同教科書は昨年6月に刊行はされたものの、現時点では現場での使用が確認されていない。同教科書の刊行セレモニーが行われたベルリンの高校ですら、昨年時点は使用されていないことを確認している。したがって、教科書使用現場の視察は初年度は行っていない。ドイツあるいはポーランドいずれにおいても、同教科書の使用が確認され次第、視察に赴く予定である。また、使用開始が進まない理由についての調査もすすめる予定である。2年目は、これまでの研究の成果の中間報告である成果報告書の出版に向けて全力を注いだ。その結果、2018年3月に『越境する歴史認識ーヨーロッパにおける公共史の試み』(岩波書店)の刊行に至っている。また、近藤、川喜田はそれぞれオーストリア、ドイツで在外研究を遂行した。近藤は、ウィーン大学現代史研究所のOliver Rathkolb氏と「オーストリア歴史の家」の経緯についてインタヴューし、川喜田は、ギーセン大学でドイツ・ポーランド共通教科書委員会委員長のHans-Jurgen Bomelburg氏および同教科書の協力者のVadim Oswald氏から情報収集を行っている。

また近藤と川喜田は共にゲオルク・エッカート国際教科書研究所のEckhardt Fuchs氏と意見交換を行なうなど、現地で精力的に実地調査を行なっている。西山は、ヨーロッパの研究者との共同編集である大著Europa. Notre histoire (Les Arenes)を9月に出版している。さらに6月にはソウルでの植民地帝国についての国際シンポジウムに参加し、2018年2月にはポーランドで研究協力者のBarbasiewicz女史(ヤギエヴォ大学)のゼミとの合同ワークシップを実施ている。また吉岡は、ポーランド広報文化センター主催のシンポジウムで度々研究報告を行っている。剣持は、10月にフランス、ブロワで開催された歴史集会Rendez-vous d'histoireに出席し、前述のEuropa. Notre hisotireのお披露目行事をはじめ、フランスにおける公共史の実践の場である同集会を視察した。また、11月には日韓歴史家会議に日本側代表の一人として招かれ、歴史認識問題解決の方法としての公共史、とりわけ東アジア共通歴史博物館の可能性を問題提起している。研究実施計画で掲げている3つの柱のうち、歴史教養メディアの分析と歴史博物館の調査は順調であるが、昨年度に引き続き、ドイツ・ポーランド共通教科書の研究については若干遅れている。(全4巻の)同教科書は一昨年の第一巻に引き続き、昨年は第二巻も刊行されたものの、昨年時点でも同教科書を実際に使用している教育現場が確認できなかったため、現地調査は繰り越されている。本年度は、ブリュッセルのヨーロッパ歴史博物館、グダニスクの第二次世界大戦博物館の視察と合わせてワルシャワのドイツ人学校での同教科書の使用状況を視察する予定である。3年目は、2年目の最後に刊行が実現できた研究成果(『越境する歴史認識』岩波書店)を踏まえて、ほぼ順調に研究が進行した。特に9月にはヨーロッパにおける公共史の最新の現場である、ポーランド、グダンスクの第二次世界大戦歴史博物館とブリュッセルの「ヨーロッパ歴史の家」を近藤を除く全員で視察し、両博物館の関係者ならびに展示作業を担当した企業関係者にも面会して意見交換することができた。なお、近藤は、12月にはウィーンでオーストリア歴史観の視察、ならびにウィーン国立図書館での歴史教育関連の資料収集を実施している。また、吉岡は、札幌の北海道博物館、敦賀の人道港ムゼウム、舞鶴の引揚記念館など、国内の歴史博物館を視察している。海外からの研究者の招請に関しては、10月にフランスから国立科学研究センター研究員のアンリ・ルソー教授、ドイツからゲオルク・エッカート教科書研究所の元副所長のファルク・ピンゲル氏を招いた連続講演会や研究会を実施することができた。特にルソー教授には、フランスで話題の歴史ドラマ「フランスの村」についての解説、ピンゲル氏には、ヨーロッパと東アジアの戦争博物館の比較についての詳細な分析をしてもらったことが収穫であった。さらに11月には、現代史研究会で『越境する歴史認識』をめぐるシンポジウムを開催した。
人TSH受容体モノクロナール抗体を用いたTSH受容体の形態学的証明

甲状腺濾胞細胞におけるTSH受容体は、甲状腺濾胞細胞の機能と増殖をコントロールする最も重要な膜受容体である。最近慢性甲状腺炎、グレブス病患者において患者血中にTSH受容体に対する自己抗体が存在することが知られ、これにはblocking typeとstimulating typeがあり、共に患者の甲状腺機能に深く関与している。また甲状腺癌においてもTSH受容体が存在し、癌の増殖、進展に深く関与していることが明らかとされている。しかしこのTSH受容体の分子構造や性状については十分に解明されておらず、また形態学的にも、TSH受容体の濾胞細胞での存在部位、種々の甲状腺疾患におけるTSH受容体の量的及び局在の変化については、現在まで全く明らかとされていなかった。本研究では、フランス国立内分泌研究所Milgrom教授より供与された、この人TSH受容体β-subunit蛋白に対するモノクロナール抗体を用い、甲状腺組織におけるTSH受容体の局在、分布に関する免疫組織化学的検討を行ってきた。その結果、TSH受容体は甲状腺濾胞細胞の基底側細胞膜に存在し、その蛋白量は甲状腺腺腫、癌で正常甲状腺に比し増加し、さらにGraves病甲状腺では極めて増加していることを明らかとした。このことは腺腫、癌でTSH受容体が保たれていること、又グレブス病甲状腺ではTSH受容体がup-regulateされ、これがGraves病における甲状腺機能亢進の病因の一つとなっている可能性を示唆するものであった(Mizukami Y.et al.J Clin Endocrinol Metab.79:616,1994)。さらに私達はTSH受容体の発現を蛋白レベルのみならず、さらにmessenger RNAレベルでも検討し、免疫組織化学的に得られた結果をさらに検証すべきと考え、現在western blotting法およびin situ hybridization法を用いて検討中である。Milgram教授より供与された抗TSH受容体抗体を用い光顕レベルでのTSH受容体の局在を各種甲状腺疾患(正常、慢性甲状腺炎グレブス病甲状腺甲状腺癌について免疫組織化学的に検討した結果、TSH受容体は常に甲状腺滬胞細胞の基底側細胞膜に存在することが明らかとなった。甲状腺癌では基底側細胞膜におけるTSH受容体の発現は正常甲状腺に比しやや強く又細胞質内にも、発現が観察された。又甲状腺癌では分化度の低くなるにつれてTSH受容体の発現も又弱くなる傾向がみられた。慢性甲状腺炎ではリンパ球浸潤と接する滬胞細胞の基底部でのTSH受容体の発現に不連続性が認められた。最も目立つ変化はグレブス病甲状腺での極めて強いTSH受容体の発現であった。このことはグレブス病患者にみられる刺激型TSH受容体抗体とTSH受容体との間にautocrine mechanism様の機序が作用しこれがグレブス病の発症と関係する可能性が示唆された。現在組織ホモジネートを用いimmunoblottingにより、これら免疫組織化学の結果を確認中である。今年度はさらに電顕レベルでのTSH受容体の局在の確認、及びTSH受容体の局在とアデニレート・サイクラーゼ活性G-蛋白の局在との関連についても検討し甲状腺滬胞細胞におけるTSH受容体機構の形態学的解明と病的甲状腺でのその変化を観察し、TSH受容体の甲状腺滬胞細胞の増殖機能に果す役割を明らかとしたい。昨年度の研究にて明らかとなった甲状腺癌及びクレブス病甲状腺でのTSH受容体のup-regulation機序について、さらに詳細に組織像とTSH受容体発現との関連性を検討した。

甲状腺乳頭癌では強い発現が認められるものの、低分化傾向を示す乳頭状癌ではTSH受容体の発現は低下し、扁平上皮化生巣や未分化癌ではTSH受容体は検出されなかった。またHurthle細胞癌でも、その発現はかなりの低下がみられた。このことはTSH受容体の発現が、甲状腺癌の分化度と密接に関係していることを示すものであった。一方グレブス病甲状腺では、TSH受容体の発現は、患者の甲状腺機能状態またTBII活性値と相関し、一般に末梢T_3,T_4値の高い例、TBIIの高い例に強い発現が認められた。また、抗甲状腺治療により機能正常化したグレブス病甲状腺でのTSH受容体の発現は低下しており、このことはTSH受容体のup-regulationがグレブス病機能亢進の病因の一つである可能性を強く示唆するものであった。次にwestern blotting法によるTSH受容体蛋白の生化学的定量を試みた。甲状腺組織をホモジナイズ後、SDS電気泳動を行い、これをニトロセルロース膜に転写、その後免疫染色を行なった。現在多数例で検討中であるが、TSH受容体の染色バンドの再現性に問題があり、一定の結果が得られていない。おそらくSDS電気泳動によるTSH受容体蛋白の抗原性の失活等がその原因として考えられる。現在、さらに泳動条件、染色条件を検討中である。