hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィリピンで多発するメープルシロップ尿症に関する分子疫学調査

メープルシロップ尿症(MSUD)は世界的には稀な先天代謝異常とされており、あまり医学研究の対象とはなっていない。しかし、フィリピンではMSUDの頻度が高く多数の新生児が死亡していることが明らかにされつつある。フィリピンにおけるMSUDの多発は特異的で、フィリピンィンにおけるMSUDの分子疫学調査によりMSUDの全体像を明らかにすることは、今後全世界のMSUD治療管理のモデルになり得るものと考えられる。研究者らはフィリピンでのMSUDの患者の多発の原因を明らかにするために、その遺伝子の異常の解析を行い、MSUDの原因となる遺伝子の中でE2遣伝子に特異な遺伝子欠失の異常を明らかにしてきた。そして、このE2遣伝子の特異な欠失の異常を持つ保因者がフィリピンで多く、このことがフィリピンでのMSUD多発の原因の1つであることを明らかにしてきた。本研究では、こうした分子遣伝学的成果をさらに応用するためにMSUDのマススクリーニングとその分子遺伝学的解析を行った。また、世界に先駆けてMSUDの遣伝子変異スクリーニングシステムを立ち上げることに成功した。その結果、このシステムを応用することによりフィリピンのMSUDの原因となる頻度の高い新たな遺伝子異常を発見することに成功した。そして、これまでに発見した2つの遺伝子の異常がフィリピンでのMSUD多発の大きな原因であることを明らかにした。熱帯地域ではマラリア感染に抵抗性を与えるグルコース6リン酸脱水素欠損症などの様々な遺伝性血液疾患が多発している。ところが、私達はフィリピンでは新生児に発症する致死性のメープルシロップ尿症(MSUD)も多発していることを明らかにしてきた。しかも、私達のこれまでの調査により、フィリピンのMSUD患者には特有なE2遺伝子異常があること、またその遺伝子異常が広くフィリピン人の間に広がっていることが初めて明らかにされてきた。本研究は、フィリピンで多発するMSUDのすべての症例で遺伝子の異常を解明しようとするものである。今回、新たにMSUDと診断した症例で既に明らかにしたフィリピンでの特異な遺伝子異常の保有の有無をまず検討した。そして、予想通りこの遺伝子異常を持つ症例を見出した。また、現在までに発見されたMSUDの患者ではほぼE2遺伝子の全エクソンの塩基配列を解析した。しかし、この解析においても遺伝子の異常が同定できない症例が少なからず存在した。そこで、E2遺伝子が正常な症例ではE1βの遺伝子の異常の解析に着手した。また、フィリピンで発見されたE2の特異な遺伝子異常が東南アジア全般に広がっているとの仮説もあり、タイからのMSUD患者のDNAを入手し、その解析を行い、一部の症例で遺伝子異常を同定することに成功した。フィリピンでメープルシロップ尿症(MSUD)が多発していることを明らかにしてきた。本年度もフィリピンのメトロマニラ地区でMSUDの新生児スクリーニングを引き続き実施した。本年度に新たに5名の患者を発見し、早期診断と治療の効果により比較的生命予後はよい。この中で今までに明らかにしたフィリピン特有のE2遺伝子の異常をスクリーニングしたところ、1例で同じ遺伝子の異常をヘテロで有していることを明らかにした。また、フィリピンでの特有なE2遺伝子異常を持つ家系で、次子の出生に際して本遺伝子異常を迅速に診断することが出来た。幸いにも、すぐに遺伝子異常を有しないことが判明し、すぐに通常の母乳栄養に変更することが可能であった。さらに、今後発見される症例で遺伝子異常を早急に同定するためにMSUOの発症に関与するすべての遺伝子についてその遺伝子異常を迅速に診断するシステムの開発に着手した。現在そのシステムを立ち上げ中である。共同研究者のCatherin Lynn Silaoがメープルシロップ尿症研究で第5回アジア先天代謝異常学会と第1回アジア小児科研究学会で若手研究者賞を受賞した。また、ハイリスク新生児を対象としたスクリーニングをも合わせて実施することにより本年度に新たに10名の患者を発見した。そして、今までに明らかにしたフィリピン特有のE2遺伝子の欠失異常をPCR法に基づいた迅速診断法によりスクリーニングした。

その結果、半数以上のアレルでこの特有な遺伝子欠失があることを明らかにした。この様にMSUDの遺伝子診断を迅速にすることが出来た。一方、MSUD患者の全症例で遺伝子の異常を解明できるまでに至っておらず、全症例での遺伝子診断を確立するためMSUDの発症に関与するすべての遺伝子についてその遺伝子異常を迅速に診断するシステムの開発に着手した。MSUDの原因となるすべての遺伝子のすべてのエクソンについてその異常を迅速簡易に変異スクリーニングする方法の確立をはかった。そして、各エクソンを同時PCR増幅し、それをDHPLCによりスクリーニングするシステムの確立に成功した。さらに、今までに発見した変異がこの方法によりスクリーニングされることを確認した。また、新規発見したMSUD患者で遺伝子変異のスクリーニングを実施し、新たな遺伝子変異の同定に成功した。今後、このシステムを用いてフィリピンにとどまらず東南アジアに広く発生するMSUDの分子疫学的研究への応用が強く期待される。
血管内皮細胞増殖因子(VEGF)阻害による白血球接着分子PSGL-1動態の解析

加齢黄斑変性は先進国における高齢者の主要な失明原因の一つとなっている。近年、その治療には抗血管内皮増殖因子に対する抗体が用いられるが、その合併症として動脈血栓塞栓に関連する有害事象が報告されている。本研究では、その原因として白血球の活性化が生じているという仮説を立てて、検証をおこなった。結果としては、白血球の活性化は生じていないことが示されたが、血小板の活性化がその動脈血栓の形成に関与していることを示唆する現象が観察され、今後の更なる検討の手がかりを得る事ができた。現在の滲出型加齢黄斑変性に対する治療薬には、抗血管内皮増殖因子(vascular endothelial growth factor : VEGF)製剤の硝子体投与がある。本剤は優れた有効性と良好な忍容性が確認された分子標的治療薬であるが、本薬剤投与により動脈血栓塞栓に関連する有害事象(血管死、心筋梗塞、虚血性脳卒中、出血性卒中等)が出現する可能性が示唆されている。本研究計画の目的は、上記副作用の発症メカニズムを解明することであり、その方法としてAutoperfused Micro Flow Chamber Systemを用いることによって血管側接着分子の条件を一定化して、抗VEGF製剤投与後のP-selectin counter-igandsの機能変化を検討する予定である。本年度はAutoperfused Micro Flow Chamber Systemを用いた白血球ローリング観察システムを正常マウスに接続し,その実験系を北海道大学医学部眼科学教室の実験施設で確立するという計画であった。しかしながら、Autoperfused Micro Flow Chamber Systemに接続したマウスの血流が安定しないという事象が生じ,まずその対策を現在検討中である。原因は血液灌流開始数分後に凝血反応が生じて血流が停止することにあるため、ヘパリンの前投与を防止策としておこなうこととし、現在ヘパリンの適切な投与量を検討している。今後は上記事象が解決できた時点で、本研究計画の目的である「抗VEGF製剤投与群と非投与群におけるP-selectinコーティングチャンバー上での白血球ローリングの比較」をおこなう予定である。本研究の結果は抗VEGF製剤の副作用発症メカニズムに対する理解を深めることにつながるため、臨床的な重要性が高いと考えられる。その対策としてヘパリンの前投与をおこなったところ実験系の安定が得られたため、本年度は研究計画「抗VEGF抗体投与群と非投与群におけるP-selectin coated chamber上での白血球ローリングの比較」をおこなった。評価系として、P-selectin coated chamber上の白血球ローリング速度の比較、そして一定時間後(10分後)に同glass chamberに付着している白血球数を比較をおこなうことでP-selectincounter ligandsの機能変化を検討した。結果として、抗VEGF抗体投与群と非投与群における白血球ローリング速度および付着白血球数には差を認めることができなかった。このことは、近年報告のあったVEGF阻害によって白血球ローリングの増加が生じるという現象は、P-selectin counter ligandsの機能変化によるものではないことを示唆していた。
神経性食欲不振症における中枢神経系機能異常への神経細胞オートファジー関与の解明

カロリー制限による低栄養状態が神経細胞にオートファジーを誘導するかについて、オートファジーの特徴であるAtg12p-Atg5p結合体の形成、Atg8pの脂質修飾や情報伝達物質の活性の変化をラットを用いて解析した。昨年度までの研究で大脳、小脳、視床下部でのオートファジーの誘導は確認できなかったので、本年度は下垂体におけるオートファジー誘導の解析を中心に行った。下垂体にもAtg8pの一つであるMAP-LC3の発現は見られたが、48時間絶食によるMAP-LC3の脂質修飾の変化はみられなかった。より長期間の栄養制限や絶食によりオートファジー誘導の可能性は考えられるが動物実験倫理上、実験を行うことができなかった。神経性食欲不振症(AN)の女性患者では無月経を主症状する。その病因は不明な点が多いが、持続的な心理的ストレスが発症の背景に存在する例が多く、視床下部-下垂体-副腎系の異常が指摘されている。視床下部室傍核のコルチコトロピン放出因子(CRF)はストレス時にその分泌が促進し、下垂体に作用して副腎皮質刺激ホルモンの分泌を促す。CRFは同じく視床下部に発現するゴナドトロピン放出ホルモンの分泌を抑制し、LHやFSHの分泌を抑制することが知られている。我々の研究室ではCRFのファミリーペプチドのUcn2が下垂体に発現することを明らかにし、下垂体前葉のUcn2はCRFによって促進的にその発現と分泌が制御されること、下垂体前葉から分泌されたUcn2がLHやFSHのmRNA発現と分泌を抑制することを明らかにした。これらのことから、ANの無月経はCRF系の亢進によるLH、FSH分泌の抑制によるものと考えられ、その機序の一部には下垂体Ucn2が関与する可能性が考えられる。神経性食欲不振症は低栄養状態が長期間続き、抑うつ、不安、強迫症状、思考の狭小化などの精神症状が見られる。低栄養状態で中枢神経細胞のオートファジーが誘導され、細胞内タンパク質および細胞内小器官分解による神経細胞の機能障害が生じることが、神経性食欲不振症の病態に深く関与する可能性を仮定した。神経性食欲不振症では種々の神経内分泌系の異常も見られることから、本年度は、下垂体細胞を飢餓条件下におくことでホルモンの発現にどのような変化が見られるかについて、脳下垂体腫瘍株を用い実験を行った。ラット脳下垂体腫瘍由来細胞株であるGH_3細胞を糖飢餓条件下におくと、成長ホルモン(GH)測A発現量が上昇することを見いだした。しかし、分泌されるGH量に有意な変化が見られなかった。また、初代培養下垂体細胞においても、GH_3細胞同様に糖飢餓によるGH分泌量に有意な変化は見られなかった。糖飢餓によるグルコース輸送タンパク質(Glut2)のタンパク質発現量の変化を調べたが、有意な変化は見られなかった。GH_3細胞の糖飢餓条件下における細胞内情報伝達経路を明らかにするため、Erk1/2、JNK、p38 MAP kinaseのリン酸化状態について調べたが、いずれについても有意な変化は見られなかった。種々の細胞においてアミノ酸飢餓がmTORタンパク質のリン酸化を減少することで、オートファジーを誘導することが明らかとなっている。そこで、糖飢餓条件によるGH_3細胞のmTORタンパク質のリン酸化を調べたが、有意な変化は見られなかった。以上のことから、糖飢餓によるオートファジーはGH_3細胞では誘導されないことが示された。今後、ラットを用いた飢餓実験により、脳のどのような場所に傷害が起こるか、詳細な解析を行う予定である。申請者は低栄養状態で中枢神経細胞のオートファジーが誘導され、細胞内タンパク質および細胞内小器官分解による神経細胞の機能障害が生じることが、神経性食欲不振症の病態に深く関与すると仮定し、飢餓ラットを用いた中心神経細胞死とオートファジーの誘導について検討を行った。体脂肪の蓄積がみられる200gのラットの72時間の絶食は皮下脂肪を肉眼的にほとんど消失させ、体重を絶食前に比べ30%以上、肝臓重量も40%以上(体重当たりの肝重量で20%)減少させた。脳、胃、生殖器重量は対照ラットの間に有意な変化はみられなかった。血糖値および血清タンパク質濃度は減少の傾向を示したが、有意な低下ではなかった。実験開始時の体重が170gで体脂肪の蓄積が少ないラットを用いた実験では、72時間の絶食で血糖値が対照ラットに比べ有意に低下したが、血清タンパク質に有意な変化はみられなかった。中枢神経に細胞死が誘導されるか否かについてアポトーシスの指標であるDNAの断片化をアガロースゲル電気泳動法およびApopLadderEXを用いた定量法で検討したが、72時間絶食で200gおよび170gのいずれのラットも対照ラットとの間に有意な変化はみられなかった。200gのラットの脳組織から抽出したタンパク質を用い、オートファジーの指標であるLC-3の脂質修飾をウェスタンブロット法で検討したところ、小脳で修飾型LC-3が検出されたが、大脳および視床下部では検出されなかった。170gのラットを用いた実験でも同様に小脳で修飾型LC-3が検出された。以上の結果から、絶食による小脳でのオートファジーの誘導が示唆された。

血清タンパク質では対照ラットとの間に有意な変化がみられていないこと、血糖値が変化した170gのラットおよび変化のなかった200gのラットの両群で小脳にオートファジーの誘導がみられたことから、小脳組織がどのような栄養成分の低下を感知しオートファジーを誘導するかについての詳細な検討が必要であると考えられる。カロリー制限による低栄養状態が神経細胞にオートファジーを誘導するかについて、オートファジーの特徴であるAtg12p-Atg5p結合体の形成、Atg8pの脂質修飾や情報伝達物質の活性の変化をラットを用いて解析した。昨年度までの研究で大脳、小脳、視床下部でのオートファジーの誘導は確認できなかったので、本年度は下垂体におけるオートファジー誘導の解析を中心に行った。下垂体にもAtg8pの一つであるMAP-LC3の発現は見られたが、48時間絶食によるMAP-LC3の脂質修飾の変化はみられなかった。より長期間の栄養制限や絶食によりオートファジー誘導の可能性は考えられるが動物実験倫理上、実験を行うことができなかった。神経性食欲不振症(AN)の女性患者では無月経を主症状する。その病因は不明な点が多いが、持続的な心理的ストレスが発症の背景に存在する例が多く、視床下部-下垂体-副腎系の異常が指摘されている。視床下部室傍核のコルチコトロピン放出因子(CRF)はストレス時にその分泌が促進し、下垂体に作用して副腎皮質刺激ホルモンの分泌を促す。CRFは同じく視床下部に発現するゴナドトロピン放出ホルモンの分泌を抑制し、LHやFSHの分泌を抑制することが知られている。我々の研究室ではCRFのファミリーペプチドのUcn2が下垂体に発現することを明らかにし、下垂体前葉のUcn2はCRFによって促進的にその発現と分泌が制御されること、下垂体前葉から分泌されたUcn2がLHやFSHのmRNA発現と分泌を抑制することを明らかにした。これらのことから、ANの無月経はCRF系の亢進によるLH、FSH分泌の抑制によるものと考えられ、その機序の一部には下垂体Ucn2が関与する可能性が考えられる。
皮膚重症感染症におけるヒトRP105分子の発現の解析

平成16年度は佐賀大学医学部付属病院にVibriovulnificus感染症患者の受診はなく。患者末梢血リンパ球におけるRP105分子(CD180)の発現検討は行えなかった。比較対照群として、平成16年4月1日から平成17年3月31日の1年間に佐賀大学医学部付属病院皮膚科に入院した、皮膚重症感染症(丹毒、蜂窩織炎、壊死性筋膜炎)の患者末梢血リンパ球におけるRP105分子の発現検討を行った。丹毒:2名、蜂窩織炎:3名、壊死性筋膜炎:3名それぞれの入院時(初診時)末梢血全血からリンパ球を回収し、RP105分子に対するモノクローナル抗体(MHR73)を用いたフローサイトメトリーによる解析を行った。結果、いずれの感染症におけるRP105分子を発現するB細胞は正常と比べて有意な差を認めなかった。今後は、起炎菌(皮膚感染症では溶血連鎖球菌、ブドウ球菌(MRSAを含む)の検出率が高い)、重症度(病変の範囲、白血球、CRPの値)などでRP105を発現するB細胞に有意な差が認められるか検討予定である。また、従来、致死率の高いとされてきたVibrio vulnificus感染症においても、上肢のみに認められるものは救命できたとの報告もある。理由として、患者側の要因(肝機能や糖尿病の重症度)、菌側の要因(弱毒株の存在)などが推測されているが、RP105分子発現B細胞の数に差がある可能性もあり、この方面からもアプローチを進めていっている。平成15年9月20日初診のVibriovulnificus感染症(左下腿)患者の末梢血リンパ球におけるRP105分子(CD180)の発現を検討した。患者は69歳男性で50歳代から慢性C型肝炎からの肝硬変と肝細胞癌(抗癌剤動注・ラジオ波焼却術後)の既往がある。初診の10日前に有明海産のスズキの刺身を摂食、その8日後より発熱と左下腿に激痛と紫斑を認めた。経過と臨床からVibrio vulnificus感染症と診断した。入院後緊急デブリードマンと抗生物質の動脈注射による治療を開始したが、入院後約1ヶ月で多臓器不全にて死亡された。この患者から末梢血を採血し、遠心法にてリンパ球を回収し、RP105分子に対するモノクローナル抗体(MHR73を用いたフローサイトメトリーによる解析を行った。結果、患者リンパ球におけるRP105分子は健常人と比べて若干の発現低下が見られたが、有意な差は認めなかった。採血は治療中も何度か行ったが、病勢の変化とRP105分子の発現には関連は認めなかった。平成15年度にVibriovulnificus感染症で佐賀大学医学部付属病院に入院し、解析可能であった患者は本患者だけであり、今後、同様の症例の蓄積にてVibrio vulnificus感染症とRP105分子の発現に何らかの差が認められる可能性はあると考える。同様に佐賀大学医学部付属病院に入院した重症皮膚感染症(丹毒、蜂窩織炎、壊死性筋膜炎)患者からも同様に末梢血リンパ球を回収し、MHR73を用いたフローサイトメトリーによる解析を行ったが、健常コントロールと比べ発現に有意な差は認めなかった。
主鎖型液晶性高分子の構造形成過程における動的因子および水素結合の影響の解明

同一のジフェニレンジメチル置換体をメソゲンとし、メチレン鎖をスペーサーとする液晶性ポリウレタン(LCPU)およびポリエーテル(LCPE)を合成し、その相転移挙動、生成する結晶変態、過冷却液晶成分の構造とダイナミックスなどを詳細に研究し、構造形成過程における水素結合の有無並びに動的因子の影響を明らかした。まず、両試料の相転移挙動には著しい差異があり、水素結合の有無が液晶化、結晶化に影響していること、過冷却液晶状態のスペーサーのコンホメーションおよびメソゲンの分子運動性にも著しい違いがあることを明らかにし、LCPUのネマチック相では分子間水素結合に基づく分子集合体が形成されている可能性が高いことを指摘した。また、LCPEの相転移挙動を詳細に検討した結果、メルトから0°Cに急冷することにより液晶ガラスが生成すること、この液晶ガラスをT_g近辺の低温でアニールするとform βが結晶化するが、高温ではform αが優先的に結晶化すること、液晶ガラスを等方化温度の直下に急加熱することにより、少なくとも2日間以上安定なネマチック相が生成すること、この安定ネマチック相を急冷することにより著しく結晶性の高いformβが生成することを見出した。現在、両結晶変態のX線構造解析並びに分子動力学シミュレーションを行っており、その結果に基づいて、両結晶変態の結晶化機構および安定ネマチック相の構造、ダイナミックスを明らかするとともに、安定ネマチック相における分子鎖の配列制御を検討し、高分子液晶の特徴を生かした液晶性高分子材料の高性能化・高機能化に発展させる予定である。メチレン連鎖の長さの異なるアルカンジオールと3,3'-dimethyl-4,4'-biphenyldiyl diisocyanateを反応させることにより液晶性ポリウレタンを合成した。また、これと同一のメソゲン、スペーサーからなる液晶性ポリエーテルを相関移動触媒を用いて合成した。これらの試料のDSC測定、偏光顕微鏡観察、広角X線散乱測定を行い、メルトからの液晶化並びに結晶化を伴う相転移を詳細に検討した。その結果、ポリエーテルの液晶化温度はDSCの冷却速度にほとんど依存しないが、その結晶化温度は著しく冷却速度に依存すること、これに対してポリウレタンでは液晶化温度および結晶化温度のいずれもが著しく冷却速度に依存することを明らかにした。また、メルトから液晶相を経て結晶化させた試料について、その結晶-非晶構造、分子運動を固体高分解能NMR法により精密に解析した結果、ポリウレタンの過冷却液晶(非晶)成分のスペーサーはキンクに基づく特異なコンホメーションをもつのに対して、ポリエーテルのそれはメルト状態と同様のランダムなコンホメーションももつことを明らかにした。これらの実験結果を説明するため、水素結合に基づく集合体化と分子鎖軸方向の周期性に基づく分子運動の制約などの影響を考慮した構造モデルを提案した。また、これらの液晶性高分子の特徴を明らかにするため、分子動力学計算の検討も行っている。平成12年度に引続き、ビフェニレンジメチル置換体をメソゲンとし、デカメチレン鎖をスペーサーとする液晶性ポリエーテルを合成し、その相転移挙動、生成する結晶変態を詳細に研究し、これまであいまいであった高分子のネマチック相の興味深い、重要な特徴を明らかにした。まず、メルトからの液晶化温度はほとんど冷却速度に依存しないが、これに続いて起こる結晶化の温度は冷却速度の増大とともに、著しく減少すること、この結果、メルトから0°Cに急冷することにより液晶ガラスが生成することを明らかにした。次に、この液晶ガラスを約60°C以下で徐冷するとform βの結晶が生成するが、この温度以上で徐冷した場合form αの結晶化が優先して起こることを見出した。

さらに、このポリマーの昇温過程に現れる等方化温度Tiの直下の温度まで、液晶ガラスを急加熱した場合、ネマチツク相が生成し、その温度に保つ限り1日以上安定に存在すること、このネマチック相をO°Cに急冷すると著しく結晶性の高いfbrm βが生成するが、徐冷するとやはり高結晶性のform αが結晶化すること、また、このネマチック相では時間のスケールで分子鎖の再配列が起こっていることなどを明らかにした。これらの結果は、マネチック相において、磁場やずり応力などの種々の手段により分子鎖の配列制御を行うことが可能なことを示しており、液晶性高分子材料の高性能化・高機能化に利用可能と思われる。なお、前年度に行った固体NMR法による分子運動解析と比較するため、このポリマーの分子動力学計算を行い、実験結果をより明瞭にする結果を得た。
センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出

本研究では,センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出を行うことを目的とする.センサデータの集合を対象として即時分析を行い,状況を抽出し,結果をタグとして自動抽出する.すでに発表した相互資源管理方式を応用し,集合知による3次元動画の生成方式の実現,学習結果の相互交換によるハイブリッド学習方式の実現を行った.さらに,センサーデータベースと従来型のデータベースを連結し信頼性評価を行う方法を示した.それらを,雑誌論文,国際会議発表論文等を通じて発表した.本研究では,センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出を行うことを目的とする.具体的には,センサネットなどのメディアデータを対象とするデータベースにおいて,即時にかつ高速に分析を必要とされる応用を目的とし,メディアデータの持つ物理的特性からメタデータをタグとして自動抽出することにより,即時かつ高速に利用者へ分析結果を提供可能とする機構を実現する.応用例は,複数カメラ・複数センサ群が接続されたメディアデータベースを対象とした動画像分析,加速度・温度・脈拍センサが接続されたメディアデータベースを対象とした生活健康モニタ・分析結果通知,および,情報処理システムの出力するログ分析による情報流出の即時検出などである.科研費を中心としてこれまで研究した成果を集約し,基盤技術としての方法論を確立する.特に今年度は,基盤技術として,情報資源を相互に交換するモデルを用いて3D動画を自動生成する方式,および,電力消費パターンの時系列変化からセンサ等のデバイスを特定する方法を実現した.本研究では,センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出を行うことを目的とする.具体的には,マルチカメラ,センサネットなどのメディアデータを対象とするデータベースにおいて,即時にかつ高速に分析を必要とされる応用を目的とし,メディアデータの持つ物理的特性からメタデータをタグとして自動抽出することにより,即時かつ高速に利用者へ分析結果を提供可能とする機構を実現する.応用例は,複数カメラ・複数センサ群が接続されたメディアデータベースを対象とした動画像分析,加速度・温度・脈拍センサが接続されたメディアデータベースを対象とした生活健康モニタ・分析結果通知,および,情報処理システムの出力するログ分析による情報流出の即時検出などである.科研費を中心としてこれまで研究した成果を集約し,基盤技術としての方法論を確立する.今年度(平成27年度)は,それらの基盤となる次の3方式を発表した.第一は,集合知による3次元動画の生成方式である.昨年度国際会議において発表し議論した内容を論文として発表した.第二は,すでに発表した相互資源交換モデルの応用として,ハイブリッド学習方式を発表した.第三に,同応用として,センサー情報資源を交換することによってデータ分析を即時に行う方法を,国際会議にて発表した.1件の論文発表を行った.2件の国際会議発表を行った.また,学術専門書を1件の編集を行った.本研究では,センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出を行うことを目的とする.具体的には,マルチカメラ,センサネットなどのメディアデータを対象とするデータベースにおいて,即時にかつ高速に分析を必要とされる応用を目的とし,メディアデータの持つ物理的特性からメタデータをタグとして自動抽出することにより,即時かつ高速に利用者へ分析結果を提供可能とする機構を実現する.応用例は,複数カメラ・複数センサ群が接続されたメディアデータベースを対象とした動画像分析,加速度・温度・脈拍センサが接続されたメディアデータベースを対象とした生活健康モニタ・分析結果通知,および,情報処理システムの出力するログ分析による情報流出の即時検出などである.科研費を中心としてこれまで研究した成果を集約し,基盤技術としての方法論を確立する.今年度(平成28年度)は,それらの基盤となる次の方式を発表した.すなわち,センサーデータベースと従来型のデータベースを連結し信頼性評価を行う方法を示した.さらに,それを国際会議において発表した.本研究では,センサデータベースを対象とした即時分析及びタグ自動抽出を行うことを目的とする.センサデータの集合を対象として即時分析を行い,状況を抽出し,結果をタグとして自動抽出する.すでに発表した相互資源管理方式を応用し,集合知による3次元動画の生成方式の実現,学習結果の相互交換によるハイブリッド学習方式の実現を行った.さらに,センサーデータベースと従来型のデータベースを連結し信頼性評価を行う方法を示した.それらを,雑誌論文,国際会議発表論文等を通じて発表した.2件の国際会議論文の発表を行った.また,2件の学会発表を行い,合計4件の発表を行った.当初の予定どおり推進する.データベースシステム,マルチメディアシステム当初の予定どおり推進する.物品購入などよりも成果発表を優先した結果,20,631円が未使用となった.成果発表のための旅費や物品購入に使用する.
バゾプレッシンV_2受容体のcDNAクロ-ニングと遺伝子構造解析

アセチルコリン受容体、アドレナリンβ受容体等の受容体についてcDNAクロ-ニング、一次構造の決定が行われているが、バゾプレッシンV_2受容体については受容体蛋白質精製の因難および高感度バイオアッセイの欠如等の問題があり未だ誰も成功していない。我々は腎臓由来でバゾプレッシンV_2受容体を持つLLCーPK1培養細胞3×10^8個からmRNA5.2mgを抽出精製し、さらにこれを蔗糖密度勾配超遠心分離法で分画した中から最も活性の高い分画41μgを鋳型として逆転写酵素でcDNAを合成し、これをラムダザップIIファ-ジベクタ-に組込み、in vitroパッケ-ジングで4.2×10^5プラ-クのラムダファ-ジcDNAライブラリ-を得た。このライブラリ-を30等分し、各群の1、4×10^4プラ-クからのファ-ジDNAを抽出精製する,このDNAからT_7RNAポリメラ-ゼでキャップ構造を持ちmRNA活性を有するRNAを転写合成し、これをアフリカツメガエル卵母細胞に注入し、バゾプレッシンV_2受容体を発現させた。高感度のV_2受容体バイオアッセイ法により陽性プラ-ク群と検出した。検出されたプラ-ク群をさらに10等分して増殖させ、ファ-ジDNAを抽出して同様の操作を繰返し、5回の操作でV_2受容体のcDNAクロ-ンに到達せんとしたが、カエル卵母細胞に内因性のV_2受容体様活性が冬期に入って出現してきたため未だ目的を果せないでいる。春から秋にかけての時期に再度クロ-ニングを試みる予定である。
人工耳小骨の振動伝達特性に関する研究

人工耳小骨の振動伝達特性を検討するに当たり、コントロールとして正常連鎖での耳小骨振動特性を測定した。また、本実験では中耳骨胞を開放する必要があること、条件によって内耳圧や脳脊髄圧が異なっている可能性があるなどの理由から、これらの因子がどの程度耳小骨振動に影響を及ぼすかについて予備実験を行った。実験にはモルモットを使用し、外耳道に音刺激を与えたときの鼓膜臍、キヌタ骨長脚先端の振動をレーザードップラー振動速度計を用いて測定した。処置前の動物では、両部位とも振動速度の周波数特性はほぼ等しく、いずれも0.5kHzで最大であった。1kHz以上では徐々に小さくなり,4kHzと710kHzには小さなピークが認められた。両部位ともに刺激音圧90dBSPL以上ではS/N比は10dB以上であったため、以下の実験では刺激音圧は全て90dBSPLとした。中耳骨胞を開放前後では、臍,キヌタ骨ともに振動速度は1kHz以下で最大18dB増加したが,1kHz以上では逆に減少した。内耳への負荷圧は400,200,100mmH_2Oおよび-400,-200mmH_2Oとし,外側半規管にあけた小孔より圧を負荷した。鼓膜臍の振動速度0.5kHz以下,5kHz以上で振動速度が減少したが,陰圧負荷では1kHzで振動速度が増加し3kHzでは減少した。これらの変化は負荷圧の大きさにほぼ比例していた。脳脊髄圧を変化させる実験では,頭蓋骨頭頂部に直径約1mmの小孔を介して圧を負荷し,負荷圧は400,200,100mmH_2Oとした。臍では1kHz以下で振動速度の減少がみられたが,高音域では変化はなかった。キヌタ骨長脚先端では0.5kHz以下で振動速度は減少し,3kHzで増加,4kHzで減少していた。以上のように、内耳圧や脳脊髄圧の変化によって耳小骨振動は主に低音域で抑制されたが、これは中耳伝音系のstiffnessが増加したためと考えられた。
生体組織親和性素材を添加した直接覆髄剤の基礎的研究

6週令のウイスター系雄性ラットに、ペントバルビタールナトリウム(ネンブタール25.9mg/kg)の腹腔内麻酔を施したのち、術野を3%イソジンと70%アルコールで消毒した。下顎骨に達する切開を加え、皮膚骨膜弁を開き下顎骨の1部を露出させ、1/2ラウンドバーを用い低速回転で、オトガイ孔下方の下顎骨に約1mmの円形窩洞を形成し、鋭利な探針で露髄させた。滅菌生理食塩液を用い露髄部の洗浄及び止血を十分に行った。キチンモノマー(N-アセチル-D-グルコサミン)及びキトサンモノマー(グルコサミン)で覆髄し、グラスアイオノマーセメントで仮封ののち、骨膜弁を元の位置に戻し皮膚縫合を行った。術後0、1、3、5日目、ペントバルビタールナトリウムの腹腔内の深麻酔下で0.1Mカコジル酸緩衝(pH7.4)2%パラホルムアルデヒドと2.5%グルタールアルデヒド液で灌流固定を行った。リンゲル液の注水下で、ダイアモンドディスクを使って窩洞部を含む下顎切歯を可及的に小さく切り出し、同固定液に1時間、四酸化オスミウムで1時間の後固定を行った。通法により、アルコール脱水、エポキシレジンに包埋後、厚さ約2μmの切片を作製した。トルイジンブルー染色後、光学顕微鏡にて歯髄創傷治癒過程の観察を行った。なお、本実験は、事前に内容を長崎大学先導生命研究支援センター動物実験施設へ申請し、委員会で承認を受けたのち実施した。術後1日目、炎症性細胞の浸潤はキトサンモノマーのほうがより軽度だったが、いずれにおいても、キトサンポリマーで見られたような強度の炎症反応は観察されなかった。3日目、5日目になると窩洞内は線維芽細胞の浸潤が進んでいくがキチンモノマー貼付群では露髄部表面に壊死層が出現し5日目になってもまだ表層の一部に残存していた。今回の結果からキトサンモノマーは生体組織親和性素材として優れた性質を持つ材料であることが確認できた。6週令のウイスター系雄性ラットにペントバルビタールナトリウム(ネンブタール25.9mg/kg)の腹腔内麻酔を施した後、術野を消毒し、下顎骨にメスを用いて切開を加え、皮膚骨膜弁を開き下顎骨の一部を露出させた。次に滅菌済みの1/2ラウンドバーを用い低速回転で、オトガイ孔下方の下顎骨に、約1mmの円形窩洞を形成し、鋭利な探針で露髄部を形成した。滅菌生理食塩水を用い露髄部の洗浄及び止血を十分に行った後、キチンの構成単位であるN-アセチル-D-グルコサミンを覆髄剤として貼付し、グラスアイオノマーセメントで仮封した。その後、骨膜弁を元の位置に戻し皮膚縫合を行った。術後1、3、5日後、ペントバルビタールナトリウム(ネンブタール25,9mg/kg)の腹腔内麻酔で0.1Mカコジル酸緩衝液(pH7.4)のもと4%パラホルムアルデヒドと0.5%グルタールアルデヒドにより灌流固定を行った。

リンゲル液の注水下でダイアモンドディスクを使って、窩洞部を含む下顎切歯をできるだけ小さく摘出し、同固定液に1時間、さらにオスミウム溶液で1時間の後固定を行った。通法によりアルコール脱水、エポキシレジンに包埋後、厚さ約2μmの切片を作製し、染色後、光学顕微鏡にて歯髄創傷治癒過程の観察を行った。術後1日目、貼付したN-アセチル-D-グルコサミンに接した表層の歯髄組織には変性、壊死した細胞が観察され、周辺には軽度の炎症性細胞の浸潤が見られた。術後3日目になると炎症性細胞は、ほとんど観察されなくなり、窩洞内は線維芽細胞が満たすようになっていた。術後5日を経過するとさらに窩洞内への線維芽細胞の浸潤が進んでいた。今回の結果からN-アセチル-D-グルコサミンは、生体組織親和性素材として優れた性質を持つ材料であることが確認できた。6週令のウイスター系雄性ラットの下顎切歯に滅菌済み1/2ラウンドバーで円形窩洞を形成、先端の鋭利な探針で露髄部を形成した後、キチンモノマー(N-アセチル-D-グルコサミン)及びキトサンモノマー(D-グルコサミン)を覆髄剤として用い、グラスアイオノマーセメントで仮封した。術後、0、1、3、5日後、露髄部を含む下顎切歯をできるだけ小さく摘出し、エポキシレジンに包埋後、切片を作製しトルイジンブルー染色後、光学顕微鏡にて歯髄創傷治癒過程の観察を行った。術直後、窩洞内は貼付したそれぞれの材料で満たされ、その間隙には赤血球が観察された。また、これらに接した再表層の歯髄組織には変性、壊死した細胞が存在していた。術後1日目、窩洞内の大部分は貼付した材料で満たされ、細胞間隙にはわずかであるが好中球が散在していた。今回使用した2種類の材料を比較した場合、キチンモノマーを用いたほうがより強い炎症反応を示していた。術後3日目、キトサンモノマーを用いた方は、窩洞内に貼付した材料の大部分は消失し、同部は線維芽細胞によって満たされ、炎症性細胞の浸潤はほとんど見られなかった。しかし、キチンモノマー貼付群では表層に壊死組織が観察された。術後5日目、キチサンモノマー貼付群ではさらに線維芽細胞の浸潤は進み、露髄部付近には象牙芽細胞様細胞も観察された。キチンモノマー貼付群も窩洞内への線維芽細胞の浸潤が見られたが壊死組織も一部残存していた。今回用いたキチン/キトサンモノマーは従来型(ポリマー)と比較して初期の炎症反応は軽度だった。しかし、キチンモノマー貼付群では壊死組織が残存し、炎症性細胞の浸潤も実験期間中観察された。しかしキトサンモノマー貼付群では早期に線維芽細胞で置換され、大型の象牙芽細胞様細胞も出現し石灰化物もわずかであるが確認することができた。よってキトサンモノマーは生体親和性素材として極めて優れていると考えられる。
自己免疫性膵炎様病態自然発症マウスモデルを用いた病態制御機構の解明

自己免疫性膵炎(autoimmune pancreatitis)(以下AIPと称する)は膵臓導管周囲を中心とする著名なリンパ球や形質細胞の浸潤と病変部位の繊維化、高immunoglobulin G(IgG)血症、そして自己抗体の存在を特徴とする疾患であるがその病態発症機構は不明である。近年我々はヒトAIP様病態を自然発症するマウスを見出し、abT細胞が病態形成に必須であることを明らかにしている。そこで本研究では、当該マウスモデルを用いて病原性abT細胞の同定と過剰産生される抗体の病態形成への関与の解明を目指すこと、そして臨床応用を考えてヒトAIP患者における病態メカニズムの解明を目指して研究を行なった。以下に本研究で明らかにした項目を示した。1) Bcl11bΔRag1-Creマウスにおける致死性の自己免疫疾患にはab T細胞が必須である。2) MR1拘束性ab T細胞は膵臓由来抗原を認識し増殖することで病態形成に関わる。3)自己抗体の産生は病態に必須ではない。4)自己免疫性膵炎患者の末梢血において活性化したMR1拘束性ab T細胞の頻度が高い。現在病態に関わるMR1拘束性ab T細胞を同定しそれらの認識抗原を明らかにするため、1細胞解析を行なっている。このように本研究は、世界に先駆けてMR1拘束性T細胞がヒトおよびマウスの自己免疫疾患の病態に関わることを示唆している。今後さらにMR1拘束性T細胞の同定と認識抗原の解明が進み、自己免疫性膵炎患者のバイオマーカーもしくはそれらの機能制御による治療法の開発が期待される。近年我々は、ヒトAIP様病態を自然発症するマウスを見出した(以降Bcl11bΔDN2マウスと称する)。本年は当該マウスモデルを用いてαβT細胞が病原性に関わるのか、そしてもしそうであるならばそのαβT細胞はどのような特徴を有するのか調べた。αβT細胞欠損Bcl11bΔDN2マウスを作成し生存率を解析したところ優位な延長が認められたことからαβT細胞が病態に必要であることが明らかとなった。次に、その病原性αβT細胞についてその表面マーカーを解析した結果、mucosal-associated invariant αβT細胞(以下MAIT細胞と称する)の関与が示唆された。そこでその関与をさらに詳細に調べるため、MAIT細胞を特異的に検出する試薬を作成しその存在を解析した。その結果、Bcl11bΔDN2マウスにおいてその頻度の上昇が認められた。そこでそのMAIT細胞を単離するためT細胞受容体の網羅的解析を行った結果、膵臓リンパ節において頻度が顕著に増加するMAITcell cloneの分離に成功した。またMAIT細胞のBcl11bΔDN2マウスにおける致死性自己免疫性膵炎様病態への関与を調べるため、MAIT細胞欠損Bcl11bΔDN2マウスを作成した。その結果、顕著な生存率の延長が認められた。すべての予定項目を達成できているため。そこで本研究では、当該マウスモデルを用いて病原性abT細胞の同定と過剰産生される抗体の病態形成への関与の解明を目指すこと、そして臨床応用を考えてヒトAIP患者における病態メカニズムの解明を目指している。平成28年度までにBcl11bΔRag1-Creマウスにおける致死性の自己免疫疾患にはabT細胞が必須であること、そしてabT細胞の中でもMR1拘束性ab T細胞が病態形成に関わることを明らかにしてきた。平成29年度は以下の項目に関して研究を進めた。1)病原性MR1拘束性ab T細胞の同定、2)自己抗体産生B細胞の病態への関与の解析、3) AIP患者の解析1)病原性MR1拘束性abT細胞細胞の同定:病原性MR1拘束性abT細胞を同定するため、特異的検出試薬(マウスMR1 tetramer)を作成した。それを用いて病態を発症したBcl11bΔRag1-Creマウスの末梢血および炎症組織において単細胞分離によるT細胞受容体の同定を試みた。その結果、これまでに6種類のT細胞受容体を同定しT細胞cloneの樹立を試みている。こちらに関してcloning方法の検討が必要であったことから従来の計画より遅れいている。2)自己抗体産生B細胞の病態への関与の解析: Bcl11bΔRag1-Creマウスは致死性の自己免疫性疾患を発症し膵臓に慢性炎症を引き起こすこと、そして膵臓に対する自己抗原が産生されることが明らかとなっている。そこで自己抗体の病態への関与を明らかにするため、B細胞を欠損したBcl11bΔRag1-Creマウスを樹立した。その結果、B細胞欠損により優位な生存率の延長が認められたことから病態への関与が示唆された。こちらに関しては計画通りに進んでいる。

3) AIP患者の解析:当該マウスはAIP様病態を自然発症することから、次にAIP患者におけるMR1拘束性abT細胞の病態への関与を考えた。そこでヒトMR1拘束性abT細胞特異的検出試薬を作成し、AIP患者の末梢血におけるMR1拘束性abT細胞の頻度を調べた。その結果健常人と比較してその頻度が上昇することを見出した。現在その機能解析を進めている。こちらに関してはヒト検体の収集に時間を要しているため遅れいている。自己免疫性膵炎(autoimmune pancreatitis)(以下AIPと称する)は膵臓導管周囲を中心とする著名なリンパ球や形質細胞の浸潤と病変部位の繊維化、高immunoglobulin G(IgG)血症、そして自己抗体の存在を特徴とする疾患であるがその病態発症機構は不明である。近年我々はヒトAIP様病態を自然発症するマウスを見出し、abT細胞が病態形成に必須であることを明らかにしている。そこで本研究では、当該マウスモデルを用いて病原性abT細胞の同定と過剰産生される抗体の病態形成への関与の解明を目指すこと、そして臨床応用を考えてヒトAIP患者における病態メカニズムの解明を目指して研究を行なった。以下に本研究で明らかにした項目を示した。1) Bcl11bΔRag1-Creマウスにおける致死性の自己免疫疾患にはab T細胞が必須である。2) MR1拘束性ab T細胞は膵臓由来抗原を認識し増殖することで病態形成に関わる。3)自己抗体の産生は病態に必須ではない。4)自己免疫性膵炎患者の末梢血において活性化したMR1拘束性ab T細胞の頻度が高い。現在病態に関わるMR1拘束性ab T細胞を同定しそれらの認識抗原を明らかにするため、1細胞解析を行なっている。このように本研究は、世界に先駆けてMR1拘束性T細胞がヒトおよびマウスの自己免疫疾患の病態に関わることを示唆している。今後さらにMR1拘束性T細胞の同定と認識抗原の解明が進み、自己免疫性膵炎患者のバイオマーカーもしくはそれらの機能制御による治療法の開発が期待される。これまでにBcl11bΔDN2マウスにおける自己免疫性膵炎様疾患において、MAIT細胞の関与が明らかとなった。そして、病態への関与が示唆されるMAIT細胞cloneの樹立に成功した。そこで、今後病原性MAIT細胞の認識抗原について明らかにしていく予定である。また、当該マウスモデルにおいて自己抗体産生を認めるがそれらの病態における役割は明らかではない。そこで現在抗体産生細胞を欠損させたBcl11bΔDN2マウスの作成を進めている。同時に膵臓特異的自己抗体を認めていることからその抗原同定も進めていく予定である。上記の平成29年度までの結果を踏まえ、本年度は以下の項目に関して解析を進める。1)病原性MR1拘束性abT細胞の機能解析:平成29年度までに病態への関与が示唆されるMR1拘束性abT細胞のT細胞受容体を同定している。そこでそれらの情報を用いてreporter
固体高分子形燃料電池用in-situ/ex-situ電気化学計測システムの開発

固体高分子形燃料電池単セルに電気化学計測技術を適用してセル中で(in-situ)電気化学計測を行い,また使用される材料単体の計測をセル外で(ex-situ)行う,新規な電気化学計測システムを構築した。従来,固体高分子形燃料電池(PEFC)の電気化学的試験評価は,単セルそのものを用いた電流-電圧特性の測定に終始していたが,本研究では実際に使用される環境下で計測する電気化学的基礎手法を確立した。主な研究成果は,以下の通りである。まず,多孔質マイクロディスク電極と多孔質マイクロリング電極を用いて,電極触媒単体および電極触媒/固体高分子電解質積層構造の電気化学特性を計測できるようにした。次に,電解質膜の膜厚方向の精密なプロトン伝導率をマイクロ電極の使用により可能とした。これを単セルにおけるカレントインタラプタ法による伝導率と比較したところ,よい一致を示した。一方,マイクロ電極を用いて固体高分子電解質膜単独のアルコールクロスオーバ測定方法を開発した。このことにより,簡便な電気化学測定によりクロスオーバの定量化が可能となった。また,電気化学計測用分光光度計を用い,芳香族アルコールの酸化還元機構の研究を通して,その新規燃料としての可能性を研究した。さらに,マイクロ電極を用いてナフィオン膜のイオン伝導性に及ぼす水および水とアルコール混合比の影響を研究した。これは,PEFCならびに直接メタノール形燃料電池(DMFC)運転に際して電解質膜の基礎特性となるものである。以上のように,固体高分子形燃料電池単セルと使用される材料の各電気化学特性を計測しあるいは比較することで,従来は困難であった材料ないしはセルシステムの電気化学研究が大きく進展した。従来,燃料電池の電気化学的試験評価は,単セルそのものを用いる電流-電圧特性の測定に終始していた。本提案の測定法は,単セルに各種マイクロ電極技術を適用し,セル中で(in-situ)電気化学計測を行い,また分光電気化学計測などをセル構成部材に対してセル外で(ex-situ)行うものである。すなわち本研究の目的は,単セルをその使用条件下で電気化学的手法を用いる基礎学問としての計測研究システムを構築することにある。今年度の主要な研究実績は,以下の通りである。まず恒温恒湿器(新規導入)中で,マイクロアレー電極を用いてナフィオン膜のイオン伝導性に及ぼす水および水とアルコール混合比の影響を研究した。これは,固体高分子形燃料電池(PEFC)ならびに直接メタノール形燃料電池(DMFC)運転に際して固体高分子電解質の基礎特性となるものである。また燃料に2-プロパノールを使用し単セルの作動特性を電気化学的に研究し,これがDMFCを上回る出力特性を発現することを見いだした。一方,多孔質マイクロディスク電極と多孔質マイクロリング電極を用いて,電極触媒単体ないしは電極触媒/固体高分子電解質積層構造の電気化学特性を計測できるようにした。これに際して,極微少電流測定可能なポテンショスタットの導入が大きな役割を果たした。また,熱分析装置(新規導入)とアレー電極を交互に計測できるシステムを立ち上げ,固体高分子電解質の伝導度と熱物性を計測できるようにした。さらに,電気化学計測用分光高度計の導入により,芳香族アルコールの酸化還元ならびのそのメカニズム研究を通して,芳香族アルコールの新規燃料としての可能性を研究した。以上のように,本年度はPEFCを対象としたいくつかの電気化学計測の研究およびPEFC構成要素をセル外で電気化学的計測を行うシステムを構成し各々研究を行った。燃料電池の電気化学的試験評価は,従来,単セルそのものを用いる電流-電圧特性の測定に終始していた。本提案の測定法は,単セルに電気化学計測技術を適用し,セル中で(in-situ)電気化学計測を行い,また使用される材料単体の計測をセル構成部材に対してセル外で(ex-situ)行うものである。

すなわち本研究の目的は,単セルないしはその材料を使用環境下で電気化学的手法を用いる基礎学問としての計測研究システムを構築することにある。今年度の主要な研究実績は,以下の通りである。まず,多孔質マイクロ電極を用いて,昇温昇圧下における電極触媒の電極反応測定を行えるようにした。また,同電極を使用して,電極層と同じ構成の電極触媒粉末と固体高分子電解質(ナフィオン)コンポジットの電極特性を評価できるようにした。次に,電解質膜の膜厚方向のプロトン伝導率をマイクロ電極の使用により可能とし,マイクロ電極の使用により精密な伝導率の測定が可能となった。さらに,これを単セルにおけるカレントインタラプタ法による伝導率と比較したところ,比較的よい一致を示した。次に,微小表面電位測定装置(EFM:新規導入)により,ナフィオン膜の表面電位構造を計測した。また,マイクロ電極を用いて固体高分子電解質膜単独のアルコールクロスオーバ測定方法を開発した。このことにより,簡便な電気化学測定によりクロスオーバの定量化が可能となった。以上のように,固体高分子形燃料電池単セルと使用される材料の各電気化学特性を計測しあるいは比較することで,従来は困難であった材料ないしはシステムの評価体系が進展を見せた。
未就園児の早期療育に向けた保護者の合意を導き出す実践プロセスと支援技術の明確化

熟練保健師17名への面接調査において明らかにした1歳6か月児健診後の継続的支援の導入が困難な状況で保健師が用いる発達障害の特性をもつ子どもの保護者への支援技術「保護者支援技術α案」41項目について、その内容や表現の適切性の検討および修正を図ることを目的に、公衆衛生看護学の専門家6名を対象とするフォーカスグループインタビューを行った。結果、より客観的で一般的な表現への変更、複数の技術が含まれる項目の分割、先行研究の分析においてバリエーションが少なく除外した項目の追加を行い、45項目からなる保護者支援の技術項目と技術内容として整理した。また、各支援技術を、その技術を用いる意図(目的)による4領域(A:11項目、B:10項目、C:10項目、D:14項目)に分けて整理した(「保護者支援技術β案」)。次に、「保護者支援技術β案について、実践現場の専門家である保健師の意見を集約し、実践での妥当性を検討するとともに合意形成を図ることをめざし、行政機関での保健師経験年数が5年以上、母子保健部門に所属しており、発達障害児(疑いを含む)とその保護者への個別支援において効果的な支援を行っている、全国1,535市町(2018年10月1日現在:20政令市、722市、743町)に勤務する1,535名の保健師を対象にデルファイ法を用いた調査を行った。第1回調査の回収数は474人(回収率30.9%)であり、うち、第2回調査への参加に了承を得られた196人を対象に第2回調査の調査票を送付した。1歳6か月児健診後の継続支援の困難な発達障害の特性をもつ未就園児に対する熟練保健師による保護者支援の技術を明らかにするための研究方法(調査方法)を、当初計画していた半構造化面接から、フォーカスグループインタビューとデルファイ法に変更したが、おおむね順調に進展していると考える。全国1,535市町(2018年10月1日現在:20政令市、722市、743町)に勤務する1,535名の保健師を対象に行ったデルファイ法を用いた調査結果の分析を行い、1歳6か月児健診後の継続的支援の導入が困難な状況で保健師が用いる発達障害の特性をもつ子どもの保護者への支援技術(「保護者支援技術」)を明らかにする。その上で、熟練保健師を対象にしたフォーカスグループインタビューを実施し、未就園児に「保護者支援技術」を適用することを想定した場合の適切性の検討および修正を図る。調査方法を半構造化面接から、フォーカスグループインタビューとデルファイ法に変更したため、個別面接の対象者への謝金、逐語録作成の人件費の支出がなかったため。