hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質層構造の形成を制御する分子機構の解明

リーリンが大脳皮質の神経細胞間の接着力を高めて集合させる機能を持つことを、分散した神経細胞を用いて直接証明した。また、リーリンによる接着力の増強は、細胞接着分子のN-カドヘリンを介して行われることを発見した。N-カドヘリンの機能を阻害すると、リーリンを加えても神経細胞は集合しなくなることから、リーリンがN-カドヘリンを使って神経細胞同士を接着させることが明らかになった。さらに、原子間力顕微鏡を使って、N-カドヘリンを介した神経細胞の接着力を直接測定した。その結果、リーリンによる神経細胞の接着力増強は持続的なものではなく、一度強まった接着がその後弱まる一時的な現象であることが明らかになった。本年度は、細胞間の接着に関わる分子に注目して、それらの分子がリーリンによってどのように制御されて細胞凝集を生じるのかを明らかにしようと試みた。Nカドヘリンやインテグリンは移動中の神経細胞に発現して移動に影響を及ぼすことが報告されている。このうち、特にNカドヘリンついては、その機能阻害によって神経細胞移動が障害されることを見いだした。このNカドヘリンが神経細胞が移動を終えてリーリンに触れる部位で高度の発現が見られることが明らかになったので、その分布の詳細な解析を行った。この際に、リーリン受容体であるVLDLRとApoER2の分布もあわせて解析して明らかにし、報告した。さらに、リーリン刺激の前後でどのような制御を受けるのかを確認するため、リーリン刺激の前後で活性や分布の変化が起こるかどうか、培養細胞表面のNカドヘリン分布やNカドヘリン発現量を、免疫染色法やWesternブロット法を用いて解析を行った。また、子宮内胎児電気穿孔法を用いたワイルトダイプのNカドヘリンの過剰発現とドミナントネガティブ体のNカドヘリンの過剰発現を行って両者の表現形を比較したほか、RNAiを用いたノックダウンを行い、層構造形成に与える影響を明らかにした。また、発生中マウス脳内に、子宮内胎児電気穿孔法によるリーリン発現プラスミドを導入してリーリンの強制発現を行うと、特徴的な神経細胞の凝集構造がリーリンによって形成されるが、その際に、ワイルトダイプのNカドヘリンやドミナントネガティブ体のNカドヘリンの強制発現、RNAiを用いたNカドヘリンのノックダウンを組み合わせて行い、リーリンによる神経細胞の凝集構造に与える変化を解明した。本年度は、細胞間の接着に関わる分子のうち、Nカドヘリンに注目して、Nカドヘリンがリーリンによってどのように制御されて細胞凝集を生じるのかを明らかにしようと試みた。発生中マウス脳内に、子宮内胎児電気穿孔法によるリーリン発現プラスミドを導入してリーリンの強制発現を行うと、特徴的な神経細胞の凝集構造がリーリンによって形成されるが、本年度は引き続きこの系を用いた解析を行ったところ、凝集構造が形成される際に、ワイルトダイプのNカドヘリンやドミナントネガティブ体のNカドヘリンの強制発現、RNAiを用いたNカドヘリンのノックダウンを組み合わせて行った結果、Nカドヘリンがリーリンによる神経細胞の凝集構造の形成に必須であることが明らかになった。この現象の特異性を検証するために、ノックダウン抵抗性のNカドヘリンを作成し、これを用いたレスキュー実験を開始した。また、神経細胞上のNカドヘリンがリーリン刺激の前後でどのような制御を受けるのかを確認するため、リーリン刺激の前後で活性や分布の変化が起こるかどうか、培養細胞表面のNカドヘリン分布やNカドヘリン発現量を、免疫染色法やWesternブロット法を用いて解析を行うとともに、原子間力顕微鏡を用いた解析も開始した。また、リーリンを加えることによる神経細胞間の接着性の違いをみるための培養系の開発を行い、分散培養系や再凝集回転培養法を用いた検討を行った。加えて、Nカドヘリン以外の分子がリーリンの下流で細胞接着を制御しているかどうかを明らかにするため、その候補分子の探索や機能解析に着手した。当初の研究計画で2年目の目標にあげた項目について解析が進んだほか、一部は3年目以降に計画した項目についての解析に着手している。本年度は、細胞間の接着に関わる分子のうち、引き続きNカドヘリンに注目して、Nカドヘリンがリーリンによってどのように制御されて細胞凝集を生じるのかを解析した。発生中マウス脳内に、子宮内胎児電気穿孔法によるリーリン発現プラスミドを導入してリーリンの強制発現を行うと、特徴的な神経細胞の凝集構造がリーリンによって形成される。前年度までに、凝集構造が形成される際に、ワイルトダイプのNカドヘリンやドミナントネガティブ体のNカドヘリンの強制発現、RNAiを用いたNカドヘリンのノックダウンを組み合わせて行った結果、Nカドヘリンがリーリンによる神経細胞の凝集構造の形成に必要であることが示唆されていた。本年度は、この現象の特異性を検証するために、ノックダウン抵抗性のNカドヘリンを作成し、これを用いたレスキュー実験を行ったところ、RNAiを用いたNカドヘリンのノックダウンにノックダウン抵抗性のNカドヘリンを共発現することでリーリンによる神経細胞の凝集構造が形成された。これによって、Nカドヘリンがリーリンによる神経細胞の凝集構造の形成に必要であることが明らかになった。

また、神経細胞上のNカドヘリンがリーリン刺激の前後でどのような制御を受けるのかを確認するため、リーリン刺激の前後でNカドヘリンへの結合の変化が起こるかどうか、原子間力顕微鏡を用いて解析したところ、培養細胞表面のNカドヘリン結合力がリーリン刺激によって強まることが明らかになった。このNカドヘリン結合力を変化させる細胞内カスケードや、Nカドヘリン以外の分子がリーリンの下流で細胞接着を制御しているかどうかを明らかにするため、子宮内胎児電気穿孔法を用いたリーリンによる神経細胞の凝集系を用いて、その候補分子の探索や機能解析を行った。当初の研究計画で3年目の目標にあげた項目について解析が進んだほか、当初は想定していなかった原子間力顕微鏡を用いた解析が効果的に進んでおり、リーリン刺激によって培養細胞表面のNカドヘリン結合力が強まることが明らかになってきている。Nカドヘリン結合力を変化させる細胞内カスケードや、Nカドヘリン以外の分子がリーリンの下流で細胞接着を制御しているかどうかについても、複数の新規候補分子について解析を進めている。本年度は、細胞間の接着に関わる分子のうち、引き続きNカドヘリンに注目して、Nカドヘリンがリーリンによってどのように制御されて細胞凝集を生じるのかを解析した。発生中マウス脳内に、子宮内胎児電気穿孔法によるリーリン発現プラスミドを導入してリーリンの強制発現を行うと、特徴的な神経細胞の凝集構造がリーリンによって形成される。前年度までに、Nカドヘリンがリーリンによる神経細胞の凝集構造の形成に必要であることが明らかになった。神経細胞上のNカドヘリンがリーリン刺激の前後でどのような制御を受けるのかを確認するため、リーリン刺激の前後でNカドヘリンへの結合の変化が起こるかどうか、前年度に続いて原子間力顕微鏡を用いて解析したところ、培養細胞表面のNカドヘリン結合力がリーリン刺激によって強まるとともに、培養細胞表面のNカドヘリン量も増加することが明らかになった。そこで、これらの分子メカニズムを明らかにするために解析を進めた。Nカドヘリン量が細胞内のシグナル伝達経路を介して制御されている可能性を想定して、発生中マウス脳内に、子宮内胎児電気穿孔法によるリーリン発現プラスミドを導入してリーリンの強制発現を行った際に、特異的にリン酸化されるタンパク質の中から、リン酸化量の変化をもとにして得られた候補分子について、生化学的な解析を行った。その結果、この候補分子が、培養細胞にリーリンを加えた際に特異的にリン酸化されることが明らかになった。また、発生中マウス脳内において、子宮内胎児電気穿孔法を使用したこの候補分子の機能阻害を行ったところ、細胞移動の遅れが認められた。現在、この候補分子が、リーリンを加えた際のNカドヘリン量や結合力の変化を制御している可能性について検証を進めている。リーリンが大脳皮質の神経細胞間の接着力を高めて集合させる機能を持つことを、分散した神経細胞を用いて直接証明した。また、リーリンによる接着力の増強は、細胞接着分子のN-カドヘリンを介して行われることを発見した。N-カドヘリンの機能を阻害すると、リーリンを加えても神経細胞は集合しなくなることから、リーリンがN-カドヘリンを使って神経細胞同士を接着させることが明らかになった。さらに、原子間力顕微鏡を使って、N-カドヘリンを介した神経細胞の接着力を直接測定した。その結果、リーリンによる神経細胞の接着力増強は持続的なものではなく、一度強まった接着がその後弱まる一時的な現象であることが明らかになった。当初の研究計画で1年目の目標にあげた項目について解析が進んだほか、一部は2年目以降に計画した項目についての解析に着手している。
教育接続の観点からみた大学受験・職業資格予備校の研究

1.1992年を境に18歳人口は急増から急減に転じわが国の大学進学率は50%に近づいた。受験競争の緩和による現役入学者の増加は受験浪人の減少を招き、大学予備校は従来浪人受験生に向けていたターゲットを現役高校生に転換させている。彼らが現在経営面で重視しているのは高校生のための補習、進路ガイダンスなどである。進路分化の早期化が進んでいるため、コース選択に失敗する生徒も少なくない。大学予備校はこうした生徒を救済する有力な機会ともなっている。2.大学受験予備校の大半は大都市に集中している。受験教育にかけては高校以上にプロであることから予備校の有無によって地域の高校が被る影響も異なる。いわゆる「ゆとり教育」が高校教育へ導入されてから、教育課程の自由度は大幅に高められたが、その結果、地方の高校では受験シフトが強まり、むしろ大都市に立地する高校で過度の受験シフトは少ない。これは高校と予備校の間の一種の"役割分担"によるものと推察される。3.職業資格予備校を含む専門(専修)学校は1976年に創設され四半世紀の間にめざましい発展を遂げた。第1期(197685)は専門学校の離陸期。この時期、大都市での大学設置が高等教育計画により抑制されていたため、専門学校は都会で勉強したい若者たちの受け皿となった。第2期(198692)は専門学校の発展期。18歳人口の急増期と重なり、大学・短大に収容しきれなかった若者たちを専門学校は積極的に受け入れた。コンピュータやビジネス(経営学)、社会福祉学科などの盛況は、専門学校がまさに大学教育の補完として働いたことの証左でもある。第3期(1993現在)は18歳人口の急減期と重なる。大学の収容力の過剰が危惧される時代になり、専門学校も試練の時期を迎えたが、専門学校に本来の職業資格取得、職業技能教育に重点を置き、人口急減による学生減を最小限にくい止めた。平成10年度の研究実績今年度は大学受験予備校に訪問調査等の重点をおいた。1.受験予備校の類型化とそのリストアップ次年度に行う調査の準備として、大学受験及び職業資格予備校の名称、専門(職業)分野、所在地等、の整理を行った。専修各種学校名簿、学校法人一覧、関連雑誌、電話帳を資料に用い、カード型データベースに入力した。学習塾、予備校、通信添削業者、模擬試験業者、研修、ゼミナールなど、類型にわけて地域別に分析が可能である。2.関係機関への訪問調査大学受験予備校の大手5校を訪問し、少子化にともなう経営努力、市場動向の認識などを中心に調査を行った。(1)少人数教育の重視、(2)大学卒後を念頭においた進路指導ガイダンスの充実に力が注がれており、同時に新規事業として、大学教育そのものに入り込む事業開拓(補習教育、プレイスメントテスト)の進んでいることが注目された。3.アンケート調査票の設計高校教育の多様化によって、生徒の進路決定が早期化し、また細分化が進んでいることが明らかになっている。そのため、浪人期間は受験トレーニングを目的とするだけでなく、進路変更のチャンスとして注目されだしている。それは高校新卒者だけでなく、社会人からも共通の要請があり、それらの点に注目して調査表の設計に着手した。研究スケジュールの調整から、平成11年度に予定していた大学受験予備校の調査を延期し、下記の調査と検討を行った。1.大学受験予備校の立地に関する分析

昨年度に引き続き、大学受験予備校の立地に関してデータの分析を進めるとともに、本研究の観点から、大学入試センターで実施した「高校の科目履修に関する調査」のデータについても、大学進学者の地域特性の分析を進め、現役と浪人の違い、公立と私立の違いなどについて分析を行った。この結果、高校での履修に設置者の違いが大きく影響することが知られたが、私立高校の立地傾向は受験予備校とも類似しており、さらに詳細な検討が必要となった。2.職業資格予備校に関する調査研究職業資格予備校の調査を進める過程で、財団法人専修学校教育振興会が1998年に「専門学校で取得できる資格」の総合的な調査を行い、資料のとりまとめを行ったことが確認された。そこでこの情報・資料の入手に努めるとともに、当振興会の後続プロジェクトである「公的職業資格、技能審査等の活用及び総合的評価に関する研究」(研究代表井戸和男天理大学教授)に参画し、本研究との間で、相互に積極的な研究交流を図ることとした。1.大学受験予備校の事例研究少子化の進行と推薦入学の増加によって大学受験浪人が急減しており、予備校はその対象の主軸を浪人から現役高校生に移行させている。高校生向けには進路ガイダンス、受験トレーニングが中心だが、浪人生には「進路変更」型の学生に配慮することを新しいプログラムの特色においているところがある。進路変更の困難化は高校教育の多様化により、コース・類型性が細分化され分野変更が困難になったことが大きい。2.高校での受験シフトの拡大大学短大進学率が上昇したことにより、かつて進学校ではなかったところにも大学短大志願者が増えてきた。最近は地方の公立高校、私立の専門高校等に受験シフトの浸透が著しい。要因として高校教育の多様化、大学入試の多様化・軽量化が考えられ、また推薦入学を中心とする現役入学志向の広がりもこれを助長している。予備校が浪人から現役に対象をシフトさせることにより、高校生の履修形態に影響が生じていることは否めない。3.職業資格予備校(専修学校)の分析「学校基本調査」、「専修学校一覧」等のデータをもとに、19762000年の専修学校の動向を分析した。1980年台後半の(18歳)人口急増期には、職業資格型よりも大学・短大類似型の専門学校に人気が集まっていたが、人口急減期に入って大学短大の収容力が過剰気味になったこと、不況が長引いていることなどから、最近は職業資格取得を前面に掲げた専修(専門)学校が盛況である。高度な職業資格の予備校の場合には大学とのダブルスクーリングが当然視されるようにもなった。
真三軸圧縮応力下におけるき裂システムの透水性評価

本研究では,真三軸圧縮応力下におけるき裂の透水性に関する実験的研究とともにコンピュータ上に作成した大規模な数値き裂を用いたき裂間隙とき裂透水性に関する理論的研究を行った.実験的研究により得られた結果をまとめると次の通りである.1.本研究で開発した実験装置は,0.3MPa以下の間隙水圧で約50mmまでのせん断変形に対し,き裂面に作用する垂直応力が一様な条件で透水性の不均一性を評価できる.2.人工き裂に対するせん断-透水実験から,透水量が7.511.5%の範囲でばらつくこと,垂直応力とせん断応力の増加に伴い水理学的間隙が徐々に減少することが明らかになった.3.引張き裂に対するせん断-透水実験から,間隙水圧が0.3MPaまでの透水特性を評価できたが,き裂内に残存した空気の影響のため,十分な知見を得ることは今後の課題となった.理論的研究から得られた主な知見をまとめると以下のようである.1.与えられた間隙と表面高さのパワースペクトル(PSD)の比を再現する逆フーリエ変換に基づく新しい数値き裂作成コードを開発し,寸法が1mの花崗岩の引張き裂の表面高さと間隙のPSDをほぼ再現することを検証した.2.せん断変位がない場合には,き裂寸法が0.2mを越えると間隙の標準偏差が寸法に依存しなくなる結果,き裂透水性も寸法に依存しなくなることを明らかにし,き裂寸法と間隙の標準偏差に依存しない実験式を提案した.また,き裂に50mmまでのせん断変位を与えて閉鎖させたせん断き裂についても,せん断変位がき裂寸法の約3.1%以下では,間隙の標準偏差がき裂寸法に依存しなくなる結果,き裂透水性にも寸法効果がなくなることを明らかにした.3.最大6.4mまでのせん断き裂の透水性に関する研究では,き裂透水性に著しい異方性が現れることを明らかにし,この異方性が.せん断変位の増加とともに,またき裂の閉鎖とともに大きくなること,また,この異方性は,せん断変位と平行な方向と垂直な方向のPSDに差が生ずるためであることを明らかにした.さらに,せん断変位に伴ってチャンネルフロー領域の大きさが増加しかつその領域数が減少する結果,せん断変位とともに水の流れの局所化が進行することを明らかにした.本研究では,真三軸圧縮応力下におけるき裂の透水性に関する実験的研究とともにコンピュータ上に作成した大規模な数値き裂を用いたき裂間隙とき裂透水性に関する理論的研究を行った.実験的研究により得られた結果をまとめると次の通りである.1.本研究で開発した実験装置は,0.3MPa以下の間隙水圧で約50mmまでのせん断変形に対し,き裂面に作用する垂直応力が一様な条件で透水性の不均一性を評価できる.2.人工き裂に対するせん断-透水実験から,透水量が7.511.5%の範囲でばらつくこと,垂直応力とせん断応力の増加に伴い水理学的間隙が徐々に減少することが明らかになった.3.引張き裂に対するせん断-透水実験から,間隙水圧が0.3MPaまでの透水特性を評価できたが,き裂内に残存した空気の影響のため,十分な知見を得ることは今後の課題となった.理論的研究から得られた主な知見をまとめると以下のようである.1.与えられた間隙と表面高さのパワースペクトル(PSD)の比を再現する逆フーリエ変換に基づく新しい数値き裂作成コードを開発し,寸法が1mの花崗岩の引張き裂の表面高さと間隙のPSDをほぼ再現することを検証した.2.せん断変位がない場合には,き裂寸法が0.2mを越えると間隙の標準偏差が寸法に依存しなくなる結果,き裂透水性も寸法に依存しなくなることを明らかにし,き裂寸法と間隙の標準偏差に依存しない実験式を提案した.また,き裂に50mmまでのせん断変位を与えて閉鎖させたせん断き裂についても,せん断変位がき裂寸法の約3.1%以下では,間隙の標準偏差がき裂寸法に依存しなくなる結果,き裂透水性にも寸法効果がなくなることを明らかにした.3.最大6.4mまでのせん断き裂の透水性に関する研究では,き裂透水性に著しい異方性が現れることを明らかにし,この異方性が.せん断変位の増加とともに,またき裂の閉鎖とともに大きくなること,また,この異方性は,せん断変位と平行な方向と垂直な方向のPSDに差が生ずるためであることを明らかにした.さらに,せん断変位に伴ってチャンネルフロー領域の大きさが増加しかつその領域数が減少する結果,せん断変位とともに水の流れの局所化が進行することを明らかにした.本年度は,1.真三軸圧縮応力下におけるき裂透水性を実験的に評価するための試験装置を設計・製作し,2.シミュレーシヨンコード開発のための第1段階として,閉鎖過程およびせん断過程のき裂透水性の寸法効果に関するシミュレーションを行った.製作したき裂透水性試験装置は,1.試料寸法は原則として250mm立方体であり,2.き裂のせん断変形を許すために,き裂と交差する端面にはそれぞれ別個の大変形型フラットジャッキ(耐圧30MPa)を装備し,3.応力の三軸制御とともに4.一定間隙圧の制御が可能である.

なお,大変形型フラットジャッキは二枚のフラットジャッキを重ねたものであり,許容変位は最大15mmである.なお,本装置を用いた本格的な実験的研究は来年度に実施する.き裂透水性の寸法効果に関するシミュレーションは,最大12.8mのき裂をコンピュータ上に作成し,単に閉鎖した場合と小さな垂直応力のもとでせん断変位した後に閉鎖した場合について,差分法を用いてReynoldsの方程式を解くことによって行った.得られた主な知見は以下の通りである.1.せん断変位がない場合,き裂寸法が200mmを越えると,間隙の標準偏差がほぼ一定になる結果,同じ平均間隙まで閉鎖した場合にはき裂透水性に寸法効果が現れなくなる.また,平均間隙で規準化した水理学的間隙は,筆者らによる従来の経験式で表すことができる.2.せん断変位がある場合,き裂の透水性に著しい異方性が現れるために顕著な寸法効果が現れない.すなわち,せん断変位と垂直な方向に卓越した「みず道」ができるため,せん断変位と平行な方向に比べてせん断変位と垂直な方向の透水性が著しく大きくなり,「みず道」の周期や大きさは与えたせん断変位の大きさに依存する.従って,き裂寸法が大きいほど「みず道」の本数が多くなり,せん断変位が大きいほどせん断変位と垂直な方向の透水性が増加する.本年度は,主として昨年度設計・製作した真三軸圧縮応力下におけるフラットジャッキ型透水実験装置のシール方法を改良し,2種類の単一き裂について透水実験を行った.実験における応力条件としては,静水圧載荷の初期状態から鉛直方向の応力を増加してせん断変形を生じさせ,下流に設けた10箇所の採水口からの通水量を測定してせん断変位と平行な方向の透水性とその不均一性を評価した.得られた主な成果は以下の通りである.1.せん断変位が約10mmで最大0.3MPaの耐圧性能を有するシリコーンゴムシート,銅箔およびシリコーンゴムを用いたシール法を開発した.2.ダイヤモンドブレードで切断した人工き裂面を有する花崗岩供試体(25cm立方体)に対してせん断過程での透水量を測定したところ,下流に設けた10箇所の透水量のばらつきは12%以下であり,顕著な不均一透水現象は認められなかった,また,透水性はせん断変位とともに単調に低下した.これらの結果は,本実験で用いた人工き裂面の粗さが小さいために十分なシェアダイレーションが生じないことならびに載荷過程でせん断応力とともに垂直応力も増加するためであると考えられた.3.くさびを用いて作成した引張き裂を有する花崗岩供試体(25cm立方体,き裂面以外の一部を花崗岩と同等の力学的性質を有するモルタルで置き換えたもの)に対してせん断過程での透水量を測定したところ,下流に設けた10箇所の透水量のばらつきは30%以上に達した.これは,引張き裂の表面粗さが大きいことによる.しかし,透水性はせん断変位とともに単調に低下した.これは,載荷過程でせん断応力とともに垂直応力も増加するためであると考えられた.4.垂直応力が一定の条件でき裂のせん断に伴う透水性を評価するためには,実験システムをさらに改良し,フラットジャッキの圧力を低下させることができる制御システムを組み込む必要がある.本年度は,主としてき裂の透水性に関する理論的研究を行なった.理論的研究としては,1)実際のき裂を模擬した数値き裂作成法の開発,2)同手法を用いて作成した大規模な数値き裂によるき裂間隙とき裂透水性の寸法効果に関する研究,ならびに3)せん断型き裂の透水性の異方性と不均一性に関する研究を行った.これらに関して得られた主な知見をまとめると以下のようである.1.数値き裂の作成法に関しては,与えられた間隙と表面高さのパワースペクトル(PSD)の比を再現する逆フーリエ変換に基づく新しいコードを開発し,以前筆者らが測定した寸法が1mの花崗岩の引張き裂の表面高さと間隙のPSDをほぼ再現することで本方法の有効性を検証した.
産業施設の移転も考慮した災害後人口移動予測技術の開発

本研究では,巨大災害後の人口移動を精緻に予測し,復興計画や土地利用のあり方に生かすための方法論を確立する.具体的には,(1)巨大災害後の産業施設の異動に関する詳細な調査を行い,産業施設移動モデルを構築する(2)申請者がこれまでに作成した世帯単位の広域避難行動モデルと震災時疎開シミュレーションを産業の移動の影響も踏まえたものとし,巨大災害後の人口移動分布予測技術を開発する(3)上記のシミュレーションに基づき,借り上げ仮設としての利用を踏まえた空家確保政策や望ましい都市圏構造を実現するための産業復興・土地利用を提案する巨大災害後の産業・人口再配置計画の策定技術を確立するの3点に焦点を絞り,産業施設の再配置も視野に入れた広域レベルの災害後人口移動予測技術を開発するのが本研究の目的である.この中でも本年度は,巨大災害後の産業施設の移動について、産業施設の移動パターンをシナリオ化する,巨大災害後の人口移動分布予測技術の基礎的部分を構築する,の2点を実施した。計画通りに進行している。巨大災害後の人口移動分布予測技術を完成させる。本研究では,巨大災害後の人口移動を精緻に予測し,復興計画や土地利用のあり方に生かすための方法論を確立する.具体的には,(1)巨大災害後の産業施設の異動に関する詳細な調査を行い,産業施設移動モデルを構築する(2)申請者がこれまでに作成した世帯単位の広域避難行動モデルと震災時疎開シミュレーションを産業の移動の影響も踏まえたものとし,巨大災害後の人口移動分布予測技術を開発する(3)上記のシミュレーションに基づき,借り上げ仮設としての利用を踏まえた空家確保政策や望ましい都市圏構造を実現するための産業復興・土地利用を提案する巨大災害後の産業・人口再配置計画の策定技術を確立するの3点に焦点を絞り,産業施設の再配置も視野に入れた広域レベルの災害後人口移動予測技術を開発するのが本研究の目的である.このなかで2017年度は、南海トラフ巨大地震を対象として、巨大災害後の産業施設の移動に関する詳細な調査を行い、産業施設の移動に関するシナリオ作りを行った。おおむね順調に進捗した。復興シミュレーションを作成する。
創薬応用を目指した高純度CYP3A4発現ヒトES/iPS由来肝細胞の作製法の開発

本研究では、創薬応用できる高機能(高い薬物代謝酵素活性を有する)かつ高純度な肝細胞をヒトES/iPS細胞から分化誘導することを目的とする。そのためには、肝細胞への分化誘導技術を改良するだけでなく、純度を高めるための技術開発が必須である。本研究では、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞を肝実質細胞あるいは胆管上皮細胞の培養上清を用いて培養することにより、その機能を向上できることを確認した。また、代表的な薬物代謝酵素であるシトクロムP450(CYP)3A4を発現するヒトES/iPS細胞由来肝細胞を薬剤選択により濃縮可能なヒトES/iPS細胞株を作製する実験も行っている。1)培養上清を用いたヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化肝臓には類洞内皮細胞、星細胞、胆管上皮細胞等の非実質細胞が存在しているため、これらの細胞由来株の培養上清を用いて、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化を試みた。具体的には、TMNK-1細胞株、LX-2細胞株、HuccT1細胞株などを使用した。また、肝細胞からの作用も評価するため、ヒト初代培養肝細胞やHepG2細胞株も使用した。どの細胞株の培養上清によって、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞のCYP3A4活性が向上するかどうか調べた。その結果、ヒト初代培養肝細胞やHepG2細胞株の培養上清を用いてヒトES/iPS細胞由来肝細胞を培養することによって、CYP3A4活性が有意に向上した。CYP3A4発現ヒトES/iPS細胞由来肝細胞を濃縮するために、CYP3A4遺伝子下流に薬剤耐性遺伝子(ネオマイシン耐性遺伝子)のノックインを試みる。本年度は相同組換えに使用するドナーベクターの構築を行った。また、CYP3A4タンパクのC末端側にネオマイシン耐性遺伝子を2Aペプチドを用いて融合させてもその活性が低下しないことを確認した。さらに、ヒトES/iPS細胞における相同組換え効率を向上させるために、両アームの中間点でDNA2本鎖切断可能なCRISPR/Cas9システム搭載ベクターを構築した。肝細胞の培養上清を用いることにより、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化に成功した。また、CYP3A4発現ヒトES/iPS細胞由来肝細胞を濃縮するための準備も順調に進展している。以上のことから、本研究はほぼ予定通り進行している。1)共培養によるヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化ヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化を目指し、様々な肝非実質細胞(肝実質細胞も検討する)の培養上清を用いた検討を実施した。肝細胞の培養上清を用いることで、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞のグルタミン産生能やcytochrome P450 1A2 (CYP1A2)活性、クエン酸産生能が向上することを確認した。また、胆管上皮細胞の培養上清を用いることで、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞の尿素合成能や糖新生能が向上することを確認した。以上のことから、肝細胞あるいは胆管上皮細胞の培養上清を用いることで、ヒトES/iPS細胞由来肝細胞の成熟化が促進できる可能性が示唆された(Mitani S and Takayama Ket al, Molecular Therapy, 2017)。今後は、肝細胞あるいは胆管上皮細胞の培養上清による成熟化促進効果の分子機序解明が期待される。CYP3A4発現ヒトES/iPS細胞由来肝細胞を濃縮するために、CYP3A4遺伝子下流に薬剤耐性遺伝子(ネオマイシン耐性遺伝子)をノックインしたヒトES/iPS細胞株の取得を試みる。ノックイン株を取得出来次第、未分化能や肝細胞への分化能を評価するとともに、実際にCYP3A4発現ヒトES/iPS細胞由来肝細胞を濃縮可能かどうか検討する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。医療系薬学28年度が最終年度であるため、記入しない。
マウスガードが身体運動能力と咀嚼筋筋活動様相に及ぼす影響

これまで,スポーツ・パフォーマンス時の筋力発揮時に,「顎は強く噛みしめている」と言われてきた。これらのメカニズムを解明することは,歯科および医科分野にとって意義深い。我々はスポーツ競技(重量挙げ・ゴルフインパクト)と身体運動の基本となる体幹の筋力発揮時の下顎の運動様相を計測・検討した。その結果,「下顎は咬頭嵌合位で強く噛みしめているのではなく,その運動にとって適切な位置へ偏位し,咀嚼筋によって固定される」ことを発見し,報告した。近年のマウスガードの使用法として、顎口腔の外傷の予防・軽減を目的以外に,ウエイトトレーニング(レジスタンストレーニング)においてMGを好んで使用しているアスリートが多くみられる.しかしながら,その好まれる理由は明らかにされていない.そこで,平成19年度はヒトが自然な状況下で,体幹の強い筋力を発揮した場合,下顎はどのような動態となるのか調査した。体幹の伸展・屈曲運動計測を対象として,多用途筋機能評価訓練装置BIODEX SYSTEM3(BDX-3,BIODEX社)を使用した。顆頭位および切歯点の計測は3D超音波ナビゲーター(ARCUS digma, KAVO EWL)を使用し,FH平面を基準平面とした。測定顆頭点は全運動軸点とし,体幹伸展・屈曲運動時の矢状面における前後,上下方向の全運動軸点を基準点とした最大移動量を算出した。検定の結果,体幹伸展・屈曲運動時の顆頭点変位量は後方および上方移動量は前方および下方移動量と比較して有意に大きかった。切歯点は体幹伸展・屈曲運動時に開口している傾向を示した。体幹の筋力を発揮する場面においては,顆頭は後上方へ変位,切歯点の開口を示した。これらのことから,下顎は体幹の筋力発揮時,咬頭嵌合位で固定されていないことが示唆された。つまり,下顎は体幹の筋力を発揮するのに都合良い位置に変位するといえる。このことは,これまで筋力を発揮する時にヒトは噛みしめるといわれていた定説と異なる結果であり,今後の研究の発展に大きく影響を与えると思われる。近年のマウスガードの使用法として、顎口腔の外傷の予防・軽減を目的以外に,ウエイトトレーニング(レジスタンストレーニング)においてMGを好んで使用しているアスリートが多くみられる.しかしながら,その好まれる理由は明らかにされていない.そこで,平成20年度はヒトが自然な状況下で,体幹の強い筋力を発揮した場合,下顎はどのような動態となるのか調査した。体幹の伸展・屈曲運動計測を対象として,多用途筋機能評価訓練装置BIODEX SYSTEM 3(BDX-3, BIODEX社)を使用した。顆頭位および切歯点の計測は3D超音波ナビゲーター(ARCUS digma, KAVO EWL)を使用し, FH平面を基準平面とした。測定顆頭点は全運動軸点と下顎切歯点とし,体幹伸展・屈曲運動時の矢状面における前後,上下方向の全運動軸点と切歯点を基準点とした最大移動量を算出した。また、切歯点は体幹伸展・屈曲運動時に開口している傾向を示した。これらのことから,体幹の筋力発揮時,下顎は咬頭嵌合位で強く噛みしめしていないことが明かとなった。つまり,下顎は体幹の筋力を発揮するのに都合良い位置に変位し、顎関節または臼歯部のある箇所で固定されているといえる。これらの内容をProsthodontic Research Practice, Vol7, No.2210-212. 2008.にて発表した。近年のマウスガードの使用法として,顎口腔の外傷の予防・軽減を目的以外に,ウエイトトレーニング(レジスタンストレーニング)においてMGを好んで使用しているアスリートが多くみられる。しかしながら,その好まれる理由は明らかにされていない.そこで,平成21年度はヒトが実際行う競技に注目して,ウエイトリフティングおよびゴルフインパクト時の,筋力を発揮した場合の咀嚼筋筋活動様相を調査した。咀嚼筋の筋活動量計測にはマルチテレメータシステムを使用した。ウエイトリフティングはバーベルの位置により6ステージ,ゴルフスイングは5ステージに分けて,側頭筋,咬筋,顎二腹筋の咀嚼筋筋活動を分析した。また,コントロールは随意的最大噛みしめと開口抵抗時の筋活動量とした。

結果,スナッチ競技における筋活動量は,最も体幹の筋力を発揮した場合に側頭筋,咬筋,顎二腹筋は随意的最大筋力に対して,それぞれ41.4,39.1,101.2%であった。ゴルフスイングにおけるボールインパクト時では同様に26.2,31.0,101.6%であった。これらのことから,体幹の筋力発揮時,下顎の頭蓋への固定が咀嚼筋によって行われ,顎二腹筋が強く関与していることが示唆された。言い換えれば,嵌合位で強く噛みしめしていないことが明かとなった。つまり,下顎は体幹の筋力を発揮するのに都合良い位置に変位し、顎関節または臼歯部のある箇所で固定されているといえる。このことは,これまで筋力を発揮する時にヒトは噛みしめるといわれていた定説と異なる結果であり,今後の研究の発展に大きく影響を与えると思われる。これらの内容をウエイトリフティング(スナッチ)はInternational journal of Sports Dentistry,Vol2,No.1 33-40.2009.にて,ゴルフスイングについては日本スポーツ歯科医学会雑誌にて発表した。
クワを用いた分子農業構築の基礎的研究

クワを用いた分子農業を構築するためには、個体再生糸と遺伝子導入系の確立が前提となり、これら実験系の開発を本研究の中心課題とした。1.個体再生糸:2段階培養による「新規なクワ高頻度個体再生糸」を開発した。両培養段階で使用する培地にサイトカイニンと抗オーキシン剤を添加することが必須条件であることを見出し、葉底部組織から高率に不定芽が形成され、野外でも生育しうる完全な植物体が再生した。不定芽の起源細胞は葉底部中助組織のEpidermalcellまたはSub-epidermal cellであり、カルスを経由することなく直接的に器官分化することを明らかにした。2.遺伝子導入系:(1)遺伝子銃による導入一葉底部組織を標的組織として、Particle inflow gunによる外来遺伝子の導入条件を検討した。外来遺伝子として、β-グルクロニターゼ遺伝子がコードされているプラスミド(pBI221)を用いた。プラスミドDNAでコートされた金粒子のサイズ・噴射速度・撃ち込み回数、噴射された金粒子の標的組織上での衝撃圧力、標的組織の前培養期間と化学的・物理的処理条件などを最適化することによって、高い導入効率が得られた。この条件設定により、形質転換体の取得確率が著しく向上した。(2)アグロバクテリウムを介した導入ーT-DNA領域にβ-グルクロニターゼ及びハイグロマイシン耐性遺伝子をコードしたアグロバクテリウムを接種して、形質転換体の作出条件を検討した。葉底部組織をポリビニルピロリドンなどで前処理することにより、菌の感受性が高められ感染効率が向上した。その結果、部分的に形質転換細胞を含むキメラ不定芽を選抜することができた。(3)エレクトロポレーションによる導入一種々の電気的条件を最適化することにより、クワ培養細胞から得られたプロトプラスト内で外来遺伝子が発現していることを確認した。クワを用いた分子農業を構築するためには、再現性の高い個体再生系の確立が前提となる。本年度においては、葉片培養による個体再生条件を検討した。その結果、高濃度のサイトカイニンと抗オーキシン剤の添加が不可欠であり、次のような2ステップ培養法を確立した。ステップ2:ステップ1で育成した無菌苗から展開した本葉を摘出し、それを外植片として、10^<-5>M1-phenyl-3-(1,2,3-triadiazol-5-yl)urea(TDZ)と10^<-7>MTIBAを含む培地で培養する。この2段階ステップを経ることにより、置床した葉片の葉底部から、高頻度で不定芽形成が誘導された。また、この不定芽をホルモンフリー培地に移植することにより、完全な幼植物体が再生されることを確認した。これらの結果は、クワ葉体内のサイトカイニン含量は低く、オーキシン濃度が高いため、葉片からの不定芽形成が阻害されていることを示唆している。サイトカイニン/オーキシンの濃度比バランスを人為的に変化させることが個体再生系の確立に重要であることが明らかになった。本実験系を用いて、クワ細胞に外来遺伝子を導入する予定である。1,前年度において、2段階培養による「新規なクワ高頻度個体再生系」を確立した。この培養実験系では、実生苗の葉底部組織から高率に不定芽が形成され、この不定芽は発根誘導能カを有し、完全な個体にまで再生することができる。

噴射型遺伝子銃装置を用いて、β-グルクロニダーゼ(GUS)遺伝子を葉底部組織に直接撃ち込むことを検討した。供試したプラスミドは、CaMV-35Sプロモターの下流にGUS遺伝子を連結した発現プラスミド(pBl 221)であった。遺伝子の導入効率は、撃ち込み条件と標的葉組織の条件によって大きく左右されることか明らかになり、これら条件を最適化した結果、GUS遺伝子の安定的な一過性発現が検出された。このことから、這伝子銃を用いて形質転換体を作出できる道が拓かれた。2,実生苗の根から増殖能の高いカルスラインを分離した。このカルスラインがら得られる懸濁培養細胞から、生存率の高いプロトプラストを酵素的に分離した。エレクトロポレーションにより、pBl 221をこのプロトプラストに導入して、その一過性発現を検討した。電場強度、パルス幅を最適化することにより、2030%のプロトプラストでGUS活性か検出された。この遺伝子導入系の確立により、高発現用プロモターの探索研究が促進されるものと期待される。また、プロトプラストからの個体再生系を確立することにより、形質転換体が作出できると考えられる。1.個体再生プロセスの形態学的観察:これまでに確立した「新規なクワ高頻度個体再生系」での不定芽形成過程を明らかにするため、形態学的検討を加えた。その結果、最初の細胞分裂開始部位は、葉底部中肋組織のepidermalcellまたはsub-epidermal cellであり、培養経過に伴って、球状分裂組織の形成、分裂組織から葉原基の分化が観察された。従って、本実験系は、外植片である葉組織から直接的に器官分化が起こる個体再生系であることが実証された。2.ボンバードメントによる遺伝子導入:噴出型遺伝子銃を用いて、個体再生可能な葉組織に外来遺伝子を導入する条件について、前年度に引き続いて検討した。その結果、以下の条件に設定することにより、導入効率が高められ、1cm^2の組織に200-300個の発現細胞が検出された:(1)直径1μmの金粒子を遺伝子担体として使用する、(2)撃ち込み回数は2回とする、(3)標的組織の前培養期間は5日以内とする、(4)標的組織をDMSOで前処理する。この条件設定により、形質転換体の取得確率が高くなると期待される。3.アグロバクテリウムを介した遺伝子導入:アグロバクテリウムの接種条件、特に接種する葉組織の菌感受性を高めるための前処理条件について検討した。その結果、PVPで前処理した葉組織から、部分的に形質転換された不定芽が選抜された。
疲労耐性・長距離走行ラットにおける持久筋形成の分子機構

SPORTSラットの骨格筋は、核内受容体群PPARs発現亢進により筋線維タイプは遅筋であるタイプIが高く保持されており、同時に核内コアクチベータPGC-1βの発現亢進によりタイプIIxの比率が大きくすることにより、優れた糖代謝を有し長距離走行に適した持久筋形成に寄与することを見出した。【目的】疲労耐性・長距離走行するラットの持久筋の筋線維タイプと糖代謝を解析し、持久筋形成のメカニズムを解明する。自発的に長距離を走行するWistar由来のSPORTS(Spontaneously-Running-Tokushima-Shikoku)ラットは、1日6000m以上もの長距離を走行できる運動能力がある。これまでにこのラットの脳、特に海馬における異常が報告されているが、本研究では骨格筋での特異性について解析した。SPORTSラットの長距離走行に適した遺伝素因を形成する転写因子の岡定し、それらの転写因子を誘導する栄養素(食事療法)を開発することを目標とする。【方法】トレッドミル(16m/min 120min 4weeks)による運動有無においてSPORTSラットと野生型Wistarラットと比較し、体重あたりの筋肉量変化と腹腔内ブドウ糖負荷試験により糖代謝能の変動を解析した。骨格筋における遺伝子発現の変化、特にヒラメ筋(遅筋)のミオシン筋線維タイプのmRNA発現量の変動を解析するため、Real time RT-PCR法を用いた。【結果と考察】Wistarラットは、運動することにより腹腔内グルコース負荷試験後の血清インスリン値と血中グルコース値は共に低下し糖代謝能が改善した。しかしSPORTSラットは共に低値でありSPORTSラットでは安静時においてもWistarラットが運動した状態とほぼ同程度の優れた糖代謝能を有することが明らかとなった。wistarラットでは運動することにより体重あたりの筋肉量が増加し、ヒラメ筋のミオシンの筋線維タイプは遅筋タイプ(タイプ1型)のmRNAの発現量が増大した。しかしSPORTSラットでは予想に反して体重あたりの筋肉量は減少または変化がない傾向が見られ、ヒラメ筋は速筋タイプ(タイプII型)のmRNAの発現量の増加が見られた。今後、運動有無における骨格筋のDNAマイクロアレイ解析により、その関連遺伝子について網羅的に解析した上で、これらの疲労耐性と長距離走行能の起因する因子を同定したい。【方法】運動有無における糖代謝能の変化を検討するため、トレッドミル運動負荷後に腹腔内糖負荷試験を行い、血糖値と血清インスリン値を測定した。またヒラメ筋には糖代謝能に関与するミトコンドリア特異的遺伝子群と核内受容体群PPARsの発現量を比較解析した。そしてヒラメ筋と長趾伸筋にミオシンATPase組織染色法を行い、筋線維タイプを分別した。【結果と考察】腹腔内糖負荷試験により、SPORTSラット安静群はWistarラットが運動した状態とほぼ同様の高いインスリン感受性を持ち優れた糖代謝能を有した。またSPORTSラットのヒラメ筋は、先天的にミトコンドリア特異的酵素と核内受容体群PPARsのmRNAの発現量が亢進しており、エネルギー産生が亢進していると示唆された。筋線維タイプでは、SPORTSラット安静群のヒラメ筋はタイプIが高く保持されており、Wistarラット安静群に運動負荷した際に見られたタイプIIxが存在した。長趾伸筋においてもタイプIIxの比率が大きいことが明らかになった。さらに運動によりSPORTSラットのヒラメ筋と長趾伸筋共にタイプIIxへの移行傾向が見られたが、長趾伸筋において同時に遅筋型への筋線維タイプ移行も見られた。以上からSPORTSラットの骨格筋は、PPARs発現亢進により線維タイプはタイプIが高く保持されており、同時に核内コアクチベータPGC-1βの発現亢進によりタイプIIxの比率が大きくすることにより、優れた糖代謝を有し長距離走行に適した持久筋形成に寄与することを見出した。
随意運動調節における前頭皮質と大脳基底核の機能連関の解析

随意運動の調節には大脳皮質と大脳基底核が関与していると示唆されているが、それらの脳部位間での機能連関がどのように運動調節に寄与しているのかは未だに解明されていない点が多い。本課題では、特に大脳基底核の一部である視床下核(subthalamic nucleus, STN)に着目し、STNの機能を大脳皮質がどのように調節しているのかをマウスを被験体として用いて解明することとした。先ず、マウスの前頭前皮質を薬理学的に機能抑制した場合や同部位でのドーパミン受容体を遮断すると、メタンフェタミンによって誘導される移所運動量の増加が顕著に減弱することがわかった。つまり、薬物誘導性の移所行動の亢進には前頭前皮質でのドーパミン作動性神経伝達が必要であることが示唆された。メタンフェタミン投与によって前頭前皮質でのc-fos遺伝子発現が活性化し、二重免疫染色の結果から、活性化されたのはグルタミン酸作動性皮質ニューロンが主であることがわかった。前頭前皮質を機能抑制した場合や同部位でのドーパミン受容体のD1もしくはD2タイプを遮断すると、メタンフェタミンの投与によって活性化されるはずのSTNニューロン活動は有意に減少することがわかった。つまり、薬物刺激によって、前頭前皮質からの入力がSTNを活性化することが示唆された。最後に、STNでのグルタミン酸性AMPA、もしくはNMDA受容体を遮断すると、薬物誘導性移所行動が減弱した。これらの知見を総合すると、メタンフェタミンによって前頭前皮質でのドーパミン作動性伝達が亢進し、それらをドーパミン受容体D1もしくはD2タイプが受け取り、その情報によって前頭前皮質からSTNへの興奮性グルタミン酸作動性伝達が亢進する。その結果として、STNが活動亢進することが移所行動の量的増強を引き起こすと示唆される。大脳基底核による随意運動の制御機構に対して大脳皮質、特に前頭皮質からの入力がどのような機能を有しているのかを、マウスにおけるドーパミン系薬物(メタンフェタミン、METH)の皮下投与により誘導される運動亢進を実験モデル系として検討した。先ず、マウスにおいても前頭前皮質から、大脳基底核の構成核である視床下核に直接の投射(ハイパー直接路)があるかどうかを、順行性および逆行性神経標識実験によって検索したところ、C57BL/6Jマウスにおいてもラットなどと同様にそのようなハイパー直接路は存在することを確認した。薬物誘導性運動に対するハイパー直接路の機能を調べるために、覚醒マウスの前頭前皮質の機能をGABAA受容体の作動薬であるムシモールの微量注入によって抑制すると、METH誘導性の運動亢進は有意に減弱した。この際に、視床下核の活動性をc-fos遺伝子発現を神経活動のマーカーとして用いて評価したところ、視床下核ではc-fos発現も対照群に比べて有意に減弱していた。前頭前皮質はMETHの投与によって有意に活性化することから、前頭前皮質のドーパミン伝達をドーパミンD1もしくはD2受容体の遮断剤を局所注入して阻害したところ、METH投与によって誘導される運動亢進も視床下核の活動亢進もそれらの受容体阻害剤によって有意に減少した。以上のことから、METHなどのドーパミン誘導性運動の調節には、ドーパミンD1ならびにD2受容体の活性化に媒介された前頭前皮質の活性化と、そこからの興奮性入力によって活性化される視床下核の活性化が促進的に機能すると示唆される。

今後は、前頭前皮質から視床下核に入力するグルタミン酸性伝達の役割や、そのハイパー直接路の機能を他の神経回路から分離して解析する計画である。随意運動の調節には大脳皮質と大脳基底核が関与していると示唆されているが、それらの脳部位間での機能連関がどのように運動調節に寄与しているのかは未だに解明されていない点が多い。本課題では、特に大脳基底核の一部である視床下核(subthalamic nucleus, STN)、に着目し、STNの機能を大脳皮質がどのように調節しているのかをマウスを被験体として用いて解明することとした。先ず、マウスの前頭前皮質を薬理学的に機能抑制した場合や同部位でのドーパミン受容体を遮断すると、メタンフェタミンによって誘導される移所運動量の増加が顕著に減弱することがわかった。つまり、薬物誘導性の移所行動の亢進には前頭前皮質でのドーパミン作動性神経伝達が必要であることが示唆された。メタンフェタミン投与によって前頭前皮質でのc-fos遺伝子発現が活性化し、二重免疫染色の結果から、活性化されたのはグルタミン酸作動性皮質ニューロンが主であることがわかった。前頭前皮質を機能抑制した場合や同部位でのドーパミン受容体のD1もしくはD2タイプを遮断すると、メタンフェタミンの投与によって活性化されるはずのSTNニューロン活動は有意に減少することがわかった。つまり、薬物刺激によって、前頭前皮質からの入力がSTNを活性化することが示唆された。最後に、STNでのグルタミン酸性AMPA、もしくはNMDA受容体を遮断すると、薬物誘導性移所行動が減弱した。これらの知見を総合すると、メタンフェタミンによって前頭前皮質でのドーパミン作動性伝達が亢進し、それらをドーパミン受容体D1もしくはD2タイプが受け取り、その情報によって前頭前皮質からSTNへの興奮性グルタミン酸作動性伝達が亢進する。その結果として、STNが活動亢進することが移所行動の量的増強を引き起こすと示唆される。
中堅看護師の停滞感から離職意思へ至る過程の構造化

本研究の目的は、中堅看護師の「停滞」に着目し、看護職としての成長や発達が停滞している状態や、その状態に対して抱く思いを明らかにし、さらに中堅看護師の「停滞」から離職意思を抱くまでの過程の構造化を図ることである。これまで、全国の病床数200500床の施設に従事する中堅看護師(臨床経験5年目20年目)1666名を対象にWebにてアンケート調査を行った。調査内容としては、基本属性に加え、キャリアに関連する項目・離職意思・取り巻く環境・キャリアの停滞・停滞感について調査を行い、474名(回収率28.5%)から回答が得られ、439名(有効回答率92.6%)を分析対象とした。本年度は得られたデータをもとに、中堅看護師の`キャリアの停滞'`停滞感'についてそれぞれの構成因子を明らかにするため因子分析を行った。キャリアの停滞は[仕事のやりがいが得られない状態][仕事経験が役立っていない状態][変化を望まない状態][昇進昇格の可能性が低い状態][希望する人生が見えていない状態]の5因子から構成されていた。停滞感は[見通し不全型の停滞感][挑戦性低下型の停滞感]の2因子から構成されていた。また、キャリアの停滞が停滞感に及ぼす影響について明らかにするために、重回帰分析を行った。[見通し不全型の停滞感]においては、キャリアの停滞である[やりがいが得られていない状態]や[昇進昇格の可能性が低い状態]であるほど停滞感を感じていた。[挑戦性低下型の停滞感]においては、キャリアの停滞である[希望する人生が見えていない状態]や[変化を望まない状態]や[昇進昇格の可能性が低い状態]であるほど停滞感を感じていた。次年度は、明らかとなった構成因子をもとに共分散構造分析を行い中堅看護師の「停滞」から離職意思を抱くまでの過程の構造化を図る。アンケート調査票の作成に時間を要しており、当初の計画より予想以上に遅れを生じていたが、郵送によるアンケート調査ではなく、Web調査へ変更したため、データ入力作業時間を削除でき、遅れを短縮出来ており、現在は分析に取り組んでいる。中堅看護師の`停滞'について、明らかとなった構成因子をもとに共分散構造分析を行い中堅看護師の「停滞」から離職意思を抱くまでの過程の構造化を図る。また、結果をもとに学会での発表や論文作成に取り組んでいく。離職意思を抱く過程を明らかにすることで、中堅看護師に焦点をあてた具体的な離職予防策を講じることができると考えている。本研究を実施するにあたり、アンケート調査票を作成し、全国の病床数200500床の施設に従事する中堅看護師(臨床経験5年目20年目)を対象にアンケート調査を行い、得られたデータをもとに、離職意思の有無による比較検討及び、共分散構造分析による因子間の因果関係について明らかにし、離職意思に至るまでの過程を明らかにすることを目指している。また、研究で得られた結果をもとに中堅看護師や看護管理者に聞き取り調査を行い、離職予防策について検証し、より実践的で具体的な対策の提案を行うことを目指している。平成28年度はアンケート調査票作成のため、中堅看護師の「停滞」に関連するプラトー現象、やりがい、目標、キャリアなどのキーワードをもとに先行研究の文献検討を行い、調査項目の精選を行った。また、統計に関する経験を持つ研究者に評価尺度や分析方法についてスーパーバイズを受け、アンケート調査票について再考し、作成した。調査に関しては調査票を郵送にて配布し、回収としていたが、回収率や調査期間を考慮し、Webにて調査を行うこととし、現在は入力フォームの作成をしている。アンケート調査票の作成に予想以上に時間を要しており、当初の予定より遅れを生じている。理由として以下二点によるものが大きいと考えている1.アンケート調査票に関しては、本研究の事前調査として行った、中堅看護師を対象としたアンケート調査票を参考とし作成したが、看護師の「停滞」に関する先行研究の希少さから、中堅看護師の停滞に関連する構成要素を整理および項目の検討・作成に予想以上に時間を要した。2.アンケート調査の項目を精選するにあたり、事前調査のデータを分析し、項目間の関係性や偏りを検討することに時間を要した。本研究では、中堅看護師の「停滞」に着目し、看護職者としての成長や発達が停滞している状態や、その状態に対して抱く思いを明らかにし、さらに中堅看護師の「停滞」から離職意思を抱くまでの過程の構造化を図り、中堅看護師に焦点をあてた離職予防策を検討することを目的としている。これまで、中堅看護師の「停滞」に関連するプラトー現象、やりがい、目標、キャリアなどのキーワードについて文献検討を行い、アンケート調査票を作成してきた。平成29年度は高知大学倫理委員会の承認のもと研究対象者に対してアンケート調査を実施した。本調査の前に、31名に対してWebにてプレテストを行い、調査票の精選及び、アンケート調査票への入力方法について検討を行った。本調査では、全国の病床数200500床の施設を対象に郵送にて調査協力依頼を行い、依頼を行った400施設のうち、47施設から承諾が得られた。