hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可換Banach環及びBanach modulesの分類

更に可換Banach環のなかでも各元が他の2乗で表わされるような環の特徴付けに興味を持ち、特に可換C^*-環の場合に考察し、その極大イデアル空間の位相的性質で特徴付けた。実際1次のコホモロジーが潰れていて被覆次元が1以下であるような局所連結コンパクトHausdorff空間がそのようなものである。この結果はProceedings of the American Mathematical Societyにacceptされた。他に物を分類するという立場からC^*-環上のspatial numerical rangeの特徴付けに関するもの、Banach空間上の色々な不等式、特にHlawka不等式に関する研究がなされた。これらの結果もしかるべきジャーナルに掲載もしくは掲載予定である。詳細は研究発表の欄を参照されたい。物を分類するとき、いくつかの条件を設定し、それらを満たすクラスを考えることによって分類するという方法があり、本研究の理念は、可換Banach環及びBanach modulesを自然な条件を設定することによって分類し、具体的な環やmoduleがどのクラスに属するか、また同じクラスに属する環やmoduleはどんな不変な性質を共有するのかを調査することによって、可換Banach環やBanach modulesの本質を探ろうとするところにあった。この理念に基づき、我々は先にBSE-環及びBSE-Banach modulesのクラスを導入し、これを研究してきたが、最終年度は少し広い立場をとり、環準同型及び不等式に重点を置いた。環準同型に関しては、特に単位的半単純可換Banach環の間の環準同型の構造定理を導き、その線形性を吟味した。不等式に関しては、Furuta,Ky Fan及びMond-Pecaricによって確立されたHolder-McCarthy-Kantorovich不等式の一般化に関連した作用素不等式のHadamard積versionを示した。またBanach空間におけるHlawka型不等式を導入し、そのcotype定数の上限を決定した。更にHilbert空間の場合、そのcotype定数の最良値を決定した。またHilbert空間上のHlawka不等式の一つの拡張であるDjokovic不等式の新しい解釈を凸解析の見地から与えた。更に有限測度空間上のHilbert空間に値を持つBochner可積分関数に関するHlawka不等式を考察し、その応用として、Djokovic不等式の重み付き拡張を与えた。他に連続関数に値をとる区間上の写像に関するある種の微分方程式のHyers-Ulam stabilityの研究がなされた。これらの結果はしかるべきジャーナルに掲載もしくは掲載予定、もしくは投稿中である。
Cadaver（ご遺体）と大型動物を用いた腹腔鏡下上方照明システムの前臨床的研究

1.照明デバイスの作成について当初予定していた地元企業との共同研究において,照明デバイス作成がうまく進まなかった.そこで,平成29年6月に大阪商工会議所主催の「次世代医療システム産業化フォーラム2017」にて照明デバイス作成のための医療機器製造企業とのマッチングを目的に講演発表をした。その後、電子デバイス開発事業を行う日本モレックス合同会社(神奈川県)と個別面談を行い、光学機器開発を得意とする光電気LEDシステム株式会社(鳥取県)を加えた研究開発体制の構築に至り,これら2つの企業と愛媛大学の3者で秘密保持契約を締結(平成30年1月30日)し共同研究を開始した.これまでの協議の中で,ヒト用照明デバイス作成における課題解決のための提案をいくつか受けており,平成30年度秋までにヒト用照明デバイスの試作品作成を行う予定である.2.Cadaverと大型動物による本システムの検証のための前臨床的腹腔鏡手術Cadaverによる腹腔鏡手術には,実臨床での手術とはいくつか異なる点がある.研究責任者らは,本研究のみならず,手術手技研修としてもCadaver手術の実績を積んできておりこれらのノウハウは十分蓄積されてきており,ヒト用照明デバイスの試作品が完成すれば,いつでも検証手術が可能である.平成29年度は,ヒト用照明デバイス作成が遅れているため,大型動物による検証手術は,生命を犠牲にするという倫理的観点から施行していない.一方,動物実験用に開発された照明デバイスを用いて,これまでに行っていなかった3D内視鏡でのCadaver(ご遺体)による検証手術を行った.現時点で,3D内視鏡においてさらに立体感が増す効果があるわけではなかった.しかし,陰影の手がかりがあることで,手術映像のキメが細かくなり,非常に美しく,拡大視効果も相まって,リアルでかつ顕微鏡で観察したような映像が得られることがわかった.1.照明デバイスの作成について当初予定していた地元企業との共同研究によるヒト用照明デバイス作成において,臨床現場で求められるデバイスのスペックについて共有し,それに応えるようなデバイスの作成を試みていたが,十分なデバイス作成には至らなかった.そこで,平成29年6月には地元企業の枠を超えて,本システムに必要なデバイス作成を行ってもらえる企業を募り,平成30年1月に企業2社と愛媛大学の3者で共同研究契約に至った.現在までに,これまで開発した動物用照明デバイスをもとに,照明範囲のシミュレーションを行い,ヒト用として求められるスペックを持つ照明デバイスの開発に向けての協議を行った.2.Cadaverと大型動物による本システムの検証のための前臨床的腹腔鏡手術平成29年度はヒト用の照明デバイスの作成には至らなかった.したがって,生体としての大型動物による検証手術は,生命を犠牲にするという倫理的観点から施行していない.照明デバイスが開発されたならば,大型動物に対する手術環境は整っているために,手術メンバーに必要な研究協力者の日程調整を行い,検証手術は可能である.一方,本研究は,Cadaver(ご遺体)による検証手術を,愛媛大学医学部手術手技研修センターにおける医学研究として倫理委員会の承認を得ているため,ヒト用照明デバイスの試作品が作成されたならば,すぐに検証手術を行うことができる.1.照明デバイスの作成についてヒト用腹腔鏡照明デバイスの試作品として,三者で協議を重ね試作装置34ヶを試作する.目標とする装置の仕様として,1形状と大きさ:腹腔内への挿入をより容易にするため現状の厚み(17mm)をさらに薄くする,2輝度:現状先端から11cmで12,000ルクスを通常の腹腔鏡照明(先端から10cmで38,000ルクス)に近づける,3発熱対策:現状デバイスでは30分後に56°Cまで温度が上昇することを熱を逃がすなどにより抑制する,4安全性確保:薬事承認を得るための安全性を検証する、を設定する.前述の目標を達成するための試作品の開発を,光電機株式会社が中心になって,試作装置案を策定(6月7月)し,協議の上装置34個を試作する(7月9月).照明デバイスの形状,LEDの配置あるいは発熱の問題を解決するため,製作側のデバイス開発の技術的問題と医療者側のこれまでの手術経験の情報を綿密に共有することで,解決策を見つけていく.2.Cadaverと大型動物による本システムの検証のための前臨床的腹腔鏡手術デバイスが作成されたならば,10月から2月にかけて,Cadaver3体,大型動物3頭ほどで腹腔鏡手術を行い,本システムの有用性および実臨床での実行可能性について評価を行う.それぞれにおいて34の術式を行い,合計1824回の手術を行う.評価は研究分担者らへの聞き取りおよびアンケート調査で行う.その後,2月から3月にかけて検証結果に基づき,プロトタイプの仕様を決定する.3月には,本仕様に基づいて特許出願し,また、同仕様について,独立行政法人医薬品医療機器総合機構PMDAにて薬事承認のための事前相談を日本モレックス合同会社とともに行う.1.照明デバイスの作成について当初予定していた地元企業との共同研究において,照明デバイス作成がうまく進まなかった.そこで,平成29年6月に大阪商工会議所主催の「次世代医療システム産業化フォーラム2017」にて照明デバイス作成のための医療機器製造企業とのマッチングを目的に講演発表をした。その後、電子デバイス開発事業を行う日本モレックス合同会社(神奈川県)と個別面談を行い、光学機器開発を得意とする光電気LEDシステム株式会社(鳥取県)を加えた研究開発体制の構築に至り,これら2つの企業と愛媛大学の3者で秘密保持契約を締結(平成30年1月30日)し共同研究を開始した.

これまでの協議の中で,ヒト用照明デバイス作成における課題解決のための提案をいくつか受けており,平成30年度秋までにヒト用照明デバイスの試作品作成を行う予定である.2.Cadaverと大型動物による本システムの検証のための前臨床的腹腔鏡手術Cadaverによる腹腔鏡手術には,実臨床での手術とはいくつか異なる点がある.研究責任者らは,本研究のみならず,手術手技研修としてもCadaver手術の実績を積んできておりこれらのノウハウは十分蓄積されてきており,ヒト用照明デバイスの試作品が完成すれば,いつでも検証手術が可能である.平成29年度は,ヒト用照明デバイス作成が遅れているため,大型動物による検証手術は,生命を犠牲にするという倫理的観点から施行していない.一方,動物実験用に開発された照明デバイスを用いて,これまでに行っていなかった3D内視鏡でのCadaver(ご遺体)による検証手術を行った.現時点で,3D内視鏡においてさらに立体感が増す効果があるわけではなかった.しかし,陰影の手がかりがあることで,手術映像のキメが細かくなり,非常に美しく,拡大視効果も相まって,リアルでかつ顕微鏡で観察したような映像が得られることがわかった.1.照明デバイスの作成について当初予定していた地元企業との共同研究によるヒト用照明デバイス作成において,臨床現場で求められるデバイスのスペックについて共有し,それに応えるようなデバイスの作成を試みていたが,十分なデバイス作成には至らなかった.そこで,平成29年6月には地元企業の枠を超えて,本システムに必要なデバイス作成を行ってもらえる企業を募り,平成30年1月に企業2社と愛媛大学の3者で共同研究契約に至った.現在までに,これまで開発した動物用照明デバイスをもとに,照明範囲のシミュレーションを行い,ヒト用として求められるスペックを持つ照明デバイスの開発に向けての協議を行った.2.Cadaverと大型動物による本システムの検証のための前臨床的腹腔鏡手術平成29年度はヒト用の照明デバイスの作成には至らなかった.したがって,生体としての大型動物による検証手術は,生命を犠牲にするという倫理的観点から施行していない.照明デバイスが開発されたならば,大型動物に対する手術環境は整っているために,手術メンバーに必要な研究協力者の日程調整を行い,検証手術は可能である.一方,本研究は,Cadaver(ご遺体)による検証手術を,愛媛大学医学部手術手技研修センターにおける医学研究として倫理委員会の承認を得ているため,ヒト用照明デバイスの試作品が作成されたならば,すぐに検証手術を行うことができる.1.照明デバイスの作成についてヒト用腹腔鏡照明デバイスの試作品として,三者で協議を重ね試作装置34ヶを試作する.目標とする装置の仕様として,1形状と大きさ:腹腔内への挿入をより容易にするため現状の厚み(17mm)をさらに薄くする,2輝度:現状先端から11cmで12,000ルクスを通常の腹腔鏡照明(先端から10cmで38,000ルクス)に近づける,3発熱対策:現状デバイスでは30分後に56°Cまで温度が上昇することを熱を逃がすなどにより抑制する,4安全性確保:薬事承認を得るための安全性を検証する、を設定する.
東アジア共同体意識を高める教育実践プログラムの開発に関する研究

本研究の目的は言語教育、歴史教育、生涯学習の領域において、東アジア共同体意識を高めるための教育実践プログラムの開発に資する知見を獲得することにあった。三年間の調査研究による以下の成果によって、この目的のための足場作りに資することができた。言語教育領域においてはこれらの国・地域における共通教材としての論語に着目し、台湾、中国の中学生との学習交流を図るための作業を進めた。歴史教育領域では、国境をこえた共通教材に関する研究動向をまとめるとともに、韓国の高校選択科目である「東アジア史」の内容分析を行った。生涯学習領域では中国の社会教育講座における東アジアに関する議論の一端を明らかにした。本研究の目的は,日本を中心とする東アジアの国・地域(中国,韓国,台湾,日本)が協働して,東アジア共同体意識を高めるための教育実践プログラムを開発することにある。「東アジア共同体」とは,「経済ブロック統合」という文脈で語られる概念であるが,そのような解釈を超えてさまざまなひと・もの・ことが交流し,新しい文化を創造するような,地域共同体の概念にまで拡大解釈することも可能である。そのような文脈において教育学研究として,東アジアの国・地域と協働して「東アジア共同体」教育実践プログラムを開発・実践することをねらいとして「言語教育」「歴史教育」「生涯学習」各領域からなる「東アジア共同体」理解を深める教材を開発し、教育実践プログラムの開発につなげていくことが本研究の目的である。24年度はそれぞれ以下のような成果を挙げることができた。言語教育領域においては中国,韓国,台湾における中学生相互の交流のための基礎的な資料として、日本の中学生による論語理解に関する作品集を作成した。さらにそれを中国語(繁体字,簡体字)、韓国語に翻訳すると共に、中国における論語実践の事例に関する資料の一端を入手できた。くわえて香港における論語学習の実態の一端を調査した。歴史教育領域では韓国における東アジアにおける歴史教科書を入手し、分析を加えることができた。生涯学習領域では中華人民共和国における研究者とともに、2011年から12年にかけての生涯学習の動向をまとめることができた。本研究の目的は、日本を中心とする東アジアの国・地域(中国、韓国、台湾)が協働して、東アジア共同体意識を高めるための教育実践プログラムの開発に資する知見を獲得することにあった。「東アジア共同体」とは、「経済ブロック統合」という文脈で語られる概念であるが、そのような解釈をこえてさまざまなひと・もの・ことが交流し、新しい文化を創造するような、地域共同体の概念にまで拡大解釈することも可能である。そのような文脈において本研究が課題としたのは教育実践プログラムを開発・実践することを見通して、「言語教育」「歴史教育」「生涯学習」各領域から教育実践プログラムの開発につなげていくこととした。最終年度としての25年度にはそれぞれ以下のような成果を挙げることができた。言語教育領域においてはこれらの国・地域における共通教材としての「論語」に着目した。そして日本の中学生による論語理解に関する作品集と分析のための枠組みを作成し、中国(北京師範大学附属中学校)、台湾(台湾師範大学附属中学校)それぞれとの学習交流を行うための打ち合わせの段階まで進めた。歴史教育領域では国・地域など、国境をこえた歴史の教科書に着目し、韓国の高校選択科目である「東アジア史」の内容分析を行うとともに、近年増加してきている東アジアにおける国境をこえた共通教材に関する研究動向をまとめた。生涯学習領域としては日本と中国における東アジアに関する社会教育講座の実態の解明に務め、地域教育施設(社区学校)で実施されている「東アジア」に関する講座は少数であるものの、自主的に形成されたサロンやそこでの市民の議論を知ることができた。いずれの領域においても中国、韓国、台湾の実情に関して、それらを一定程度明らかにし、それらの成果を日本国内の実践に還元するとともに、共通の教育実践プログラム作成の足場作りに資することができた。ここでいう「東アジア共同体」とは,さまざまなひと・もの・ことが交流し,新しい文化を創造するような,地域共同体を意味する。国家間の様々な利害関係が絡み合い,対立意識へと容易に変容してしまう事態が繰り返されている今日,教育学研究においては,東アジアの国・地域と協働して「東アジア共同体」教育実践プログラムを開発・実践することを目的とし、主として言語教育、歴史教育、生涯学習の領域で研究を進めた。言語教育関連の領域では日本、韓国、台湾、中国の中学校における共通教材となっている「論語」に注目し、その教材採択の実態を明らかにするとともに、台湾、韓国における授業実践のあり方について実際に中学校を訪問して取材することができた。歴史教育の領域では韓国の歴史教育を中心に検討した。具体的には、台湾や日本含めて東アジアで最も課題となる近代の歴史についての認識を探るための基礎作業を行なった。

本年度は特に2012年4月より韓国の高校歴史選択科目『東アジア史』の授業実践が開始することに着目し、韓国の歴史教育に関する教育課程および教科書の分析を行なった。その結果、2009年改訂教育課程においては、それ以前と比べて韓国史の比重が多少下がるとともに、『東アジア史』教科書では中国や日本に関する未来志向の歴史叙述が増えたこと、生徒に考えさせる探求型の問いが教科書に増えたことをその特徴として挙げることができた。生涯学習については、多文化教育をテーマにした講座を実施している公民館(類似施設を含む)について調査を行った。具体的には在日コリアンや中国帰国者などが多く居住していていることから多文化教育の蓄積が多く、また関心の高い川崎市や国立市などである。三つの領域において以下のような成果が得られた。言語教育領域においては東アジアにおける中学生たちの交流を促すための基礎資料を完成することができた。歴史教育領域では東アジア地区における歴史教科書の入手するとともにつ分析を開始することができた。生涯学習領域では中国における生涯学習関係の研究者たちとのネットワークを形成することができた。三つの分科会において以下のような成果が得られた。言語教育領域においては、各国・地域における漢文教育実践の実態についてその概略をまとめることができた。歴史教育領域では主として韓国における歴史教育の改革内容を教科書分析を通じて明らかにすることができた。生涯学習については、多文化教育をテーマにした講座を実施している公民館(類似施設を含む)における学習内容を明らかにすることができた。いずれの領域の成果も研究計画の次のステップに進む際の不可欠の内容である。ただし「東アジア」概念に関する分科会相互のコンセンサスは形成過程にあるため(2)とした。言語教育領域では中国,台湾,韓国の中学生たちとの作品交流までを目指したいと考えている。歴史研究領域では東アジアの歴史教科書の教育内容はもとより記述方法をも分析対象として検討を加え、日本の立場からの交流の観点を検討する。生涯学習領域では中国,台湾,韓国における生涯学習の実践の交流を図る。最終的には上記の領域それぞれをとりまとめるよう努力する。「東アジア」概念をめぐる討議を重ね、言語教育領域、歴史教育領域、生涯学習領域に関わる各分科会におけるテーマに即して「東アジア」概念のアウトラインを設定する。その上で、各分科会では各国の研究者との共同作業を通して教材開発に向けたコンテンツ作成を行う。言語教育領域では中国の漢文教育実践の状況を明らかにするとともに、台湾・韓国の研究者と学習者からみた漢文のあり方について問題を共有する。歴史教育領域では韓国に加えて台湾における東アジア史の可能性を探る。特に、台湾の近代史を中学校と高校の歴史教育課程の分析とともに、歴史教科書の分析を行なう。そこでの分析の軸は、日本や中国、韓国の描かれ方や、東アジアに関する歴史叙述と認識などである。
火山斜面の火砕流、岩屑流による侵食とその対策に関する研究

アバランシュバレ-という用語が初めて使われたパプアのニミントン山の噴火(1951年)や、磐梯山、浅間山、御岳山における侵食の実態を地形図から整理した。それらから大規模な土砂移動の結果、大規模なU字形の谷が形成されていることが確かめられた。砂、プラスチックビ-ズを用いて安息角の斜面状の粉子の移動を観察した。乾燥した粉子流によっては粒径程度の深さまでの粉子が流れに連行されるものの、それ以上の深さに渡る侵食は見られなかった。つぎに、インドネシア、スメル山の最近数年間の火砕流による谷頭部の地形変化を調べた。1992年5月より雲仙岳で発生している火砕流のビデオについても一部解析を行った。その結果、火砕流の発生で谷の側壁が徐々に破壊されプ-ン状に広がるきっかけを与える可能性のあることが分かった。しかしここでも火砕流によって斜面、谷底が強く侵食されることは見出せ無かった。さらに、浅間山については古文書の解読、ボ-リング資料から噴火の様子がこれまでいわれていたものとは異なり、侵食は火砕流によるものというよりも土石流的なものである可能性が高まった。また、堆積層が水で飽和した安息角に近い急勾配の斜面に水を与えて土石流を発生させると、先端から少し遅れるがかなりの深さまで移動を始めることが分かった。現在までの研究では、緩勾配のアバランシュバレ-のできる原因は明らかになっていない。わずかに土層中の水の関与が示唆されたのみである。雨水の流出特性から見て火山の山体にはかなり多量の水が蓄えられていると考えられ、その方向からの研究と総合した検討が必要である。
原子核を用いた基本的相互作用の現象論的研究

熱中性子による核分裂の問題は実験的にはすでに十分理解されており、また、原子炉への応用の面でも特に問題となる現象があるわけではない。しかし、熱中性子がU-235に吸収されると核分裂が起こるのに対して、それよりも3個中性子が増えたU-238原子核の場合、熱中性子を吸収してもほとんど核分裂はせずにγ線遷移過程が優先的に起こる。また、理論的にみるとこの現象がきちんとは理解できる模型がこれまで存在していないのである。核分裂の理論は液滴模型によって構築されてきたが、中性子の数が奇数であるか偶数であるかの差については液滴模型では示すことができない。そこで我々は核分裂を記述する新しい「重中性子模型」を提案した。その際、熱中性子がU-235核における「はぐれ中性子」(不対中性子)と散乱して対相互作用により「準束縛状態」(重中性子と呼ぶ)を形成し、これが芯原子核と散乱して核を集団励起状態に導き、核分裂に至るという模型である。この際、核分裂を起こす確率は重中性子の束縛エネルギーに強く依存しており、この引力エネルギーと等分のエネルギーが核の集団励起に使われ、核分裂へと導く事により、原子核分裂が起こる事を示した。この模型計算により、U-235核では熱中性子による核分裂が起こるが、U-238核では核分裂ではなくγ線崩壊過程が優先される機構が解明された。特に、U-238核では熱中性子が散乱し吸収された後、主として1粒子的な軌道に入り、このため原子核全体の励起というよりも、熱中性子が高い励起エネルギー状態に入りそこから核全体がリアレンジしてγ線崩壊をして基底状態に遷移してゆくという現象が主力である。この場合、入射中性子は核全体を集団励起する事は出来ない事が核分裂しない事の主原因となっている。(抄録なし)現代物理学の重要なテーマである時間反転対称性の破れはCP対称性の破れとCPT定理から間接的に示唆されているが、直接的な発見は未だされていない。中性子や原子の永久電気双極子モーメント(EDM)探索はその時間反転対称性の破れを直接測れる貴重な手段の一つである。中間子のCP非保存は小林、益川によって現象論的に説明されているが、この小林益川模型とEDMの関係性を注意深く考察することは重要なテーマである。中性子にEDMを生じさせるファインマンダイアグラムにおいてバーテックス補正の計算を行う際にWボソンの伝播関数が重要であることに注意して、新たに評価された伝播関数を使って計算を行なったところ、核子のEDMは小林益川模型のCP非保存位相による計算だと厳密にゼロになることがわかった。CP非保存以外の起源も視野に入れて中性子EDMを注意深く考察することが重要である。核物理の応用研究として地熱の起源に関する研究も行った。地球内部の熱生成のメカニズムに関しては未だ不明な点が多い。ウラン等の放射性元素の崩壊熱が地熱に重要な寄与をすると考えられてきたが、これまでの議論は定性的なものにおさまっていた。しかし2011年にKamLANDグループが地球内部のウラン・トリウム各系列の崩壊に伴う反電子ニュートリノ(地球ニュートリノ)の観測結果を発表し、地熱全体の半分程度がこの崩壊熱によるものであることがはっきりしてきた。残り半分の熱は地球誕生時に発生した熱の残りだと考えられているが、議論を定量的に進めていくためにも、他の熱源の可能性を探ることは重要である。そこで太陽から地球に降り注がれる大量のニュートリノ(太陽ニュートリノ)が地球内部の電子・原子核と反応することで生じる地球内部熱の計算を行なった。その結果、太陽ニュートリノにより生成される熱量は放射性元素の崩壊熱に比べて8-10桁ほど小さく、地熱への寄与はこの程度の大きさであることが定量的に分かった。物理学で最も基本的な対称性がCPT対称性であり、荷電共役変換(C)、パリティ変換(P)、時間反転(T)を同時に系に施すと基本方程式は不変であるという対称性である。現在までに弱い相互作用ではCP対称性の破れがあることがわかっているが、これはCPT対称性から間接的にT不変性の破れを示すことになる。一方でT不変性の破れを直接的に示した明らかな実験結果は今のところ発表されていない。T不変性の破れを直接的に検証するための研究として孤立系電気双極子能率(EDM)の測定がある。Xe,Hg原子を用いた原子EDM、中性子EDMの実験、また最近ではイオン原子EDMの実験が行われている。原子EDMはschiHの定理によって計算過程でEDMの項がほぼ消され、理論的には極めて小さい値でしか観測できないのではないかと考えられている。Schiffの定理では系が中性の場合に遮蔽されると示されている。系が中性の場合にEDMの値が小さいとして摂動計算を行うと、1次と2次の摂動項がお互い逆符号で同じ値になり打ち消される。しかしイオンの場合では電子による遮蔽がないので核子EDMの項が残る。そこで、今後イオン原子EDMが実験される場合の目安となるような計算が必要と思われたので、核子EDMが磁気能率と同様にスピンに比例する表現であることに着目し、磁気能率の実験値を用いて様々な種類のイオン原子EDMを計算し、陽子EDMと中性子EDMで表された簡単な表を作った。この結果は学術誌に掲載された。

原子核は核力によって核子が束縛され原子核を構成していて、核力は中間子の交換によって生じると考えられている。中間子はπ、η、σ、ρ、ωの種類があり、これらの交換で核力が記述される。中間領域の核力は明らかにされていない問題のひとつである。π、η、ρ、ωボソンは実験的にも確認されているが、σボソンはスカラーボソンでもあり、理論・実験共にその存在は確認されていない。しかし、OBEP模型の中ではこのσボソン交換力が最も重要な引力を与えていると考えられている。そこで2π交換力での新たなポテンシャルを計算した。その結果、T=0でのReidポテンシャルと近いポテンシャルとなることがわかった。これらについては物理学会で発表した。熱中性子による核分裂の問題は実験的にはすでに十分理解されており、また、原子炉への応用の面でも特に問題となる現象があるわけではない。しかし、熱中性子がU-235に吸収されると核分裂が起こるのに対して、それよりも3個中性子が増えたU-238原子核の場合、熱中性子を吸収してもほとんど核分裂はせずにγ線遷移過程が優先的に起こる。また、理論的にみるとこの現象がきちんとは理解できる模型がこれまで存在していないのである。核分裂の理論は液滴模型によって構築されてきたが、中性子の数が奇数であるか偶数であるかの差については液滴模型では示すことができない。そこで我々は核分裂を記述する新しい「重中性子模型」を提案した。その際、熱中性子がU-235核における「はぐれ中性子」(不対中性子)と散乱して対相互作用により「準束縛状態」(重中性子と呼ぶ)を形成し、これが芯原子核と散乱して核を集団励起状態に導き、核分裂に至るという模型である。この際、核分裂を起こす確率は重中性子の束縛エネルギーに強く依存しており、この引力エネルギーと等分のエネルギーが核の集団励起に使われ、核分裂へと導く事により、原子核分裂が起こる事を示した。この模型計算により、U-235核では熱中性子による核分裂が起こるが、U-238核では核分裂ではなくγ線崩壊過程が優先される機構が解明された。特に、U-238核では熱中性子が散乱し吸収された後、主として1粒子的な軌道に入り、このため原子核全体の励起というよりも、熱中性子が高い励起エネルギー状態に入りそこから核全体がリアレンジしてγ線崩壊をして基底状態に遷移してゆくという現象が主力である。この場合、入射中性子は核全体を集団励起する事は出来ない事が核分裂しない事の主原因となっている。次年度に開始する予定の研究に着手し、学会で発表することができたため。学術雑誌に論文が掲載されたため。太陽ニュートリノの地熱への寄与に関して定量化を進め、学術雑誌へ投稿する。2π中間子交換力に関する研究の論文を投稿する。(抄録なし)
テトラシアノシクロペンタジエニドを特徴とする万能型不斉触媒の開発

超強酸共役塩基の一種テトラシアノシクロペンタジエニド類に、不斉補助基としてビナフチル骨格を導入した不斉アニオンの合成を行った。向山アルドール反応やイソキノリニウム塩への付加反応に対し触媒活性を有し、わずかながらではあるが不斉誘起が起こることも見出した。また、合成したエステル結合をもつ不斉アニオンにおいて、通常わずかな回転障壁しか持たないアリールエステル類のC(Ar)-O結合を不斉軸とする回転異性体を室温、NMRで観測し、その回転障壁を算出した。テトラシアノシクロペンタジエニド類は超強酸共役塩基の一種である。今年度は、我々が開発した独自の効率的合成法を基盤とし、3,3'-位に置換基を有するビナフチル基を不斉補助基に持った同塩類の合成並びに、これを用いた不斉反応の検討を行った。1)不斉アニオン塩の合成:設計した不斉アニオン塩の合成は、当初の予定通り順調に進んだ。3,3'位に置換基を有するビナフトールとカルボキシル基を有するテトラシアノシクロペンタジエニド塩をEDCI縮合で連結し、1つめのC5(CN)4アニオンを導入した。2つめのC5(CN)4アニオンの導入は塩基性条件下におけるニトロフェニルエステルへの求核付加反応により行った。NMRより合成したアニオンの回転異性体が確認されるなどの興味深い現象を観察することも出来た。2)向山アルドール反応の検討:合成したアニオン塩が、向山アルドール反応を加速することを確認した。すなわち、ベンズアルデヒドのジクロロメタン溶液をー80度に冷却し、ケテンシリルアセタールを加え、合成した不斉アニオン塩を加えると付加体が高収率で得られてきた。また、カウンターカチオン部位をLi、Na、K、Mg、Caなど様々なアルカリ・アルカリ土類金属へ変えて、3,3'位の置換基をアントラセニル・ビフェニル基へと嵩高くして検討を行った結果、Mg塩を用いたときに10% ee程度とわずかではあるが不斉誘導が起こることが明らかになった。3)イソキノリニウム塩への付加反応の検討:C5(CN)4アニオンの高い脂溶性・安定性を生かし、反応性カチオンの脂溶性向上による反応の触媒化を検討した。すなわち、ベンゼン中イソキノリンに酸塩化物を加えて発生するイソキノリニウム塩に対するシリルエノールエーテルの求核付加反応が、触媒量のC5R(CN)4塩添加により大きく加速されることが明らかになった。合成した不斉アニオン塩を用いて、不斉反応も試みると、数% ee程度とわずかな不斉収率ではあるが不斉誘導が起きた。本研究室では、スルホンとテトラシアノチオフェンからテトラシアノシクロペンタジエニド類を合成する独自の手法を開発している。同手法を基盤とし、以下の研究へと展開した。1.キラルなテトラシアノシクロペンタジエニド塩の合成:前年度に引き続き、不斉補助基として広く採用されているビナフチル骨格に結合した種々のテトラシアノシクロペンタジエニド類の合成を実施した。エステル結合あるいはアミド結合を介し、1つあるいは2つのC5(CN)4アニオンがつながった不斉アニオン合成法を確立した。2. C-O結合を回転軸とするロータマー:上記にて合成した不斉アニオンのうち、エステル結合を介する不斉アニオンは室温下でも2種類のロータマーを持つ。当該年度は、計算化学的な手法を用いて、ナフタレン環炭素とエステル酸素間のC-O結合を回転軸とするロータマーであると明らかにした。また、温度可変測定を用いた実験により約17 kcal/molもの回転障壁を有することを突き止めた。このようなアリルエステルのC-O結合由来のロータマーが、これほど高い回転障壁を持つのは珍しく、置換基効果などの更なる検討を現在行っている。3.ジクロロメタン-水系での反応加速効果の確認:前年度に引き続き、2相系におけるTBSエーテル加水分解反応におけるテトラシアノシクロペンタジエニド類の反応加速効果について、詳細な検討を行った。直角U字型のガラス器具を用いた3相系システムにて、C5(CN)4塩がCH2Cl2相へ溶け込んでいることを、HPLCおよびpH測定から明らかにした。4. N-アシルMannich反応、向山アルドール反応:上記で合成した不斉アニオンを用いてN-アシルMannich反応および向山アルドール反応を検討した。触媒による反応加速効果は確認出来るものの、最高でも7% ee程度の低い不斉収率しか得られておらず、実用性に課題を残す結果となった。上述のように、前年度の研究においては、不斉超強酸アニオン塩を用いた不斉反応の開発の基盤として、まず、当初の設計に基づいた不斉テトラシアノシクロペンタジエニド塩の合成を行った。この触媒合成は、当初の計画通り順調に進行した。

また、これらが2種類の反応において高い触媒能を有することも確認出来たのは、前年度の研究における大きな進歩であると言える。しかしながら、得られる不斉収率は今のところまだ十分ではなく、その面においては、2年目における重要な検討課題である。とはいえ、現在までに、超強酸クラスの安定なアニオンに不斉補助基を導入してイオン性結合を介して不斉誘導を達成した例はほぼ皆無といって良く、挑戦的な課題であることに変わりはない。2年目は1年目で確立した不斉アニオンの合成手法、および発見した触媒反応を中心に検討を行いたいと考えている。有機合成化学これまでの実績と自己評価を踏まえ、2年目は以下の課題を中心に検討する。1)不斉アニオンの更なるチューニング:1年目の研究においては、テトラシアノシクロペンタジエニルアニオンとビナフチル部位の連結部位は主にエステル結合であった。しかし、エステルであったためにカルボニル酸素の電子密度が十分ではなく、当初の「金属カチオンがカルボニル酸素上に位置し、高度な不斉空間中に反応活性中心が位置する」という設計通りに触媒が機能しなかった可能性がある。また、エステル結合を介したばかりに反応中心が不斉場から離れてしまった可能性がある。そこで、アニオンとビナフチル部位の連結部位にアミド結合を有するものや、アニオンとビナフチル部位が直接連結しているものなど、連結部位に焦点を当てて更なる触媒のチューニングを行う。2)不斉アルドール・不斉マンニッヒ反応:新しいアニオンの合成と同時に、既に高い触媒能が確認されている2つの反応系を用いて合成した触媒の評価を行う。高い不斉収率が実現できれば、これらの反応の基質一般性検討などを通して論文投稿を目指す。また、同反応を用いた天然物合成も開始していく。3)不斉アニオンを用いたベンゾイン縮合の検証:さらには、有機触媒の代表格であるNHC触媒を用いた不斉ベンゾイン縮合への展開を目指す。ベンゾイン縮合は従来カルベン側に不斉補助基を導入することが多く、イオン性結合を介しての高い不斉収率が実現できれば世界的にも高いインパクトを与えるものである。初年度は,触媒の合成および限られた基質での検討が主となり、購入した試薬の種類がそれほど多くなく、予定よりも支出が少なかった。2年目になり、研究が進展すると多様な触媒合成や種々基質合成のために、研究室にない様々な試薬を購入する必要が出てくるため、当初の予定通りの所要額となる見込みである。上記の通り、初年度からの持ち越し分に関しては、主に試薬等の消耗品の購入に当てる予定である。その他、2年目に必要な額の内訳に大きな変更はない予定である。
根治的内視鏡治療可能な早期食道癌の死因に関するがん登録を利用したコホート研究

本研究の後ろ向き検討部分となる、鳥取県東部、中部、西部の主要各施設で、2008年度から2016年度に行われた食道癌の内視鏡治療全症例のデータベース化を行った。全部で257症例が登録され解析を行ったが、この中には適応外病変(SM2以深、もしくは脈管侵襲陽性)が19病変含まれており、除外した238病変が解析対象となった。238例中、他癌死を6例、癌以外の他病死を10例認めたが、原病死は1例も認めていなかった。一方、同時期に施行された適応外病変の内視鏡治療病変19例では、他癌死2例、癌以外の他病死1例を認め、原病死を5例に認めている。さらに適応外も含めた全内視鏡治療例の中で、5年間の予後調査が出来ていない(2014-2016年度)症例は100例以上あり、これらの症例の予後調査を更新していくと死亡者数がは増加すると考える。現時点での内視鏡的根治と判断された症例16例での、有意な予後予測因子には、新しいものは無かった。この結果は、罹患者が同じ様なリスク因子を持つ集団であること、また死亡者数が少ないことが理由と考える。一方前向き部分に関しては2017年度に治療した症例を全て利用するために、研究計画を2017年に内視鏡治療した症例で1年間の生存が確認できた症例を前向きにエントリーしていくこととした。すなわち、2018年度から新たな症例の集積を始めることとした。なお、がん登録の全国調査が始まり、前向きに予後・リスクファクターを検討する症例の取りこぼしがなくなったと考えていたが、登録結果の出る時期が5年後になるというように制度が変わってしまった。そこで、登録後最終的には5年後(前向き試験にエントリーして約4年後)に最終予後を調査するように研究計画を変更した。ただし多くの症例は、毎年少なくとも1回は内視鏡フォローをする症例であり、各施設できちんと追跡調査を行っていく。まず本研究の後ろ向き検討症例の解析であるが、研究共同施設分に関しては、鳥取県の東部では鳥取県立中央病院に、中部では鳥取県立厚生病院に、症例登録を依頼した。検討期間がやや長く、治療後の年数が経過した症例も多く、データ入力の不足や予後解析が不十分な症例もある。更に、この予後解析にはがん登録は使用しておらず、各施設でのカルテベースでの拾い上げに頼っている。このため、最も重要な情報である死因や他癌の合併のデータをさらに収集する(正確性を上げる)ために、がん登録を利用する必要があると考えるが、実現に至っていない。また、同じ理由でリスク因子のデータも欠損があるため、更に情報収集と解析を進める必要があると考えている。現時点での結論は上記のとおり。前向き研究の部分であるが、上記のように、2017年度の症例を後ろ向き研究に入れるにはあまりにも観察期間が短く、しかしながら貴重な症例であるので前向き試験に組み入れるために研究計画を見直すなどした。これらによって倫理審査に出すのが遅くなってしまい、またそこから、何度も手直しを指示されて繰り返し、研究代表者自身の多忙もあり、審査の受理までに非常に時間がかかってしまった。2017年度治療症例をデータベースに登録する作業中であり、当然まだ予後を検討するに至っていない(治療後の経過年数が少ないため)。後ろ向きのデータ解析については、上記を踏まえて、予後の再検討、リスク因子の再検討を行う事も考えている。現時点では、5年以上の予後が終えた後ろ向き症例(内視鏡治療適応内病変)約120例での予後不良因子は、年齢(高齢)とBMI(低値)で予後不良であった。現在検討している調査項目はかなり多くなっており、欠損値のために有意差が出ていない項目がある可能性もある。今後の登録症例でなるべくこれらの項目を落とさないようにすることの方が、現実的で確実性がある。これには日々の臨床、特に初診時の問診が重要になるため、診療に関わるスタッフにも十分にその重要性を啓発していく。今までは当院を中心に症例の集積件数は増加傾向であったが、やや増加が鈍ったと感じている。しかしながら確実に症例を追跡調査していくことで、より大きなデータベースにはなる。特に2年目、3年目のデータ追跡は、現状ではがん登録の情報は使用できないため、外来主治医を中心に確実に症例のドロップアウトが無いようにしたい(中間解析のため)。最終的には5年後の予後(前向き試験では登録からは4年後)を確実に把握できる研究デザインであると考えており、県内の研究協力病院にも確実な症例登録をお願いしていく。前向き部分に関しては、研究の性格上、少なくとも2-3年経たなければ、結果は出ないものであることから、繰り返しになるが確実な症例登録が鍵になる。本研究の後ろ向き検討部分となる、当科で2008年度から2016年度に行った、食道癌の内視鏡治療全症例をピックアップし、データベース化を行った。詳細な解析は途中であるが、下記に症例数の推移を示す。内視鏡治療の普及と安定化に伴い、2008年度から2016年度までに180病変の内視鏡治療症例の蓄積があり、更に増加傾向である。県内関連施設からのデータ集積に関しては、その後の実施件数調査により、鳥取県東部、中部それぞれ1施設に絞って調査を依頼し、それぞれ62例、28例の症例提供を受けた。

2017年度中に解析終了する予定であったが、途中になっている。一方前向き部分に関しては2017年度に治療した症例を全て利用するために、研究計画書を工夫する必要があった。そこで、予後調査でもある事から2017年に内視鏡治療した症例で1年間の生存が確認できた症例を前向きにエントリーしていくこととした。すなわち、2018年度から新たな症例の集積が始まることとなる。なお、研究計画の中で重要な見直しがあった。がん登録の全国調査が始まり、前向きに予後・リスクファクターを検討する症例の取りこぼしがなくなったと考えていたが、登録結果の出る時期が5年後になるというように制度が変わってしまった。そこで、登録後最終的には5年後(前向き試験にエントリーして約4年後)に最終予後を調査するように研究計画を変更した。ただし多くの症例は、毎年少なくとも1回は内視鏡フォローをする症例であり、各施設できちんと追跡調査を行っていく。まず本研究の後ろ向き検討の、院内症例解析の状況であるが、近年の治療件数が増加していたことから、症例のデータベース化を行うのに時間がかかった。また、何名かの大学院生に調査の協力を依頼したが、多忙な臨床とその他の研究の合間に行うのに、長い時間がかかってしまった。更に最近になって、データ入力の不足や入力ミスなどもわかり、データベースの再点検・再入力を行っており、膨大な症例数である事から(当院だけで180病変)、解析にまで至っていない現状である。研究共同施設分に関しては、県内の複数の病院を当たってみたが、症例数にムラがあり、鳥取県の東部では鳥取県立中央病院に、中部では鳥取県立厚生病院に、症例が集まる事が判明した。そこで、この2施設に依頼を絞ることにして、研究に協力のお願いをした。ここまでに時間がかかってしまい、その後症例の提出のお願い、また症例のピックアップ、データベース化するのに全体的に計画が遅れてしまった。前向き研究の部分であるが、上記のように、2017年度の症例を後ろ向き研究に入れるにはあまりにも観察期間が短く、しかしながら貴重な症例であるので前向き試験に組み入れるために研究計画を見直すなどした。これらによって倫理審査に出すのが遅くなってしまい、またそこから、何度も手直しを指示されて繰り返し、研究代表者自身の多忙もあり、審査の受理までに非常に時間がかかってしまった。本研究の後ろ向き検討部分となる、鳥取県東部、中部、西部の主要各施設で、2008年度から2016年度に行われた食道癌の内視鏡治療全症例のデータベース化を行った。全部で257症例が登録され解析を行ったが、この中には適応外病変(SM2以深、もしくは脈管侵襲陽性)が19病変含まれており、除外した238病変が解析対象となった。238例中、他癌死を6例、癌以外の他病死を10例認めたが、原病死は1例も認めていなかった。一方、同時期に施行された適応外病変の内視鏡治療病変19例では、他癌死2例、癌以外の他病死1例を認め、原病死を5例に認めている。さらに適応外も含めた全内視鏡治療例の中で、5年間の予後調査が出来ていない(2014-2016年度)症例は100例以上あり、これらの症例の予後調査を更新していくと死亡者数がは増加すると考える。現時点での内視鏡的根治と判断された症例16例での、有意な予後予測因子には、新しいものは無かった。この結果は、罹患者が同じ様なリスク因子を持つ集団であること、また死亡者数が少ないことが理由と考える。
社会における納期制約のリスクと多期間問題に関する数理的研究

はじめに,多期間制約問題を対象としたバランシング・アプローチによる体系化を行なった.さらに,多期間制約モデルの解析を行い,期間リスク・ノンリセットモデルに対して,(1)基準時間と基準工程によって加工スピードを切換える政策を考え,(2)加工時間が指数分布と任意の分布に従う場合に,それぞれの政策の下での期待コストの導出,(3)そして数値実験により最適な基準工程と基準時間の導出・考察を行った.期間リスク・リセットモデルに対して,(4)期待コストの導出を行い,さらに各工程への作業者の配置問題について,(5)作業者が2種類の場合の最適配置の導出を行った.そして,(6)コストと作業者の加工時間分布の関係によって最適配置を導出可能な定理を提案した.それに,(7)3種類の作業者が存在する場合にも数値実験により最適配置法則を提案した.はじめに,多期間制約問題を対象としたバランシング・アプローチによる体系化を行なった.さらに,多期間制約モデルの解析を行い,期間リスク・ノンリセットモデルに対して,(1)基準時間と基準工程によって加工スピードを切換える政策を考え,(2)加工時間が指数分布と任意の分布に従う場合に,それぞれの政策の下での期待コストの導出,(3)そして数値実験により最適な基準工程と基準時間の導出・考察を行った.期間リスク・リセットモデルに対して,(4)期待コストの導出を行い,さらに各工程への作業者の配置問題について,(5)作業者が2種類の場合の最適配置の導出を行った.そして,(6)コストと作業者の加工時間分布の関係によって最適配置を導出可能な定理を提案した.それに,(7)3種類の作業者が存在する場合にも数値実験により最適配置法則を提案した.通常,ある工程(期間)が納期(制約)を満足するかどうかは前工程(前の期間)の状態に依存するが,このようにリスクが過去の状況に依存し,さらに複数の期間にわたり反復的(サイクリック)にリスクが発生する状況を総称して表現するモデルを多期間制約サイクルモデルと呼ぶ。また,各工程において加工が遅れた場合にその影響が後工程に直接依存しないモデルを特にリセットモデル,一方その影響が後工程に直接影響があるモデルをノンリセットモデルと呼ぶ。本年度は,本研究を進めるための準備として,多期間制約サイクルモデルとして考察されうるモデル調査のために国内外の文献調査をし,特に多期間制約問題を対象としたバランシング・アプローチによる体系化を行なった。さらに,多期間制約モデルの解析として(1)ノンリセットモデルに対して,納期遅れの調整政策として(1-1)基準工程によって加工スピードを切換える政策と(1-2)基準工程によって加工スピードを切換える政策を考えまた、加工時間が(2-1)指数分布に従う場合と(2-2)任意の分布に従う場合に、それぞれの政策の下での1)期待コストの導出、そして2)数値実験により最適な基準工程と基準時間の導出・考察を行った。(2)リセットモデルに対しても、1)期待コストの導出を行い、さらに各工程への作業者の配置問題について2)作業者が2種類の場合の最適配置の導出を行った。本年度は,期間リスク・リセットモデル及び期間リスク・ノンリセットモデルに対して,最適配置問題の解法及び最適な配置法則の検討を行ったとともに,多期間制約サイクルモデル(従属期間モデル)の定式化を並行して進め,そしてリセットモデル・ノンリセットモデルで行った最適配置問題に対する検討結果を,その従属期間モデルに対して適用した。1期間リスク・リセットモデルにおける最適配置問題の解法検討昨年に引き続き,最も単純な多期間制約サイクルモデルと考えられる通常の直列型生産ライン問題を一例として取り上げ,最適配置問題の解法を提案した。2期間リスク・リセットモデルにおける最適な配置法則の検討最適配置問題の解法検討(上記1)の結果から提案される効率的なアルゴリズムを利用し,数値的または解析的に最適な配置法則を検討した。3期間リスク・ノンリセットモデルにおける最適配置問題の解法検討及び最適配置法則の検討期間リスク・ノンリセットモデルについても,期間リスク・リセットモデルで行った最適配置問題の解法および最適な配置法則の検討を実施した。4多期間制約サイクルモデル(従属期間モデル)の定式化検討昨年度の文献調査等の結果に基づき,多期間が独立ではないような,従属期間モデルへのステーション中心的アプローチによる定式化法を発展させて研究をまとめた。5多期間制約サイクルモデル(従属期間モデル)の解法検討期間リスク・リセット及び期間リスク・ノンリセットのモデルに対する最適配置解法アルゴリズム提案に基づき,一般的な多期間制約サイクルモデル(従属期間モデル)に対して,最適配置解法アルゴリズムの提案を行った。本年度は,より複雑な多期間制約サイクルモデル(従属期間モデル)に対して最適配置問題の解法検討及び配置則の検討を期間リスク・ノンリセット及びリスク・リセットモデルに対して行った。そして,その結果を利用し(生産管理,品質管理,信頼性工学)各分野固有の問題に対し新見地からの解法及び配置則の検討を行った。1.期間リスク・ノンリセットのモデルシステム信頼度の近似式やシステムの最適構成算出方法または設備配置の最適配置算出方法の考えを応用し、一般的な加工時間分布の時の期間リスク・ノンリセットのモデルに対する期待コストの導出及びこれを用いた最適配置解法アルゴリズムを提案した。そして数値実験により、その有効性を実証した。2.期間リスク・リセットモデル期間リスク・リセットモデルについては、(1)通常の作業者と特殊な作業者の2種類の作業者が存在する場合を考え、特殊な作業者が1、2名の時の最適配置法則を提案、また、3人以上の場合には、数値実験の結果を用いて最適配置法則をの検討を行った。

特に(2)2種類の作業者が存在する場合には、コストと作業者の加工時間分布の関係によって最適配置を導出可能な旨定理を提案した。(3)3種類の作業者が存在する場合にも数値実験により最適配置法則を提案した。3.多期間制約サイクルモデル問題から固有問題へのフィードバック上記で得られた多期間制約サイクルモデルに対する結果を利用し,生産管理,品質管理及び信頼性工学等の固有問題に対し新見地からの解法及び配置則の検討を行った。
Novel adjuvant method of malignant brain tumor diagnosis and therapy with targeted nanoparticles made of high-Z elements

本研究は、ヒアルロン酸(HA)を組み合わせた放射線腫瘍治療実現にむけ、金ナノ粒子(GNPs)を含むホウ素化合物を使用し評価を行った。ホウ素-HA(BHA)はラット実験で腫瘍および健常組織で異なる蓄積を示した。BHAのキレート結合に関しては、試験薬剤の安定性向上のために重要と考えられた。また、加速器ベース中性子源を使用しGNPsとホウ素-フェニルアラニン(BPA)によるホウ素中性子捕捉療法の実験も行い、吸収中性子線量を推定しその有効性を評価した。本手法は、高Z元素を含む合成ホウ素化合物を用いた場合の線量吸収中性子を測定できるほか、同位体走査及び陽電子放出断層撮影法(PET)にも応用可能と考える。
パラインフルエンザ2型ウイルスゲノム操作によるウイルス学的展開

前年度に確立したリバースジェネティクスを用いてリコンビナントパラインフルエンザ2型ウイルス(rPIV2)とV蛋白特異的領域(約60アミノ酸)を欠損させたウイルス[rPIV2V(-)]を作製し、これらのウイルスの性状を比較した。野生株様のrPIV2は、インターフェロン(IFN)シグナリングにおけるSTAT2のプロテオソームディグラデーションもしくは蛋白の翻訳阻害によりIFNに抵抗性を示したが、一方rPIV2V(-)はIFNに対して高い感受性を示した。このことからV蛋白のカルボキシ末端に位置するその特異的領域がIFNシグナリング阻害に非常に重要な領域であることが示唆された。また、Vero細胞を用いての感染実験において、感染細胞内でのウイルスmRNA及び蛋白合成量は両者間でほとんど差はみられなかったが、その培養上清中にリリースされたrPIV2V(-)粒子数は100200倍減少した。さらに、免疫電顕により確認されたrPIV2V(-)Virionの径は有意に大きくなっており、V蛋白のその領域はウイルス粒子のassemblyにも関与していることが示唆された。また、本年度はワクチン化及びウイルスベクター化に向けてT7ポリメラーゼの供給源としてワクシニアウイルスを用いない系を確立し、M蛋白のカルボキシ末端119アミノ酸を欠損させたウイルス(rPIV2ΔM119)を作製しM蛋白の機能について調べた。rPIV2ΔM119は、培養上清中へリリースされるVirionの数が著しく減少し、その値は先に示したrPIV2V(-)よりも10倍程度低かった。さらにrPIV2ΔM119感染細胞に、M蛋白発現細胞を加えて供培養することにより、リリースされるVirion量が10倍程度増加した。これらの結果からM蛋白がVirionのassemblyおよびBuddingに関与していることが示唆された。リバースジェネティクスの手法を駆使して、(-)極性の非分節1本鎖RNA[3′(leader)-NP-V/P-M-F-HN-L-(trailer)-5′]をゲノムとしてもっているパラインフルエンザ2型ウイルス(PIV2)の全長cDNAから、ワクシニアウイルスT7発現系(MVA-T7)を用いてリコンビナントPIV2(rPIV2)を作製した。さらにこのrPIV2のV遺伝子に変異(stop codonの導入)を加え、V蛋白のカルボキシ末端約60アミノ酸を欠損させたウイルス[rPIV2(V-)]を作製した。これらのウイルスがcDNA由来のリコンビナントウイルスであることを、RT-PCRによるGenetic tagの確認及びウエスタンブロット法を用いたDefective V蛋白の確認により同定し、さらにその性状を比較した。rPIV2はインターフェロン(IFN)に抵抗性を示すが、一方rPIV2V(-)はIFNに対して高い感受性を示しVero細胞(IFN産生能がない)以外の細胞ではほとんど増殖できなかった。また、Vero細胞を用いての感染実験において、感染細胞内でのウイルスmRNA及び蛋白合成量において、両者間でほとんど差は見られないが、その培養上清中にリリースされたウイルス粒子の数はrPIV2V(-)はrPIV2よりも100200倍減少しており、rPIV2V(-)はVirus assembly能が完全ではないことが示唆された。これらの結果からPIV2のV蛋白のV特異的な領域がIFNに対する抵抗性とウイルス粒子のassemblyに関与していることが示唆された。