hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶融宇宙塵の化学組成から求める大気酸素分圧の時代変遷

磁性分離により取り出した溶融宇宙塵候補は,エネルギー分散型X線分析装置付きの走査型電子顕微鏡(SEM-EDX)を用いて定性元素分析を行い,宇宙塵か否かの判別を行った.同定にあたっては, 1)元素スペクトルがコンドライト的であること,もしくは2)鉄,ニッケル,クロム以外に%オーダーの元素を含まないことを条件とした.スフェルールは,深海底堆積物や南極氷床から報告されているものと同様に,鉄質(I type),石質(S type)スフェルールに分類できた.このうちIタイプスフェルールは,全体の9割以上と大部分の割合を占めることが明らかになった.さらに電子プローブマイクロアナライザー(EPMA)による化学組成の定量分析を行った結果,これらのスフェルールは南極氷床から報告されているスフェルールに化学組成がよく比較できることが明らかになった.平成24年度は以下の計画を予定していた.1カナダWilliston湖に露出する三畳紀石灰岩試料の採取2宇宙塵の化学組成の解析3宇宙塵の鉄酸化状態の解析1については,平成24年度6月に現地調査を行い,この地域の三畳紀石灰岩を試料採取することができた.現在までに,基礎データとなる薄片作成および宇宙塵回収のための酢酸処理が終わっている.本調査の成果については,平成25年2月に学会発表している.2については,平成23年度にEDXによる非破壊分析を終えた溶融宇宙塵と平成24年度に新たに回収した三畳紀溶融宇宙塵について,エポキシ樹脂で埋め込み,断面の研磨後にX線マイクロアナライザー(EPMA)で化学組成分析を行った.3についてはEPMAを用いた鉄の酸化状態解析を進め,スピネル鉱物中に含まれるFe2+/Fe3+比の定性分析を試みる予定であった.しかしながらEPMAの標準試料となるウスタイト(FeO)の試料を得ることが困難であったため,Fe2+/Fe3+比の定性分析までは至っていない.また平成24年度に発表した研究成果は,学会発表5件,国際誌への論文掲載が3件であった.以上の点から平成24年度の研究目的の達成度は良好と判断される.平成23年度は,以下の計画を予定していた.(1)13億年前, 1935億年前の溶融宇宙塵をチャート中から回収する.(2)化学組成を定性分析し,宇宙起源物質であることを明らかにする.当該年度は,岩石試料の採取から宇宙塵の分離回収まで順調に進んでおり,上記の目標を十分に達成しているといえる.特に採取した試料のうち太古代のものについては,新鮮なボーリングコアからの試料を得ており,この点が今後の研究成果の質を左右すると期待される.また平成23年度の発表した研究成果は,学会発表7件,国際誌への論文掲載が2件であった.以上の点から現在までの研究の達成度は良好であると言える.平成25年度は,オーストリアおよびスロバキアに分布する上部三畳系遠洋性石灰岩およびジュラ系チャート試料を採取する予定である.この地域の遠洋性石灰岩・チャートは堆積速度が非常に遅いため,当時の地球に降下した宇宙塵を大量に含むことが知られている.また本年度の室内実験としては,現有設備の電子顕微鏡およびX線マイクロアナライザー(EPMA)を用いて以下の宇宙塵の化学組成の解析を行う予定である.平成24年度から25年度にかけて回収した宇宙塵試料は,SEM-EDXによる化学組成の定性分析を行う.確実に宇宙塵と判断された試料については,エポキシ樹脂への埋め込みおよび断面の研磨後にEPMAを用いて,化学組成の定量分析を行う.またEPMAを用いた鉄の酸化状態解析を行い,スピネル鉱物中に含まれるFe2+/Fe3+比の定性分析を試みる.平成24年度は平成23年度に採取した試料に加え,カナダWilliston湖に露出する三畳紀石灰岩試料を採取する予定である.この地域の三畳紀石灰岩は非常に保存状態がよく,また年代決定が詳しくなされていることから,当時の地球に降下した宇宙塵のフラックスを求めることが可能であると考えている.また室内実験としては,現有設備の分析機器を用いて以下の2つの研究を行う予定である.(1)宇宙塵の化学組成の解析
超高速変形中の応力及び温度の実時間測定によるテイラー式衝撃試験法の一般化

検力装置については種々検討した結果,振動抑制の観点からホプキンソン棒法に基づく装置が最良との認識に至った.また,サボについても検討を実施したが,破砕を防止することは困難であったことから,破砕の発生前にサボと試験片の分離を実施可能なよう,装置を製作した.続いて,テイラー試験の下限速度と同等な速度を実現可能な小型ホプキンソン棒法に基づく装置を新たに製作し,温度上昇の測定を実施した.その結果,温度が十分な応答性にて超高速度域で測定可能であることがわかった.この結果を受けて,テイラー試験中の温度上昇の測定を試みたが,試験片の飛翔に伴う,赤外線検出素子の破損を防ぐための設置位置が問題であることがわかった.続いて,市販の解析コードを用いて有限要素シミュレーションを実施し,テイラー試験法にホプキンソン棒に基づく検力装置,サボの分離,ならびに高速度カメラによる試験片の外径測定を組み込めば,ある時刻において,超高速度域における応力ーひずみ曲線が適切に測定可能であることを示し,論文として海外の雑誌に出版した.以上の結果から,実際の試験装置により測定を実施したが,応力ーひずみ曲線を測定可能な時間がシミュレーションとは異なっており,加工硬化が表現できる曲線は取得可能であったが,応力を過大に測定するという問題点が存在することがわかった.さらに,高速度カメラの動画から,ある瞬間付近の2枚の画像を使用して,その平均時間におけるひずみ速度分布を測定した.その結果,最高ひずみ速度では毎秒100000を実現することが可能であることがわかった.宇宙構造物が受ける超高速変形領域において,使用材料の応力,温度,ひずみ速度ーひずみ関係等の熱・強度特性を,一度の試験で連続的に測定し,そのひずみ速度依存性の非線形挙動をあらゆる材料を対象に解明できるよう,テイラー式衝撃試験法の拡張・一般化を試みる.テイラー式衝撃試験法を用いれば,毎秒10の5乗の超高速度域における材料試験を簡単に実施可能であり,一度の試験でただ一点の応力,ひずみ,ひずみ速度関係が測定可能であるが,本手法での力学特性測定には,膨大な試験回数と低ひずみ域での測定が必要である.また,応力は運動量保存則を用いて理論的に算出されるため,適切な式の選択が必要である.本研究では,テイラー式衝撃試験法を一般化し,ただ一度の試験実施により超高速域における材料の応力,温度,ひずみ速度ーひずみ関係を同時に得る方法を提案し,その有効性を商用コードを用いた有限要素解析等により検証する.本目的達成のため,平成28年度には,検力装置を製作した後,分割式ホプキンソン棒法や材料試験機による外力検定を実施し,衝撃外力の測定可能最大値や持続時間等の仕様を満足することを確認した.その上で,既開発のテイラー式衝撃試験法試験装置に組込み,外力の時刻歴を計測した.続いて,測定値の妥当性を検討するための実験を実施した.さらに,変形中の温度測定を試みるため,パラボラ鏡や赤外線光電素子を用いた光学的手法を応用した試験装置を設計し,装置に組み込むよう準備した.無理のない計画と特段研究の遂行に問題がなかったことによる.宇宙構造物が受ける超高速変形領域において,使用材料の応力,温度,ひずみ速度ーひずみ関係等の熱・強度特性を,一度の試験で連続的に測定し,そのひずみ速度依存性の非線形挙動をあらゆる材料を対象に解明できるよう,テイラー式衝撃試験法の拡張・一般化を試みる.テイラー式衝撃試験法を用いれば,毎秒10の5乗の超高速度域における材料試験を簡単に実施可能であり,一度の試験でただ一点の応力,ひずみ,ひずみ速度関係が測定可能であるが,本手法での力学特性測定には,膨大な試験回数と低ひずみ域での測定が必要である.また,応力は運動量保存則を用いて理論的に算出されるため,適切な式の選択が必要である.本研究では,テイラー式衝撃試験法を一般化し,一度の試験により超高速域における材料の応力,温度,ひずみ速度ーひずみ関係を同時に得る方法を提案し,その有効性を商用コードを用いた有限要素解析等により検証する.本目的達成のため,平成29年度には,テイラー式衝撃試験法試験において重要な役割を担うサボを,破砕しない材料への置換について検討した.また,高速度カメラを使用し,時々刻々の画像から外力波形と併せて,応力ーひずみ曲線,ひずみ速度,温度ー時間関係を一度の試験により得ることを試みた.無理のない計画と研究の遂行に特段問題がなかったことによる.検力装置については種々検討した結果,振動抑制の観点からホプキンソン棒法に基づく装置が最良との認識に至った.また,サボについても検討を実施したが,破砕を防止することは困難であったことから,破砕の発生前にサボと試験片の分離を実施可能なよう,装置を製作した.続いて,テイラー試験の下限速度と同等な速度を実現可能な小型ホプキンソン棒法に基づく装置を新たに製作し,温度上昇の測定を実施した.その結果,温度が十分な応答性にて超高速度域で測定可能であることがわかった.

この結果を受けて,テイラー試験中の温度上昇の測定を試みたが,試験片の飛翔に伴う,赤外線検出素子の破損を防ぐための設置位置が問題であることがわかった.続いて,市販の解析コードを用いて有限要素シミュレーションを実施し,テイラー試験法にホプキンソン棒に基づく検力装置,サボの分離,ならびに高速度カメラによる試験片の外径測定を組み込めば,ある時刻において,超高速度域における応力ーひずみ曲線が適切に測定可能であることを示し,論文として海外の雑誌に出版した.以上の結果から,実際の試験装置により測定を実施したが,応力ーひずみ曲線を測定可能な時間がシミュレーションとは異なっており,加工硬化が表現できる曲線は取得可能であったが,応力を過大に測定するという問題点が存在することがわかった.さらに,高速度カメラの動画から,ある瞬間付近の2枚の画像を使用して,その平均時間におけるひずみ速度分布を測定した.その結果,最高ひずみ速度では毎秒100000を実現することが可能であることがわかった.5破砕しないサボおよびランチャーの設計・製作サボとは試験片が剛体壁に対して垂直に衝突するように設ける付属部品であり,試験片に変形拘束の影響がないよう衝突と同時に破砕することが要求される.一旦破砕が発生すると,破砕片によって変形の時刻歴が高速度カメラにて追跡が困難であるので,TI法試験において重要な役割を担うサボを,破砕しない材質に置き換え可能なようランチャー部とともに設計する.6高速度カメラによるひずみ速度・ひずみ計測とSS曲線の取得高速度カメラを使用し,試験片が剛体壁に衝突する動画を撮影する.動画から各コマを切り出し,時々刻々の画像に映し出される試験片の形状から,ひずみ及びひずみ速度を計測し,ひずみ・ひずみ速度ー時間関係を得る.その後,前年度までで計測した外力ならびに温度波形と併せて,SS曲線,ひずみ速度,温度ー時間関係を一度の試験で得ることを試みる.同時に,純アルミならびにアルミ合金に関して,ひずみ速度依存性の非線形性について検討し,過去にミニチュアSHPB法で得られた結果とともに議論する.7有限要素法やデジタル画像相関法による測定値の妥当性検討シミュレーションにおいて必要となる試験に用いた純アルミの材料特性を取得するため,準静的からSHPB法による衝撃圧縮試験を実施し,また,温度ー応力関係も,当研究室保有の恒温槽による温度管理が可能な試験装置にて採取する.摩擦の影響を除去した後,適切な応力ーひずみ,ひずみ速度関係を記述できるモデルを仮定した上で,フィッテイングによりモデル中の各パラメータを決定する.その上で,商用コードを用い,有限要素モデルを作成し,適切な境界条件の上で,全ての実験を計算機中で表現する.一方で,デジタル画像相関法によるひずみ場の測定も実施し,測定値の妥当性を検証する.7有限要素法やデジタル画像相関法による測定値の妥当性検討シミュレーションにおいて必要となる試験に用いた純アルミの材料特性を取得するため,準静的からSHPB法による衝撃圧縮試験を実施し,また,温度ー応力関係も,当研究室保有の恒温槽による温度管理が可能な試験装置にて採取する.摩擦の影響を除去した後,適切な応力ーひずみ,ひずみ速度関係を記述できるモデルを仮定した上で,フィッテイングによりモデル中の各パラメータを決定する.その上で,商用コードを用いて有限要素モデルを作成し,適切な境界条件の上で,全ての実験を計算機中で表現する.一方で,デジタル画像相関法によるひずみ場の測定も実施し,測定値の妥当性を検証する.温度測定を試みる際,光学的手法により出力を大きくする必要があることがわかった.このため,必要な装置の導入に予算を計上することによる.高速度カメラの賃借が,提供元の好意で定額に抑えることが可能となったことに加えて,サボを金属製に変更しなくても,試験片とサボの分離だけで目的が達成可能であったことによる.使用計画は,温度測定の際に必要な補助的消耗品や赤外線検出装置に必要な冷媒に支出を予定している.必要な装置を導入する.
森公式を用いた輸送現象の理論研究

最近、我々のグループは、電気抵抗に関する森公式の計算に際し、通常のファイマン図法に基づく摂動論が適用出来ることを見つけた(J.phys.Soc.Japan 64 No.11(1995)4092-4096)。今回のプロジェクトの目的は、このようにして得られた森公式の新しい表記法を活用して、先ず、森公式自体に対する従来の理解について見直しを行い、新らたな進展の可能性を探ること、さらにその成果を踏まえて、これまで久保公式では容易に計算できなかった輸送係数の計算を実行することにあった。本来、森公式と久保公式とは全く同等の筈である。実際、単純な不純物散乱の場合や2バンドがある場合等の厳密な計算が出来る場合について、二つの公式の同等性を確認した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)525-528)。さらに、相関関数間の恒等式を用いて、森公式と久保公式とが厳密に一致することを示した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)342-344)。しかし、実際には近似計算に依らざるを得ない場合が殆どであり、森公式と久保公式とでどちらが有利かという問題が起きる。実際、これまで、電気抵抗を簡単に計算できる方法として、森公式に基づくメモリー関数近似法が重用されてきた。そこで、我々は、森公式と久保公式を用い、不純物散乱やd-p軌道混成項による電気抵抗を同一の近似法で計算し、両者の結果を比較したところ、両者は全く同等であった。また、メモリー関数近似法は高周波極限でのみ正しい表式であって、従来の利用の仕方は間違っていることも判った(J.Phys.Soc.Japan 66 No.9(1997)2790-2797)。極く最近、我々のグループは、電気抵抗R(ω)に関する森公式を通常のFeynman図法に基づく摂動論的計算法を直接活用出来る形に変形出来ることを見つけた(J.Phys.Soc.Japan 64 No.11(1995)4092-4096)。今回のプロジェクトの目的は、このようにして得られた森公式の新しい表記法を活用して、先ず、森公式自体に対する従来の理解について新しい立場から見直しを行い、新らたな進展の可能性を探ることと、さらにその成果を踏まえて、これまで久保公式ではうまく計算(或いは、不十分な計算しか)できなかった輸送係数の計算を実行することにある。今年度の研究成果は以下の通りである。1.森公式と久保公式とは、本来全く同等の筈である。実際、1バンド中に単純な不純物ポテンシャルのある場合については既にその同等性が確認されているが、それをnon-trivialな場合(例えば、2バンドがある場合)についても確認した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)525-528)。2.相関関数間の恒等式を用いて、我々が導いた森公式の表式は、厳密に久保公式と同等であることを示した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)342-344)。3.同等の近似法の下で計算しても、森公式と久保公式とでは食い違いが生じること、また、森公式のmemory function近似は、高周波数極限でのみ正しい表式であって、従来の利用の仕方は間違っていることなどを指摘した(Submitted to J.Phys.Soc.Japan(1997))。

最近、我々のグループは、電気抵抗に関する森公式の計算に際し、通常のフィアマン図法に基づく摂動論が適用出来ることを見つけた(J.Phys.Soc.Japan 64 No.11(1995)4092-4096)。今回のプロジェクトの目的は、このようにして得られた森公式の新しい表記法を活用して、先ず、森公式自体に対する従来の理解について見直しを行い、新らたな進展の可能性を探ること、さらにその成果を踏まえて、これまで久保公式では容易に計算できなかった輸送係数の計算を実行することにある。本来、森公式と久保公式とは全く同等の筈である。実際、単純な不純物散乱の場合については、既にその同等性が確認されている。昨年度には、それを2バンドがある場合についても確認し(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)525-528)、さらに、相関関数間の恒等式を用いて、森公式と久保公式とが厳密に一致することを示した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)342-344)。しかし、厳密な計算を行う場合とは異なり、近似法を用いた場合には、森公式と久保公式とで、その結果に差異が生じ、例えば森公式を用いる方が便利ということが起こりそうである。実際、これまで、電気抵抗を摂動論的に計算できる方法として、森公式に基づくメモリー関数近似法が重用されてきた。そこで、今回は、森公式と久保公式を用い、不純物散乱やd-p軌道混成項による電気抵抗を同一の近似法の基で計算し、両者の結果を比較した。その結果、両者の結果は全く同等であることが判った。また、森公式に基づくメモリー関数近似法は高周波数極限でのみ正しい表式であって、従来の利用の仕方は間違っていることも判った(J.Phys.Soc.Japan 66 No.9(1997)2790-2797)。最近、我々のグループは、電気抵抗に関する森公式の計算に際し、通常のファイマン図法に基づく摂動論が適用出来ることを見つけた(J.Phys.Soc.Japan 64 No.11(1995)4092-4096)。今回のプロジェクトの目的は、このようにして得られた森公式の新しい表記法を活用して、先ず、森公式自体に対する従来の理解について見直しを行い、新らたな進展の可能性を探ること、さらにその成果を踏まえて、これまで久保公式では容易に計算できなかった輸送係数の計算を実行することにあった。実際、単純な不純物散乱の場合や2バンドがある場合等の厳密な計算が出来る場合について、二つの公式の同等性を確認した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)525-528)。さらに、相関関数間の恒等式を用いて、森公式と久保公式とが厳密に一致することを示した(J.Phys.Soc.Japan 65 No.2(1996)342-344)。しかし、実際には近似計算に依らざるを得ない場合が殆どであり、森公式と久保公式とでどちらが有利かという問題が起きる。実際、これまで、電気抵抗を簡単に計算できる方法として、森公式に基づくメモリー関数近以法が重用されてきた。そこで、我々は、森公式と久保公式を用い、不純物散乱やd-p軌道混成項による電気抵抗を同一の近似法で計算し、両者の結果を比較したところ、両者は全く同等であった。また、メモリー関数近似法は高周波極限でのみ正しい表式であって、従来の利用の仕方は間違っていることも判った(J.Phys.Soc.Japan 66 No.9(1997)2790-2797)。
明治前期の立憲思想と憲法構想

2006年9月から本研究を開始し、史料の収集を実行しながら、幕末から明治憲法成立に至るまでの立憲思想をめぐって、「憲法」(constitution)と「国体」(クニガラ)という二つの重要な概念を中心にして、その発生、歴史的変遷およびその具体的な内容を考察してきた。そして戦前と戦後の日本に於ける明治前期立憲思想の先行研究を考察・検討した一方、明治前期における代表的な憲法構想をも考察・分析した。本年度(今年4月から8月末までの間)では、上述の仕事に基づいて明治前期の立憲思想と憲法構想に対する考察・研究の結果を総括して、この時期における民選議院論争・人権論争・主権論争に対する再検討を通して、明治前期の立憲思想と憲法構想の主要な内容とその特質をさらに分析した。研究成果をとりまとめて、「幕末明治初期における「憲法」と「国体」」(北京大学日本学研究センター『日本学』北京:世界知識出版社2008年4月)を発表した。そして、清末中国留日学生が創刊した『訳書彙編』(後に『政法学報』と改称)の編集意図と刊行内容の時代背景と思想傾向を探索し、訳書彙編社社員とその周辺の日本友人および明治政法学界との関係を考察し、「東アジア文化交流--人物往来」国際シンポジウム(浙江工商大学日本文化研究所・関西大学アジア文化交流研究センター共催2008年7月25-28日)に出席し、「『訳書彙編』と清末留日学生」というテーマで学会報告を行った。2006年9月から本研究を開始し、史料の収集と前行研究に対する考察を実行しながら、幕末から明治憲法成立に至るまでの立憲思想をめぐって、「憲法」("constitution")と「国体」("クニガラ")という二つの重要な概念を中心にその発生、歴史的変遷およびその具体的な内容を考察してきた。「憲法」("constitution")の概念とその本質に関しては、明治前期の代表的人物として、加藤弘之、福沢論吉、西周、木戸孝允、大久保利通、林正明、植木枝盛、井上毅、伊藤博文、合川正道、小野梓などの憲法認識を考察した上、それぞれ政体論と「君権限制」、「君民共議」に基づいた「盟約」としての憲法(「政規」「定律国法」「建国法」)、「人民保護ノ道」などの視点から彼らの憲法意識を分析し、整理した。それに基づいて、「日本名著翻訳会」(早稲田大学国際会議場四階2006年12月17日)で「幕末明治前期における日本人の憲法意識」というテーマで報告した。明治憲法の制定に大きな影響を与えた「国体」("クニガラ")という観念に関しては、その概念の淵源、歴史的文脈(特に徳川時代における山埼闇斎学派、国学思想、水戸学との関連)を追究する一方、明治前期におけるその変遷と特長にも留意して、明治初年における「皇漢学」の位相とその内部の紛争を調べ、さらに岩倉具視、元田永孚、井上毅、伊藤博文の「国体」思想を初歩的に考察した上で、加藤弘之の『国体新論』(明治7年)および明治15年前後の主権論争、人権論争の歴史的意味を思考した。当面の研究作業として、幕末から明治憲法成立に至るまでの間、日本における「権威」と「権力」との関係をさらに深く追究していく必要があると思う。それと同時に、憲法理念をめぐるこの時期の様々な着想、対立、妥協、協働...それらはどのように具体的な憲法構想と結晶したのか--これからはそれを明らかにしようとする。今年度は、前年度の調査・研究の継続として戦前と戦後の日本に於ける明治前期立憲思想の先行研究を考察・検討した一方、明治前期における代表的な憲法構想を考察・分析した。戦前の明治文化研究会と憲法史研究会の業績を調べ、研究会創立の意図と問題意識を探究し、その代表者たちー吉野作造、尾佐竹猛、鈴木安蔵等の研究成果をも具体的に考察し、戦後における稲田正次氏を代表とする明治憲法成立史研究との連続性について考察した。また、当該分野における戦後の新たな研究動向にも注目し、英語圏の研究も視野に入れて、それと日本国内の研究との協働関係も指摘した。張允起は、来日以後の調査・研究の結果に基づいて、2007年10月21日に北京日本学研究センターで開催された国際シンポジウム「二十一世紀における北東アジアの日本研究」に出席し、「明治前期立憲思想研究の歴史、現状と課題-「憲法」と「国体」の葛藤」というテーマで報告した。そして、明治前期の憲法構想に関しては、青木周蔵「帝号大日本国政典」、元老院「国憲按」、西周「憲法草案」、井上毅「憲法私案」、「五日市憲法(日本帝国憲法)草案」(千葉卓三郎)、「日本国国憲案」(立志社・植木枝盛)、「私擬憲法案」(交〓社、矢野文雄)を代表とする明治前期の憲法構想の検討を通して明治前期の憲法構想を多面的に考察し、その憲法理念、国体思想、権利保障、権力分立、議院内閣制、地方自治、連邦制などの思想と制度を具体的に分析・把握した。また、上記研究の一環として、張允起は、2007年11月17日に島根県津和野町森鴎外記念館で開催されたシンポジウム「西周とその時代」に出席し、「西周の『憲法草案』とその周辺--『議題草案』から『憲法草案』に至るまでの軌跡」というテーマで報告した。

2006年9月から本研究を開始し、史料の収集を実行しながら、幕末から明治憲法成立に至るまでの立憲思想をめぐって、「憲法」(constitution)と「国体」(クニガラ)という二つの重要な概念を中心にして、その発生、歴史的変遷およびその具体的な内容を考察してきた。そして戦前と戦後の日本に於ける明治前期立憲思想の先行研究を考察・検討した一方、明治前期における代表的な憲法構想をも考察・分析した。本年度(今年4月から8月末までの間)では、上述の仕事に基づいて明治前期の立憲思想と憲法構想に対する考察・研究の結果を総括して、この時期における民選議院論争・人権論争・主権論争に対する再検討を通して、明治前期の立憲思想と憲法構想の主要な内容とその特質をさらに分析した。研究成果をとりまとめて、「幕末明治初期における「憲法」と「国体」」(北京大学日本学研究センター『日本学』北京:世界知識出版社2008年4月)を発表した。そして、清末中国留日学生が創刊した『訳書彙編』(後に『政法学報』と改称)の編集意図と刊行内容の時代背景と思想傾向を探索し、訳書彙編社社員とその周辺の日本友人および明治政法学界との関係を考察し、「東アジア文化交流--人物往来」国際シンポジウム(浙江工商大学日本文化研究所・関西大学アジア文化交流研究センター共催2008年7月25-28日)に出席し、「『訳書彙編』と清末留日学生」というテーマで学会報告を行った。
膀胱癌の病態生理におけるEpacの役割

我々はヒト正常膀胱組織と比べヒト膀胱癌組織においてEpac1,Epac2の発現が共に低下していることを見出し、その役割を明らかにすることを目的に研究を行った。膀胱上皮癌由来細胞株(kk47細胞、UMUC3細胞)も同様にEpac1/2の発現が正常膀胱上皮細胞よりも低下していた。そこで、膀胱癌細胞株にEpac-1を強制発現させ癌形質に及ぼす影響をみた。Epac1の強制発現は細胞間接着の増加を示したが、細胞の増殖や生存に影響しなかった一方で、癌細胞の遊走能の顕著な低下を誘導した。これらは、膀胱癌細胞においてEpac1発現の誘導は細胞の遊走性を抑制することに重要であることを示唆した。我々は、mRNAレベルでのEpac1、Epac2発現を定量PCR法を用いて、ヒト正常膀胱組織と膀胱上皮癌由来細胞株kk47細胞、UMUC3細胞で比較したところ両癌細胞株で著しい低下を示すことを明らかにした。さらに、我々は患者から摘出した膀胱癌組織と正常膀胱組織においてもEpac1、Epac2の発現比較を行った。その結果、患者由来の癌組織においてもEpac1、Epac2発現のmRNAレベルでの低下を認めた。次に、最初に用いた膀胱上皮癌由来細胞株kk47細胞、UMUC3細胞におけるEpac1、Epac2のタンパクレベルでの発現をウエスタンブロット法により確認を行ったがタンパクレベルでの発現は認められなかった。そこで、Epacの活性化を誘導する8-pCPT-2'O-Me-cAMPを培養液に添加し、細胞の増殖における影響を見た。しかしながら、8-pCPT-2'O-Me-cAMP添加による細胞増殖の変化は見られなかった。同時に、8-pCPT-2'O-Me-cAMP添加後の細胞でのEpacの発現をウエスタンブロット法により確認したが、発現を確認できなかった。今後、Epac発現ベクターを用いて、これらの細胞株に安定的にEpacを発現させ癌細胞に及ぼす影響を見る。研究室の移動に伴い、実験の一時中断などが生じ予定通りの進行がやや遅れてしまった。ヒト正常組織で見られていたEPAC1、EPAC2の発現がガン組織では著明に低下することを見出している。さらに、膀胱上皮癌由来細胞株UMUC-3,KK47細胞においてもEPAC1、EPCA2の発現低下を確認している。これらの癌細胞に欠損したEPAC1の発現をレンチウイルスベクターにより戻すと、癌形質の一つである移動性の低下を示した。さらなる解析で細胞間接着が増加していることを認めた。そこで、EPACの特異的な活性化を誘導する8-pCPT-2'O-Me-cAMPを培地に添加後、形態変化について解析を行ったが、8-pCPT-2'O-Me-cAMP存在の有無にかかわらずEPAC1を発現する細胞株は移動性の低下を示した。さらに、EPACの下流で活性化されることが知られているRap1の活性化について検討を行ったところ8-pCPT-2'O-Me-cAMPの有無にかかわらずRap1もまた活性化されていることが明らかになった。一方、コントロール細胞においては8-pCPT-2'O-Me-cAMP存在下でもRap1活性は起こらなかった。次に、EPAC1発現による増殖能への影響について検討を行ったが、コントロール細胞と差は認められなかった。8-pCPT-2'O-Me-cAMP存在下での増殖能も解析したが、EPAC発現細胞とコントロール細胞との間に有意な差は認めなかった。以上のことから、EPAC1の発現が癌細胞の増殖ではなく主に形質に影響を及ぼしていることが示唆された。研究室の移動に伴い遅れていたが、ようやく実験環境が整いおおむね順調に進んでいる。我々は、mRNAレベル、タンパク質レベルでのEpac1、Epac2発現を定量PCR法をウエスタンブロッティング法を用いて、ヒト正常膀胱組織とヒト膀胱癌組織で比較したところ癌組織においてEpac-1、Epac-2両者の発現が低下していることを明らかにした。さらに、同一患者由来の正常部位と癌部での発現比較においても同様の結果を得た。これらのことからEpac-1,Epac-2の癌での役割を明らかにすることを目的に次の実験を行った。初めに、同様の結果が細胞株でも得られるのかどうかを確認するために膀胱上皮癌由来細胞株kk47細胞、UMUC3細胞でのEpac-1,Epac-2の発現を正常膀胱上皮細胞と比較して確認したところ、組織の結果と同様にEpac-1、Epac-2の発現低下を認めた。そこで、Epac-1発現ベクターを用いて、kk47細胞、UMUC3細胞に安定的にEpac-1を発現させ癌細胞に及ぼす影響をみたところ、Epac-1を強制的に発現させた細胞株において細胞同士の接着が高まっていることを見出した。そこで、細胞の生存に影響を及ぼす可能性が考えられたのでalamar blue法を用いて細胞の生存を確認したところ、Epac-1強制発現による細胞生存への影響は見られなかった。そこで、接着性の増加に伴って、癌細胞の遊走能が低下している可能性が考えられたため、創傷治癒解析を行った。その結果、Epac-1を過剰に発現した細胞株でその遊走性の顕著な低下を認めた。さらに、高発現させたEpac-1の局在の解析を行ったところ、細胞同士が接着している細胞膜付近で高い集積を示していた。これらのことから、癌細胞においてEpac-

1発現を誘導することは細胞の遊走性を抑制することに重要であることが示唆され、これらをまとめてBiochemical and Biophysical Research Communicationsジャーナルに投稿し受理された。我々はヒト正常膀胱組織と比べヒト膀胱癌組織においてEpac1,Epac2の発現が共に低下していることを見出し、その役割を明らかにすることを目的に研究を行った。膀胱上皮癌由来細胞株(kk47細胞、UMUC3細胞)も同様にEpac1/2の発現が正常膀胱上皮細胞よりも低下していた。そこで、膀胱癌細胞株にEpac-1を強制発現させ癌形質に及ぼす影響をみた。Epac1の強制発現は細胞間接着の増加を示したが、細胞の増殖や生存に影響しなかった一方で、癌細胞の遊走能の顕著な低下を誘導した。これらは、膀胱癌細胞においてEpac1発現の誘導は細胞の遊走性を抑制することに重要であることを示唆した。癌細胞株でのEpac発現の重要性をEpac発現ベクターによりEpac1またはEpac2を強制発現させる系を用いて、これらの癌細胞の特徴である増殖、分化、細胞接着などに焦点を当て解析を行っていく。さらに、iv vivoでの解析を行うためマウス正常膀胱でのEpacの発現確認を行い、ヒト組織と同様にEpacの発現が正常膀胱で見られるかを検討したのち、Epacシグナル阻害剤であるbrefeldin-A (BFA)の膀胱への投与を行い癌化へのEpacシグナルの関与について研究を行う。EPACの検討とともに、従来知られているcAMPの活性化経路であるPKA活性についても、正常膀胱上皮と膀胱上皮がんについて検討を行う予定である。これまで得た結果から、ヌードマウスを用いた担癌モデルの実験を行い、EPAC発現により抑制された癌細胞の移動性がin vivoにおいても維持されるのかどうかを明らかにする。さらに、癌細胞でEPAC発現が低下するメカニズムについてエピジェネティックな解析を行っていく。泌尿器科学研究室の学内移動に伴い、実験の一時中断を行ったため予定していた実験を行うことができず次年度使用額が生じた。大学を移動したため、実験環境の立て直しを行い、年度後半より本格始動を開始したため、予定より使用額の低下が生じた。昨年度の遅れていた実験計画の進行と、今年度の実験計画の準備のために使用する。また、今回は学内の研究室の移動の後に、別の大学への赴任が決まり、新たにそこでの研究体制の樹立を行うためにも使用する。28年度の研究がおおむね順調に進んできたので、29年度は残りの予算を用いてマウスを中心としたin vivoの解析を行う。
運動中から運動後にかけて認められる筋たんぱく質合成反応の切り替え調節の解明

私たちの体を構成している体たんぱく質は、絶えず合成と分解を繰り返しているが、その調節機序を明らかにできればサルコペニアの予防などに応用することができる。この研究では、運動中から運動後にかけての筋肉たんぱく質合成の動態を明らかにすることを目的とした。その結果、筋肉たんぱく質の合成は運動中には低下するが、運動後数時間経過すると元のレベルに戻る可能性が示唆された。一方で、空腹時に運動した場合、運動後に筋肉たんぱく質の合成は増大しない可能性も示唆され、運動による筋肉たんぱく質合成に栄養が関与していることが確認された。運動の様式に関わらず、運動中に骨格筋のたんぱく質合成は低下し、運動後増大すると考えられているが、そのメカニズムは十分には明らかにされていない。mTORC1は4EBP1等をリン酸化し、たんぱく質合成を翻訳段階で調節する主要因子である。mTORC1を不活性化し、たんぱく質合成を低下させる伝達因子の一つとしてREDD1が同定されている。昨年度までの実験によって、持久運動中に筋肉のたんぱく質合成が抑制される機序のひとつにREDD1が関与すること、また、運動後に栄養を摂取しなかった場合、運動後もREDD1の発現増大が継続し筋肉たんぱく質合成の低下は暫く続くことを見出してきた。そこで、今年度は筋肥大を誘導するようなレジスタンス運動モデルにおいてもREDD1の発現が誘導されるか否か、また、それと連動してmTORC1経路が不活性するか否かについて検討した。その結果、preliminaryなデータではあるが、筋肥大を誘導するような電気刺激による筋収縮によって、腓腹筋と足底筋のREDD1の発現は低下する可能性が示唆された。反対に、4EBP1のリン酸化は電気刺激によって増大する可能性が示唆された。これらの結果は、運動中に筋たんぱく質合成が低下する機序と運動後にたんぱく質合成が高まる機序は、それぞれ、持久運動とレジスタンス運動では異なる可能性を示している。骨格筋のたんぱく質合成は運動中にmTORC1経路が抑制されることによって低下するが、運動後には反対に増大に転じることが知られている。REDD1は低酸素やATP欠乏によって発現が誘導されるmTORC1阻害因子であるが、運動によって発現が誘導されること、また,その半減期が5分と短時間であることから、REDD1は運動中から運動後に認められる筋たんぱく質合成反応の切り替え調節因子である可能性が考えられる。本研究では、運動によって増大するREDD1の発現が運動後速やかに低下するのか否か、また,それに呼応してmTORC1経路のリン酸化が増大し、たんぱく質合成反応が起こるのか否かを明らかにすることを目的とした。5週齢のSD系雄ラットに60分間のトレッドミル走(28 m・mim-1)を負荷した。運動前,運動直後,運動後1時間,3時間,6時間,12時間および24時間の時点でラットを屠殺し腓腹筋を採取した。腓腹筋のREDD1 mRNAとたんぱく質の発現、および4E-BP1とリン酸化を測定した。Puromycinの取り込み量をSUnSET法で測定した。トレッドミル走によって腓腹筋のREDD1 mRNAとたんぱく質の発現量はそれぞれ有意に増大し,REDD1 mRNAは運動後1時間、たんぱく質は運動後3時間の時点で運動前のレベルに戻った。また、4E-BP1のリン酸化はトレッドミル走によって有意に低下し、運動後3時間の時点で運動前のレベルに戻った。しかし、持久運動によって筋肉のたんぱく質合成率は変動しなかった。以上のことから、持久運動後の骨格筋において,REDD1によるmTORC1経路の活性の低下は運動後数時間で運動前のレベルに戻るが、飢餓時に運動を負荷しても実際のたんぱく質合成は増大しない可能性が示唆された。運動の様式に関わらず、運動中に骨格筋のタンパク質合成は低下し、運動後増大すると考えられているが、そのメカニズムは十分には明らかにされていない。mTORC1は4EBP1等をリン酸化し、タンパク質合成を翻訳段階で調節する主要因子である。mTORC1を不活性化し、タンパク質合成を低下させる伝達因子の一つとしてREDD1が同定されている。本研究では、急性の持久運動によって骨格筋におけるREDD1の発現が増大するか否か検証した。(実験1)ラットを安静群と運動群に分け、さらに各群を3群に分けた。運動30分前に、生理食塩水、グルコース、もしくはBCAAを経口投与(135 mg/100 g BW)し、運動群のラットにトレッドミル走(28 m/min 90 min)を負荷した。その結果、持久運動によって4EBP1のリン酸化は低下した。REDD1の発現はmRNA、タンパク質量ともに増大した。持久運動によるREDD1発現の増大は、運動前のグルコースやBCAAの摂取で抑制されなかった。(実験2)ラットを安静群と運動群に分け、運動群のラットにトレッドミル走を負荷した。

持久走直後、運動後30分、および60分の地点でラットを継時的に屠殺し、腓腹筋を摘出した。その結果、持久運動によって腓腹筋の4EBP1のリン酸化は低下し、運動後60分間低下した状態を維持し続けた。また、持久運動によってREDD1の発現は増大し、運動後60分間増大した状態を維持し続けた。以上の結果により、運動中から運動後に認められる骨格筋のタンパク質合成の低下は、REDD1の発現増大によるmTORC1経路の抑制による可能性が考えられた。また、運動前のグルコースやBCAAの摂取は、持久運動による骨格筋におけるREDD1の発現増大を抑制できないこと、すなわち骨格筋における持久運動によるタンパク質合成の低下を抑制できない可能性が示唆された。当初の予定では、運動前や運動後の栄養状態の違いが運動によるREDD1の発現やmTORC1経路の活性化に及ぼす影響を検討する予定でいたが、電気刺激による筋の収縮モデルの構築に時間を要し、漸く運動前後の栄養が空腹の状態での検討がはじまったところである。現在、実験のための環境が整ったため、今後は安定して結果を出すことが可能である。ラットに持久運動を負荷してREDD1の経時発現を検討するといった、当初計画していた実験が完了し、上記報告のとおり一定の成績を得たため。一方で、予定していた電気刺激によって筋収縮を誘導しREDD1の発現を検討する実験には未だ取り組めていないが、装置の改良などを行い、実施の目処が立ったため。筋肥大を誘導するようなレジスタンス運動によってREDD1の発現が増大するか否か、また、それに連動してmTORC1の発現が変動するか否かを明らかにする。加えて、運動前後の栄養状態がレジスタンス運動によるREDD1の発現やmTORC1経路の活性化に影響を及ぼすか否かについても合わせて検討する。上記のように、当初予定に比べて達成度が“やや遅れている"状況にあるが、既に電気刺激による筋収縮モデルが安定的に動き始め、あとはデータを蓄積してゆく段階にあるため、一定程度の成果が得られる見込みである。また、本研究をとおして、持久運動やレジスタンス運動による筋たんぱく質の代謝回転の変動にアミノ酸輸送体の発現が増減すること、筋肉の不動化によって栄養素(ロイシン)刺激による筋肉のたんぱく質合成反応が低減すること、さらに、筋肉にかかる張力とロイシン刺激による筋たんぱく質合成反応との間には関係があることなど、新たな研究の展開にむけての兆しが得られた。計画の最終年度にあたり、上記の萌芽を発展させることにも力を注ぎたい。具体的な実験の推進策としては、これまでどおり、大学院生の修論研究および学部生の卒業研究と当該研究課題を連動させ、研究室一丸となって研究の推進に取り組む。来年度はラットに筋肥大を誘導するような筋収縮を電気刺激によって誘導し、持久運動と同様にmTORC1経路の不活性化とREDD1の発現増大が認められるか否かについて検討する。電気刺激装置は既にラットの骨格筋を電気刺激する仕様に改良済みであり、実験環境が整いつつある。
機能性金属多核錯体の合成・物性・反応

これまでに2つ以上の安定状態を有する多重双安定性を示す化合物に着目して研究を展開してきた。本研究ではスピン平衡や電子移動が絡んだ機能性化合物の創製と物性解明を目的として、多重安定性金属多核錯体について研究を行った。シアン化物イオン架橋Co-Fe錯体では室温付近で電子移動に伴ったスピン転移が観測され、低温域で光によるスピン転移が可能であることを見出した。また、グリッド構造を持つ鉄(II)多核錯体において、多段階でスピン転移する系の合成に成功した。高い分子設計の自由度と多様な電子状態をもつ金属多核錯体は,金属イオンの相乗効果による特異な物性・反応性を示す.本研究では,「多重安定性金属多核錯体の合成」に焦点を絞り次の研究を行った。1)多重安定性(外場応答性)金属多核錯体の合成:シアン化物イオンで架橋された金属多核錯体は,個々の金属イオンの電子状態や金属イオン間の電子的・磁気的相互作用により様々な物性を示す。本研究では,8個の鉄イオンがキューブ型に集積した鉄8核錯体[FeIII4FeII4(CN)12(tp)8](tp=tris(pyrazolyl)borate)および環状四核構造をもつ錯体[FeIII2MII2(CN)6(tp)2(L)2(L')2]2+(L:キャップは配位子を合成し、汎用性の高いシアン化物イオン架橋多核錯体の合成法を確立した。2)熱と光による磁性変換:本研究において合成したシアン化物イオン架橋鉄・コバルト4核錯体について、その磁化率、X線構造解析、電子スペクトルの温度変化、赤外スペクトルの温度変化の詳細な物性測定により、温度により、熱により鉄(II)からコバルト(III)あるいはコバルト(II)から鉄(III)イオンへの電子移動が怒ることを明らかにした。さらに、本錯体が、光照射により反磁性[Fe2+-Co3+]から,磁気異方性をもつ[Fe2+-Co3+]へ転移する系系であることが明らかになった。高い分子設計の自由度と多様な電子状態をもつ金属多核錯体は,金属イオンの相乗効果による特異な物性・反応性を示す.我々は,金属多核錯体の常磁性スピンに着目し,基底高スピン多核錯体の合理的合成法の確立・超常磁性を示す単分子磁石の合成と量子トンネルによる磁気緩和機構について研究を行い,多くの同核・異核金属多核錯体を合成した.本年度は,双安定状態を複数有する「多重安定性金属多核錯体の合成」焦点を絞り次の研究を行った。(1)スピン平衡鉄(II)錯体([Fe(dpp)_2]^<2+> dpp:三座配位子)と単量-二量化によるスピン転移を示すニッケル(II)-有機ラジカル([Ni(mnt)_2]^-)との複塩を合成しその磁性を測定した結果,本錯体が(i)175.5K,186.5K,194.0K,244.0Kで低スピン相(LT)から中間相(IM1,IM2,IM3)を通り高スピン相(HT)へと多段階で相転移する,(ii)光照射によりLT相とIM1相からHT相へ状態変化する多重安定性化合物であることを明らかにした.(2)混合原子価シアン化物イオン化架橋鉄-コバルト環状錯体を合成し,アセトニトリル溶液における物性について詳細に研究を行った結果,次のことを明らかにした.(i)結晶状態と同様に,溶液中でも鉄イオンとコバルトイオン間に電子移動が起こり,そのエンタルピー変化が固体に比べ3倍程度大きい.(ii)ルイス塩基であるシアン化物イオンと相互作用する酸を添加することにより,酸の添加量に応じて電子移動する温度が低くなることを見出し,これが酸添加により金属イオン酸化還元電位を変化させていることを電気化学と吸収スペクトル測定により明らかにした.分子設計の自由度が高く、多様な電子状態をもつ金属多核錯体は、金属イオン間の相互作用による特異な物性・反応性を示す。これまでに2つ以上の安定状態を有する多重双安定性を示す化合物に着目し、スピン平衡や電子移動が絡んだ機能性化合物の創製を検討してきた。本研究では、「多重安定性金属多核錯体の合成」に焦点を絞り、次の研究を行った。(1)多重双安定性(外場応答性)金属多核錯体の合成:シアン化物イオンで架橋された金属多核錯体は、個々の金属イオンの電子状態や金属イオン間の電子的・磁気的相互作用により様々な物性を示す。

本研究では、8個の鉄イオンがキューブ型に集積した鉄8核錯体[Fe^<III>_4Fe^<II>_4(CN)_<12>(tp)_8](tp=tris(pyrazolyl)borate)および環状四核構造をもつ錯体[Fe^<III>_2M^<II>_2(CN)_6(tp)_2(L)_2(L')_2]^<2+>(M=Ni,およびCo.LおよびL':キャップ配位子)を合成し、汎用性の高いシアン化物イオン架橋多核錯体の合成法を確立し、多重安定性について調べた。多段階の酸化還元挙動の観測や強磁性的相互作用に基づく基底高スピン状態の実現に成功した。(2)熱と光による磁性変換:本研究において合成したシアン化物イオン架橋鉄・コバルト4核錯体について、その磁化率、X線構造解析、電子スペクトルの温度変化、赤外スペクトルの温度変化の詳細な物性測定により、温度により、熱により鉄(II)からコバルト(III)あるいはコバルト(II)から鉄(III)イオンへの電子移動が起こることを明らかにした。さらに、本錯体が、光照射により反磁性[Fe(II)-Co(III)]から,磁気異方性をもつ[Fe(II)-Co(III)]へ転移する系であることが明らかになった。
末梢動脈に対する金属ステント挿入術における血栓形成,血栓内膜増殖予防法の開発研究

(目的)動脈狭窄・閉塞に対する金属ステント留置術の長期開在成績に強く影響する因子として過剰な内膜増殖が示唆されている。我々は金属ステントの性状をコーティングすることによって変え内膜増殖の抑制が図られるかどうか実験することができたので報告する。(材料と方法)使用した金属ステントは、modified Z stent(GZS-l0-1.5-CF)である。コーティングの種類は、テフロン、シリコン、親水ポリマーの各種コーティングであった。血栓予防効果をみるために、非コーティング、各種コーティング金属ステントを人血中に留置したままにして取り出し血栓の付着程度を観察した。内膜増殖の程度をみるために雑種成犬12頭に、静脈麻酔下でこれら4種類のステントを腸骨動脈に6ヶ月間留置し、その後深静脈麻酔下に薬殺し腸骨動脈を摘出し目視及び鏡顕下に観察し内膜増殖の状態を比較検討した。(結果)金属ステントへの血栓付着試験では、親水ポリマーコーティングステントに明らかな血栓形成傾向がみられた。金属ステント留置後の内膜増殖程度の比較試験では、非コーティング、コーテイングの4種類のステント内側に薄い偽内膜が形成され、それらの間に差はなかった。HE染色、アザン染色による顕微鏡下の観察では、金属ステント表面に100-300ミクロンの薄い均一な偽内膜形成が見られた。偽内膜は厚いコラーゲン線維でできていてさらに内部に萎縮した線維芽細胞が見られた。炎症性細胞浸潤は見られなかった。以上の結果より、コーティングの如何に関わらず金属ステントに対する生体反応は、きわめて穏やか瘢痕性反応であると結論づけることができた。本研究の当初の目的を達成することができなかったが、金属ステント留置による血管侵襲はきわめて軽微で生体にとって安全であることが証明されたことは有意義であった。本研究の最初の課題は、各種コーティングされた金属ステントの作成である。金属ステントは、0.035インチステンレスガイドワイヤーの内部コアを使い、6ベント横径15mmのオリジナルG-Zステントを自作した。ストラット間の連結部は半田付け処理が成された。その後、ハナコメディカル株式会社開発部との共同開発により、これらの自作金属ステントに各種コーティング処理を施した。親水ポリマー、シリコン、ラメラ、テフロン、ポリウレタンコーティング加工を試みたが、ポリウレタン加工の安定性が不良であった。完成された各種コーティング金属ステントは、3-5ミクロン厚親水ポリマー、40-50ミクロン厚シリコン、3-5ミクロン厚ラメラおよび20ミクロン厚テフロンコートG-Zステントであった。しかし、熱処理コーティング処理による半田溶接部の破損が高頻度にみられたので、銀ろう溶接に変えた。その結果20%の破損率に低減し比較的満足のいく各種コート金属ステントを作成することができた。第二の課題は、invitro試験による抗血栓付着効果の評価である。人血中に各種コート金属ステントを晒し、非コート金属ステントをコントロールとし走査電顕を用い血小板の付着程度を比較検討した。その結果、各種コート金属の血小板付着はコントロールと比較し有意に少なかったが、各種コート金属ステント間に有為差はなかった。第三の課題は、雑種犬を用いて、各種コート金属ステントの抗血栓性、血管内膜増殖抑制能について実験的に評価することである。

雑種犬4頭に7Fr.シースを大腿動脈に経皮的に挿入し、各種コート金属ステントそれぞれ6個計24個、非コート金属ステント計6個大動脈に留置した。1頭は留置翌日急性大動脈閉塞で急死したが残る3頭は順調に経過観察中である。4-6ケ月後薬殺し、剖検の上目視観察および病理検討を行う予定としている。以上、本研究は、3年間の継続研究となっており今年度の成果は初期段階のものであった。シリコン、親水ポリマー、テフロン、ラメラの各種コーティング処理した1cm径1.5cm長のZステント各6ヶずつ計24ヶ、また無処理のZステント6ヶを作製した。静脈麻酔下で成犬6頭に各種コーティングしたステントと無処理のステントを1ヶ計5ヶずつ、セルディンガー法で経皮的に犬の大動脈に留置した。留置6ヶ月後6頭を薬殺し、大動脈を摘出した。摘出した大動脈を切開し、肉眼的および病理組織学的に血栓付着、内膜増殖の度合いを、無処理のステントをコントロールとし、各種コーティングステントの比較評価した。結果:全てのステント留置部に血栓の付着は認められなかった。テフロンゴーティングステント留置部には内膜形成が全く認められなかった。無処理のステント部には肉眼ですけて見えるほどの内膜形成が見られたが、フィブリン線維を主とする結合織でいわゆる偽膜形成で内膜の増殖ではなかった。シリコン、親水ポリマー、ラメラコーティングステント部には、広範囲に偽膜形成が認められたが所々全く形成の見られない部分もあり、明らかに無処理のステントより内膜形成あ程度は少なかった。しかし、この三者間における有意差は認められなかった。結論:金属ステントに施されたシリコン、親水ポリマー、テフロン、ラメラコーティング処理は血管内で血栓形成、内賜形成に予防効果があり、かつテフロンコーティング処理が、最も有効であった。なお、この実験は平成11年度も継続され末梢動脈における組織反応について観察する。金属ステント留置後の内膜増殖の程度をみるために、雑種成犬4頭に静脈麻酔下で大腿動脈を経皮的に穿刺し7Fr.45cm長のシースを挿入し、直径10mm、長さ15mm長の6ベント型のmodified Z stentとそれと同じ金属ステントを用いてテフロン、シリコン、親水ポリマーの3種類のコーティング施したものを腸骨動脈に留置し、6ヶ月飼育しその後深静脈麻酔下に薬殺し腸骨動脈を摘出し目視及び顕微鏡下に観察し、コーティングステント留置血管の内膜増殖の状態をコントロールとしての非コーティングステント留置血管と比べ比較検討した。目視下では非コーティング、コーティングの4種類のステント内側に薄い偽内膜が形成され、それらの間に差はなかった。また、血栓の付着はなかった。HE染色、アザン染色による顕微鏡下の観察では、200-500ミクロンの薄い均一なコラーゲン線維層いわゆる偽内膜形成が見られ、偽内膜内には萎縮した線維芽細胞が見られる。異物反応としての炎症性細胞浸潤は見られなかった。また、筋繊維芽細胞、巨細胞、マクロファージ、平滑筋細胞の遊走所見などの動脈硬化性の変化も見られていない。また、内弾性板に異常はなく、中膜の肥厚所見も見られなかった。血管外膜、血管周囲にも異常はなかった。これらの所見は、4種類のステント留置血管に共通した所見でかつこれらの間には全く有意差がなかった。