hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Germ-line transformationによる仮性狂犬病抵抗性動物の作出

negative mutantを発現する細胞株が、その発現に依存して、仮性狂犬病ウイルスの増殖が抑制することから、仮性狂犬病抵抗性マウスの作出を目的として、マウスの全身で遺伝子発現を誘導できるEPO遺伝子プロモーターで駆動するEPOのdominant-negative mutant遺伝子をマウス受精卵に導入し、トランスジェニックマウスを4系統作製した。このうち、3系統で遺伝子が子孫に伝達された。2.仮性狂犬病ウイルスの潜伏感染期における遺伝子発現は、制限されており、潜伏感染関連転写産物(LAT)だけが、潜伏部位である三叉神経節で検出される。トランスジェニックマウスを用いてLAT遺伝子プロモーターの解析を行うため、LATのコアプロモーターとその上流領域を3.6Kb含むレポーター遺伝子DNA断片をマウス受精卵に注入し、各々11匹と13匹のトランスジェニックマウスを作製した。系統化したLATのコアプロモーターでCAT遺伝子を発現する4系統のトランスジェニックマウスの解析から、LATのコアプロモーターは全身で遺伝子を発現できること、および三叉神経で強いプロモーター活性を示す可能性があることが示唆された。1.仮性狂犬病抵抗性マウスの作出を目的として、仮性狂犬病ウイルスEPOのdominant-negative mutantを発現するトランスジェニックマウスを3系統確立した。2.仮性狂犬病ウイルスの前初期蛋白であるIE180は、自己の転写を抑制する因子である。本研究では、IE180の発現によりウイルスの増殖が抑制されるか否か検討するため、Tet-Off systemを用いて、仮性狂犬病ウイルスIE180発現トランスジェニックマウスを5系統確立した3.仮性狂犬病ウイルスのレセプターの1つであるブタのネクチン1の細胞外ドメインとヒト免疫グロブリンのFc領域の融合蛋白を発現する細胞株を樹立し、融合蛋白の発現量に依存して、仮性狂犬病ウイルスの感染が阻害されることを明らかにした。4.仮性狂犬病ウイルスの潜伏感染期における遺伝子発現は、制限されており、潜伏感染関連転写産物(LAT)だけが、潜伏部位である三叉神経節で検出される。LATプロモーターでCAT遺伝子を三叉神経で強く発現するトランスジェニックマウスの三叉神経節のin situハイブリダイゼーション解析でLATプロモーターは神経細胞で強い活性を示すことが示された。5.ヒト単純ヘルペスウイルスのレセプターの1つであるマウスのherpesvirus entry mediatorの細胞外ドメインとヒト免疫グロブリンのFc領域の融合蛋白を発現するトランスジェニックマウスが、ヒト単純ヘルペスウイルス感染に抵抗性を示すことを明らかにした。
逐次通訳アプローチの汎用性追求とその継続的研究基盤の確立

最終年度は本研究テーマである「逐次通訳アプローチ」の汎用性を高め、継続的研究基盤の確立のために、様々な教育現場において実践研究を実施し、積極的に招待講演等もこなした。大きな実践研究としては、群馬県立高崎商業高等学校、及び茨城県立水戸商業高等学校における研究が挙げられる。商業高校において、全国商業高等学校協会主催の全商英語検定試験1級に合格することは大きな課題となっており、上記両商業高校においても、2年生の合格者数は年間数名程度であった。全商英検1級は100点満点中70点以上で合格となるが、リスニング・スピーキング領域の問題が40点分も占めている。そこで、音声を主に扱う本アプローチに基づく指導が有効と考え、実践研究に着手した。結果として、本アプローチによる介入後、群馬県立高崎商業高等学校では2年生で20名の合格者を出し、卒業時までに34名もの合格者を輩出するに至った。また本アプローチによる指導はSTEP英検対策にも影響を与え、卒業時までに準2級に34名、2級に7名が合格した。その実践記録は、飯塚(2017).逐次通訳アプローチに基づく英語検定試験対策の試みとその考察. The LCA Journal, 31, pp23-35.として論文化することとなった。実践チームとして一緒に取り組んだ現場の主任の先生とは確固とした継続的研究基盤を確立することができたと言える。もう一方の茨城県立水戸商業高等学校ではさらに顕著な結果をもたらすこととなった。本アプローチに基づく指導介入後、当該高校の国際ビジネス科2年生80名中、全商英検に37名、STEP英検2級に21名、STEP英検準2級に64名が合格するに至った。本研究は、実際の教育現場で機能させることを主題に取り組んできたが、上記数値が示すように、汎用性・一般化はある程度達成できたと言える。改めて両校の先生方に感謝申し上げたい。今年度の研究実績の概要は以下のとおりとなり,本アプローチに基づく内容で招待講演を4本,研究会を2回実施した。特に,ELEC夏期・冬期英語教育研修会では,全国10の都道府県の中・高の先生方と研究を共有する機会に恵まれ,先生方との連携を強化することができた。<招待講演/研究会> 1.英語を取り巻く環境と全商英検対策・国際化,海外から日本を見て・音声中心の英語学習法The Consecutive Interpreting Approachについて.平成27年群馬県商業教育研究会定例総会/講演会,群馬県高崎市ETERNA TAKASAKI, 2015年4月24日(金).(招待講演).2.全商英検対策と指導法.群馬県立高崎商業高等学校英語科校内研修会,群馬県立高崎商業高等学校, 2015年5月26日(火).(招待講演).3.通訳訓練法に基づいたConsecutive Interpreting Apporoachの指導法.文部科学省後援ELEC夏期英語教育研修会,東京都千代田区安田コミュニティープラザ,2015年8月6日(水).(研究会).4.冬期課外特別講座.茨城県立下館第二高等学校課外特別講座,茨城県立下館第二高等学校,2015年12月24日(水).(招待講演).5.英語教員のための英語力向上講座.文部科学省後援ELEC冬期英語教育研修会,東京都千代田区安田コミュニティープラザ,2015年12月25日(金).(研究会).6. 1年生対象特別講座.茨城県立下館第二高等学校課外特別講座,茨城県立下館第二高等学校,2016年3月28日(月).(招待講演).<文献発表> 1.英語を取り巻く環境と全商英検対策.群馬県商業教育研究会紀要,54:4-6,2015.今後は,中学校・高等学校のみならず,小学校,他大学へと活動の幅を広げる必要を感じている。研究はやや遅れていると言える。その理由として,イスラム国を始めとする海外情勢の影響があり,海外における学会参加および発表を延期したためである。情勢が落ち着き次第、海外での発表にも取り組みたい。当該年度は以下の各研究会、教育現場において、本研究の発表・実践研究、及び論文の共同執筆を行った。(1)(実践研究)全商英検1級合格者を増やすための技能統合指導の実践(群馬県立高崎商業高等学校において計7回実施)(2)(発表)全商英検1級攻略のために(全商英検指導者会議、於兵庫県立神戸商業高等学校)(3)(発表・実践研究)通訳訓練法に基づく音声中心の授業の進め方、4技能を統合した英語指導法(文科省後援ELEC夏期英語教育研修会)(4)(発表)逐次通訳アプローチに基づく医療英語教育と学生による授業評価(第48回日本医学教育学会大会)(5)(原著論文)飯塚秀樹、野田知子. A Discussion of English Language Education based on the Consecutive Interpreting Approach: Analysing Effectiveness and Assessing Versatility.獨協医科大学基本医学年報第6巻pp59-71. 2017年3月.上記の中で特筆すべき点は、本アプローチが外部試験における合格者増及び点数の伸長に寄与した点と言える。本アプローチに基づく授業を3年前から継続的に行った結果、茨城県立水戸商業高等学校における全商英検1級の合格率は全国平均の約2倍に達し、計25名の合格者を輩出した。また、STEP英検2級ライティングテストでは、満点650点中、受験者16名の平均点は549点となり、2名が満点を獲得した。

また、群馬県立高崎商業高等学校においては、例年2年次の全商英検1級合格者は若干名に過ぎないが、本アプローチの介入後、20名が合格した。このように実際の外部試験において顕著な効果が表れたことは、当該年度の大きな成果と言えるであろう。当該年度の7月31日、研究代表者である飯塚は、自治医科大学看護学部を退職し、8月1日から獨協医科大学基本医学語学・人文教育部門に着任した。その異動に伴い、当初の研究計画に遅れが生じている当該年度は以下の教育現場,研究会において,本研究に係る実践研究・発表を行い,また,その成果を論文としてまとめた。(1)(実践研究)茨城県立水戸商業高等学校:本アプローチの外部検定試験(STEP英検,全商英検)への応用という内容で,計4回実践研究を実施。(2)(研究会)茨城県古河市立古河第三中学校英語授業研究会:本アプローチの中学校授業への応用という内容で実施。(3)(実践研究)千葉県商業教育研究会,茨城県高教研商業部主催の全商英検対策セミナー:全商英検1級合格を目指す千葉県,茨城県の商業高校生を対象に,本アプローチに基づく全商英検対策について実践授業を2回実施。(4)(発表)文科省後援ELEC夏期英語教育研修会:音声中心の中学校英語授業の効果的な指導法という内容で,全国の小中学校,高等学校の英語科教員を対象に実施。(5)(学会発表)第47回中部地区英語教育学会長野大会:外部検定試験における逐次通訳アプローチの試みとその考察というタイトルで発表を行う。(6)(発表)茨城県古河市教育委員会英語特区事業:古河市の中学校英語教員に対し,本アプローチに基づく英語授業について発表。(7)(発表)一人一人が輝く学校作り推進事業:茨城県立那珂湊高等学校において,本アプローチに基づく授業を実演した。論文としては,日本言語文化学会(The Language and Culture Association of Japan)に,逐次通訳アプローチに基づく英語検定試験対策の試みとその考察というタイトルで投稿し,採択された。昨年度,研究代表者である飯塚が自治医科大学から獨協医科大学へ異動したことに伴い,当初の研究計画に遅れが生じているものの,1年間の研究期間延長申請をしたため,研究進捗状況は計画どおりに戻りつつある。最終年度は本研究テーマである「逐次通訳アプローチ」の汎用性を高め、継続的研究基盤の確立のために、様々な教育現場において実践研究を実施し、積極的に招待講演等もこなした。大きな実践研究としては、群馬県立高崎商業高等学校、及び茨城県立水戸商業高等学校における研究が挙げられる。商業高校において、全国商業高等学校協会主催の全商英語検定試験1級に合格することは大きな課題となっており、上記両商業高校においても、2年生の合格者数は年間数名程度であった。全商英検1級は100点満点中70点以上で合格となるが、リスニング・スピーキング領域の問題が40点分も占めている。そこで、音声を主に扱う本アプローチに基づく指導が有効と考え、実践研究に着手した。
気道上皮塩素イオンチャンネル及びその制御蛋白の異常と気道湿性病態の解析

目的:本研究は嚢胞性維症(cystic fibrosis;CF)の原因遺伝子と同定されたcystic fibrosis transmembrane conductance regulator(CFTR)遺伝子が気道上皮細胞の粘液分泌に関する塩素イオンチャネルである事実を踏まえ、日本における特異な慢性気道湿性疾患(びまん性汎細気管支炎;DPB、びまん性気管支拡張症など)に本遺伝子異常が関与する可能性を検討した。方法・結果:研究遂行上1991年秋にCFTRゲノム遺伝子全構造の報告を得たことが有力な情報となり、初年度はCaucasianに変異頻度の高いexon4、7、10、11、19、20を、二年度は残り21exonをPCRで増幅し、単鎖構造多形性(SSCP)を電気泳動で確認し、一部直接塩基配列を決定した。解析はDPB等18例の末梢白血球抽出DNAを用いた。全27exonの内、exon2、4、5、7、8、13b、14a、14b、15、17b、20、23では検討18症例にSSCPは認めなかった。exon12、18では2種のSSCPを見たものが3例あった。exon3、24では同一SSCPを2例に認めた。exon6b、9、10、24では正常多形性と予想されるSSCPのホモ接合、ヘテロ接合の例を認めた。内exon6bは5'splice siteに4塩基欠落を見たが、siteとしての塩基配列は変わらず、スプライスそのものには影響がないと考えられた。exon9、11、19、21、22、24は塩基変異に由来すると考えられるSSCPを各一例に認めた。これらSSCPの一部は塩基配列決定によりアミノ酸変異を認めた。exon1、13a、16、17aはPCR増幅DNA断片が大きく、直接塩基配列決定の必要がある。考案:類似臨床症状18例に共通したSSCPを認めなかったことは、DPBの病因がCFTR遺伝子の異常とは関連しない可能性を示唆する。しかしSSCPの感度上数例の全塩基配列決定の必要性は残されている。気道上皮細胞の分泌に塩素イオン移動が関与し、嚢胞性線維症(cyctic fibrosis、CF)の原因遺伝子であるcyctic fibrosis transmembrane conductance regulator(CFTR)はその本体が塩素イオンチャンネルであることが明らかになった。本研究は日本の慢性気道湿性疾患(びまん性汎細気管支炎、気管支拡張症など)で本遺伝子異常が関与する可能性を検索し、気道系の他の塩素イオンチャンネルの存在を検討した。2.気道上皮細胞における他の塩素イオンチャンネルの検索。電気エイ発電器官よりクロ-ニングされた塩素イオンチャンネルの塩基配列情報より5'ー3'、3'ー5'方向に合計10個のプライマ-を合成し、ヒト気道上皮細胞抽出のmRNAよりRTーPCR法を用いて増幅されるバンドの有無を検討した。しかしこの方法ではヒト気道上皮に電気エイ塩素チャンネル類似遺伝子の存在を示す結果は得られなかった。本研究の目的は嚢胞性線維症(cystic fibrosis; CF)の原因遺伝子と同定されたcystic fibrosis transmembrane conductance regulator(CFTR)

遺伝子が気道上皮細胞の粘液分泌に関する塩素イオンチャネルである事実を踏まえ、日本における特異な慢性気道湿性疾患(びまん性汎細気管支炎、びまん性気管支拡張症など)に本遺伝子異常が関与する可能性を検討することである。本年度は検討exon数を全28個に増やして前年度と同じ18症例で検討した.1991年秋にゲノムのCFTR遺伝子の全構造が明らかになり、本研究はexon毎にSSCPを検討する方向に変更した.本年度は温度勾配ゲル電気泳動を導入する計画であったが、実際の手技はスクリーニングとして煩雑で、また最終的に塩基配列決定が必要であるので申請した機器は購入しなかった.exonは前年度の4、7、10、11、19、20に加え、新たに22 exonに関して検討した.これらの内exon 2、4、5、7、8、13b、14a、14b、15、17b、20、23では検討18症例に共通してSSCPに差は認めなかった.exon 12、18では2種の移動度差パターンを見たものが3例あった.exon 3、24では同一パターンの移動度差を2例に認めた.exon 6b、9、10、24では正常多形性と予想されるパターンのホモ接合、ヘテロ接合の例を認めた.内exon 6bは5′splice siteに4塩基欠落を見たが、siteとしての塩基配列は変わらず、スプライスそのものには影響がないと考えられた.exon 9、11、19、21、22、24は塩基変異に由来すると考えられる移動度差パターンを各一例に認めた.exon 1、13a、16、17aはPCR増幅DNA断片が大きく、泳動条件の検討と直接塩基配列決定の必要がある.全SSCP例の直接塩基決定は完了できなかったが、一部exonll、^<1776>Leu(TTG)-Val(GTG)の例など確認した.
イネ胚におけるパターン形成の分子遺伝学的解析

イネの胚におけるパターン形成のメカニズムを研究するため、multiple shoot1 (msh1)の解析を行った。msh1は腹側に分化する1対のシュートと根のほかに、背側にも1対のシュートと根を分化していた。ただし、背側のシュートは未完成であることがほとんどで、シュートが形成されないこともあった。msh1の胚発生過程を観察したところ、受粉後7日目までは明確な異常を示す個体は見られなかったが、受粉後10日目には成長の遅延がみられた。受粉後13日目になると背側領域が拡大している個体も現れたが、異所的な幼根やシュートは形成されていなかった。これより、msh1では受粉後10日目までに発生の遅延が起こり、それに続いて背側領域が拡大し、その場所で本来の器官よりも後に異所的な幼根とシュートが形成されると考えられる。パターン形成突然変異体の多くは発生の初期からパターンが異常になるが、msh1-1正しい位置に器官を分化した後に異所的に器官が形成されると思われるため、新しいタイプの突然変異体と言うことができる。msh1-1の種子を無菌培地に置床すると、約半数の個体は発芽せず、発芽した個体は1本のシュートと1、2本の根を出した。発芽した個体の成長は遅く、シュートはアルビノ様であった。成長するにしたがい徐々に緑色に移行していったが、草丈は大きくても5cm程度で、多数の短い葉を分化し叢生になった。葉は、特に幼少期において葉鞘と葉身の境界が不明瞭になっていることが判明した。msh1の原因遺伝子を単離するため、マップベースクローニングを試みた。その結果、MSH1は8番染色体の動原体付近に座乗することが判明したが、この付近では遺伝的組換えが非常に起こりにくく、遺伝子単離は実現できていない。イネにおける胚発生のメカにズムを探求するために、胚発生のパターン形成に異常が見られる突然変異体、特に胚において器官数に増加が見られるものの解析を行った。イネaberrant regionalizaiton of embryo2(are2)は劣性の器官増加型突然変異体である。地上部は矮性で10日ほど成長しても草丈は2cmに満たない。また腋芽の伸長が盛んで、叢生となる。葉鞘の葉縁部には切れ込みが生じる。この切れ込みにより維管束が切断されていることから、切れ込みは維管束の分化後に形成されたものと考えられる。are2の胚は野生型に比べて発生が遅く、受精後5日を経ても明確な器官分化は見られない。その後、シュートと幼根を分化するが、多くの場合、複数のシュー卜・幼根が形成されるが、幼根数が増加する傾向の方が高い。器官の位置も異常であり、頂部側に幼根が形成される、あるいは背側にシュートが形成される等の表現型を示す。また同様に完成胚において器官数が増加する突然変異体multiple shoot 1 (msh1)についても解析しば観察されたが、成長を続ける個体はある程度緑色を取り戻し、矮性・叢生であった。葉鞘と葉身の境界が不明瞭という表現型も示した。またmsh1の原因遺伝子単離を目指し、インド稲カサラースとmsh1との交配を行った。

multiple shoot 1 (msh1)は完成胚において器官数が増加する突然変異体である。しかしながら、受粉後7日目までの胚を観察しても、野生型と明確に区別できる個体はなかった。受粉後10日目には形態的に野生型と区別できる胚が現れた。他の器官増加型突然変異体同様に野生型よりも発生が遅くなっていた。また、胚盤上皮の細胞は柵状になっていなかった。胚の大きさは野生型よりも小さかった。受粉後13日目にはシュートが基部側を向き、背側基部に大きく拡大した領域が見られた。この領域には異所的な器官は見られなかった。このように、msh1は発生の初期には正常な器官分化パターンを構築することが判明した。受粉後13日目までに背側基部の拡大が認められたが、そこに異所的な器官は観察されなかった。異所的な器官は受粉後13日目以降に形成されるものと思われる。msh1の原因遺伝子単離を目指し、インド稲カサラースとのF2種子を用いて解析をmsh1のマッピングを行った。706染色体について連鎖解析を行ったところ、第8染色体の54cM付近にマップされることが分かったが、この領域は動原体に極めて近い位置にあり、遺伝子単離は非常に難しいことが予想された。今後の遺伝子単離には通常のマッピングとは異なるアプローチが必要かもしれない。
炭化ケイ素-炭化ホウ素系複合セラミックスの傾斜機能熱電変換材料としての応用

1200K以上の超高温域で熱電性能が高い炭化ホウ素(B_4C)は有望な材料であるが、本研究では、複合化によって微細構造を制御することにより、その熱電特性を向上することをを目的とした。平成6年度には、p型の熱電材料として比較的高い性能を有し、耐酸化性の向上にも効果的な炭化ケイ素(SiC)をB_4Cと複合化することに着目した。まず、炭化ケイ素と炭化ホウ素の相関係を調べ、それらの相間の熱力学反応を利用して材料の微細組織を制御することを試みた。種々の組成の混合粉体をアーク溶解し、ボタン状試料を得た。SiC4050mol%付近で典型的なヲメラ状の組織が認められ、SiC-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。SiC量が2070mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、SiC40mol%の試料が最大の性能を有し、1100KでZT=0.1以上になった。従来のホウ化物は、耐酸化性が低く、1000°C以下で容易に酸化するのが問題であった。SiCの添加により、著しく耐酸化性が向上することを確認した。平成6年度の研究から、B_4Cと複合化する材料は、より電気伝導性の高いものが有効であるという知見が得られたので、平成7年度は、TiB_2を複合化することを試みた。まず、B_4CとTiB_2の相関係を調べ、それらの相間の熱力学反応を利用して材料の微細組織を制御した。TiB_2が1525mol%付近で典型的なラメラ状の組織が認められ、TiB_2-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。TiB_2量が230mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、TiB_2量が6mol%の試料が最大の性能を有し、1100KでZT=0.5以上になった。さらに、約1200K以上の温度域でほぼ実用化レベルに達する。本研究で得られた試料は従来知られている高性能ホウ素リッチホウ化物に匹敵し、さらに、従来の材料よりも温度変化が大きいので、1300K以上の高温域でより優れた性能が期待できる。本研究により開発されたTiB_2-B_4C共晶セラミックスは1300K以上で優れた熱電特性を有することから、8001100Kの範囲で優れた特性を有するSi_7Ge_3、500800Kの範囲で優れた特性を有するPbTe、室温500Kで優れているBi_2Te_3などを接合し、傾斜機能材料を形成することにより、全温度範囲で熱電特性を最適化することが、今後の課題である。

TiB_2量が230mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、TiB_2量が6mol%の試料が最大の性能を有し、1100KでZT=0.5以上になった。さらに、約1200K以上の温度域でほぼ実用化レベルに達する。本研究で得られた試料は従来知られている高性能ホウ素リッチホウ化物に匹敵し、さらに、従来の材料よりも温度変化が大きいので、1300K以上の高温域でより優れた性能が期待できる。本研究により開発されたTiB_2-B_4C共晶セラミックスは1300K以上で優れた熱電特性を有することから、8001100Kの範囲で優れた特性を有するSi_7Ge_3、500800Kの範囲で優れた特性を有するPbTe、室温500Kで優れているBi_2Te_3などを接合し、傾斜機能材料を形成することにより、全温度範囲で熱電特性を最適化することが、今後の課題である。1200K以上の超高温域で熱電性能が高い炭化ホウ素(B_4C)は有望な材料であるが、本研究では、複合化によって微細構造を制御することにより、その熱電特性を向上することをを目的とした。本研究では、p型の熱電材料として比較的高い性能を有し、耐酸化性の向上にも効果的な炭化ケイ素(SiC)をB_4Cと複合化することに着目した。まず、炭化ケイ素と炭化ホウ素の相関係を調べ、それらの相間の熱力学反応を利用して材料の微細組織を制御することを試みた。種々の組成の混合粉体をアーク溶解し、ボタン状試料を得た。SiC4050mol%付近で典型的なラメラ状の組織が認められ、SiC-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。SiC量2070mol%の試料の熱電性能は、いずれも温度の上昇とともに上昇するが、特に、SiC40mol%の試料が最大の性能を有し、1000KでZT=0.1以上になった。さらに、約1300K以上の温度域でほぼ実用化レベルに達する。従来のホウ化物は、耐酸化性が低く、1000°C以下で容易に酸化するのが問題であったが、SiCの添加により、著しく耐酸化性が向上することを確認した。本研究により開発されたSiC-B_4C共晶セラミックスは1300K以上で優れた熱電特性を有することから、8001100Kの範囲で優れた特性を有するSi_7Ge_3、500800Kの範囲で優れた特性を有するPbTe、室温500Kで優れているBi2Te3などと接合し、傾斜機能材料を形成することにより、全温度範囲で熱電特性を最適化することが、今後の課題である。1200K以上の超高温域で熱電性能が高い炭化ホウ素(B_4C9は有望な材料であるが、本研究では、複合化によって微細構造を制御することにより、その熱電特性を向上することを目的とした。平成6年度に、p型の熱電材料として比較的高い性能を有し、耐酸化性の向上にも効果的な炭化ケイ素(SiC)をB_4Cと複合化することにより、B_4C-SiC系共晶複合セラミックスがB_4Cの熱電性能指数の約1.5倍の値を示すことを見出した。平成6年度の研究から、B_4Cと複合化する材料は、より電気伝導性の高いものが有効であるという知見が得られたので、本年度は、TiB_2を複合化することを試みた。まず、B_4CとTiB_2の相関係を調べ、それらの相間の熱力学反応を利用して材料の微細組織を制御した。TiB_2が1525mol%付近で典型的なラメラ状の組織が認められ、TiB_2-B_4C系が、擬二元共晶系であることを明らかにした。
綿様アパタイト-コラーゲン複合体を応用した次世代人工骨への期待

アパタイト-コラーゲン複合体は、有機成分であるコラーゲンと、無機成分であるアパタイトを絶妙なバランスで配合したもので、それぞれが単体として作用するのではなく、複体として生体組織に働きかけることが考えられる。よって、口腔内での抜歯窩や感染根管の根尖病巣部などに応用することにより、アパタイトの添加が生じ、その吸収されたコラーゲンの部分にアパタイトが生成され、最終的には新生骨または硬組織に置換される。私は、平成16および17年度科学研究費補助金若手研究(B)、課題番号16791171、研究課題『アパタイト-コラーゲン複合体の歯科治療への応用』において、アパタイト-コラーゲン複合体を歯根端切除後の骨創腔に応用すると、速やかな新生骨の形成が認められ、本複合体の生体親和性および組性を確認することができた。まだ、填入後の治癒に悪影響を与えないことから、治癒期間の短縮が可能となり、さらには、経日的に吸収されるため、いわゆる、骨置換材として極めて有用な材料であることが明らかとした。そこで今回は、製作方法を変化させ、アパタイト-コラーゲン複合体を綿様に加工したものを用いることにより、骨置換材として応用しやすい形態となり、さらには、臨床での実用化に期待できると考えている。さらにとの綿様アパタイト-コラーゲン複合体を、抜歯後の骨空洞や、難治性感染根管である大きな根尖病巣を有する歯牙への応用を目的とし、新生次世代人工骨への置換に関して、その確立を目指し実験を遂行している。現在までの成果として、綿様アパタイト-コラーゲン複合体を作製し、その物理化学的諸性質を検討した。その結果、架橋処理したコラーゲンをβ-GP溶液に浸漬すると、経日的に骨や象牙質に類似した炭酸含有アパタイト量が増大することが確認でき、得られた複合体は綿状で、生理食塩水で練和すると粉液比1.2において良好な操作性と示し、根管細部への填塞が可能であった。次に、複合体を骨欠損部の封鎖用材料として応用するために、凍結乾燥した複合体の加圧成形体を製し、その細部構造、組織液の吸収性、把持の可能性について検討した。石灰化の異なる複合体(1day、3days、10days、14days)をいて加圧成形(100k、30s-1min)した円盤状の複合体「厚さ0.5mm、直径5mm)を作製し、表面および割面の形態観察、および組織液の吸収性を、成形体に生理食塩水10-20μ1を加えその膨潤性を観察した。さらに把持可能な強度についてEZ Graph (SHIMADZU)を用いて圧縮試験を行い、その圧縮強さを検討した。その結果、石灰化度の異なる複合体の加圧成形体は、石灰化度が少ない複合体は、線維性に富み、弾力性も有しているが、石灰化が進むにつれその線維性も少なくなっていき弾力性も失っていった。また、石灰化が少ない試料ほど形体内に適度な空隙を有し、吸水性も優れていることがわかった。圧縮試験から、石灰化度(Ap%wt)が増えるに伴い圧縮強さも大きくなることがわかった。これらのことから、複合体は軽度の加圧で成形ができ、その成形体は適度な空隙を有し、また吸水性を有しているため、生体に応用するに有効であると考えられた。さらに成形体はピンセット等で把持して応用できる強度を有していることから生体応用時の操作性は良いと推測された。アパタイトは生体親和性が良く、優れた骨伝導性を有するため、失われた骨組織の修復に有用であることが知られている。一方、アテロコラーゲンは抗原性が少なく生体内で徐々に吸収されるため、バイオマテリアルとして臨床の場で広く用いられている。37°Cにおいてアテロコラーゲンを再線維化し、アルカリフォスファターゼとフォスビチン溶液中で架橋後、β-グリセロリン酸カルシウム溶液に浸漬するとアパタイト-コラーゲン複合体が作製でき、この複合体は高圧、高温加熱の方法を用いず、生体温度に近い条件で作製できるため、より生体に合致した材料となることが期待されている。また、適度な弾性を持ち、骨伝導性にも優れている。しかしながら、この方法で得られる複合体は、塊状を呈するため、根管細部への応用が困難であった。そこで今回、根管細部填塞に適した形状および性状を持つ綿様アパタイト-コラーゲン複合体を作製し、得られた複合体の物理化学的性質および操作性を検討し、さらに実験的に破壊した成犬の根尖部に複合体を填塞し、生体材料としての有用性を評価した。その結果、SEM観察によりコラーゲン線維上にナノメーターサイズの顆粒が析出し、その量は経時的に増えていくことがわかった。TGによりその析出量は反応開始から2日間で増大し、1日で約60%、2日で約80%となり、その後ほとんど変動がないことが判った。XRDにより、析出相はアパタイトであると同定できた。

また、この複合体を根管経由で根尖部に填塞したところ、填塞8週において、根尖部から象牙質面に沿って新たな硬組織が形成され、根尖約1/3で根管腔内を閉鎖していることが判った。対照としての無填塞群は、根尖部においてセメント質の増生を認めたものの、根尖部の閉鎖は認めず、根管狭窄にとどまっていた。以上より、綿様アパタイト-コラーゲン複合体は根管治療の予後に有効な結果をもたらすことが期待された。
超長周期大気音波の分散測定

現在までの我々の微気圧計のアレー観測(基盤A)により,波長が数10km程度の音波の分散を測る事に成功した.しかし本計画で目指す波長100kmスケールの長周期音波の分散の測定はいまだ達成されていない.この問題点を解決するために,本計画では地震研地震観測網の観測点に微気圧計を設置し100kmスケールのアレーを構築する予定である.具体的には、以下のことを行った(1)昨年度開発した、PCのモデムを通じデータ収録するシステムを鋸山、つくば、千葉演習林2点に設置し実際に観測を開始した。実際の観測にともない生じた問題点を解決し、システムの完成度を高めた。(2)上記の4点を解析してみたところ、当初の計画よりも観測点間の波形の相関が低いことが分かった。19年度に展開する観測点をより有効なものとするために、設置予定の観測点配置を修正した。具体的には、当初の予定よりは小さいスパンで、南関東を中心に展開する予定である。現在までの我々の微気圧計のアレー観測(基盤A)により,波長が数10km程度の音波の分散を測る事に成功した.しかし本計画で目指す波長100kmスケールの長周期音波の分散の測定はいまだ達成されていない.この問題点を解決するために,本計画では地震研地震観測網の観測点に微気圧計を設置し100kmスケールのアレーを構築する予定である.具体的に本年度行ったのは以下の三つである。(1)ネットワーク伝送装置の開発:本年度は計画で使用する大気圧記録システムのうちネットワーク伝送装置を開発した。省電力、可搬性、システムの柔軟性を考慮して、Linuxを実装したワンボードPCを用いた。IRS232Cを介しGPS時計とミリ秒精度で絶対時刻を同期させ、またRS232Cを介し気圧計出力(圧力、温度カウント値)を記録する。これらの記録を1日ごと,インターネットを介し地震研に設置予定のデータ収集サーバに転送する予定である。来年度には、これらの機器を利用して数観測点で運用テストを行った後に、長いスパンアレーを構築する予定である。(2)筐体の開発:本計画では電源が取れる観測点で観測を行うためそれに伴う気圧計ケースの仕様の変更も行った。観測点によっては、観測壕内に設置するため可搬性を重視し軽量化した。また臨時観測を行う可能性も考慮した。(3)長スパンアレーで用いる解析手法の開発:100kmの波長の音波の分散測定が可能なデータ解析手法を開発した。現在までの我々の微気圧計のアレー観測(基盤A)により,波長が数10km程度の音波の分散を測る事に成功した.しかし本計画で目指す波長100kmスケールの長周期音波の分散の測定はいまだ達成されていない.この問題点を解決するために,本計画では地震研地震観測網の観測点に微気圧計を設置し100kmスケールのアレーを構築する予定である.具体的には、以下のことを行った。(1)昨年度、収録した記録をPCのモデムを通じデータ収録するシステムのプロトタイプを開発した。これらの収録システムを試験的にシステムの運用をし、完成度を高めた。(2)申請者を含む研究グループは,東京大学千葉演習林でのアレー観測のために,気圧センサに水晶を用いた高解像度かつDC成分まで安定に測れるシステムを開発した(基盤A).このシステムを流用し,安価で高精度な気圧計の開発を試みた。気圧計の分解能を上げるためには、気圧センサの出すパルス周期の計測精度を向上化が必要である.そのため,基準クロックの周波数を10MHzから50MHzに上げた。この結果、約5倍程度の分解の向上した。
空間反転対称性の破れた超伝導における新奇物性と強相関効果

近年発見された空間反転対称性を持たない超伝導物質の物性を理論的に研究してきた。その結果、これらの系では、従来の超伝導体とは異なる新しい電磁気現象が実現可能であることが明らかになった。特に、磁場による超伝導破壊効果に対して、従来の超伝導体と比べて、数十倍も強固であることが分かった。本研究課題は近年発見され活発に研究が行われている空間反転対称性の破れた結晶構造を有する超伝導体の物性に関する理論研究を行うものである。特にこのような超伝導体は重い電子系と呼ばれる電子相関の強い系で多く発見されており、強い電子相関効果の役割を理解することが重要である。空間反転対称性の欠如と強相関効果が絡んで生じる新奇物性を記述する理論の構築と、それによる新現象の理解を目的とする。空間反転対称性の破れた重い電子系の超伝導体における強相関効果について研究を行った。このような系ではスピン1重項とスピン3重項の混合や、超伝導電流によって誘起されるバルク磁化の発生、ゼーマン磁場によって超伝導電流誘起などの現象が期待される。これらの効果は、電子間相互作用を無視した1電子近似で見積もると、実験による観測が困難なほど小さい。しかしながら、当研究では、これらの超伝導体が多く発見されている重い電子系では強い電子相関効果が重要であることに着目し、強相関効果を理論的に扱うためのフェルミ液体論の一般的な定式化を行い、空間反転対称性の破れを特徴づける種々の物理量に対する厳密な表式を導いて、電子相関効果が物性に与える影響について考察を行った。その結果、電子相関が強い重い電子系では、磁気電気効果やHelical vortex相などの新奇な物性が増強されることが明らかになった。また、重い電子系CePt_3Siで実現している電子対状態についても研究を進め、反強磁性秩序と共存したs+p波対状態を仮定することによって全ての実験事実が矛盾なく説明できることを明らかにした。また、重い電子系CePt_3SiのNMR実験と初期の理論予測との矛盾点を解消することにも成功した。(1)空間反転対称性の破れた超伝導体CePt3Siでは、最近、良質単結晶の作成が進歩し、新たな実験データが蓄積されつつある。それによるとこの系の単結晶では一般的に、空間反転対称性の破れの向きが逆方向の双晶ドメインが形成されている可能性が高いことが示唆されている。このようなドメインが存在すると超伝導物性に著しい影響を及ぼすと考えられる。このような観点から我々は、ドメイン間のジョセフソン接合を考慮したモデルにもとづく超伝導状態の計算を行った。その結果、ドメイン上では、零エネルギー束縛状態が形成され、さらにドメイン上では通常の超伝導体のように磁束量子が整数でなく、任意の端数の値を取りえる特異な渦糸状態が実現されることが明らかになった。また、この端数渦糸の存在は、クーパー対がs波とp波対の混合した状態であることと密接に関わっており、このような端数渦糸の実験的観測がクーパー対のパリティ混合の実験的検証となり得ることも指摘された。双晶界面における端数渦糸の存在は、磁束のダイナミックスに著しい影響を及ぼす。flux creepの観測等によって、この特異な渦糸状態が観測されることが議論された。本研究結果の論文は現在投稿中である。(2)量子1次元スピン系の不純物効果に関する研究を行った。量子1次元スピン系に非磁性不純物が導入されると、1次元鎖が2つに分断され、それぞれが開いた境界をもつ半無限系として扱うことができる。このような系は空間反転対称性を破っており、磁性に対するこの効果が現れるれいでもある。我々は、場の理論等の解析的手法とモンテカルロ等の数値計算の手法を組み合わせて、低エネルギーでの非磁性不純物による量子スピン揺らぎへの影響をほぼ定量的に厳密に調べることに成功した。空間反転対称性のない重い電子系超伝導体CeRhSi3, CeIrSi3の超伝導発現機構の解明と巨大上部臨界磁場の起源の解明を行った。これらの超伝導体は圧力下で反強磁性臨界点近傍において超伝導を示すが、その起源が反強磁性揺らぎによって媒介される引力であることを微視的なモデル計算によって示した。また、これらの系では超伝導転移温度が僅か1K程度であるにもかかわらず、上部臨界磁場が30Tを越えるほど巨大である。この巨大な上部臨界磁場の起源の解明は興味深い問題であったが、我々はこれを解決することに成功した。我々の理論によると、磁気量子臨界点近傍に於ける引力の爆発的増大による強結合効果と、空間反転対称性の破れに起因するパウリ対破壊効果の抑制が、このような巨大上部臨界磁場を生み出しているということが明らかになった。我々は、磁場による超伝導の軌道対破壊効果、パウリ対破壊効果、そして、反強磁性ゆらぎによる電子の非弾性散乱がもたらす対破壊効果を同時に考慮した強結合超伝導理論を展開し、実験結果をよく再現する臨界磁場を得ることに成功した。

また、これらの系の実験によると上部臨界磁場の圧力依存性も興味深い振る舞いを示している。印加されている圧力がある値に近づくと、零磁場での超伝導転移温度は小さい変化しか示さないのに対して、上部臨界磁場は急激に圧力とともに増大する。この振る舞いも我々の理論計算でよく再現されることが明らかにされた。我々の研究結果は、これらの系における超伝導が反強磁性揺らぎを媒介する引力によって実現していることを確立するものである。本年度は以下の研究成果を出した。(1)空間反転対称性のない超伝導においてクーパー対のパリティ混合を検出する方法を提唱した。クーパー対のスピン1重項対-スピン3重項対混合を実験的に確実に検出することを従来の実験手法では難しい。そこで本研究ではcrossed Andreev散乱という現象を利用したパリティ混合の新しい検出方法を提案した。この方法は、クーパー対のパリティが破れていることをダイレクトに検出するものであり、パリティ混合を曖昧無く同定できるという点で優れている。簡単なモデル計算から、このような実験測定によるスピン1重項対とスピン3重項対の混合の検出が可能であることを示した。(2)空間反転対称性のない著伝導、超流動状態におけるトポロジカル秩序の実現可能性を理論的に調べた。ここで考えるトポロジカル秩序状態とは、系の表面や渦糸内部にマヨラナフェルミオン状態を実現するものである。マヨラナフェルミオンは生成演算子と消滅演算子が等しいという際立った性質をもち、それ単独では有るとも無いともいえない奇妙な粒子である。従来の研究ではp波超伝導(超流動)においてこのような準粒子が実現できることが理論的に指摘されていた。本研究では、通常のs波超伝導(超流動)であっても、空間反転対称性の破れによるスピン軌道相互作用と印可磁場が十分大きい場合には、このようなトポロジカル秩序が実現可能であることを示した。また、トポロジカル超伝導(超流動)状態を、冷却フェルミ原子気体で実現するためにスキームについても議論し、その実現可能性を示した。
文化伝達の逆流現象と「エイジング」の変容に関する人類学的研究

老後と呼び慣わされる人生の段階に至っても、青年・壮年期に形成された個々人のアイデンティティの連続性は保持される。それが若い世代のライフスタイルを受容する文化伝達の逆流現象が生じるゆえんである。認知症の患者には、錯誤により、女性は若い「娘」時代に、男性は職業的経歴の頂点だった壮年期の現実に回帰して生きることがよくある。人生の行程は直線ではなく、ループ状であることを病者が典型的に示唆している。平成18年度(平成19年3月31日)の研究実績平成18年度におこなった本研究の調査研究は、1.国内外の現地調査と、2.研究分担者の連携と共同討論のための研究会活動との二部に分けられる。まず国内では、代表者の野村雅一が認知症の専門病院での空間環境と、患者と介護士たちとのコミュニケーションを調査するとともに、医療関係者とのネットワーク作りをおこなった。また、研究協力者のドイツのアッカーマンと認知症と世代間関係についてヨーロッパ社会との比較研究の準備をおこなった。次に、文化伝達の逆流現象に関して、分担者の藤本憲一が大学生を調査員として世代間の文化の移動の聞き取り調査を実施した。そして、野村らは高齢者のファッションの路上観察をおこなったが、その記録の一部を野村が総合研究大学院大学の特任研究員として主宰するウェブサイト(www.prj-ageing.jp)上に公開した。エイジングの変容についての海外調査では、分担者の樫永真佐夫が伝統的な世代間関係が比較的よく維持されているベトナム西北部でその現状を調査し、川島昭夫は英国の近代における世代間継承の変化の史料調査をおこなった。また、野村は台湾在住の研究協力者ストッカーを訪ね、エイジングの変容をめぐる公開国際シンポジウムの開催や英文ウェブサイトの構築等、今後の国際共同研究を立案した。研究会活動では、社会学者の井上俊を招いて開いた「ライフコースの変容」をテーマにした研究会等、公開の形で年間5回実施し、その内容を上記ウェブサイト上に発表した。大衆長寿社会の到来とともにエイジングの後期で急増している認知症を、医学とは別に社会・文化的文脈から考察する公開国際シンポジウム「認知症と文化」は、年度を繰越して平成19年8月25日に実施した。これによって本研究の国際的連携を図ることができた。その詳細は上記ウェブサイトで公開する。平成19年度(平成20年3月31日)平成19年度におこなった本研究は、1.昨年度から繰り越して実施した公開国際シンポジウムと、2.国内外の現地調査との二部に分けられる。まず公開国際シンポジウムは、「認知症と文化」と題して、平成19年8月25日に大阪国際会議場で開催した。今日のエイジングを特徴づける「病い」のひとつとなっている認知症の研究は、もっぱら医療の分野でおこなわれているが、今回は近代の病いともいわれる認知症がどのような社会・文化的な文脈で起こり、扱われてきたのか、そのケアはどうあるべきなのかを、ノルウェーやニュージーランドなど国内外から9名の研究者を招集して、公開のシンポジウムを実施した。次に国内外の調査については、樫永真佐夫と野村雅一がべトナムで老いが敬われる実状を調査し、それが必ずしも儒教の影響によるものではないことを確認できた。玉置育子は日本と類似した社会状況にある韓国の子どもの化粧について予備調査をおこなった。また、研究協力者の山田香織は、ドイツのミュンヘン近郊でローカル・アソシエーションが運営する老人介護施設を訪問するなどして、現状ドイツのエイジングの変容を調査した。国内では、甲斐健人は昨年度から福島県でおこなっている学校を介した児童生徒と地域住民の世代間交流の継続調査をおこなった。藤本憲一はメディアを通じた若者の情報伝達を調査した。また、野村雅一らは東京と大阪の街頭でシニアファッションの観察と聞き取りをおこない、大阪市内で関連の公開研究会を実施した。なお、本研究の経過はウェブサイト(http://www.prj-ageing.jp/)上で公開している。平成20年度におこなた本研究は、1.共同研究者の連携と共同討論のための研究会活動と国内外の現地調査、2.研究成果の取りまとめの準備作業の二部に分けられる。まず共同研究会は、「アジアの老い」と題して、インドネシア、バングラデシュ、タイの老いについて3人の日本人文化人類学者が制作した映像作品を大阪市内で公開上映し、老いがそれぞれの社会でどのように受容されるかをめぐって討議した。また、国内外調査としては、野村雅一のシニアファッションの継続調査、樫永真佐夫のベトナムとラオスでの衣装の世代的変化について現地調査が特記される。本研究の最終年度にあたる本年度は、研究成果の取りまとめのための準備を進めたが、樫永のベトナムの黒タイ人の系譜認識についての研究や連携研究者の藤本憲一の文化伝達の世代間の逆流現象の研究などはすでに書籍や論文として発表された。また、エイジングと関係する病いの認知症を医学から離れて社会・文化的文脈から考察した前年度実施した国際シンポジウムの整理にあたった。

さらに、成果を総括する上で、命、老い、死などについての文学の立場からの存在論的アプローチに関して知見を得る目的で、詩人の三井葉子に野村と樫永が話を聞いた。
葉状性緑藻の形態形成物質の構造解析および機能発現と作用機構の解明

無菌培養することによって、単細胞化して本来の形態形成機能を失った緑藻マキヒトエグサ(<Monostroma>___ー<oxyspermum>___ー)に対して、正常な葉状体の回復を誘導する物質を検索した。北海道室蘭チャラツナイ浜で採集した紅藻アカバ(<Neodilsea>___ー<yendoana>___ー)のメタノ-ル抽出物を種々のクロマトグラフィ-にかけ、各分画に対して生物試験を行なった結果、数種のフラクションに活性がみられた。二つのフラクションから得られた活性物質(AとB)の精製を繰り返し、それぞれから二種の化合物("A"と"B")を単離した。AおよびBは、単細胞化したマキヒトエグサに対し正常な葉状体の回復を誘導した。一方、"A"および"B"は、正常な葉状体回復への初期段階の形態を誘導したが、正常な葉状体形成までは進行しなかった。活性物質"A"および"B"の構造解析は、_1H NMRおよび_<13>C NMRのデ-タやマススペクトルを検討することによって行なった。その結果、"A"は1ーパルミトイルー2ーイコサペンタエノイルーsnーグリセロ-ルであり、また、"B"は1ーパルミトイルー2ーアラキドノイルーsnーグリセロ-ルであることが判明した。形態形成活性物質は、塩基に対する溶解性より酸性物質であること、さらに非常に不安定で容易にジアシルグリセロ-ルに変化することから、二種のジアシルグリセロ-ル("A"と"B")は酸性のリン脂質から変化した化合物と考えられた。そこで、天然物はホスファチジン酸と推定し、市販のホスファチジン酸(アシル基は混合物)を含む数種のリン脂質について形態形成活性を調べたところ、予想通りホスファチジン酸とホスファチジルセリンに二種の活性物質と類似の形態発現がみられた。以上の結果により、"A"および"B"、あるいは、"A"や"B"の(3)ーリン酸誘導体は、葉状性緑藻の形態形成をあるステ-ジまで誘導する活性を有する物質と考えられる。
イベリア半島の諸言語における強勢とその関連現象の類型論的研究

本年度は、イベリア半島のロマンス語における強勢と形態音韻現象との相互作用に関して、カタロニア語語末子音削除と接語付加との相互作用、及びガリシア語の複数形形成について最適性理論に基づく研究を行い、次のような成果を得ることができた。1)カタロニア語に見られる語末のr-削除に関して、この語末子音削除過程が複数形形成と接語付加という二種類の形態統語過程との相互作用において異なる振る舞いを示すという現象を考察した。具体的には、語幹末のr音は、それが複数形接尾辞に後続される場合は削除されるが、接語に後続される場合は削除されない。本研究では、この現象が生じる環境の形態統語的な相違に着目し、語末子音削除の有無が語幹と後続する形態素との間の形態統語的な境界の違いに起因することを示し、この境界の違いが最適性理論では形態統語境界に相対化されたContiguity制約の働きによって説明されることを論じた。2)ガリシア語の複数形接尾辞は語幹の強勢位置によって3つの異形態を示す。本研究では、[1]で終わる単語の複数形形成に焦点を当て、ガリシア語の複数形接尾辞の異形態は最適性理論においては無標の創出(The emergence of the unmarked)の結果として説明されることを示した。具体的には、ガリシア語の複数形では、不均衡な強弱韻脚や最小語に満たない語のような有標な韻律構造が許されず、複数形接尾辞の異形態の分布は有標な韻律構造をできる限り避けるという原理によって説明されることを論じた。また、上記の理論的な分析と平行し、昨年度より継続して行っているスペイン語指小語形成における二重母音/単母音交替の不透明性の研究に関連して、不透明な二重母音の表出と指小語の韻律構造との関係に関する予備的な調査を行った。本年度は、イベリア半島のロマンス語における強勢と音韻過程との相互作用に関して、カタロニア度語の語末子音削除、及びスペイン語指小語形成における音韻過程の不透明性について最適性理論に基づく研究を行い、次のような成果を得た。1)カタロニア語には、n-削除およびr-削除という2つの語末子音削除過程が存在する。この2つの過程は適用環境がほぼ同じにも関わらず、従来の研究では2つの異なる音韻過程と考えられていた。本研究では、この2つの語末子音削除過程が強勢を持つ音節に対する有標性制約により統一的に説明されることを示した。また、2つの削除過程の複数形における適用形式の違いは、きこえ度に基づいて相対化された領域指定有標性制約と形態素境界を跨ぐ削除を禁止する忠実性制約とのランキングの違いとして説明されることを示した。2)スペイン語には、二重母音/単母音交替と女性定冠詞の異形態という強勢の有無がその交替に関わる2つの(形態)音韻過程がある。本研究では、これら2つの過程が強勢のある音節における母音融合の禁止という観点から統一的に説明されることを示したうえで、これら2つの過程が指小語形成において引き起こす不透明性について考察し、この不透明性が、指小化接尾辞が語彙的に有するSelector constraintに関する指定によって引き起こされるSympathyの影響として説明されることを示した。(なお、この研究に関する論文は現在執筆中である。)また、上記の理論的分析と平行して、ガリシア語における強勢関連現象の収集を行い、定冠詞の異形態や母音弱化、母音連声などに関するデータを得た。これらの理論的な分析及び他の言話における強勢関連現象との対照が今後の課題である。
琉球を臨界面とする「境界性中国語」の形成について

本研究は、中国の規範言語とみなされてきた「官話」が、中国とその周縁地域においていかなる位相を呈していたかを、琉球を手がかりに明らかにしようとするものである。研究は以下の点から実施した。(1)明清期の琉球で、誰が「官話」を用いたか、(2)各使用者がどのように「官話」を用いたか、(3)その「官話」位相にどのような特徴が見えるか。基礎となる史料は、沖縄県立博物館、県立図書館、さらに石垣市立八重山博物館などで収集し、次の成果をあげることが出来た。(a)八重山士族の家譜は、官話による記事を多く含む。その多くは、中国人及び琉球人の黄海での漂流を、極めて特徴ある文体で綴ったものであった。その中でも最大の収穫は、中国江蘇省通州の商人姚恆順の陳述書を付す家譜の発見で、乾隆年間の官話学習とその使用を探る大きな手がかりとなった。(b)沖縄県立図書館には、官話で記されたイギリス聖公会の宣教師ベッテルハイムと琉球の通事(中国語通訳)間の書簡が所蔵され、官話や日本語などの語学学習について論じた内容も含まれる。(c)琉球から中国に漂着した難民の呈文(沖縄県立博物館や八重山博物館、また琉球大学の所蔵)には、中国の役人(通事を介す)との訊問の会話記録など、興味深い記事が見られた。これらの「官話」に関する諸史料は、中国東南海域に位置する琉球列島に、「官話」が境界を超えて広く受容され、かつ多様な受容形態を見せていたことを示す。まさに境界を超える「境界性中国語」(vehicle language)として、「官話」は単に規範言語であっただけではなく、口頭また書記の場でも、現実的なコミュニケーションツールであったことが見て取れる。このように、八重山という琉球のさらなる周縁での事例から、「官話」の境界言語としての一側面を明らかにすることができた。本年度は、八重山博物館、沖縄県立博物館、沖縄県立図書館、琉球大学、法政大学沖縄文化研究所所蔵の、各種琉球「官話」資料を広く収集し、それらのリストを作成し、撮影の許可されたものについてはデジタル画像データに記録した。八重山博物館では、膨大な家譜資料に用いられる中国語による記録を分析し、それらが主に漂流・漂着関連の記事を含むことを明らかにした。また、八重山家譜の中に、乾隆年間の中国人漂着民姚恒順の「陳述書」が含まれることを今回新たに発見し、清代の中国沿海地域に広く流通した「官話」の実態を解明する大きな手がかりを得ることができたことは、最大の成果と言ってもよい。これら成果の一端は、関西大学東西學術研究所創立50周年記念国際シンポジウムにおいて、「漂着する官話」として口頭発表を行なった。また同じく八重山博物館所蔵の慶田城家文書『漢文』、竹原家文書『漢文集』は、漂着によってのみ中国と繋がることのできた八重山士人にとって、中国語学習の目的と結果、さらには伝統すらもすべて備える文書として極めて興味深いが、その内容を翻刻し、解題を施した(「慶田城家文書『漢文集』について」、『八重山博物館紀要』18)。また、沖縄県立図書館所蔵の『伯徳令及其他往復文』は、19世紀初頭に那覇に滞在したプロテスタント宣教師ベッテルハイムが、那覇の通事たちとの間に交わした書簡の一部を收めるが、それらはすべて中国語(官話)によって記されている。ベッテルハイムが那覇在住に際して雇用したのは広東人通訳であった。「ベッテルハイムと中国語-琉球における官話使用の一端を探る」(『同志社女子大学総合文化研究所紀要』