hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳がんの質的診断、治療効果判定を支援する高精度触診ロボットシステムの開発

近年,世界的な社会問題となっている乳がんにおいて,良性腫瘍であるか悪性腫瘍であるかを判別する腫瘍の質的診断や,腫瘍領域を根治できたかどうか判断する治療効果判定を対象とした低侵襲かつ高精度な乳がん診断支援技術が求められている.本研究では,非線形弾性パラメータ分布を推定する触診ロボットシステムの開発を行う.ロボットの初期接触条件を事前に計画して,収集されたデータから非線形弾性パラメータを最適化するオフライン推定手法を構築した.当初の研究計画のうち,本年度の実施項目として設定した(1)非線形弾性パラメータ分布の実時間最適化手法の構築,および,(3)臨床試験の準備についておおむね順調に実施されている.また,前年度の課題であった(2)触診ロボットの開発にも着手した.ただし,計画当初は想定していなかった小型材料試験機の設計が必要となったため,軌道計画手法や実時間最適化手法の触診ロボットへの実装までは至らなかった.医療ロボティクス次年度は,まず,本年度設計した触診ロボットの製作を実施して,軌道計画手法や実時間最適化手法の触診ロボットへの実装に着手する.次に,in vitro実験および動物実験にて,提案手法の精度検証を行う.同時に,臨床試験に向けた準備を進める.最後に,臨床試験における提案手法の有用性の評価を行う.次年度は,本研究の要素技術を専門とする研究分担者を追加して,研究の推進を図る.また,臨床試験に向けて、試験実施者として女性研究者が必要となるため,女性研究者を研究分担者に追加する.当初の研究計画のうち,本年度の実施項目として設定した(1)触診ロボット動作軌道の逐次計画手法の構築,および,(2)触診ロボットの開発双方について概ね順調に実施されている.ただし,乳房変形応答データベースの構築に予想以上の時間を要したため,乳房変形応答データベースと確率理論を用いた軌道計画手法の構築までには至らなかった.今後は,研究計画を整理し,研究を加速させる.計画当初は触診ロボットの製作を本年度中に着手する予定であったが、製作作業は次年度に実施することになったため、次年度使用額が発生した。次年度は,まず,今年度構築した乳房変形応答データベース,関心領域の非線形弾性パラメータの差異が明確になる変形応答を得ることができるマニピュレータ条件,そして確率理論を用いて,関心領域に関して詳細なパラメータ分布を推定できる可能性が高い動作軌道逐次計画手法を構築する.そして,軌道逐次計画と非線形弾性パラメータ分布最適化を組み合わせたオンライン推定手法を構築する.また,これらの提案手法の有用性を検証するための動物実験や臨床試験の実験条件を研究分担者・連携者らと共に検討し,検証実験を行うための準備を進める.次年度使用額分は、次年度の支払い請求額と合わせて、触診ロボットおよび小型材料試験機の製作費として使用する。当初の研究費使用計画では,本年度に触診ロボットの製作まで行う予定であったが,ロボット動作軌道計画手法の構築に合わせて設計をする必要があるため,ロボットの製作を次年度以降に行うこととした.そのため,当初の研究費使用計画と差額が発生した.次年度以降の主な研究費用途は,触診ロボットの要素部品や大規模数値解析用のワークステーションである.また,提案手法の有用性を検証するための動物実験や臨床試験に関する研究出張費,成果を発表するための学会出張費にも使用する.
ヒッグスとbクォークとの結合定数測定による新現象探索とシリコン検出器開発

万物の質量の起源と考えられているヒッグス粒子の探索に向けて,重要な役割を果たす荷電粒子飛跡検出器の設置調整作業を行い,また,bクォークを同定するための手法を精査。ヒッグス粒子がbクォーク対に崩壊する事象を探査する準備が整った。探索のためのデータ収集を続ける一方で,重要な背景事象であるトップクォーク対生成事象の生成確率を測定した。さらに,将来計画へ向けての新技術を用いたシリコン検出器開発では,実用化のメドを立てた。(1)欧州原子核研究機構(CERN)におけるLHC実験の一つATLAS実験に参画し、ヒッグスがbクォーク対に崩壊する事象を探索する。(2) LHC以降の将来計画として、bクォークの湯川結合定数の精密測定が考えられる。このためには、LHCのアップグレードあるいは国際大型線形加速器実験の推進が必要であり、それらの将来計画に向けた次世代シリコン飛跡検出器の開発を行う万物の質量の起源と考えられているヒッグス粒子の探索に向けて,重要な役割を果たす荷電粒子飛跡検出器の設置調整作業を行い,また,bクォークを同定するための手法を精査。本研究では、欧州原子核研究機構で準備中のアトラス実験において、質量の起源と考えられているヒッグス粒子の探索と、bクォークの湯川結合定数の測定を目指している。ヒッグスの崩壊モードとしてH->bbを使うので、bクォーク起源のジェット(=bジェット)を効率良く同定することが実験成否の鍵を握る。同時に、bジェット同定の効率、誤認確率の評価が解析における要であるが、ハドロン衝突型実験では性能評価のためのコントロールサンプル作成が困難なため、モンテカルロシミュレーション(MC)に頼らざるをえない。そこで、なるべくMCに頼らずにすむ新しい性能評価方法の開発を行った。MCデータを用い、測定が原理的に可能であることを示した。また、年度を跨いでの繰り越し研究によって、測定に使用する変数の取捨選択、最適化等を行うことができた。本研究で使用するqqH(->bb)あるいはbbA(->bb)過程にはトリガーロジック構築に使われる孤立レプトンが存在しないため、有効なトリガー構築が解析で重要である。MCデータを用いて、bハドロン崩壊によるレプトンを検出することによって、bbA(->bb)過程をトリガーできるか調べ、十分トリガー可能であることを示した。さらに繰り越しによって、トリガーレートをMCから調べることができた。本研究で重要な役割を果たす検出器は、シリコンピクセル及びストリップ検出器である。そこで、シリコンストリップ検出器のモニタリングシステムの開発、動作テストなどを行った。また、次世代シリコン半導体検出器としてSilicon On Insulator(SOI)と呼ばれる技術を用いた検出器開発も行っている。現在ビームテストに向けて、信号の読み出しシステムの開発その他の準備を行っている。今年度は、1)20019年度に開始される欧州原子核研究機構のLHC実験の一つATLAS実験に参加し、bクォークの湯川結合定数測定に重要となるSCTと呼ばれるシリコン検出器の整備と、bbH(->bb)というヒッグス生成崩壊過程の探索感度の調査を行った。また2)将来の実験に備えて、SOIと呼ばれるテクノロジーを用いた。また2)将来の実験に備えて、SOIと呼ばれるテクノロジーを用いた新型シリコン検出器の開発を行った。1)SCTのモニタリングソフトウェアの開発、特にモニター結果をデータベースに読み書きして検出器の振る舞いを容易に調べるための汎用ツールの開発を行った。このツールを利用して、SCTのノイズレベルを詳細に調査し、ノイズレベルがほぼ設計値通りであることを確認した。この結果を論文として共同執筆中である。また、本研究費によって雇用した研究員が超対称性ヒッグスHがbbH(->bb)と生成・崩壊する過程をシミュレーションにより精査し、超対称性理論のパラメータに依存するが、発見のためにはオーダーとして数10fb^<-1>から100fb^<-1>必要であると結論付けた。2)高エネルギー加速器研究機構測定器開発室が主導しているSOI検出器の開発に参加し、テスト用読み出しシステムの開発、及び3種類のプロトタイプ検出器のテストを行つた。テスト内容は、バイアス電流vs電圧特性などのアナログ回路の特性調査、信号読み出しテスト、可視光レーザー及びX線・β線等の放射線に対する検出器の応答特性の測定などである。この結果、基本的には粒子検出器として作動していることを確認した。また、backgate bias効果と呼ばれるダイオード特性の変化を観測し、こめ効果の抑制が実用化に向けての最重要課題であると結論付けた。今年度の本研究は、以下の4点に大別できる。1)シリコン半導体飛跡検出器(SCT)のモニタリングシステムを拡充した。モニターしデータベースに記録する変数をこれまで以上に増やし、かつその流れの自動化を図った。これにより、並行して開発を進めていたデータベースbrowserを使い、迅速かつより複雑な解析を行えるようになり、検出器の振る舞いをより詳細にモニターすることで、データクオリティの格段の向上を望めるようになった。2) SCTのノイズに関する詳細な解析を行った。温度に対する依存性、および、物理ランと較正を目的としたランでの違い等を調べ、その結果をコラボレーション内部の論文として纏めた。

また、2009年11月のLHCの運転開始後は、トリガーによるヒット占有率の違い、センサーのバイアス電圧に対するノイズ依存性などを調査し、検出器が設計通りに動作していることを確認した。3)ベクトルボソンの融合により生成されたヒッグスボソンがb反bクォーク対に崩壊する事象を用いたヒッグス探索感度を最新のシミュレーションを用いて調査した。その結果、過去の簡易シミュレーションを用いた先行研究の結果を覆し、設計通りのルミノシティで3年程度データ収集しても発見するのが容易ではないことがわかった。4) SOIに関しては、計数型検出器のアナログ特性のテストを主に行った。電流-電圧特性を詳細に測定し、温度依存性、その他の外部環境による違いを考察した。また、ある特定のプロトタイプが通常よりも大きな暗電流を持つことをつきとめ、その原田解明に取り組んだ。結果として、その原因の特定には至らなかったが、種々のプロトタイプを系統的にテストすることでセンサーに対する理解が深まった。今年度はLHCが順調に稼働し実データの収集を開始した。そこで、まずは、本研究テーマに深く関わりのあるbクォーク同定性能を実データから評価する手法を確立した。将来行うヒッグスとbクォークとの結合定数測定の際には、bクォーク同定性能の評価が最も大きな系統誤差の要因となることが予想されるので、bクォーク同定効率および誤同定確率を精度よく測定すること、およびその手法の確立は、実験初期のデータを使って行うべき重要な研究である。bクォーク同定が重要な役割を果たすと同時に、7TeVという人類未踏のエネルギー領域でのQCDの検証のために、トップクォーク対生成断面積の測定も行った。トップクォーク対生成事象は、ヒッグス探索で最も重要な背景事象の一つなので、その生成断面積を精度よく測定することはヒッグス探索の第一歩としても非常に重要である。その結果は、理論的予想とよく一致した。同時に、系統誤差の精査により、現時点での検出器の性能および問題点を浮かび上がらせることに成功した。bクォーク同定の主役はシリコン飛跡検出器であるが、ビーム衝突点に近く放射線損傷が大きいので、将来的には交換することが決まっている。そこで、新型シリコン検出器のプロトタイプを試験するためのデータ収集システムの開発を行った。現存するシステムでは、同時に多くの検出器からの信号を読み出せないという拡張性の問題があったが、開発した新システムではこの問題を解決することができた。同時に、汎用性、価格の面からも既存システムを大きく上回るシステムを構築できた。
難治性EBウイルス関連疾患に対する新しい遺伝子治療の基礎的研究

EBウイルス(EBV)は多様なヒト腫瘍性疾患に関連する。EBV関連腫瘍は臨床的に悪性のものが多く、決め手となる治療法は未確立である。本研究は細胞内に持続感染するEBVの存在自体を標的とする新しい抗EBV腫瘍遺伝子治療法の確立を目的とした。EBNA1は感染細胞内でのEBVゲノム(episome)複製・維持に必須な唯一のウイルス蛋白であることから、我々はEBNA1を標的に定め、その機能阻害により、感染細胞からのEBV episome脱落促進と腫瘍増殖抑制をおこさせる治療戦略を検討し、以下の成果を得た。1.野生型(wt)EBNA1のN末側の大半を欠如する変異体を構築、アデノウイルスベクターに搭載した。これを用いて、細胞からのEBV episomeの維持/脱落がモニター可能な人為的EBV陽性変換細胞株(リンパ球、上皮細胞)に対し、作製したEBNA1変異体が効率的にEBV episomeを駆逐するdominant-negative(dn)EBNA1であることを確認した。2.このdnEBNA1がEBV陽性バーキットリンパ腫、T/NKリンパ腫に対しても同様にウイルスを追い出し、それに伴って細胞の増殖も抑制することをin vitroおよびin vivo動物実験で確認した。3.dnEBNA1はヒトfibroblast、EBV陰性細胞の増殖は阻害しなかった。4.この腫瘍抑制作用は、wtEBNA1のoriP結合の競合阻害だけでなく、wtEBNA1の転写プロモーターQp活性の抑制によるwtEBNA1のde novo合成阻害とアポトーシス誘導という複数の機序による可能性を見い出した。以上の成績は、我々の作製したdnEBNA1がEBV関連腫瘍性疾患に対してウイルス特異的に有効、かつ安全な新規遺伝子治療用分子候補であることを示すとともに、従来否定的であったwtEBNA1の発癌活性の有無を検索する上でも有用であると考えられた。EBウイルス(EBV)はリンパ球系、上皮系など多様な細胞増殖疾患の発生に関連する。本研究は感染細胞内に持続感染するEBVの存在自体を標的とする、EBV腫瘍に対する新しい遺伝子治療法の確立を目指している。具体的には、感染細胞内EBVエピゾームの複製・維持に必須な唯一のウイルス蛋白であるEBNA1の機能阻害に働くdominant-negative変異体(dnEBNA1)を作製し、これによる細胞からのEBVの強制的脱落促進と、それに伴う腫瘍細胞の悪性増殖抑制効果について検討し、これまでに以下の成果を得た。1)oriP結合能と2量体形成能は保持するがウイルスゲノム複製をサポートできないと考えられるEBNA1欠失変異体遺伝子を独自に構築し、E1/E3欠損ファイバー置換アデノウイルスベクター(Adv5/35f-DNE1)に搭載した。現在さらにEBV陽性腫瘍細胞に対する増殖抑制効果をin vitroならびに動物実験にて検討中である。EBウイルス(EBV)nuclear antigen1(EBNA1)はEBVゲノム(episome)が感染細胞内で複製・維持されるために必須な唯一のウイルス蛋白である。本研究では、独自にEBNA1変異体遺伝子を作製、これが野生型EBNA1の機能阻害によりEBV感染細胞からウイルスepisomeを駆逐するかどうかを検討し、以下の成果を得た。1.wtEBNA1のN末端側の大半を欠如するEBNA1変異体を構築、これをアデノウイルスベクターに搭載した。これを用いて、細胞からのEBV episomeの維持/脱落がモニター可能な人為的EBV陽性変換細胞株(リンパ球系、上皮細胞系)を被験細胞として、作製したEBNA1変異体が効率的EBV episome脱落促進に機能するdominant-negative(dn)

EBNA1であることを確認した。2.さらにこのdnEBNA1が、EBV陽性のB細胞性腫瘍(バーキットリンパ腫)に対してもウイルスゲノムを追い出し、同時にそれに伴って腫瘍細胞の悪性増殖形質も抑制することをin vitroで確認した。またこの作用は、野生型(wild-type、wt)EBNA1の転写プロモーターであるQp活性抑制によるwtEBNA1のde novo合成阻害、ならびにアポトーシス誘導、という複数のメカニズムが関与することを見い出した。以上の成績は、我々のdnEBNA1がEBV関連腫瘍性疾患に対してウイルス特異的に有効な新規遺伝子治療用分子となる可能性を示すものである。
Gタンパク質活性検出FRETプローブの開発

本研究では生細胞においてGPCRを介した三量体Gタンパク質の活性化を検出するFRETプローブの開発を目的としている。開発したFRETプローブは野生型Gタンパク質と同様にGPCRに共役し、リガンド依存的なFRETシグナルを示した。また、細胞走化時の三量体Gタンパク質活性化の検出を可能とし、Gタンパク質活性化後の細胞膜伸張が明らかになった。本研究では、GPCRへのリガンド結合による3量体Gタンパク質活性化を、各種RGSとGタンパク質の相互作用により検出することを目的としている。とくに生きた細胞において、活性化された三量体Gタンパク質およびRGS相互作用をFRET(蛍光共鳴エネルギー転移)により検出し、生理的なGPCRシグナル伝達の時間的・空間的な解析を目指している。FRETプローブとして、蛍光色素結合Gαi1サブユニットと蛍光タンパク質を融合したRGSドメインをリンカーペプチドにより一分子化したものを作成した。5種類のRGS(RGS2,RGS4,RGS9,RGS10,GAIP)とGiクラスGタンパク質との相互作用について検討し、RGS10を用いたFRETプローブにおいて、Gタンパク質をAlF_4^-で直接活性化した場合に最も大きいFRETシグナルの増強を確認した。Gi共役型受容体受容体であるBLT1あるいはα2Aを発現させた培養細胞においてリガンド結合依存的なFRETシグナル増強の検出に成功した。Gタンパク質の定常的活性化型変異(Gαi1 Q204L mutant相当)およびRGS非相互作用変異(Gαi1 G183S mutant相当)の各改変体を用いたFRETプローブ場合、あるいはGPCRのアンタゴニストによる前処理を行った場合はFRETシグナルの変化を示さず、GPCRを介したシグナルであることが確認できた。さらに局所的なGタンパク質活性化を観察するため、分化させたヒト白血球由来HL-60細胞へFRETプローブを発現させ、細胞遊走時のFRETシグナル変化について測定を行った。マイクロピペットによるリガンド拡散刺激に対して、HL-60細胞内のFRETプローブは刺激方向へのFRETシグナル増強を示した。さらに遊走時における仮足の伸張とFRETシグナルの経時的変化ついて検討を進めている。本課題では、GPCRへのリガンド結合によるGタンパク質の活性化を直接観察するFRETプローブの開発、および生細胞でのリアルタイムイメージングによるシグナル伝達の時間的・空間的なGタンパク質活性変化の解析を目的としている。22年度は、GiクラスGタンパク質の活性変化について、生化学測定およびリアルタイムイメージングによる解析を進めた。FRETプローブを発現した培養細胞の膜画分は、野生型Gタンパク質を発現させた場合と同程度のリガンド濃度依存的GTPγS結合活性を示した。またFRETプローブを発現させた場合におけるGPCRのリガンド結合について、野生型Gタンパク質を発現させた場合と同程度の高親和性リガンド結合活性を確認した。FRETプローブを構成するGタンパク質部分は野生型と同様の活性を持つことが明らかとなった。さらに生細胞での局所的シグナル伝達と細胞走化性について測定を行った。ヒト白血球由来HL-60細胞は好中球様に分化することにより、LTB_4に対する走化性を示す。マイクロピペットを用いて溶液中にリガンド濃度勾配を作成し、FRETブローブを発現させた分化型HL-60細胞の応答について画像測定および解析を行った。FRETプローブを発現させたHL-60細胞はリガンド濃度勾配に従った走化性を示すとともに、局所的刺激に応じたFRETシグナルを示した。走化方向における細胞膜の伸長速度とFRETシグナルの強度について相関係数を求めた場合、相関係数のピークは相対時刻0より20秒程度正にあることが確認できた。細胞外の局所的リガンド刺激に応じたGPCRを介する3量体Gタンパク質の活性化部位およびこれに続く細胞の形態変化について、開発したFRETプローブにより解析可能であることが明らかとなった。
マウス個体におけるDNAポリメラーゼβの機能解析

DNA polymerase β(Polβ)は、塩基除去修復に関与し、短いDNAギャップを埋める活性を持つことが明らかとなっている。また個体においては、精巣や胸腺、脳で活性が高いなどの性質から、これらの臓器での修復・組換えへの関与が示唆されているが不明な点が多い。私は、Polβ欠損マウス(Polβ-/-)を作製し、発生過程の神経系の広範囲において分化した直後の神経細胞で異常に多くの細胞死(アポトーシス)が認められることを明らかにしている。さらに、p53欠損マウスとの二重変異マウスを作製した結果、p53のヘテロ変異(Polβ-/-p53+/-)により細胞死は減少し、ホモ変異(Polβ-/-p53-/-)でほぼ完全に消失していることから、このアポトーシスがp53依存的経路により制御されていることが明かとなった。しかし、予想に反してPolβ-/-で観察される脳構造の異常は、Polβ-/-p53-/-マウスにおいて回復しなかった。このことから、アポトーシスへの誘導を逃れた神経細胞は、その機能が完全には回復できておらず、神経細胞の発生・分化におけるPolβの役割の重要性が明確となった。さらに、p53の活性化はDNA損傷の蓄積が原因であると考えられるので、DNAの単鎖切断部位を認識し活性化することで塩基除去修復やアポトーシスに関与するPoly(ADP-ribose) Polymerase-1 (PARP-1)欠損マウスとの二重変異マウスを作製し、Polβ欠損マウスにおける神経細胞死へのPARP-1の関与を解析した。その結果、ホモ変異(Polβ-/-PARP-1-/-)は、胎生中期で発生異常が認められ致死となった。いっぽう、ヘテロ変異(Polβ-/-PARP-1+/-)では、Polβ-/-でみられる神経細胞死の減少が観察された。したがって、Polβ欠損により起こるアポトーシスに対してPARP-1の発現低下が抑制的に働くことが示唆された。DNAポリメラーゼβ(Polβ)は、短いDNAギャップを埋める活性を持ち、塩基除去修復に関与することが明らかとなっている。また個体においては、精巣や胸腺、脳で発現および活性が高いという性質から、これら臓器の特徴である細胞の多様性形成のメカニズムとして示唆される修復・組換えへの関与が考えられてきた。しかし、個体における生理的能や疾患との関連に関しては不明な点が多く残されている。これを明かにするためジーンターゲティングによりPolβKOマウス(Polβ-/-)を作製し解析を行っている。すでに、Polβ-/-は出生直後に呼吸不全により致死となること、その原因として、発生過程の中枢および末梢神経系の広範囲で分化直後の神経細胞が異常に多くの細胞死を起こしていることを報告してきた。これにより、Polβは個体発生に必須であり、神経発生において重要な役割を果たしていることが明かとなった。この神経発生時にみられる細胞死は、何らかの要因によるDNA損傷がPolβの欠損により蓄積し、アポートシスへ誘導されたためと考えられるが詳細は不明である。この問題に取り組むため、いくつかの2重変異マウスを作製して解析を進めている。その一つである癌抑制遺伝子p53はDNA損傷により活性化され、チェックポイント制御やDNA修復、アポトーシスを誘導することが明らかとなっている。そこで、Polβとp53の二重変異マウスを作製した。その結果、p53のヘテロ変異(Polβ-/-p53+-/-)により細胞死は減少し、ホモ変異(Polβ-/-p53-/-)でほぼ完全に消失していることがわかった。このことから、Polβ-/-における神経細胞死は、p53の制御によりアポトーシスへ誘導されることが明らかとなった。しかし、予想に反してPolβ-/-p53-/-マウスは生存できなかった。解析を進めたところ、Polβ-/-で観察される脳構造の異常がPolβ-/-p53-/-でも回復しないことが明かとなった。このことから、p53欠損によりアポトーシスへの誘導を逃れた神経細胞は、その機能が完全には回復できていないと考えられる。さらに、p53の活性化はDNA損傷の蓄積が原因であると考えられるので、

DNAの単鎖切断部位を認識し活性化することで塩基除去修復やアポトーシスに関与するPoly(ADP-ribose) Polymerase-1 (PARP-1)欠損マウスとの二重変異マウスを作製し、Polβ欠損マウスにおける神経細胞死へのPARP-1の関与を解析した。その結果、ホモ変異(Polβ-/-PARP-1-/-)は、胎生中期で発生異常が認められ致死となった。いっぽう、ヘテロ変異(Polβ-/-PARP-1+/-)では、Polβ-/-でみられる神経細胞死の減少が観察された。したがって、Polβ欠損により起こるアポトーシスに対してPARP-1の発現低下が抑制的に働くことが示唆された。
固体表面におけるイオンの電荷移行と励起過程の理論的研究

最近核融合や種々の材料工学の分野において、最も基本的な問題としてイオンと固体表面との相互作用に関する多くの研究が進められている。しかしイオンと表面原子との衝突に伴うエネルギー移行や電荷移行など最も基礎的な素過程に関して必ずしもよく解明されたとはいえない。本研究はこれらの問題を理論的に解明することを目的とする。まず理論計算法としてDV-Xα法を選んだ。理由は非断熱過程の確率を求めるのに必要な動径結合項や回転結合項の多中心積分を容易に行うことができ、一般的な問題へ応用することが可能であることである。これらの計算を行うための数値計算プログラムを開発し、簡単な問題に応用し、プログラムの精度について検討を行った。つぎにイオン-固体表面の問題に入る前にイオン-原子の衝突の問題に適用することを試みた。具体的には【He^+】-Siの問題をとり上げ、本研究で開発した数値積分法を用いて動径結合および回転結合のきょりによる変化を求めた。その結果を用いて直線近似による軌道を考え電荷移行の確率の計算を行った。衝突エネルギーは500eV,1Kev,2Kevについて調べた。計算結果から分子軌道で5α→4α(Si3p→He1S)の動径結合項による寄与が最も大きく2π→4α(Si3p→He1S)等の回転結合項の寄与はその1/10程度であることがわかった。また衝突エネルギーは1KeVの場合、最も確率が大きくなることがわかった。しかし結果を詳細に検討した結果直線近似はあまりよい近似でないことやHeの基底関数として2pまで含めて計算したが、基底の拡張を行う必要があるように思われるので、これらの点を改良することが次の課題と考えられる。さらに表面を近似するため、Si原子をSiクラスターに置き代えて計算方法を開発し、応用していく予定である。
妊娠初期の血中ＧＡＬＥＣＴＩＮ－１及びＨＳＤ１７Ｂ１による妊娠高血圧腎症発症予知

妊娠初期のPP-13がPEで低値を示すことは複数のコホート研究で一致した結果である。しかし、妊娠初期のPP-13単独での早発型早産PEの予知力は偽陽性率12%、感度90%と不十分である(Nicolaides et al. Ultrasound Obstet Gynecol 2006;27:13)。今年度は,妊娠初期妊婦80例についてBioVender社のELISAでHuman Placental Protein 13を測定したところ,平均値±SDは,40.3±19.1 pg/mLであった.一方,妊娠34ー37週の妊娠後期妊婦80例について同様の測定を行ったところ,平均値±SDは,111.1±58.2 pg/mLであった.この結果は,「PP-13は妊娠5週から妊婦血中に検出され、20週以降漸増し、娩出後には徐々に減少し検出されなくなる。一方、PEは、妊娠20週未満では正常妊婦よりも低値を示すが、20週以降は逆に正常妊婦よりも有意に高値を示し、分娩後は速やかに低下して検出されなくなる」というこれまでの研究者作成によるELISAの結果と矛盾しないものであった.本研究の結果,「妊娠初期のPP-13濃度の平均値に比較して、妊娠37週前後のPP-13濃度の平均値がおよそ2倍を示した」ことから、以後の予知研究で使用することにした.2019年度以降は,これまでに集積した700例の妊娠初期症例を用いて,PP-13, Gal-1, PlGF,母体情報(初産経産の別,既往妊娠高血圧腎症・妊娠高血圧既往,非妊時のBMI,妊娠初期の外来血圧レベル,および,妊娠11ー13週の子宮動脈血流速度波形を組み合わせて,早発型(<34週未満発症)妊娠高血圧腎症,早産期発症(<37週未満発症)妊娠高血圧腎症の発症予知を検討する.最終年度までに1500例について検討し,開発モデルを作成する予定である.これまでの市販されているELISAによる検討から,HSD17B1は使えないこと,PP-13とGalectin-1(Gal-1)は使えることが分かった.なお,これまでの検討から,妊娠初期のPlGFは妊娠高血圧腎症予知に有用であることはすでにわかっている.症例は順調に集まっており,最終年度までに1500例に達する可能性が極めて高い.研究は順調に計画通り進行している.2019年度以降は,これまでに集積した700例の妊娠初期症例を用いて,PP-13, Gal-1, PlGF,母体情報(初産経産の別,既往妊娠高血圧腎症・妊娠高血圧既往,非妊時のBMI,妊娠初期の外来血圧レベル,および,妊娠11ー13週の子宮動脈血流速度波形を組み合わせて,早発型(<34週未満発症)妊娠高血圧腎症,早産期発症(<37週未満発症)妊娠高血圧腎症の発症予知を検討する.最終年度までに1500例について検討し,開発モデルを作成する予定である.本研究では、1)妊娠1013週の血清HSD17B1低下はその後のPE発症を予知するか、2)妊娠1013週の血漿Gal-1低下はその後のPE発症を予知するか、3)母体因子(PE既往など)、妊娠初期の血圧レベル、妊娠1013週のHSD17B1、Gal-1、PP-13、及びPlGFの組み合わせは、偽陽性率10%未満で、かつ陰性的中率99.5%以上の早発型PE予知モデルを開発できるか、4)同組み合わせは、偽陽性率10%未満で、かつ感度80%以上の全PE予知モデルを開発できるか、を検討する。1)について、本年度は、市販されたHSD17B1のELISAキット(Biomatik社)について、保存されていた妊婦の血漿80例を用いて予備実験を行った。しかし、測定限界未満の症例が多く、このキットではHSD17B1の測定は難しいと判断した。平成30年度以降、2) 4)を実施するために、2016年6月2018年3月にかけて、妊娠初期の血清、血漿を420例分-80°Cで保存した。本年度より、妊婦健診の1113週において、全妊婦を対象に子宮動脈血流速度波形血流速度波形のpulsatility index(PI)測定を開始した。これにより、妊娠初期における早発型PE予知モデルにおいて、母体因子(PE既往など)、妊娠初期の血圧レベルに加え、子宮動脈血流速度波形のPI値が加わることになった。その結果、最悪、予定していたすべてのキット(HSD17B1, PP-13, Gal-1)の測定が不可能になった場合であっても、少なくともPlGFに関してはRoche Diagnostics社のElecsysを用いて計測できることがすでに確認ずみであることから、最低限の目標レベルである、疑陽性率10%、感度80%の予知精度は確保できる見通しがついた。妊娠初期の妊婦血清、血漿の集まり方がやや悪い。今年度は,妊娠初期妊婦80例についてBioVender社のELISAでHuman Placental Protein 13を測定したところ,平均値±SDは,40.3±19.1 pg/mLであった.

一方,妊娠34ー37週の妊娠後期妊婦80例について同様の測定を行ったところ,平均値±SDは,111.1±58.2 pg/mLであった.この結果は,「PP-13は妊娠5週から妊婦血中に検出され、20週以降漸増し、娩出後には徐々に減少し検出されなくなる。一方、PEは、妊娠20週未満では正常妊婦よりも低値を示すが、20週以降は逆に正常妊婦よりも有意に高値を示し、分娩後は速やかに低下して検出されなくなる」というこれまでの研究者作成によるELISAの結果と矛盾しないものであった.本研究の結果,「妊娠初期のPP-13濃度の平均値に比較して、妊娠37週前後のPP-13濃度の平均値がおよそ2倍を示した」ことから、以後の予知研究で使用することにした.2019年度以降は,これまでに集積した700例の妊娠初期症例を用いて,PP-13, Gal-1, PlGF,母体情報(初産経産の別,既往妊娠高血圧腎症・妊娠高血圧既往,非妊時のBMI,妊娠初期の外来血圧レベル,および,妊娠11ー13週の子宮動脈血流速度波形を組み合わせて,早発型(<34週未満発症)妊娠高血圧腎症,早産期発症(<37週未満発症)妊娠高血圧腎症の発症予知を検討する.最終年度までに1500例について検討し,開発モデルを作成する予定である.これまでの市販されているELISAによる検討から,HSD17B1は使えないこと,PP-13とGalectin-1(Gal-1)は使えることが分かった.なお,これまでの検討から,妊娠初期のPlGFは妊娠高血圧腎症予知に有用であることはすでにわかっている.症例は順調に集まっており,最終年度までに1500例に達する可能性が極めて高い.研究は順調に計画通り進行している.妊娠初期の血漿HSD17B1による妊娠高血圧腎症発症予知は現在使用できる販売キットでは難しいことが判明した。平成30年度は、BioVendor社から販売されているヒトPP-13のELISAキットを用いて、平成28年度に集積されPEを発症しなかった正常妊婦80例の妊娠初期の血清と、平成1620年度に集積されPEを発症しなかった正常妊婦80例の妊娠37週前後の血清を利用して、BioVendor社のELISAキットの精度を検討する。妊娠初期の血清、血漿の集積を続ける。2019年度以降は,これまでに集積した700例の妊娠初期症例を用いて,PP-13, Gal-1, PlGF,母体情報(初産経産の別,既往妊娠高血圧腎症・妊娠高血圧既往,非妊時のBMI,妊娠初期の外来血圧レベル,および,妊娠11ー13週の子宮動脈血流速度波形を組み合わせて,早発型(<34週未満発症)妊娠高血圧腎症,早産期発症(<37週未満発症)妊娠高血圧腎症の発症予知を検討する.最終年度までに1500例について検討し,開発モデルを作成する予定である.
ナノファイバー/ウエッブのトライボロジー評価に関する研究

単軸引張、応力緩和、3点引張などの多項目試験が可能なナノファーバー力学強度試験機を開発した。引張強度のファイバー径や環境依存性などを明らかにするとともに、サンプルの採取やホルダー形状についても最適な方法を確立できた。さらにポリウレタン(PU)、ナイロン-6、ポリプロピレンなどのナノウエッブの作製条件、メタライズなど高次加工の効果、すべり摩擦特性、帯電効果などを明らかにした。1)ナノファイバー/ウエッブの力学特性(強度、摩擦特性)の評価試験試作した試験機を用い、ポリエチレン(PE)、カーボン(C)、ガラス(G)の極細繊維、ならびにナイロンー6ナノ繊維・ウエッブの試験材として評価試験を実施した。繊維径が小さくなると強度が増す効果PEやCで顕著なこと、ならびにナノ不織布の摩擦のスティックスリップ現象などを考察した。その成果を国際会議(アジア繊維国際会議、上田)に発表するとともに、欧文誌に投稿した。2)ナノファイバーの試験法エレクトロスピンイング法で作成したナイロンー6ナノファイバーの引張り強度試験を行い、結果を解析した。その結果、溶融紡糸ナイロン糸に比べ弾性率は同程度であるが、破断強度は1/6ほど低下した。3)ナノウエブの拭浄試験法超微粒子ダストの拭浄試験機の試作のために、標準的なナノ微粒子ダストの作成法ならびに産業界で実施されている試験法などを調査した。この結果にもとづき、H22年度に試作機を製作する。研究代表者富山県工業技術センター榎本チーム・極細ファイバー試験機の多機能化を目的として、産業ニーズを考慮し3点曲げ負荷試験を実施しデータ解析を行った。その結果をまとめJ.Text.Eng.誌に掲載した。曳糸試験については信州大で実施し、共同研究成果としてMacromolecular Mater. & Eng.誌に報告した。・エレクトロスピンニングによる生体適合する素材を検討し、下述の実験を信州大で実施した。・ナノ不織布の拭浄性試験について、新東科学(株)のトライボギアType:33を購入し、親水性ならびに疎水性ポリウレタン(PU)不織布および(株)テクノスの市販ワイパークロス材についてガラスおよびシリコンウエハを相手に摩擦試験を行った。結果については、疎水性PUの摩擦係数が最も高い。これらの結果はH23年5月の繊維機械学会で発表することとした。研究協力者信州大学金チーム・銅蒸着したエレクトロスピンニングナノファイバーの引張試験を行い、蒸着による繊維強度向上などの成果を、米国アナハイム市で開かれたNANOTECH2010で発表した。・PVA/ヒアルロン酸複合ナノファイバーを作製した。細胞培養や創傷被覆材として用いるため、PVAの水への溶解を架橋することで抑えることに成功した。また、生体適合性評価(細胞接着率評価)を行ったところ、細胞培養皿と同等の生体適合性を示した。このことから、PVA/ヒアルロン酸複合ナノファイバーは生体適合性が非常に高いことが分かった。○ナノウエッブのトライボロジー試験評価(最終年度に実施した研究成果)・PUナノウエッブのガラス基板ならびにシリコンウエハに対する摩擦評価を行った。押し付け力(W)増加とともに摩擦係数(μ)は減少した。摩擦開始時(約0.5N)のμ値は、親水性PU不織布がガラス対しもっとも高く2.0、w=3Nあたりでμ=0.7程度となった。siウエハに対し親水性、疎水性PUともに軽い押し付け力(約0.3N)ではμ=1.1、高い押し付け力(約3N)ではμ=0.7となった。・疎水性PUにフッ素コートした場合、Siウエハに対してのみ約30%の摩擦低減効果が見られた。・シリコンウエハへの移着は、軽い押し付け力(約0.2N)から摩擦方向に沿って観察された。・親水・疎水PUのいずれに対してもガラス基板では、摩擦初期に-120-250Vの帯電ピークが現れ、直ちに解消した。Siウエハに対しては、疎水性PUが摩擦開始直後に-300v程度のピークを示したが、親水性PUでは、帯電ピークは見られなかった。・現在、論文投稿にむけて作業している。○ナノファイバーの力学試験評価(期間全体を通じて実施した研究成果)・試作したナノファイバー強度試験機を用いて、300nmから数ミクロン径の各種ファイバーの単軸引張、クリープ、3点引張試験を行った。引張り強度のファイバー径依存性、環境依存性などが明らかにできた。・ナノファーバーのサンプルの採取方法や適正な試験長についても知見を得て、把持法を最適化できた。・液体中のナノウエッブ濡れ性評価も可能であることを確かめた。○ナノファイバーウエッブの創製とトライボロジー評価・インプロセス帯電除去によりポリエステルのような絶縁性基材にもナノコートできることを示した。・クリーン環境でのナノウエッブの拭き取り摩擦試験・静電帯電試験を実施、ナノウエッブの押し付け力の増加とともに摩擦係数が減少する効果などトライボロジー特性を明らかにした。・溶媒を使わないハンドスピンイング法の基礎実験をおこない目途をつけた。
突発災害対応型浅海用海底地震計の開発

平成16年度の研究実施計画に基づき,海底地震計各基本要素の試験,従来型海底地震計の再検討,海底地震観測への適用をおこなった.海底地震計基本要素の試験として,以下を行った.まず,センサーについては,緊急時には機材の輸送方法が限定されることから,小型かつ衝撃に強いものが望ましい.そこで,消費電力の点で不利となるが,地震発生直後の短期間の観測ができればよいものと考え,加速度計の導入を試みた.従来から自己浮上式海底地震計で使用されている,低消費電力型のレコーダを用い,センサー出力を適切に記録するように改良を施した後,まず陸上で収録試験を行った.次に,海底における収録記録の良否を確認するため,8月に宮城沖で実施された構造探査実験の中で海底地震計1台の中に,従来型4.5Hz速度計センサーに加え,加速度計を搭載してエアガンならびにダイナマイトによる制御震源記録の収録を試みた.利得の設定の問題のため,あらたなセンサーの記録は,宮城沖における構造調査としての解析に使用できるレベルには達していなかったが,敷設時の空中姿勢や,回収時の水中における姿勢は,従来とかわらず,地震計を回収することができた.また,宮城沖の他に当初計画されていた茨城沖/東南海・南海/日向灘における海底地震観測に参加すると共に,9月に発生した紀伊半島南東沖における地震を受け,ヘリコプターを用いた緊急海底地震観測に参加した.この中で,作業手順の効率化による,地震計準備期間の短縮化をはかった.また,12月に発生したスマトラ沖の地震を受け,余震観測用に海底地震計を急遽準備したが,このなかで,消費電力の削減を試みつつ,加速度センサーの搭載を行い,現在も観測中である.平成14年度の研究実施計画に基づき、新たな海底地震計のセンサー、レコーダー、切り離し装置、アンカーなどの各基本要素についての検討と、地震計試作後の比較実験の方法についての検討を行なった。特に今年度は、比較観測を行なうための予備実験に成功した。今年度、従来の17インチガラス球1つを利用した海底地震計に、地殻上下変動の検出を目的とした小型の圧力計を付加した海底地震・圧力計をはじめて製作した。圧力計はコンパクトな円筒形容器2つに、センサー部およびデータロガー部、電源などを収納しており、本研究課題で作成をめざす地震計の形状に類似したものを使用している。この海底地震・圧力計を突発災害発生時における機動観測に、もっとも優れた輸送手段の一つと考えられるヘリコプターを利用して、茨城沖に2台設置することに成功した。2台の海底地震・圧力計は、100日間程度の観測の後、船を利用した装置の回収に成功し、地震記録および圧力記録ともに良好なデータを得ることができたことを確認している。本研究において地震計装置を試作した後は、動作確認が完了できた時点で、従来の海底地震計との比較観測を実施すべきであるが、その際の一つの方法として、今年度実施した海底地震・圧力観測装置の製作と実地観測の経験を利用することを検討している。ただし、圧力観測と地震観測では、要求される地面とセンサー部とのカップリングの状態などが異なることなどに起因して、全体の形状については考慮すべき点が残っている。平成15年度の研究実施計画に基づき、新たな浅海用海底地震計用途のセンサー、レコーダー、切り離し装置、アンカー、電源、耐圧容器などの各基本要素についての検討をすすめるとともに、地震計の設置・回収方法や、あらたな地震計試作後の比較実験についての検討を行った。特に今年度は、平成15年十勝沖地震の発生を受けて行われた本震発生直後に大規模な海底地震観測を通じて、緊急観測時に観測機材に対して要求される諸条件の検討を行った。2003年9月26日4時50分頃、十勝沖で気象庁マグニチュード8.0の地震が発生し、北海道で最大震度6弱が観測され、被害が発生した。地震調査研究推進本部によると、この地震により、釧路で1.2m、浦河で1.3m、八戸で1.0mなど、北海道から東北地方にかけての太平洋沿岸で津波が観測され、この地震の発震機構解は北西-南東方向に圧力軸をもつ逆断層型で、太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生した地震とされている。しかし震源の深さについては、震源決定機関により、ばらつきがみられ、過去に行われた構造調査の結果とも必ずしも調和的ではなかった。震源の位置を正確に把握することは、今回の地震の詳細を研究する上で重要な情報である。今回は本震後に発生する余震群を稠密海底地震観測で捉えることで、正確な余震分布を得ることができた。この観測を通じて、観測前の準備作業手順の簡素化方法、輸送方法や設置法、設置前の準備作業手順などについて検討した。平成16年度の研究実施計画に基づき,海底地震計各基本要素の試験,従来型海底地震計の再検討,海底地震観測への適用をおこなった.海底地震計基本要素の試験として,以下を行った.まず,センサーについては,緊急時には機材の輸送方法が限定されることから,小型かつ衝撃に強いものが望ましい.そこで,消費電力の点で不利となるが,地震発生直後の短期間の観測ができればよいものと考え,加速度計の導入を試みた.従来から自己浮上式海底地震計で使用されている,低消費電力型のレコーダを用い,センサー出力を適切に記録するように改良を施した後,まず陸上で収録試験を行った.

次に,海底における収録記録の良否を確認するため,8月に宮城沖で実施された構造探査実験の中で海底地震計1台の中に,従来型4.5Hz速度計センサーに加え,加速度計を搭載してエアガンならびにダイナマイトによる制御震源記録の収録を試みた.利得の設定の問題のため,あらたなセンサーの記録は,宮城沖における構造調査としての解析に使用できるレベルには達していなかったが,敷設時の空中姿勢や,回収時の水中における姿勢は,従来とかわらず,地震計を回収することができた.また,宮城沖の他に当初計画されていた茨城沖/東南海・南海/日向灘における海底地震観測に参加すると共に,9月に発生した紀伊半島南東沖における地震を受け,ヘリコプターを用いた緊急海底地震観測に参加した.この中で,作業手順の効率化による,地震計準備期間の短縮化をはかった.また,12月に発生したスマトラ沖の地震を受け,余震観測用に海底地震計を急遽準備したが,このなかで,消費電力の削減を試みつつ,加速度センサーの搭載を行い,現在も観測中である.
地域スポーツクラブの育成を見すえた学校体育施設開放のあり方に関する研究

文部科学省の調査(2002)によれば、わが国の体育・スポーツ施設約24万箇所のうち、学校体育・スポーツ施設は、大学・高専施設を含めると全体の3分の2(約66%)にも及ぶ。今後のスポーツ環境整備にあたっては、学校体育施設の効率的・効果的な活用が強く求められることになる。この学校開放について、総合型地域スポーツクラブとの関係から今後の課題を導こうとする研究は、これまでにほとんどみられなかった。そこで、本研究では学校開放に関わる規則、計画、組織の違いがどのような要因に規定されるのか、そしてそれらがいかなる条件のもとで変更されるのかを対照的な2事例の詳細な分析に基づいて検討した。1つは、学校開放の歴史が比較的長いK市Uスポーツクラブ(総合型クラブ)、もう1つは、校舎の新築を契機として開放委員会を刷新し、この組織を中心としてコミュニティスクール化を目ざしているT市M小学校のケースである。本研究の分析を通じて、学校開放に対する歴史的な経緯や行政サイドの考え方の違いによって学校開放運営委員会のあり方は異なることが示唆された。また、学校開放運営委員会を母体として総合型クラブへの展開がみられるところもあることが示された。一方で、学校開放運営委員会の活動は、教育委員会を含めた組織構造的な問題に大きく左右されることも示唆された。その場合でも、学校施設を建て直すといった変動が、施設開放や管理体制を見直す契機となっており、いわばハード面の更新がソフト面の変化を後押ししたとみることができる。以上の結果は、総合型クラブの育成を見すえた学校開放のあり方を考える上で有益な知見であると考えられる。平成17年度は、わが国が世界に誇るべき学校体育施設をより効果的・効率的に利用するための理論的整理をおこなった。具体的には、文部科学省等の調査から導かれる現状と課題についての分析、さらに拠点施設の整備、とくに学校施設を利用した総合型地域スポーツクラブの活用事例についての情報の収集・整理・分析をおこなった。また、学校体育施設開放の実態について関係者へのインタビュー調査および資料収集をおこない、とくに総合型クラブの運営に変わる学校体育施設開放運営委員会の活動に的を絞り、開放制度の運用上の問題、それへの対応等について調査した。具体的には、埼玉県所沢市と兵庫県神戸市において教育委員会ならびに総合型地域スポーツクラブを対象として、学校開放の現状と問題点について詳細な聞き取り調査を実施した(所沢市の分析結果については、その一部をすでに日本体育学会第56回大会において報告済み)。さらに所沢市の調査においては、実際に学校体育施設開放を利用している市民を対象としたプレ調査を実施し、利用者の視点からみた学校開放の問題点等について詳細な分析を行った。ここでの検討結果にもとづいて、次年度実施予定の調査項目の内容を検討する予定である。
ヒト消化器癌における癌退縮抗原遺伝子(MAGEgene)の発現とその意義

切除食道癌15例、大腸癌40例を対象としMAGEgene発現に関し検討を行った。一方、大腸癌においてMAGE-1,-2,-3,-4a/4b,-3/6は、それぞれ3/40(7.5%),6/40(15.0%),13/40(32.5%),5/40(12.5%),16/40(40.0%)にその発現を認めた。臨床病理学的因子との関係を検討した結果、リンパ節転移陽性例に有意にMAGE-3の発現が高かった(p<0.05)。また、Dukes′D症例におけるMAGE-3の陽性率は他のDukes症例のMAGE-3陽性率より有意に高かった(p<0.05)。正常大腸粘膜にはMAGEgeneの発現を認めなかった。以上のように、これまで不明であった食道癌、大腸癌におけるMAGEgeneの発現を明らかにし、また、どちらも比較的高頻度にその発現を認めたことにより、MAGE特異免疫療法の対象疾患として有望であることが示された。【RT-PCR法をもちいたMAGE mRNAの発現の検討】食道癌15例、大腸癌25例について検討が終了した。すなわち、食道癌では10/15例、大腸癌では20/25例にMAGE-1,-2,-3,-4/41,-6を含むMAGE genefamily mRNAの発現を確認した。MAGE-1,-2,-3,-4/41,-3/-6はそれぞれに特異的なプライマーをもちいた検討では食道癌においてMAGE-1 19%,-2 25%,-3 2%,-4/41 8%,-3/6 5%であった。食道癌および大腸癌がMAGEをもちいた癌特異免疫療法の対象として有望であることをこの結果は示している。MAGE-1,-3,-4/41,-6,-12を検出可能なdigoxigenin標識プローベを作成し、食道癌15例について検討が終了した。その検出能力はRT-PCR法を対照とすると、感度0.9、特異度1.0、精度0.93と満足できる結果であった。食道癌における発現は腫瘍全体にわたって認められ、heterogenityがあり、特に腫瘍辺縁に強い傾向が見られた。BrdUやPCNAをもちいた検討によると、腫瘍辺縁部は食道癌において細胞増殖が盛んにおこなわれているところである。創傷治癒過程の皮膚ケラチノサイトに正常では認めないMAGE遺伝子の発現を認めるという最近の報告とあわせて、MAGE遺伝子の生体内での役割を解明する手掛かりの一つが得られたといえる。また、この結果は、浸潤・転移の中心的な場とされる腫瘍辺縁部がMAGEをもちいた癌特異免疫療法の標的となることを明快に示すことができた点で意義がある。研究実績の概要1.食道癌15例・大腸直腸癌40例について手術切除標本におけるMAGE gene familyの発現をRT-PCR法によって検討した。食道癌腫瘍組織で66.7%・大腸直腸癌腫瘍組織で52.5%の発現を認めることを明らかにした。肝転移を有する症例に発現が多い傾向があった。同時に検討した正常粘膜組織では全例で発現を認めなかった。2.MAGEgene familyのうちヒト腫瘍において発現が認められるMAGE-1,2,3,4a/4b,6,12それぞれの発現について、はじめ制限酵素切断により識別を試みたが操作が煩雑であるため、MAGE-1,2,3,4a/4b,6それぞれに特異的なプライマーを設定したRT-PCR法によりMAGE gene familyそれぞれの発現を検討し、MAGE-3の発現が食道癌で53%・大腸直腸癌で33%と高率に発現していることを明らかにした。MAGE-12については現在検討中である。4.食道癌において発現を認める腫瘍辺縁部が細胞増殖が盛んであること、正常組織において発現が報告されているtestis,placenta,創傷治癒過程の皮膚がいずれも細胞増殖が盛んであることから細胞増殖と関連する細胞周期を制御する遺伝子であるp53蛋白の発現,cyclin D1の過剰発現などとの関連を検討したが有意な関連を認めなかった。
静止画像の律動化のための資料蒐集と学際的研究-『一遍聖絵』の絵画表現と詞書を中心として-

平成7年度は、前年度までの研究成果を、研究分担者・協力者各自が、それぞれの専門分野にそくしてまとめるという作業を行った。平成8年1月27・28日に熱海にて研究会を開催、まとめられた各々の成果について、さらに研究分担者・協力者全員が報告・討論を行った。研究会では、歴史学、国文学、宗教学、民族学などの各研究者の専門的視点から『一遍聖絵』を検証し、各専門分野からの問題提起を相関させ、報告書作成にむけての討論がなされた。当日、報告・討論がなされたのは、下記のとおりである。長島尚道「神戸真光寺の一遍上人の骨壺について」伊藤博明「一遍と夢告」弓野瑞子「一遍晩年の遊行」佐藤和彦「『一遍聖絵』を読む」新村拓「病の図像表現」松井吉昭「『一遍聖絵』に見る神社祭詣の諸相」樋口州男「『一遍聖絵』と吉備津」脇田晴子「一遍聖絵・遊行上人縁起絵と被差別民」西垣晴次「一遍と熊野」吉村稔子「聖戒本一遍上人絵伝の祖本について--歓喜光寺本と御影堂本をめぐって- -」小野一之「国府をめざす他阿真教- -都市の中の時衆- -」藤本正行「『一遍聖絵』に見える太刀」兵藤裕己「鎮魂と供犠- -琵琶語りのトポロジー- -」武田佐知子「『一遍聖絵』に見る時衆の衣服」また、上記の研究会における報告のほかにも、研究分担者・松岡心平から「踊念仏の舞台空間」と題する研究成果が報告されている。前年度までに蒐集・コンピュータ入力処理が行われた絵画資料は、上記の諸研究において、『一遍聖絵』の諸本の校舎を円滑に進めるために用いられた。平成5年度は、計4回の研究会(研究分担者報告、非分担者講演を含む)および計2回の現地視察(中国・四国地方、淡路島など兵庫県)を行った。研究会では、歴史学、国文学、宗教学、民俗学などの各研究者の専門的視点から『一遍聖絵』を検証し、各専門分野において出された成果を相関させることで、新たな学際的問題提起がなされた。また、それら研究会で得られた成果を、現地視察によって確認することができた。以上のような研究会・現地視察の有機的結合により、以下の成果が得られた。すなわち、1.教信寺(加古川)の背後の山との関係について、絵画技法上の問題もあろうが、古代中世の交通路(山陽道)との関連もあわせて考えるべきであるとの見解が出された。2.聖絵の成立時期を通説より引き下げて考えるべきかとの見解が出された。3.淡路の天神社の現状と聖絵との地形的相違から、その位置が中世以降移動しているのではないかという仮説が提出された。4.絵画技法上の問題もあろうが、海岸線が後退したのではないかとの疑いがもたれた。5.淡路二の宮の詞書にみえる、社が西面していたという事実を裏付ける証拠を確認した。『一遍聖絵』の諸本の校合を円滑に進めるため、必要な絵画資料を蒐集し、その一部をコンピュータに入力中である。平成6年度は、計3回の研究会が行われた。