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保育カリキュラムの国際比較-保育の質と評価の観点から-

保育の質とその評価は、保育の質をどう「定義」し、その定義に基づいてどのように評価するかという「方法」にかかっている。カリキユラムは保育の質の定義の基本的な部分を構成レている。本研究では、保育評価ツールとして国際的にもその使用の範囲が広がっている「保育環境評価スケール」に注目した。このスケールはアメリカで開発され、アメリカ国内にとどまらず、多くの国で保育研究や保育の質の向上の手段として用いられている。他国の中でもイギリスでは大規模プロジェクト(「就学前教育の効果的な実施に関する研究Effective Provision of Pre-School Education=EPPE,1997-2003」)で用いられた実績があること、またスウェーデンでは子どもの活動内容の研究にあたって当該の保育機関においてどのようなレベルで保育が提供されているかの指標としてスケールでの測定結果が使用されているという実績がある。1年・2年次の研究ではスケールの理解と訳出、日本の保育機関での試行、イギリス、スウェーデンにおけるスケール実施状況の現地調査と両国のナショナル・カリキュラムの内容と現場での実施状況の調査を行った。それらにより、保育の質の定義は社会が保育サービスの成果として何を期待するかという認識と深く関わっていることが明らかになった。日本・イギリス・スウェーデンはナショナル・カリキュラムの中核となる理念はそれぞれ異なるが、保育の質のレベルを評価するに当たってスケールは有用性を発揮することが理解された。3年次の研究ではスケールの邦訳を出版したことにより、日本の保育関係者にスケールを用いての保育内容研究を示唆することが可能となった。また保育者対象の研究会を実施することでスケールの日本の保育現場で使用することの可能性、ひいては保育カリキュラムの国際比較にスケールを使用することの可能性が示された。本研究は、「保育の質」についての「評価」を一般的・実用的なものとし、乳幼児の生活全般を将来の健全な知的活動の基盤となる経験の集合体とするための方法論を構築することを目的としている。そのために「カリキュラム」と「評価システム」はどのように協働するかについての示唆を得るために、異なる保育制度の代表としてイギリス・スウェーデンの2カ国を選び、それぞれの国のナショナル・カリキュラムと保育の質の評価システムを比較検討することとした。このような国際比較を行うに当たっては依拠するべき共通の尺度が必要となり、そこでアメリカの研究者・T.ハームスらによって開発されたECERS=保育環境測定尺度<幼児版>に注目した。イギリスではすでに政府の保育調査の一環としてECERSが用いられており、他方スウェーデンにおいても翻訳されてストックホルム、ヨーテボリあるいは地方で保育の質の向上をめざすプロジェクトで用いられている。初年度である平成14年度においては、ECERSの訳出をとおして尺度の理念・具体的内容の理解を試みた。平行してITERS=保育環境測定尺度<乳児版>も訳出・検討を行い、測定尺度の成り立ちをより深く理解する手立てとした。さらに著作のみに依拠するのではなく、アメリカの保育の実情に即してその利用に当たっての知見を深めるために、著者らによって主催されるECERSおよびITERSを用いての評価者assessor養成の短期コースに参加するとともに、著者らとの意見交換を行った。さらに日本の保育の実情を明らかにするために尺度の項目に沿っての保育観察に着手した。1.埋橋は平成14年度に引き続き、アメリカで開発された保育環境評価スケール「ECERS」「ITERS」について、その評価システムの実態を研究するために日本の保育実践現場で実際に保育の質評価を試みた。また日本での普及を図るために両スケールの翻訳(2編)を発行した。また、アセッサーとしての信頼性を高めるために現地での評価者養成講習会に参加した。これらを通じ、日本においても利用の可能性が示された。

2.埋橋は、海外で翻訳され文化的に異なる背景での「ECERS」の使用の有効性を調査するためにイギリスとスウェーデンを訪問し、どのように利用されているかについて関係する研究者を訪問し聞き取りを行った。イギリスではECERSに含まれていない項目によって構成された増補版により、イギリスの実情に応じた評価方法を開発していた。スウェーデンでは研究者による保育評価、また現場の保育者の研修に用いられていた。4.埋橋はスウェーデンとイギリスの保育機関および行政機関を訪問し、保育の質を向上するための具体的な実践として行われていることについて聞き取り調査を行った。その結果、両国の社会的背景が質的向上のためにとる方法の相違を生んでいることと、共通の背景として財源の効率的な運用という課題があることが理解された。5.埋橋は、EC保育ネットワークプロジェクト(1986-1996)では「保育の質」についてどのように考え、保育の質向上に向けての国際間協力がどのように行われていたかについての文献調査を行った。その結果国際比較というアプローチが一国の保育の質的向上に当たっても有効な手段であることが明らかになった。6.泉は、ヨーロッパとスウェーデンで、保育の質がどのように考えられているのか、また、保育の質が高いことで定評のあるスウェーデンにおいて、実際にどのような「質」評価方法が用いられているのかを中心に研究した。訪問先は、コミューンの保育担当課、保育実践現場、大学と、多様な機関を対象とし、それぞれインタビューを中心に情報収集を試みた。保育実践現場では2日間の終日訪問で保育体験実習の形態を取り入れた。7.泉はEUの「保育の質」に関して資料を紹介した。保育の質とその評価は、保育の質をどう「定義」し、その定義に基づいてどのように評価するかという「方法」にかかっている。カリキュラムは保育の質の定義の基本的な部分を構成している。本研究では、保育評価ツールとして国際的にもその使用の範囲が広がっている「保育環境評価スケール」に注目した。このスケールはアメリカで開発され、アメリカ国内にとどまらず、多くの国で保育研究や保育の質の向上の手段として用いられている。他国の中でもイギリスでは大規模プロジェクト(「就学前教育の効果的な実施に関する研究Effective Provision of Pre-School Education=EPPE,1997-2003」)で用いられた実績があること、またスウェーデンでは子どもの活動内容の研究にあたって当該の保育機関においてどのようなレベルで保育が提供されているかの指標としてスケールでの測定結果が使用されているという実績がある。1年・2年次の研究ではスケールの理解と訳出、日本の保育機関での試行、イギリス、スウェーデンにおけるスケール実施状況の現地調査と両国のナショナル・カリキュラムの内容と現場での実施状況の調査を行った。それらにより、保育の質の定義は社会が保育サービスの成果として何を期待するかという認識と深く関わっていることが明らかになった。
超微細粒オーステナイト鋼における超塑性現象

金属に限らず金属間化合物やセラミックス材料で超塑性現象を発現させるためには,粒界すべりを起こすために結晶粒径をサブミクロン程度の大きさにまで微細化しておく必要がある.単相組織の材料では結晶粒径をそこまで微細化することが困難であり,また超塑性変形が発現する温度域で粒成長を抑制することも難しいため,超塑性現象は,一般的に変形温度で第二相が安定に存在し得る二相組織の材料で発現することが多い.第二相粒子が,変形中の結晶粒の粗大化を抑制して超塑性変形に寄与していることは間違いないが,変形中に微細粒が保持されれば単相材料でも超塑性現象は発現し得るのか,また母相と第二相界面は超塑性の発現に直接関与しているのかといった本質的な問題に関しては不明な点も多く残されている.本研究では、加工誘起マルテンサイトの逆変態処理によって粒径が1μm以下の超微細粒組織が得られるFe-Cr-Ni合金において,オーステナイト(γ)単相組織での超塑性現象の発現の可能性を検討し,また焼鈍されたマルテンサイト(α)が残留する(γ+α)二相組織の鋼について超塑性変形中の第二相粒子の役割を明らかにした。その結果,(γ+α)二相組織の鋼については,650°C付近の低い温度域で粒界すべりに起因した超塑性現象が発現し,400%を上回る大きな伸びが得られること,一方γ単相の材料では,初期の結晶粒径は同じでも急激な粒成長が起こって超塑性現象が発現しないことが判明した.γ単相の材料でも,変形の初期段階では粒界すべりを起こしており,結晶粒の回転によって微細な微細粒同士が合体して急激な粒成長が誘発されるメカニズムも明らかになった.第二相の存在は,微細粒同士の合体による急激な粒成長を阻止し,微細粒の継続的な粒界すべりを可能にする働きがあることを明らかにした.金属に限らず金属間化合物やセラミックス材料で超塑性現象を発現させるためには,粒界すべりを起こすために結晶粒径をサブミクロン程度の大きさにまで微細化しておく必要がある.単相組織の材料では結晶粒径をそこまで微細化することが困難であり,また超塑性変形が発現する温度域で粒成長を抑制することも難しいため,超塑性現象は,一般的に変形温度で第二相が安定に存在し得る二相組織の材料で発現することが多い.第二相粒子が,変形中の結晶粒の粗大化を抑制して超塑性変形に寄与していることは間違いないが,変形中に微細粒が保持されれば単相材料でも超塑性現象は発現し得るのか,また母相と第二相界面は超塑性の発現に直接関与しているのかといった本質的な問題に関しては不明な点も多く残されている.本研究では、加工誘起マルテンサイトの逆変態処理によって粒径が1μm以下の超微細粒組織が得られるFe-Cr-Ni合金において,オーステナイト(γ)単相組織での超塑性現象の発現の可能性を検討し,また焼鈍されたマルテンサイト(α)が残留する(γ+α)二相組織の鋼について超塑性変形中の第二相粒子の役割を明らかにした。その結果,(γ+α)二相組織の鋼については,650°C付近の低い温度域で粒界すべりに起因した超塑性現象が発現し,400%を上回る大きな伸びが得られること,一方γ単相の材料では,初期の結晶粒径は同じでも急激な粒成長が起こって超塑性現象が発現しないことが判明した.γ単相の材料でも,変形の初期段階では粒界すべりを起こしており,結晶粒の回転によって微細な微細粒同士が合体して急激な粒成長が誘発されるメカニズムも明らかになった.第二相の存在は,微細粒同士の合体による急激な粒成長を阻止し,微細粒の継続的な粒界すべりを可能にする働きがあることを明らかにした.
分泌型膜リン脂質の生物活性の発見

申請者は最近、独自に開発したPIP3測定法によって、これまで細胞形質膜の内層に限局すると考えられていたPIP3が、血液中や細胞培養上清など細胞外にも存在することを発見した。多くのがん細胞では、PIP3の生成亢進や分解抑制が起きており、細胞膜に蓄積したPIP3は細胞内シグナル伝達因子として機能している。そのような細胞から分泌されたPIP3の細胞外機能について解明したい。
高耐熱複合材料の健全性診断のための高温環境における超音波可視化技術

本研究では、耐熱複合材料の高温環境における健全性を高い信頼性で診断するため、1000度レベルの高温状態でも、超音波ガイド波の伝播挙動を可視化できるシステムを構築する。さらに、理論解析によって複雑な損傷部がガイド波伝播挙動に及ぼす影響を明らかにする。これにより、高温環境での複合材を対象とした健全性診断手法を確立する。本年度は、まず、高温超音波可視化システムの構築に着手した。具体的には、研究代表者らが所有する、つくばテクノロジー社製のレーザー超音波可視化検査装置に、独自に開発してきた位相シフト・ファイバー・ブラッグ・グレーティング光ファイバ超音波センサシステムを組込むことを試みた。その後、アルミ板に光ファイバを接着し、そのアルミ板を透明なガラスヒータで挟んで250度まで加熱した。そして、ガラスヒータを通過するようにレーザーを照射しながら走査し、計測を実施した。その結果、250度に加熱されたアルミ板におけるラム波の伝播挙動を可視化することに成功した。その計測システムの構築と並行して、複合材料を伝播する超音波ラム波が、内部損傷を通過する際の振る舞いを解明するための、理論解析手法の検討を進めた。まず、任意断面形状の複合材料構造におけるラム波のモード分散性を理論的に計算するため、半解析的有限要素法を導入し、異方性材料にも適用可能にした。これにより、複合材料構造を伝播するラム波に含まれる複数モードの種類を、理論的に把握することが可能となった。一方で、市販の有限要素解析ソフトウェアを用いて、損傷を有する複合材料構造におけるラム波の伝播挙動のシミュレーションを行うため、衝撃損傷を、剛性低下に基づいてモデル化する手法を構築した。まず、高温環境での超音波伝播の可視化計測システムについては、当初の予定通り、基本的な計測システムを構築し終わり、約250度の高温状態で、板材におけるラム波の伝播挙動を可視化することに成功している。ただし、当初は、異方性の耐熱CFRPを対象として計測実証を行う予定であったが、本年度は、等方性のアルミ板での検証となった。しかしながら、本システムの300度レベルの高温での計測性能を、十分に評価することができた。次に、ラム波伝播の理論解析については、当初の予定通り、理論計算と数値計算の両面で研究を進めることができた。理論計算においては、半解析的有限要素法を導入し拡張することで、任意の断面形状の異方性複合材料構造におけるラム波のモード分散性を把握することが可能となった。そして数値計算では、有限要素解析法において、衝撃損傷部を剛性低下によってシンプルにモデル化することで、衝撃損傷がラム波伝播挙動に及ぼす影響を評価することが可能となった。本年度に構築することのできた高温計測用の超音波可視化システムについて、さらに高い1000度レベルの高温環境においても計測可能であることを実証する。まず、セラミックス単体の試験片を用意し、その試験片を両表面から挟み込んで直接加熱するための、ヒーターを内蔵した固定冶具を作製する。その冶具の中央部分には窓を開けておき、その窓の部分にレーザーを走査しながら照射することで、1000度レベルの高温状態の試験片に対して計測を実施する。その後、高耐熱性のセラミックス基複合材料での計測へと移行し、実際に損傷を導入した後に、1000度の高温での超音波の振る舞いを観察する。一方で、今年度に構築した理論解析手法において、温度の影響を考慮可能にするための改良を進める。温度上昇がラム波伝播に影響を及ぼす主要因として、試験片材料の弾性特性の温度依存性が挙げられる。そのため、実際に、加熱した試験片を伝わるラム波の伝播速度と波形の変化を計測し、理論解析手法への温度依存パラメータの導入方法を検討する。これにより、温度の影響を考慮した理論解析法を確立する。さらには、異方性複合材料にレーザーを照射した際の超音波の励起挙動を、有限要素解析によって再現する手法を構築する。これにより、レーザー超音波のシミュレーションをより正確にする。そして最終的には、損傷を導入したセラミックス基複合材料における高温での超音波伝播挙動の計測結果を、数値計算によって再現するとともに、そのラム波の振る舞いを理論的に明らかにする。これにより、高温環境での非破壊検査に高い信頼性を与えることを目指す。

まず、任意断面形状の複合材料構造におけるラム波のモード分散性を理論的に計算するため、半解析的有限要素法を導入し、異方性材料にも適用可能にした。これにより、複合材料構造を伝播するラム波に含まれる複数モードの種類を、理論的に把握することが可能となった。一方で、市販の有限要素解析ソフトウェアを用いて、損傷を有する複合材料構造におけるラム波の伝播挙動のシミュレーションを行うため、衝撃損傷を、剛性低下に基づいてモデル化する手法を構築した。まず、高温環境での超音波伝播の可視化計測システムについては、当初の予定通り、基本的な計測システムを構築し終わり、約250度の高温状態で、板材におけるラム波の伝播挙動を可視化することに成功している。ただし、当初は、異方性の耐熱CFRPを対象として計測実証を行う予定であったが、本年度は、等方性のアルミ板での検証となった。しかしながら、本システムの300度レベルの高温での計測性能を、十分に評価することができた。次に、ラム波伝播の理論解析については、当初の予定通り、理論計算と数値計算の両面で研究を進めることができた。理論計算においては、半解析的有限要素法を導入し拡張することで、任意の断面形状の異方性複合材料構造におけるラム波のモード分散性を把握することが可能となった。そして数値計算では、有限要素解析法において、衝撃損傷部を剛性低下によってシンプルにモデル化することで、衝撃損傷がラム波伝播挙動に及ぼす影響を評価することが可能となった。本年度に構築することのできた高温計測用の超音波可視化システムについて、さらに高い1000度レベルの高温環境においても計測可能であることを実証する。まず、セラミックス単体の試験片を用意し、その試験片を両表面から挟み込んで直接加熱するための、ヒーターを内蔵した固定冶具を作製する。その冶具の中央部分には窓を開けておき、その窓の部分にレーザーを走査しながら照射することで、1000度レベルの高温状態の試験片に対して計測を実施する。その後、高耐熱性のセラミックス基複合材料での計測へと移行し、実際に損傷を導入した後に、1000度の高温での超音波の振る舞いを観察する。一方で、今年度に構築した理論解析手法において、温度の影響を考慮可能にするための改良を進める。温度上昇がラム波伝播に影響を及ぼす主要因として、試験片材料の弾性特性の温度依存性が挙げられる。そのため、実際に、加熱した試験片を伝わるラム波の伝播速度と波形の変化を計測し、理論解析手法への温度依存パラメータの導入方法を検討する。これにより、温度の影響を考慮した理論解析法を確立する。さらには、異方性複合材料にレーザーを照射した際の超音波の励起挙動を、有限要素解析によって再現する手法を構築する。これにより、レーザー超音波のシミュレーションをより正確にする。そして最終的には、損傷を導入したセラミックス基複合材料における高温での超音波伝播挙動の計測結果を、数値計算によって再現するとともに、そのラム波の振る舞いを理論的に明らかにする。これにより、高温環境での非破壊検査に高い信頼性を与えることを目指す。
三次元立体保護基を用いる三重項カルベンの速度論的安定化

本研究はカルベンの持つ一中心ビラジカルという電子配置を保持し、かつ磁性材料等としても注目されている三重項状態を安定化し単離することを目的とした。一重項状態カルベンは単離されたとの報告はあるが、その構造に関してはまだ論議の多い段階である。三重項の安定化は立体保護基を用いる速度論的な安定化が最も適しているが、カルベンはC-H結合とも反応する高反応性を持つため、一般に保護基としてよく用いられているt-ブチル基は有効ではない。そこで本研究では三重項カルベンに特有な保護基として、トリプチシル基、ビシクロアルキル基等三次元保護基を中心とした研究を展開することとした。三次元保護されたカルベン先駆体として、トリプチシル(アリール)ジアゾメタン(アリール基としてフェニル、α-及びβ-ナフチル)を合成し、その光分解によって発生するカルベンの反応生成物分析、分光学的手法による寿命測定を行った。そして予想通り、これらのカルベンは保護を受けていないものに比して10^210^5倍長寿命であることを明らかにした。一方、ビシクロアルキル基を保護基としたジフェニルカルベンとしてビス[1,2,3,4,5,6,7,8-オクタヒドロ-1,4,5,8-ジ(エタノ)アントリル]カルベンの発生に成功し、その反応性を生成物分析と寿命測定によって検討した。その結果、このカルベンは二量化によって減衰しその寿命は半減期で約1.5秒であった。これは、これまで発生させた全炭化水素三重項カルベンとしては最も寿命が長いものであった。そこで本研究では三重項カルベンに特有な保護基として、トリプチシル基、ビシクロアルキル基等三次元保護基を中心とした研究を展開することゝした。一方、ビシクロアルキル置換基については、1,4、5,8-ビス(エタノ)-1、2、3、4、5、6、7、8、-オクタヒドロアントラセニル(アリール)ジアゾメタン(アリール基としてメシチル、デユリル)の合成に成功し、これについても生成物分析、寿命測定を行った。しかしこの場合、発生したカルベンの寿命は非置換体よりは長寿命であったが、対応するポリアルキルジフェニル体と同等であり、三次元保護基の効果が認められなかった。一重項状態カルベンは単離されたとの報告はあるが、その構造に関してはまだ論議が多い段階である。

そこで本研究では三重項カルベンに特有な保護基として、トリプチシル基、ビシクロアルキル基等三次元保護基を中心とした研究を展開することとした。三次元保護されたカルベン先駆体として、トリプチシル(アリール)ジアゾメタン(アリール基としてフェニル、α--及びβ-ナフチル)を合成し、その光分解によって発生するカルベンの反応生成物分析、分光学的手法による寿命測定を行った。そして予想通り、これらのカルベンは保護を受けていないものに比して10^210^5倍長寿命であることを明らかにした。一方、ビシクロアルキル基を保護基としたジフェニルカルベンとしてビス[1,2,3,4,5,6,7,8-オクタヒドロ-1,4,5,8-ジ(エタノ)アントリル]カルベンの発生に成功し、その反応性を生成物分析と寿命測定によって検討した。その結果、このカルベンは二量化によって減衰しその寿命は半減期で約1.5秒であった。これは、これまで発生させた全炭化水素三重項カルベンとしては最も寿命が長いものであった。
疾患モデルマウスを用いた糖尿病の成因・病態生理の解明

私たちは、比較的新しく開発された糖尿病モデル動物の解析を行い、ヒト糖尿病の成因や病態生理の解明に貢献することを目的としている。(1)肥満・耐糖能異常を有するTSODマウスの遺伝学的解析により見出された、血糖値、インスリン値、体重などに関する量的形質遺伝子QTLs(quantitative trait locus)の実体解明をめざしている。まず、各QTL局在領域のみ対照Balb/cAマウス・ゲノムに由来し、他をTSODマウス・ゲノムに由来するコンジェニック・マウスを作製し、これまでの遺伝学的解析より予想された表現型を示すことを確認した。次に第11,第2、第1染色体上の各QTLに関し、それぞれ11、17,6系統のコンジェニックマウスを作製した。これらマウスの表現型を親系統(TSODマウス)と比較することにより、QTLの染色体上局在領域を狭めることができる。最も解析の進んでいる第2染色体上のQTLに関しては、約12.8Mb(既値34個、新規15個の遺伝子が存在)の領域に、遺伝子存在領域を絞り込んだ。(2)インスリン2分子のA鎖第7番目のシステイン残基の変異により、常染色体優性遺伝形式をとる糖尿病を示すMody(別名Akita)マウスの病態生理の解明を行った。その結果、変異プロインスリンが、膵β細胞の蛋白質合成レベルを減少させていないこと、フリーなシステイン残基を介して他の分子と異常なdisulfide結合を形成していないことを見出した。しかし構成性に分泌される分泌型アルカリフォスファターゼの細胞内輸送は、Modyマウス膵β細胞で減少していた。膵β細胞の電顕観察では、分泌顆粒の縮小、小胞体様オルガネラ内腔拡大が、糖尿病発症時の4週齢から認められた。しかしアポトーシスの頻度は低く、正常マウス膵β細胞に比し、わずかに多い程度であった。むしろミトコンドリアやライソゾームの膨潤など細胞変性像が一様に観察され、これらの変化は年齢とともに増悪した。以上の所見は、Modyマウスにおいて、変異プロインスリンの細胞内蓄積が、非特異的オルガネラ機能不全を引き起こし、共存する野生型インスリンの分泌不全をきたしていることを示唆している。我々は、疾患モデルマウスの解析を通して、ヒトの糖尿病の成因・病態生理の解明をめざしている。そのひとつとして、常染色体優性遺伝形式を示す糖尿病モデルAkita mouseの原因遺伝子Modyがインスリン2遺伝子Ins2の点突然変異によることを見出した。インスリンのA鎖とB鎖間に存在するdisulfide結合の形成に関与するシステイン残基をチロシン残基に変える変異が存在した。本研究は、この変異インスリンが膵β細胞にどのような影響を及ぼすかを解析して、インスリン遺伝子異常症に伴う糖尿病の発症機序、病態生理の解明につとめる。これまでの解析より、本マウスで見出された変異インスリンは、蛋白質の折りたたみの異常により、小胞体ERからGolgi装置への輸送がブロックされ、細胞内で蓄積・破壊されることが示唆された。そのため膵β細胞のインスリン分泌不全が起こり、糖尿病が発症すると考えられる。

より詳細な変異インスリンによる膵β細胞障害の機構を解明するために、電顕による定量的な形態学的解析を行っている。現在までに、本マウスの膵β細胞の顆粒が約5倍減少し、ER内腔が約3倍に拡張していることを見出した。さらにERとは別のオルガネラが拡張していることを見出した。今後、異常プロインスリンの蓄積部位と形態学的変化をさらに詳細に解析する。また、我々は、正常、変異プロインスリンをそれぞれ別に発現させたCHO細胞株を確立し、変異プロインスリン発現による膵β細胞の形態学的変化が、本細胞株でも再現されることを確認した。折り畳みのうまくいかなかった蛋白質は、一般にプロテオソームで分解されるが、このCHO細胞を用いてプロテオソーム阻害剤により、合成されたプロインスリンの細胞内破壊が遅延することを見出した。今後、変異プロインスリンの細胞内代謝におけるプロテオソームの関与をさらに詳細に調べる。我々は、疾患モデルマウスの解析を通して、ヒト糖尿病の成因・病態生理の解明をめざしている。そのひとつとして、常染色体優性遺伝形式を示す糖尿病モデルAkita mouseの原因遺伝子Modyが、インスリンのA鎖とB鎖間に存在するdisulfide結合の形成に関与するシステイン残基をチロシン残基に変える変異によることを同定した。本研究は、この変異インスリンが膵β細胞にどのような影響を及ぼすかを解析して、インスリン遺伝子異常症に伴う糖尿病の発症機序、病態生理の解明につとめる。これまでの解析より、変異インスリン蛋白質の折りたたみの異常により、小胞体ERからGolgi装置への輸送がブロックされ、細胞内で蓄積・破壊されることが示された。より詳細な変異インスリンによる膵β細胞障害の機構を解明するために、膵島、もしくは正常・変異プロインスリンを別々に発現させたCHO細胞株を用いて、プロインスリンの細胞内代謝や輸送効率を解析している。具体的には、プロインスリン分子内・分子間のdisulfide結合の形成、プロテオソーム阻害剤の細胞内ターンオーバーへの影響、他の分泌蛋白質の細胞内輸送効率、などを解析している。また、これとは別に、肥満を伴うヒト2型糖尿病モデルであるTSOD(Tsumura, Suzuki, Obese Diabetes)マウスの遺伝学的解析も行っている。我々は、本マウスの肥満・糖尿病が多因子遺伝性で、それらに関する量的形質遺伝子QTLs(quantitative trait locus)の染色体局在を同定した。本研究は、コンジェニックマウスを用いた遺伝学的解析と、ゲノムリソースを有効に生かした候補遺伝子解析を併用して、TSODマウスにおける、QTLsの実体の解明を目指している。現在、各QTLに関するコンジェニックマウスを用いて、その局在領域を限定する作業を行っている。私たちは、比較的新しく開発された糖尿病モデル動物の解析を行い、ヒト糖尿病の成因や病態生理の解明に貢献することを目的としている。(1)肥満・耐糖能異常を有するTSODマウスの遺伝学的解析により見出した、血糖値、インスリン値、体重などに関する量的形質遺伝子QTLs(quantitative trait locus)の染色体上の局在領域を狭める作業を行っている。これまで、第11,第2,第1染色体上の各QTLに関し、それぞれ11,17,6系統のコンジェニックマウスを作製し、その表現型を測定した。
津波が被災地域の経済成長，所得分配，生活水準の動態に与える影響の分析

本研究は,津波が経済に与える影響を精緻に分析する方法を検討し,その方法を用いた事例分析を行う。具体的には,自然科学分野で進展している人工衛星画像データと地理情報システムを駆使して,津波による被害地域を特定するとともに,津波被害の程度を示す指標を作成する。インフラなどの物的資本及び教育水準などの人的資本の蓄積度が異なる被災地域で,津波がその後の経済成長,所得(再)分配,生活水準の動態にどのような影響を与えるかを短中長期で検証する。
Cryo-BioSAXSによる高精度タンパク質溶液構造解析

タンパク質のX線溶液散乱法(BioSAXS)は溶液中での分子概形を解析可能な手法である。しかし、測定は通常室温で行なわれるため、高輝度放射光を用いた測定では放射線損傷の効果で正しい構造を得ることが困難な場合も多い。本研究では、0°C以下の低温における溶液散乱測定解析を実現させるための測定や解析法の開発を行なった。グリセロールを抗凍結剤として使用し、-100°Cまでの範囲で試料溶液に含まれる水の凍結防止に必要なグリセロール濃度を調査した。最終的に、-50°Cまでの低温で精度良くSAXS曲線を得ることが可能となった。本研究は、100K等の低温で凍結させたタンパク質溶液試料のX線小角・溶液散乱測定を行ない、放射線損傷の影響を受けない散乱曲線を得て、溶液中分子の概形構造を解析することを目的としている。溶液散乱では、試料を含む溶液(試料溶液)の散乱強度から試料以外は同一組成の溶液(バックグラウンド溶液)の散乱強度を引くことで、試料散乱体の散乱強度を得る事になる。そのためには、入射X線に対して両者の厚みを等しくしておくことが必須である。そこで本研究では厚みを揃えるための治具を開発し、解析の実現を目指している。当初、3Dプリンタを用いて必要な治具を設計し製作することを目指していたが、残念ながら使用予定の3Dプリンタでは数mmまでの微細な治具の加工は困難であると判明した。そのため、試料セルとして従来より利用されている石英ガラスキャピラリやポリイミドチューブ等を利用する様に計画を変更した。数種の厚み、径でキャピラリやポリイミドチューブを用意し、厚みを揃えるための検討を行なっている。利用予定であった低温窒素ガス吹きつけ装置に不具合があり、予定通りの温度で利用する事ができ無い状況にある。現在、代替装置の利用を準備中。また、利用予定であった3Dプリンタでは、想定される微細加工が不可能という結論となったため、別の物品を調達して検討中である。本研究は100K等の低温で凍結させたタンパク質溶液試料のX線小角溶液散乱測定を行い、放射線損傷の影響を受けない散乱曲線を得て、溶液中分子の概形構造を解析することを目的としている。溶液散乱では、標的分子を含む溶液試料の散乱強度から標的分子のみを含まない溶液試料(バックグラウンド溶液)の散乱強度を差し引くことで、標的分子からの散乱強度を得て解析することになる。そのためには基本的に入射X線に対して試料厚みが同じであることが必須であるため、凍結状態でも厚みを制御できるような試料セルの作成を目指していた。しかしながら、前年度のテストにおいて、低温窒素ガス吹き付け装置が故障したため、予定していた実験系で研究を遂行することが難しくなった。そこで、低温ガスを直接資料セルに吹きつけるのでは無く、低温の窒素ガスを循環させたステージと試料セルを接触させ、間接的に試料を冷却する機構を持つ装置を導入し、研究を再開した。光路長1mmのステンレス製セルに窓材として厚み10umのポリエーテルイミドの膜を使用し、グリセロールを抗凍結剤とした場合の抗凍結能を検証した。グリセロール濃度を550%の間で5%ずつ変更し、0-50°Cの間で5°Cずつ温度を変化させながらX線散乱測定を実施した。その結果、グリセロール濃度35%以下では温度が降下すると六方晶の氷由来の散乱が観測されたが、40%以上ではそれはなかったが温度がさらに降下するとバックグラウンドレベルが急激に上昇した。水が六方晶とは異なる相状態に変化したと推測される。低温ガス吹き付け装置の故障により、計画の再考が必要となった。現在、別装置を調達して研究計画を再起動している。新たな系での実験に着手し次年度のプランが確立しつつある状況である。本研究は低温で凍結させたタンパク質溶液試料のX線小角溶液散乱測定を行い、放射線損傷の影響を受けない散乱曲線を得て、溶液中分子の概形構造を解析することを目的としている。当初計画で予定していた装置の故障などの問題に対して、昨年度より装置構成を変更して低温窒素ガスを循環させた冷却ステージを用いた低温測定を実施している。光路長1mmのステンレス製セルに窓材として10umのポリエーテルイミド膜を貼り付け、グリセロールを抗凍結剤として測定を行っている。昨年度は、-100°Cまでの範囲でグリセロール濃度と抗凍結能力の関係性に関して検証を行った。そこで今年度は実際の蛋白質試料を用いて測定を行った。050%v/vのグリセロール濃度に対してオボアルブミンを2.5mg/mlに調整し、各グリセロール濃度に対して昨年度検証済みの凍結限界温度に設定した測定を実施した。その結果、グリセロール無しの条件でのコントロール測定の結果に対して、吸収補正を考慮することで同等の結果を示した条件もあったが、多くの場合、正確にバックグラウンドが引けないため、正しい散乱曲線を得られない状況となった。このバックグラウンドの引き算に対する補正に関して現在検証している。一方で、低温窒素ガス吹き付け装置が将来的に修理、または新規購入された場合を考慮して、超音波アクチュエータ式4軸ゴニオステージ(Y、Z、θy、θz軸)を導入し、試料センタリング・測定システムを開発した。既存のPF制御システムから同様に制御可能で有り、検出器と同期して測定に利用することができる。

しかし、測定は通常室温で行なわれるため、高輝度放射光を用いた測定では放射線損傷の効果で正しい構造を得ることが困難な場合も多い。本研究では、0°C以下の低温における溶液散乱測定解析を実現させるための測定や解析法の開発を行なった。グリセロールを抗凍結剤として使用し、-100°Cまでの範囲で試料溶液に含まれる水の凍結防止に必要なグリセロール濃度を調査した。最終的に、-50°Cまでの低温で精度良くSAXS曲線を得ることが可能となった。数種の選定した試料セルを利用して、実際に100Kの気流中で試料を凍結させ小角散乱測定を実施する計画であるが、抗凍結剤の種類や濃度の選定も同時に行なう。最終的に有効な散乱曲線を得るための手順を確定する。冷却方法の再検討を行いつつ、実際の試料を用いて、放射線損傷に対する効果に関して研究を進める。セルに関しては、前年度に使用したタイプで問題ない様だが、冷却方法を工夫することで、グリセロール濃度40%程度でも173K以下の低温で利用出来ることを目指したい。生物物理学研究計画にやや遅れが生じており、進捗状況に応じて予算計画を変更する必要があったため。装置の故障により研究計画の再検討を余儀なくされた。その状況に応じて予算計画を変更する必要があったため。当初の計画よりやや遅れているが、本年度に必要な物品を調達し研究を推進する。研究計画の再構築に伴い、予算使用計画も定まった。順次執行する計画である。
二酸化炭素循環のための光触媒的メタン改質

本研究では、熱触媒の課題を解決しうるドライリフォーミング系の確立のために低温で駆動する触媒開発、さらに高活性化のために異種エネルギーである光の導入と、熱の光への代替を目的とした触媒開発を行うことにより達成される。本年度は、低温でドライリフォーミングを行うことのできる物質の探索と、そこから着想した光を導入したドライリフォーミング系の確立のための物質探索を主に行った。低温駆動触媒としては、NiとYからなるナノ相分離触媒の開発に成功し、通常800度以上の高温が必要なドライリフォーミングを450度という低温で実現可能で、長期耐久性のある触媒であることを確認した。その場観察が可能な高圧電子顕微鏡や、オペランド分光によりドライリフォーミングにおける活性低下のメカニズムや中間生成物を解析し新たな知見を得た。ナノ相分離触媒は、2種3種の金属からなる金属間化合物を出発物質として酸化+還元雰囲気下で作成される。この時、出発物質は金属間化合物でなく、金属酸化物であっても同様の構造が形成可能ではないかという発想のもと、光触媒に対し、金属イオンをドープした物質を出発原料として雰囲気処理を行うことにより、光の導入を可能としたドライリフォーミング用触媒を作製した。本触媒により、加熱を全く必要としない紫外光のみで反応が進行可能となった。本触媒では、雰囲気処理中に一部金属イオンが表面へ析出し、助触媒としての役割を担っていると考えられる。また、従来との加熱を行わないドライリフォーミング系と比較しても数百倍から千倍の活性が得られている。研究計画では、1低温で駆動するナノ相分離熱触媒の開発、2そこから着想した構造を用いた光を用いたドライリフォーミング触媒の開発、3助触媒の適用による高活性化を行う予定であった。1に関しては、世界でも類を見ない450度という低温でのドライリフォーミングを可能とする触媒を開発した。さらに、従来の触媒と比べ4倍以上の寿命を持つことが分かった。これより、ナノ相分離構造が活性、耐久性の面でも非常に有用であることが分かり、このナノ構造を模倣した光触媒系の開発を行った(2)。光触媒系では、ドープする金属イオンの選択、バンド励起を可能とする光源の選択により、加熱装置を必要としない、光のみでのドライリフォーミングを達成した(2、3)。また、本光触媒系では、従来の光触媒系に比べ数百倍から千倍ほどの高い活性を示した。また、以上の触媒の分析において、オペランド分光や、その場観察超高圧電子顕微鏡などを用いて分析が進行中であり、今まで解明されていなかった反応機構や、触媒の作用機構などが解明される可能性がある。以上より、本研究では当初の計画以上に進展しており、研究開始当初と比べても実験、解析に関する協力体制が強化されているので、さらなる進展があると考えている。熱触媒においては、活性のさらなる向上を目指して高比表面積化を行う。また、NiとYよりさらに高活性な金属元素を用いて同様の構造を発現する触媒を開発する。同時に、光触媒的ドライリフォーミングのための触媒へのその知見の適用を行い現在の光触媒系の高活性化を行う。光触媒ドライリフォーミング触媒の長期耐久性、高活性化のために助触媒の検討、1種以上の助触媒の併用に関しての研究を行う。また、光触媒によるドライリフォーミングは低温で反応が進行するため、電子スピン共鳴法などによる電荷、ラジカルの観察が可能である。このため。熱触媒系では不可能であった測定法を適用することにより、新たな反応メカニズムの解明や、触媒設計の指針を示せる可能性がある。また、独自に組んだオペランド分光システムにより、反応中間物の観察、吸脱着特性等からメカニズムの解析を行う。また、重要な結果として光触媒ドライリフォーミング系では200度から300度に加熱することにより、C2以上の炭化水素が生成することが確認されている。これは、ドライリフォーミングの結果発生した水素、一酸化炭素からなる合成ガスが、フィッシャートロプシュ反応等を経てC2炭化水素を生成したためであると考えられる。このことから、現在ドープしている金属イオンのほかに、C2合成に使われる金属イオンを添加した触媒を作製することにより、より選択的にC2を直接、メタンと二酸化炭素から合成が可能になると考えられる。このため、来年度は2種以上の金属イオンをドープした光触媒ドライリフォーミング触媒を開発する。また、太陽光の大部分を占める太陽光の使用のために可視光でドライリフォーミングが可能な触媒を開発する。現在の光触媒では、格子の中に残存する金属イオンが少なく多くの可視光を吸収することができていないが、ドーピング手法の最適化により可視光による反応の実現を目指す。

ナノ相分離触媒は、2種3種の金属からなる金属間化合物を出発物質として酸化+還元雰囲気下で作成される。この時、出発物質は金属間化合物でなく、金属酸化物であっても同様の構造が形成可能ではないかという発想のもと、光触媒に対し、金属イオンをドープした物質を出発原料として雰囲気処理を行うことにより、光の導入を可能としたドライリフォーミング用触媒を作製した。本触媒により、加熱を全く必要としない紫外光のみで反応が進行可能となった。本触媒では、雰囲気処理中に一部金属イオンが表面へ析出し、助触媒としての役割を担っていると考えられる。また、従来との加熱を行わないドライリフォーミング系と比較しても数百倍から千倍の活性が得られている。研究計画では、1低温で駆動するナノ相分離熱触媒の開発、2そこから着想した構造を用いた光を用いたドライリフォーミング触媒の開発、3助触媒の適用による高活性化を行う予定であった。1に関しては、世界でも類を見ない450度という低温でのドライリフォーミングを可能とする触媒を開発した。さらに、従来の触媒と比べ4倍以上の寿命を持つことが分かった。これより、ナノ相分離構造が活性、耐久性の面でも非常に有用であることが分かり、このナノ構造を模倣した光触媒系の開発を行った(2)。光触媒系では、ドープする金属イオンの選択、バンド励起を可能とする光源の選択により、加熱装置を必要としない、光のみでのドライリフォーミングを達成した(2、3)。また、本光触媒系では、従来の光触媒系に比べ数百倍から千倍ほどの高い活性を示した。また、以上の触媒の分析において、オペランド分光や、その場観察超高圧電子顕微鏡などを用いて分析が進行中であり、今まで解明されていなかった反応機構や、触媒の作用機構などが解明される可能性がある。以上より、本研究では当初の計画以上に進展しており、研究開始当初と比べても実験、解析に関する協力体制が強化されているので、さらなる進展があると考えている。熱触媒においては、活性のさらなる向上を目指して高比表面積化を行う。また、NiとYよりさらに高活性な金属元素を用いて同様の構造を発現する触媒を開発する。同時に、光触媒的ドライリフォーミングのための触媒へのその知見の適用を行い現在の光触媒系の高活性化を行う。光触媒ドライリフォーミング触媒の長期耐久性、高活性化のために助触媒の検討、1種以上の助触媒の併用に関しての研究を行う。また、光触媒によるドライリフォーミングは低温で反応が進行するため、電子スピン共鳴法などによる電荷、ラジカルの観察が可能である。このため。熱触媒系では不可能であった測定法を適用することにより、新たな反応メカニズムの解明や、触媒設計の指針を示せる可能性がある。また、独自に組んだオペランド分光システムにより、反応中間物の観察、吸脱着特性等からメカニズムの解析を行う。また、重要な結果として光触媒ドライリフォーミング系では200度から300度に加熱することにより、C2以上の炭化水素が生成することが確認されている。これは、ドライリフォーミングの結果発生した水素、一酸化炭素からなる合成ガスが、フィッシャートロプシュ反応等を経てC2炭化水素を生成したためであると考えられる。
くも膜下出血後の脳血管攣縮に対する近赤外線照射療法の開発

本研究において、継続的に行ってきたのは、正常ラット脳血管における血管拡張作用および脳循環改善作用の定量的評価方法の確立であった。脳血管をFITC-dextran静脈内投与により可視化して、蛍光顕微鏡的(現有)に血管径と赤血球流速を測定して単一微小血管血流を求めると共に、我々が開発した酸素感受性蛍光薄膜センサー(ltoh, et. al.,Am.J.Physiol.267:H2068,1994,Yaegashi, et. al.,Am.J.Physiol.270:H1390,1996,Kimura, et. al.J NeurolSci.2007 Jul 15;258(1-2):60-8.)により脳表の酸素分圧をそれぞれ計測して、脳血管の拡張率、血流速度、周囲脳表酸素分圧などから脳循環代謝に対する効果を総合的に判定する。これらの方法の検討は、さらに画像解析法を駆使して、より定量的かつ2次元的情報を解析し、本研究の効果判定の信頼性を確保するための準備である。この成果は国際学会に発表した。脳血管攣縮モデル(クモ膜下出血モデル)の開発に関して。実験的クモ膜下出血モデルとしてはラットを用い、自己血を脳槽に注入するDelgado, et. al.(Stroke 16:595,1985)の方法でモデルを原法として改良を加え作成している。血管攣縮の程度を安定化させさらに再現性の高いモデルの開発が必要と考え、引き続き続行している。18年度に行ってきたのは、正常ラット脳血管における血管拡張作用および脳循環改善作用の定量的評価方法の確立であった。全身麻酔下に正常ラットにcranial windowを作成し脳血管をFITC-dextran静脈内投与により可視化して、蛍光顕微鏡的(現有)に血管径と赤血球流速を測定して単一微小血管血流を求めると共に、我々が開発した酸素感受性蛍光薄膜センサー(Itoh et al.,Am.J.Physiol.267:H2068,1994,Yaegashi et al.,Am.J.Physiol.270:H1390,1996など)により脳表の酸素分圧をそれぞれ計測して、脳血管さらには脳循環代謝に対する効果を判定する。これらの方法の検討は、さらに画像解析法を駆使して、より定量的かつ2次元的情報を解析し、本法の有用性を確立した。その方法論を論文形式で発表した。また脳血管攣縮モデル(クモ膜下出血モデル)の開発に関してはさらに再現性の高いモデルの開発が必要と考え、引き続き続行した。実験的クモ膜下出血モデルとしてはラットを用い、自己血を脳槽に注入するDelgado etal.(Stroke 16:595,1985)の方法でモデルを作成する。実際の実験に即した手技の確立や微小循環計測法の実地適用などプロトコルの細部についても検討を加え、以降の総合的実験に備えた。18年度に引き続き19年度に行ってきたのは、正常ラット脳血管における血管拡張作用および脳循環改善作用の定量的評価方法の確立であった。脳血管をFITC-dextran静脈内投与により可視化して、蛍光顕微鏡的(現有)に血管径と赤血球流速を測定して単一微小血管血流を求めると共に、我々が開発した酸素感受性蛍光薄膜センサー(Itoh et al., Am. J. Physiol. 267: H2068, 1994, Yaegashi et al., Am. J. Physiol.270:H1390,1996,Kimura et al. J Neurol Sci. 2007 Jul 15;258(1-2):60-8.)により脳表の酸素分圧をそれぞれ計測して、脳血管の拡張率、血流速度、周囲脳表酸素分圧などから脳循環代謝に対する効果を総合的に判定する。

これらの方法の検討は、さらに画像解析法を駆使して、より定量的かつ2次元的情報を解析し、本研究の効果判定の信頼性を確保するための準備である。この成果は国際学会に発表した。脳血管攣縮モデル(クモ膜下出血モデル)の開発に関して。実験的クモ膜下出血モデルとしてはラットを用い、自己血を脳槽に注入するDelgado et al.(Stroke16:595, 1985)の方法でモデルを原法として改良を加え作成している。血管攣縮の程度を安定化させさらに再現性の高いモデルの開発が必要と考え、引き続き続行した。
郊外のランドスケープと都市構造に関する日仏間の比較研究

まず、日本における都市化の基本的な状況を理解するために、年齢別人口数(人ロピラミッド)の日仏比較分析を行い、日本の郊外化過程が、戦後のべピーブームと密接に関係していること等を明らかにした。次に、首都圏における距離圏別の人口増減比についての特性を分析し、今後の東京の都市構造の推移に関する基礎的考察を行った。1980年以降、20キロ圏から50キロ圏までの人口増減率が延びていない状況を明らかにすることができた。また、市町村別人口数について密度分布図等を分析し、東京の郊外化の態様について基礎的な知見を得た。これらの現状を踏まえ、郊外ニュータウンのフィールドワークを行い、高齢化問題や空き家問題についてフランスとの比較分析を行った。多摩ニュータウンにおいて空き家の集積する住棟、利用されなくなった小学校施設、センター地区の公園施設、塗装の剥落する住棟壁面、高齢者が散歩する風景等を、日本の高齢化減少を象徴する風景として捉え、フランスとの比較考察を行った。筑波研究学園都市については、ビオトープなどの新たなコンセプトを導入した豊里の杜、蔵造りのデザインを用いて地場産材によって建設した市営住宅、そして市街化しない旧宅造地区などを視察し、都市建設後30年を経たニュータウンの問題点について考察した。さらに、農村計画やランドスケープ研究の観点から、都市化の圧力によって都市近郊緑地の開発過程について、国分寺市の事例を調査分析した。本年度は,日本の郊外を象徴する存在としてのニュータウンの現状を把握すべく,現地調査および住民への聞き取り調査((1))を行い,さらにランドスケープおよび都市構造の変容を定量的に評価するために必要となる統計資料の収集((2))を行った.(1)については,多摩ニュータウンをケーススタディ地域として選定し,住民や,住民によって組織されるNPO法人に対して複数回の聞き取り調査を行い,ランドスケープおよび都市構造の変容が当事者である住民にどのように受け止められているのかを把握した.(2)については,特に都市構造の変容を解析する上で重要となる社会的なデータとして,総務省が発行する日本統計年鑑から人口に関するデータを収集し,空間的な変容を解析するデータとして1950年代から現在に至るまでの航空写真を入手した.以上,(1),(2)より得られた情報を整理し,目本の郊外都市としての多摩ニュータウンにおける動態を概括的に捉えた.その結果,人口減少や高齢化に伴う都市の縮小により,多摩ニュータウンのような郊外部の都市は撤収を余儀なくされるなか,未利用地の増加などによるランドスケープの無秩序な荒廃が懸念されることを指摘した.また,以上の研究成果についてはフランスの都市研究ジャーナル誌「Les Annales de la recherche urbaine」に投稿した.次年度は今年度に得た情報やデータを基に解析を進めることによって,ランドスケープおよび都市構造の変容を定量的に示し,フランスの都市についても同様の手順で解析を進めることによって,日仏間の比較を行う予定である.まず、日本における都市化の基本的な状況を理解するために、年齢別人口数(人ロピラミッド)の日仏比較分析を行い、日本の郊外化過程が、戦後のべピーブームと密接に関係していること等を明らかにした。
価格粘着性のミクロ的基礎とそのマクロ経済学的含意

本研究課題では、同一の財・サービスに対する価格格差(一物一価法則の乖離)がどのように変動するのかについて、価格の調整速度(価格粘着性)の観点から、理論・実証的に分析を行った。具体的には、米国とカナダの間の一物一価法則の乖離の変動パターンが価格粘着性のみでは不十分にしか説明できない事実は、企業が保有する情報が不完全性によって説明できる可能性を示した。また、日本国内の様々な都市における一物一価法則の乖離の変動と価格粘着性との関連性も明らかにした。1.価格粘着性と国内間の一物一価乖離との関連性日本の価格データを用いて、価格の緩やかな変動(価格粘着性)が一物一価法則を妨げているかどうかを検証した。検証の結果、価格粘着性は一物一価法則を極めて大きく妨げていることがわかり、価格粘着性を考慮することの重要性を発見した。研究成果は"The lawof one price without the border: therole of distance and sticky prices"という論文としてまとめられ、現在国際雑誌に投稿中。2.国際間の一物一価乖離における情報の粘着性の役割3.新しいメニューコストモデルの構築価格粘着性のより精緻な理論であるメニューコストモデルの改良・分析を行っている。分析の結果、企業の生産技術にばらつきがあるとき、右下がりハザード関数という個別価格変動の典型的な特性をうまく説明できることがわかっている。現在、論文の執筆段階。1.国際間の一物一価乖離における情報の粘着性の役割価格が頻繁に変更できないだけでなく、企業の保有する情報も頻繁に変更できない国際経済モデルを構築し、モデルが財レベルの実質為替レートのPersistenceとVolatilityをどの程度説明できるのかについて検証。米国・カナダの国際都市間のミクロ価格データを用いた実証分析では、企業の保有する情報の更新が平均的に12カ月程度遅れるケースを想定すると、従来の理論モデルが説明できなかったPersistenceとVolatilityをうまく説明できることを明らかにした。共同研究者との数回の打ち合わせを経て、Journal of International Economics誌から掲載を許可された。2.国内間の一物一価法則の乖離のVolatilityと価格粘着性の関連性小売物価統計調査のデータを用い、価格粘着性が一物一価法則からの乖離幅のVolatilityとどのように関連しているのかを理論・実証分析を用いて検証。国内間の一物一価法則からの乖離幅に限定すると、価格粘着性と一物一価法則の乖離幅のVolatilityには負の相関関係があることを発見し、実証分析でもその理論予測があてはまることを明らかにした。いくつかの学会報告を経て、Economic Journal誌から掲載を許可された。3.国際間の一物一価法則の乖離のVolatilityと価格粘着性の関連性上述2の研究を国際経済モデルに拡張。モデルでは価格粘着性と財レベルの実質為替レートのVolatilityは必ずしも負の相関関係を持たず、貨幣供給変動と生産性変動とのバランスに応じて価格粘着性とVolatilityの関係が変わることを示した。ヨーロッパの価格データを用いた実証研究では、価格粘着性と財レベルの実質為替レートのVolatilityには、強い負の相関関係があることを明らかにした。この発見の意義は、財レベルの実質為替レート変動においては、金融政策といった実質貨幣供給の変動よりも生産性変動の役割が相対的に高いことを示唆していることである。学会報告を経て、国際雑誌への投稿を検討中。