hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接着分子CD44による癌細胞糖代謝制御機構の解明とその阻害に基づく癌治療薬の開発

本研究は、癌幹細胞の主要なマーカーであるCD44によって制御される糖代謝シグナルが癌治療の新たなターゲットとなりえるかについて検討することを目的として研究を行った。まず、CD44の細胞内領域とPKM2の相互作用が癌細胞の糖代謝に関与することが明らかになったため、グルコース代謝の重要なステップを触媒する酵素pyruvate kinase M2の活性に関わるチロシンリン酸化ステータスの変化を検討した。その結果、CD44の発現抑制はPKM2のチロシンリン酸化状態を低下させるとともに、その活性を負に制御することで、癌細胞の好気性解糖経路を促進することが分かった。以上のようにCD44を介した癌細胞の糖代謝制御が、癌治療のための新たな分子標的となり得ることが明らかとなった。本研究は、癌幹細胞マーカーであるCD44が、癌特有のエネルギー産生経路である好気的解糖系を制御するメカニズムについて明らかにするとともに、CD44発現抑制に伴う代謝経路のシフトによって発生した活性酸素reactive oxygen species(ROS)が、効率的な癌細胞増殖抑制や細胞死を引き起こすか、すなわちCD44によって制御される糖代謝シグナルが癌治療のターゲットとなりえるかについて検討することを目的とし行った。[(1)各種癌細胞株におけるCD44発現とp53ステータスおよび解糖表現型の関連性について]CD44発現抑制によって、様々なp53ステータスを有する癌細胞株を用いてCD44の発現と乳酸産生、グルコース消費、ATP産生についての検討をおこなったところ、p53欠失細胞群では明らかに糖代謝傾向が強く、CD44の発現抑制による糖代謝抑制、活性酸素の産生が顕著に認められる事が分かった。[(2)メタボローム解析によるcD44発現と解糖表現型の関連性について]HcT116 p53Ko細胞にCD44RNAiを行い、メタボローム解析を行った。その結果CD44発現抑制によりTCAサイクル代謝物の上昇が認められた。このことから癌細胞におけるCD44の発現は糖代謝機構を促進させる機能があることが分かった[(3)CD44が解糖表現型において制御する分子の同定]CD44が癌細胞におけるグルコース代謝のどのステップを制御するのかを検討を行うためCD44細胞内ドメインと相互作用する分子をin vitro virus(IVV)法を用いて網羅的解析を行った。その結果CD44細胞内ドメインは、糖代謝における重要な酵素であるpyruvate kinase M2(PKM2)と結合していること、また癌細胞におけるPKM2活性を制御していることなどを見出だした。本研究は、癌幹細胞に特に高発現している事が知られている接着分子CD44が、癌特有のエネルギー産生経路である好気的解糖系を制御するメカニズムについて明らかにするとともに、CD44発現抑制に伴う解糖系からミトコンドリア依存的酸化的リン酸化経路への代謝経路のシフトによって発生した活性酸素reactive oxygen species(ROS)が、効率的な癌細胞増殖抑制や細胞死を引き起こすか、すなわちCD44によって制御される糖代謝シグナルが癌治療のターゲットとなりえるかについて検討することを目的として以下について研究を行った。[(1)CD44が解糖表現型において制御するシグナル分子PKM2の機能解析]CD44の細胞内領域とPKM2の相互作用が癌細胞の糖代謝に関与することが分かった。そのため、グルコース代謝の重要なステップを触媒する酵素pyruvate kinase M2の活性に関わるチロシンリン酸化ステータスの変化を検討した。[(2)CD44依存性のグルコース代謝を評価できるアッセイ系の樹立、化合物ライブラリーのスクリーニング]HCT116p53KO細胞細胞を用いて、CD44依存的代謝制御を標的としたアッセイ系を樹立し、CD44陽性癌細胞にROSの産生を生じさせることのできる化合物について薬剤スクリーニングを行った。スクリーニングによって得られた候補化合物のいくつかはマウス担癌モデルを用いて生体レベルでの腫瘍抑制効果を確認している。以上の研究成果については、国内外の学会および国際的な癌研究雑誌であるCancer Researchにおいて報告した。
ランダムシュレーディンガー作用素の準位統計

空間遠方で減衰するランダムポテンシャルを持つ1次元のシュレーディンガー作用素の有界区間上への制限の固有値をスケーリングして得られる点過程の、無限体積極限を調べた。結果:(i)減衰が速いとき:点過程はclock processに収束し、Second orderはガウス過程に収束する、(ii)臨界オーダーのとき:点過程の極限はcircular beta ensembleのスケーリング極限と一致する。更に、この極限はGaussian beta ensembleのスケーリング極限とも一致し、その系として、この2つのbeta ensembleのスケーリング極限は一致する。遠方で減衰するランダムポテンシャルを持つ1次元シュレーディンガー作用素は、ポテンシャルの減衰オーダーに依存して、絶対連続スペクトル、特異連続スペクトル、点スペクトルを持つことが知られている。点スペクトルを持つ状況においては、固有値のなす準位統計はポアソン過程に収束すると予想されているが、絶対連続スペクトル、特異連続スペクトルを持つ状況においては、まだ不明である。一方、Killip-Stoiciuは一種のランダム行列において、絶対連続スペクトルの状況では、準位統計はクロックプロセスに、特異連続スペクトルの状況ではcircular beta ensembleの極限にそれぞれ収束することを示した。1次元シュレーディンガー作用素においても同様のことが期待される。そこで、ランダムポテンシャルがブラウン運動から構成される場合において、絶対連続スペクトルを持つ状況において、固有値のなす点過程がクロックプロセスに分布の意味で収束することを示した。また固有値同士のスペーシングも対応する結果を得ることができる。。証明はKotani-Ushiroya (1988)でなされた解析を利用することにより行われる。遠方で減衰するランダムポテンシャルをもつ1次元のシュレーディンガー作用素を考え、次のことを示した。減衰するオーダーをαとおくと、(1)αが1/2より大きいとき、スペクトルは絶対連続になるが、このときスケールされた固有値のなす点過程はクロックプロセスになることを前年度に示した。今年度はこの場合に固有値同士の順位間隔をスケールしたものがガウス系に収束することを示した。(2)αが1/2に等しいとき:スペクトルに特異連続な成分が現れる。このときにスケールされた固有値のなす点過程を考え、それのラプラス変換を特徴付ける式を与えた。これはrelative Prufer phaseを呼ばれるもののスケール極限が、ある特別な確率微分方程式の解であることを示すことにより与えられる。一方、Killip-Stoiciuはβアンサンブルと呼ばれるもののスケール極限のラプラス変換の特徴付けを与えており、私達の結果はこれと一致する。よってこの点過程のスケール極限はβアンサンブルのそれと一致することが示された。(1)減衰するランダムポテンシャルを持つ1次元シュレーディンガー作用素において、それを有限体積に制限した作用素の固有値を考え、それの無限体積極限における振る舞いを調べた。(ア)減衰オーダーがxの1/2乗よりも速いとき、この固有値をスケーリングして得られる点過程はクロック過程に収束し、さらにsecond orderはガウシアンに収束する。(イ)減衰オーダーがxの1/2乗であるとき、この点過程はcircular beta ensembleの極限と一致する。(2)ポテンシャルは減衰しないが、体積のα乗で減衰するカップリング定数をかけて得られるシュレーディンガー作用素において同じ問題を考えた。(ア)減衰オーダーがxの1/2乗よりも速いとき、この点過程はdeterministicなクロック過程に収束し、second orderはガウシアンに収束する。(イ)減衰オーダーがxの1/2乗であるとき、この点過程は、確率微分方程式で記述される別の点過程に収束する。平成2223年度は遠方で減衰するランダムポテンシャルを考えたが、今年度は遠方では減衰しないが、減衰しないランダム項に系のサイズの負ベキ乗に比例する係数をかけて得られるポテンシャルを持つ1次元シュレーディンガー作用素を考える。このベキαを変えることにより、局在・非局在の間を転移するさまを観察するのがこの作用素を考える動機である。この作用素について、適当にスケーリングした固有値からなる点過程を考え、その体積無限大の極限を調べた。得られた結果は(1)αが2分の1よりも小さいとき(減衰オーダーが遅いとき)点過程はdeterministicなクロック過程に収束する。(2)αが2分の1に等しいとき、点過程の極限の確率微分方程式による表現を求めた。これはKrichevski-Valko-Viragが離散シュレーディンガー作用素で求めたものと類似のものになる。彼等の結果を援用することにより、この極限点過程の間隔分布はβアンサンブルの極限とはかなり違うものであることがわかった。またintensity measureの評価を求めた。この作用素のスペクトルは、ポテンシャルの減衰度により3つに場合分けされるが、そのうち2つ場合について準位統計を明らかにすることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。

本来は24年度は減衰のオーダーが2分の1よりも遅い場合の点過程の極限を調べる予定であったが、その前に平成2223年度での研究で用いた手法が応用できる興味深い問題を見つけたので、方針を変更して上記「研究実績の概要」にて述べた研究を行った。(1)ポテンシャルの減衰度のαがl/2よりも小さい場合において、対応する準位統計がボアソン過程に収束することを証明する。(2)電場の入ったランダムシュレディンガー作用素について、その自己共役性及び準位統計を考える。(3)ランダム行列理論に現れる各アンサンブルとの関係を更に明らかにすること、さらに固有値同士のスペーシングについても調べる。25年度が最終年度であるため、記入しない。以下の2つの課題を考える。(1)減衰オーダーが2分の1であるときに、点過程の極限がcircularbeta ensembleの極限と一致することがわかっているが、極限の別の表現を求めることにより、この極限がGaussian beta ensembleの極限との一致することを示したい。このことにより、circular beta ensembleの極限とGaussian beta ensembleの極限とが一致することもわかる。(2)減衰オーダーが2分の1であるときは、対応するシュレーディンガー作用素のスペクトルは点スペクトルになり、一般化固有関数は2乗可積分になる。このことが点過程の極限の性質にどのように反映されるかを調べる。
居住再編期を迎えた建築協定地区における地域リソース循環活用型マネジメントシステム

最終年度となる本年度は、少子高齢化や人口減少等の影響で居住構造の再編が課題となっている建築協定地区における地域リソース循環活用型マネジメントシステムを構築するために、次の成果を得た。1.昨年度に引き続き、大阪府内の協定地区住民が参加したワールドカフェ方式のワークショップを開催し、世代交代に配慮した運営や協定違反の未然防止、隣接地・協定区域外への対応等の地区課題を抽出した。2.ワークショップの成果をふまえ、大阪府内の建築協定地区を対象にして、協定の更新活動や運営上の課題等の実態についてアンケート調査を実施し(回収数:97地区)、制度普及時代における調査結果と比較・検証して、運営体制の継承や空き家問題等が新たな課題となっている現状を明らかにした。3.全国の自治体を対象に協定運営の支援実態についてのアンケート調査を行い(回収数:66自治体)、自動更新制の扱いや違反の未然防止策等の対応が自治体ごとに異なっている現状を明らかにした。4.新たな課題となった民泊問題について、民泊条例の制定実態や建築協定地区での取り組みを調査し、住宅専用地域での民泊開業の対応法について明らかにした。5.地域コミュニティの再生に資する空き家活用の社会実験として、昨年度に引き続きDIY改修による空き家ストックの改修プロジェクトを実施し、改修後の活用実態についても検証した。6.建築協定地区での住環境管理をつうじた「地域力」を診断するために、I.社会面、II.環境面、III.経済面、IV.ルール面の各領域における活動内容を評価対象として指標化し、「地域力」の醸成実態を地区住民が自己評定できる「地域力診断システム」を開発した。7.建築協定地区での「地域力診断システム」を援用して地区ごとに評価し、成熟社会に相応しい地域価値の向上と豊かなコミュニティを持続的に醸成しうるような地域社会の再構築のための方策を明らかにした。住民主体による住環境づくりが進められている建築協定地区においては、成熟社会を迎え少子高齢化や人口減少等の影響で居住構造の再編を検討すべき時期に来ており、開発当時に定められた理念を見直して新たな地域課題に取り組むことが求められていることから、住環境ルールの運営が定着し成熟過程にある建築協定地区を対象にして、建築協定に盛り込まれた制限内容の開発当初からの変遷を検証するとともに、自律的な住環境マネジメント活動の実態を明らかにし、地域課題を自ら解決できる「地域力」を自己診断できる評価手法の構築に向けた検討を行った。そのために、1.建築協定制度の運用実態について全国の主要な自治体を対象にした調査を行い、協定制度の運用方針や支援制度等について把握した。2.主要都市の計画的住宅地における建築協定の認可・更新実態を調査し、協定期間、更新回数、区域面積、制限内容等の変遷を明らかにした。また、住環境の変容実態も同時に調査し、制度運用の課題を明らかにした。3.住民主体で運営されている建築協定地区を抽出し、持続的コミュニティの育成に向けたルール運営や住民活動等の実態について明らかにした上で、「地域力」の醸成における建築協定の役割を分析した。4.成熟社会に相応しい居住構造への再編を視野に入れ、空き家ストックをDIY改修によって再生する社会実験を実施し、地域リソースを循環活用した持続可能な再編デザインを具体化した。また、改修後には利用者アンケートを実施し、様々なニーズを取り込んだインクルーシブ・デザインによるストック改修の有効性を検証した。研究課題の採択決定時期が10月になったことから、自治体を対象とした建築協定の運用実態の事例調査が十分にできなかったが、その他はおおむね研究計画どおりに実施できた。成熟社会を迎え少子高齢化や人口減少等の影響で居住構造の再編が課題となっている建築協定地区を対象として、地域課題を自ら解決できる「地域力」を醸成しうるマネジメント手法の構築に向けて、開発当初からの制限内容の変遷を検証するとともに、昨年度に引き続いて自律的な住環境マネジメント活動の実態を明らかにし、「地域リソース循環型住環境マネジメント」のあり方を検討した。そのために以下のことを実施した。1.各自治体による建築協定の運用実態を明らかにし、自動更新制の扱いや違反の未然防止策等について自治体ごとに対応が異なっている現状を明らかにした。2.大阪府内の14協定地区23名が参加して、ワールドカフェ方式のワークショップを開催し、建築協定の運営維持、規則運用、協定地区内での住まい方、協定地区外との連携等についての課題を抽出した。3.過去に実施した開発当初のまち並み景観、協定内容等のデータを整理し、成熟社会での住環境マネジメントの方向性について検討した。4.空き家活用対策として「民泊問題」が新たな課題となったことから、民泊条例の制定実態や建築協定地区での取り組みを調査し、住宅専用地域での民泊開業の問題点について整理した。5.地域コミュニティの再生に資する空き家活用の社会実験として、昨年度に引き続きDIY改修による空き家ストックの改修プロジェクトを実施し、地域リソースを循環活用した持続可能な再編デザインを具体化した。また、その過程においては、地域住民の参加によるワークショップを開催したり、改修後の活用実態についても明らかにした。6.タイ国バンコク市内の伝統的集落地区を対象として、地域リソースの循環活用によるコミュニティ再生方策に関するアンケート調査等を実施し、コミュニティが主体となった住環境ルールの有効性を検証した。おおむね研究計画どおりに実施できたが、建築協定の運営実態の事例調査については、さらに事例を追加していく必要がある。また、住宅宿泊事業法が制定され、建築協定地区においても民泊問題が顕在化したことから、新たな研究課題として取り上げる必要性が生じた。

最終年度となる本年度は、少子高齢化や人口減少等の影響で居住構造の再編が課題となっている建築協定地区における地域リソース循環活用型マネジメントシステムを構築するために、次の成果を得た。1.昨年度に引き続き、大阪府内の協定地区住民が参加したワールドカフェ方式のワークショップを開催し、世代交代に配慮した運営や協定違反の未然防止、隣接地・協定区域外への対応等の地区課題を抽出した。2.ワークショップの成果をふまえ、大阪府内の建築協定地区を対象にして、協定の更新活動や運営上の課題等の実態についてアンケート調査を実施し(回収数:97地区)、制度普及時代における調査結果と比較・検証して、運営体制の継承や空き家問題等が新たな課題となっている現状を明らかにした。3.全国の自治体を対象に協定運営の支援実態についてのアンケート調査を行い(回収数:66自治体)、自動更新制の扱いや違反の未然防止策等の対応が自治体ごとに異なっている現状を明らかにした。4.新たな課題となった民泊問題について、民泊条例の制定実態や建築協定地区での取り組みを調査し、住宅専用地域での民泊開業の対応法について明らかにした。5.地域コミュニティの再生に資する空き家活用の社会実験として、昨年度に引き続きDIY改修による空き家ストックの改修プロジェクトを実施し、改修後の活用実態についても検証した。6.建築協定地区での住環境管理をつうじた「地域力」を診断するために、I.社会面、II.環境面、III.経済面、IV.ルール面の各領域における活動内容を評価対象として指標化し、「地域力」の醸成実態を地区住民が自己評定できる「地域力診断システム」を開発した。7.建築協定地区での「地域力診断システム」を援用して地区ごとに評価し、成熟社会に相応しい地域価値の向上と豊かなコミュニティを持続的に醸成しうるような地域社会の再構築のための方策を明らかにした。住環境ルールの運営が定着し成熟過程にある建築協定地区の「地域力」を社会システムとして評定した上で、「地域力」の醸成プロセスや合意形成活動などのスキームの特徴を協定地区のタイプ(一人協定、合意協定、地区計画移行地区)ごとに把握し、地域住民が主体となった住環境ルールの有効活用による居住地再編に向けた持続的住環境マネジメント手法を検討していく。コミュニティ構造の特徴を反映したマネジメント手法を検討するために、海外の先進事例での取組みとの比較検討も行っていく。また、前年度の調査において、建築協定制度の運用実態が自治体ごとにかなり異なることが明らかになったことから、自治体を対象とした事例調査をさらに継続して実施した上で、居住再編期に最適な協定運営指針を提示する。さらに、成熟社会に相応しい居住構造への再編を視野に入れた社会実験として、空き家ストックを活用したDIY改修を引き続いて実施し、持続可能な成熟社会に向けた居住再編に資する「地域リソース循環活用型マネジメントシステム」の構築に向けて建築協定制度の改善策と活用方法を検討する。
日本語音声の韻律的特徴に関する言語学的理論の研究

早田は、協力者の久保智之と共に、東京方言・福岡市方言の文末の音調をできるだけアクセントで解釈し、イントネ-ションは上昇と下降の2種類のみを認めるモデルを構築した。その結果、文末の音調は次の3つで記述される:(1)アクセント、(2)イントネ-ション、(3)上昇調と共起したときアクセントを消去する動詞句の音調規則、である。井上は、若者に聞かれるソレデエなどの尻上がり調の口調について、地域差との関連、使用者の社会的・心理的属性、場面による使い分けなども考慮して、変化のメカニズムを探った。発生原因については、新方言・ブリッコ発音・流行語の使用状況との共通性が認められるので、これらの仮説を実地調査によって検証した。上野は、文のイントネ-ションの研究への基礎固めとして、単純語と文とを結ぶ次のような現象に注目して諸方言の研究を行なった:複合語アクセント規則の概観、二つ以上のアクセント単位から成る単語についてその音調上の認定基準と属性(語構成、意味)、言い切りと接続を中心とする各種のアクセント交替、種々の句音調などである。荻野は、茨城県つくば市において面接調査を行なった。聞き手をあててもらう調査の場合、敬語表現の影響が大きいものの、何らかの音声的な手がかりも働いていること;また「丁寧さ」は敬語表現によって規定されるが、「親しみ」はむしろイントネ-ションや声の高さで表現される別の現象であることが分かった。国広は、CD見本版「桃太郎・天気予報」について検討した。全体に朗読音調の他に物語音調と語りかけ音調が認められ、方言間の比較に際しては、この三つの音調タイプを区別する必要があることが分かった。桃太郎方言発音は方言化の能力に大きい個人差が認められる。全体に、場合の条件が音調に大きく影響することが明らかになった。
大規模MIMOシステムのための低演算検出アルゴリズムの研究

限られた周波数資源のもとで無線通信システムの大容量化を加速させる大規模MIMOシステムの実現には、低演算でかつ優れた特性を達成する信号検出アルゴリズムの考案が必須である。そこで本研究では、MIMO空間多重システムにおける新たな信号検出手法を考案した。主要な成果として(1)符号化MIMOシステムにおいて演算量と特性の優れたトレードオフを達成する新たなシンボル検出アルゴリズムの提案、(2)信号点分布近似に基づくMIMO信号検出法に対するChaseアルゴリズムを用いた誤り率特性の改善手法の提案、が挙げられる。本研究の目的は、爆発的なスマートフォンの普及とさらなる高速化への需要に応えるため、これまでの本申請者らの研究成果に基づいた低演算量MIMO信号分離アルゴリズムを大規模MIMOシステムへ拡張することにより、厳しい周波数帯域制限下において大容量のMIMO通信システムを実現することにある。本年度は、誤り訂正符号化されたMIMO-OFDMシステムにおいて、アンテナ数およびQAM変調の多値数が大きい場合においても少ない演算量で良好な特性を達成する新たなMIMO検出アルゴリズムの考案を行った。また、時空間ブロック符号と空間変調技術を組み合わせ、さらに最適化した位相回転を加えることにより簡易に優れたダイバーシティ利得を得るための方式に関する検討も行った。これら一連の成果は、国内の研究会およびIEEEの主要国際会議等で発表している。本年度は、以下の研究成果を得た。1)提案手法であるシンボル近似に基づくMIMO検出アルゴリズムを従来の2x2MIMOシステムから3x3MIMOシステムへ拡張するとともに、変調方式についてもリング比が非対称のAPSK方式へ拡張して評価した。その結果、これまでと同様、最尤検出方式に近接する誤り率特性が得られることを確認した。2)移動体通信への応用を考慮し、無人航空機システムに対してバーチャルMIMOに基づくダイバーシティ受信方式の提案し、その特性評価を行い有効性を明らかにした。最終年度の主要成果は、以下の通りである。1)本研究代表者らが提案している信号点分布近似に基づくMIMO信号検出法は、最適検出により達成できる誤り率特性に線形検出と同等の計算量で近接できるが、未だその特性差にはギャップがある。そこで本年度は、この手法に対して(誤り訂正符号の軟判定復号法の一つである)Chase復号法と同様の発想に基づく繰り返し検出法を適用することで、最適検出法により近接する特性を達成できることを示すとともに、特性改善とそれに要する計算量との間のよりよいトレードオフを実現できることを明らかにした。2)上り回線におけるマルチユーザMIMOシステムでは、一般に各ユーザの伝搬路特性によりそれらが達成できる信頼性およびデータレートが異なる。そこで本年度は、各ユーザの伝搬路環境に応じて変調方式および符号化率を適応的に変化させることで、ユーザ間の通信品質の差違を抑える適応符号化変調システムを提案し、そのスループット特性の改善効果を示すことで有効性を示した。3)送受信機がともに数十から数百本程度に及ぶ膨大な数のアンテナを用いる大規模MIMOシステムは、大容量のデータレートを安定して供給できることが理論的に示されているが、その実用上の問題点の一つとして、(MMSEなどの線形検出手法を用いても)信号検出に要する計算量が膨大となることが挙げられる。そこで本年度は、簡易な整合フィルタと干渉除去を組み合わせるとともに、通信路容量に近接する誤り訂正符号技術と併用することで、計算量の膨大化を抑えつつ、かつ優れた誤り率特性を達成できるMIMO検出手法を考案した。当初計画どおり、従来の2x2MIMOシステムから3x3MIMOシステムへアンテナ数を拡張した際にも、良好な特性を得られることが確認できた。また、関連研究成果として、国内発表2件、国際会議1件の発表を行った。通信工学今後は、さらに多値化した際のMIMO受信特性の改善、およびアンテナ数のさらなる増加へチャレンジする。研究計画通り、8x8のアンテナにも対応可能な新たな低演算MIMO検出技術を考案し、その有効性を示した。また、最高峰の国際会議であるIEEEICCに採択され、発表を行っている。以上より、順調に進展していると判断できる。今後は、国際的にも研究が加速している大規模MIMOに対応した、より低演算で優れた特性を示すシンボル近似に基づくMIMO検出技術の考案を試みる。当初購入予定であったソフトウェアが次年度に最新版が出ることがわかり、また研究計画上も購入時期を次年度へ持ち越すことが可能であったたため。予定通りソフトウェアを購入し、研究を計画通りに円滑に進める予定である。
ヒト細胞周期G2期チェックポイント解析

我々は、癌および細胞の分子生物学的解析結果により、大多数のヒト癌細胞が、癌細胞として成り立つために、効率良く突然変異を蓄積する必要性から、細胞周期G1期のチェックポイントを欠損していることに着目した。抗癌剤/放射線/温熱療法/紫外線などによりDNAに障害を受けると、正常細胞は主に細胞周期G1期に(G1チェックポイント)、また、癌細胞は細胞周期G2期に(G2チェックポイント)停止し、傷害を修復して生存するという違いがある。そこで我々は、細胞周期G2チェックポイントを阻害することにより、選択的に癌細胞を破壊することが出来ると考え、G2チェックポイントのシグナル伝達系の解析を試みた。そこで、DNA傷害を感知する蛋白群のなかで、最も最初に同定されたHRAD9の、ヒト大腸癌株HCT116での体細胞ノックアウトを試みた。その結果、ノックアウト細胞は生存できなく解析が不可能だったが、ヘテロの状態では、DNA傷害後にG2期に停止しにくくなっていることが明らかになり、HRAD9の細胞周期G2期チェックポイントへの関与が示唆された。この他、DNA傷害シグナル伝達経内の燐酸化酵素Chk1/Chk2を阻害する合成ペプチドを設計し、選択的な細胞周期G2チェックポイント阻害を世界で初めて成功するとともに、それにより、正常細胞への副作用無く、癌細胞特異的に抗癌剤などDNA傷害性の処置に対する感受性を増強できることを培養細胞およびヌードマウスを用いて実験的に証明する事に成功した。近年の分子生物学的研究の進展により、大部分のヒト癌細胞が、p53、Rb、Cyclin D、p16など細胞周期G1期を制御する機構に異常を持つことが明らかになってきている。このため、正常細胞とは異なり、癌細胞はDNA傷害をきたす抗癌剤に対し、細胞周期G1期に停止して傷害を取り除くことが出来ず、かわりに、もう一つのDNA傷害チェックポイントが存在するG2期に停止することにより抗癌剤の攻撃から自身を守っている。そこで、我々は、正常細胞ではあまり機能していないG2期チェックポイントを選択的に破壊することにより抗癌剤感受性増強が出来ると考え研究を進めてきた。その結果、現在までに、以下のような研究の進展が見られている。1)Cdc25Cを模倣した11アミノ酸からなる合成ペプチドが、燐酸化酵素Chk1/2を阻害することにより、G2期チェックポイントを破壊することを発見した。2)このペプチドを様々に変化させることにより、さらに単純な構造をしたペプチドにより同様の効果を確認できた。3)上記ペプチドを用いて、選択的細胞周期G2期チェックポイント破壊が、正常細胞への影響なく癌細胞の抗癌剤感受性を上昇させることを確認できた。4)燐酸化酵素Chk2阻害剤のマススクリーニング系を樹立した。5)これまでに発見されていないG2期チェックポイント機構解析のための研究から、Cdc25CとPCNAが、G2期からM期の移行期に一過性に結合することを発見し、新たなG2期チェックポイント機構存在の可能性を示した。6)G2期チェックポイントの最上流と考えられるDNA傷害センサーは、ヒトでは明らかになっていないが、HRAD9遺伝子のターゲティングにより、HRAD9が、実際にG2期チェックポイントに係わっている可能性を示すことが出来た。
赤外線化学発光測定による触媒表面反応における遷移状態解析と活性サイト構造の解明

貴金属(Pd, Pt, Rh)単結晶上での,CO酸化(CO+O_2,CO+NO, CO+N_2O)反応を定常状態で行った.本研究のように,単結晶上において定常的な触媒反応を行う研究例は,世界的に見ても少ない.さらに,生成分子の赤外化学発光を測定することによって,反応の遷移状態に関する情報を報告しているのは,我々のグループのみである.CO+O_2反応に関して,Pd(111),Pt(111),Rh(111)上で行った.反応速度・反応開始温度は,金属によって大きく異なった.赤外発光測定の結果から,いずれの表面でも変角振動が励起したCO_2分子が生成することがわかった.これは,その平坦な表面構造に大きく依存していると考えられる.しかし,その振動励起状態の大きさは,金属によって大きく異なった.このことから,活性錯合体の構造が,同じ平坦な表面でも,金属によって異なることが示唆された.また,同じ金属上における反応でも,表面構造(Pd(110),Pd(111),Pt(110),Pt(111))が変われば,生成分子の振動励起状態あるいは活性錯合体構造が異なることを見出した.特にPt(110)表面は,COの被覆率によって表面構造を変化させるため,被覆率の小さい領域では,変角振動が励起し,Pt(110)(1×2)上で曲がった活性錯合体を経るのに対し,被覆率の大きい領域では,逆対称伸縮振動が励起することから,Pt(110)(1×1)上でより直線的な活性錯合体を経ることが明らかとなった.酸化剤をNOやN_2Oに代えると,反応速度も非常に大きく変わることがわかった.特に,Pd(110)上でのCO+N_2O反応は,酸化力がO_2よりも大きなN_2Oであるにも関わらず,反応速度の大きさが20分の1になることがわかった.これは,N_2Oの解離速度が小さいため(N_2O解離が律速)だと考えられる.貴金属(Pd, Pt, Rh)単結晶上での,CO酸化(CO+O_2,CO+NO, CO+N_2O)反応を定常状態で行った.本研究のように,単結晶上において定常的な触媒反応を行う研究例は,世界的に見ても少ない.さらに,生成分子の赤外化学発光を測定することによって,反応の遷移状態に関する情報を報告しているのは,我々のグループのみである.CO+O_2反応に関して,Pd(111),Pt(111),Rh(111)上で行った.反応速度・反応開始温度は,金属によって大きく異なった.赤外発光測定の結果から,いずれの表面でも変角振動が励起したCO_2分子が生成することがわかった.これは,その平坦な表面構造に大きく依存していると考えられる.しかし,その振動励起状態の大きさは,金属によって大きく異なった.このことから,活性錯合体の構造が,同じ平坦な表面でも,金属によって異なることが示唆された.また,同じ金属上における反応でも,表面構造(Pd(110),Pd(111),Pt(110),Pt(111))が変われば,生成分子の振動励起状態あるいは活性錯合体構造が異なることを見出した.特にPt(110)表面は,COの被覆率によって表面構造を変化させるため,被覆率の小さい領域では,変角振動が励起し,Pt(110)(1×2)上で曲がった活性錯合体を経るのに対し,被覆率の大きい領域では,逆対称伸縮振動が励起することから,Pt(110)(1×1)上でより直線的な活性錯合体を経ることが明らかとなった.酸化剤をNOやN_2Oに代えると,反応速度も非常に大きく変わることがわかった.特に,Pd(110)上でのCO+N_2O反応は,酸化力がO_2よりも大きなN_2Oであるにも関わらず,反応速度の大きさが20分の1になることがわかった.これは,N_2Oの解離速度が小さいため(N_2O解離が律速)だと考えられる.
保険市場における「競争」と「協調」に関する経済分析

本研究では、「競争」と「協調」とが混在する保険市場を想定した上で、各保険会社における「競争」および「協調」戦略について、ミクロ経済学の手法を用いた分析を行ったものである。具体的な研究成果としては、(1)「競争」「協調」の両面を包含した経済モデルの構築、(2)保険市場における「競争」および「協調」の発生メカニズムの解明、(3)「競争」と「協調」が併存する現実保険市場を説明するための理論の構築、を掲げることができる。1996年の保険業法改正以降、保険料率(価格)競争がさかんになっている。しかしながらこのような潮流は、必ずしも保険市場が競争一辺倒になってきていることを意味している訳ではなく、現実の保険市場は、完全に競争的でもなければ、完全に協調的でもない。以上のように考えた場合、現実の保険市場の姿を明らかにするためには、具体的にどのような利害の対立あるいは一致が存在するかについて知る必要があり、またその上で、これらの利害が各保険会社の経営戦略にどのような影響を与えているのかを考察する必要があると言える。上に示した背景を基礎に、本研究では、「協調」と「競争」とが混在する保険市場を想定した上で、各保険会社がどのような場合において「競争」あるいは「協調」戦略を採用するのかについての一般的な理論の構築を主たる目的とした。また同時に、そのような戦略が社会的に望ましいものであるか否かについても検討していくこととした。本研究ではより一般的な理論構築を目指していることから、研究の方法として、(ミクロ)経済分析を採用した。なお今年度は研究期間の初年度であることから、分析対象を保険市場に限定することなく、より一般的な意味での市場分析を行うことで、「協調」および「競争」の(経済学における)より明確な特徴づけを行った。得られた研究成果は2本の論文および1本の研究発表として公表されているが、その内容を簡単にまとめると以下のようになる。まず、各企業は、一面においては「競争」を選択する一方、別の一面では「協調」を選択する可能性があることを明らかにした。次に、そのような「協調」が必ずしも自発的に行われるとは限らないことを明確にした。さらにその上で、「協調」の選択が社会厚生の点から見て必ずしも望ましいとは限らないことを示した。昨年度に引き続き、本研究では、保険市場における「競争」と「協調」とが混在する保険市場にかかる経済学的分析を実施した。特に今年度においては、昨年度からの研究を継続した上で、それらの研究成果をより広く公表することを研究課題の中心とした。なお具体的な研究公表にかかる活動について述べれば、以下のとおりである。今年度は研究期間の最終年度にあたることから、主としてこれまで行ってきた研究のまとめを行う年として位置づけられた。具体的には、これまでにディスカッションペーパーとして刊行した研究成果を海外雑誌へ掲載したことや過去2年間において未完成であった研究を完成させた上でディスカッションペーパーの形で発行したことなどをあげることができる。主たる結論としては、まず、高品質サービスを提供する保険会社が協調的な投資を望まないことから、自発的な投資を考えた場合、協調的な商品説明投資は均衡となりえないことを明らかにした。次に、協調的投資が何らかの形で実施された場合、生産者余剰は増加、消費者余剰は減少、そして社会的余剰は減少することを確認した。最後にこれらの結論から、何らかのルールあるいはメカニズムを用いての協調的な商品説明投資の促進は望ましいことでないことを明らかにした。
抑制性アセチルコリン受容体の認識および修飾機構の研究

MAニューロンは、閉口運動ニューロン(JC)にIPSP、閉口筋にIJPを誘発する。これら応答にはニコチン性ACh受容体が関与し、さらに筋の受容体はCl^-チャンネル結合型であることが見い出されている。本研究では、興奮性のニコチン性受容体のACh認識部位へ結合しその働きを抑制するLophotoxinの3種類のanalogue、Bipinnatin-A、B、Cを用い、抑制性受容体のACh認識機構を詳しく調べることを目的とした。まずMAニューロンが閉口筋に誘発するIJPsへのBipinnatinの作用を調べ、Bipinnatin-BはIJPsサイズを減少させるが、他の2種類では逆に増大させることを見い出した。その後、単離筋細胞にホールセルクランプを行い、ACh誘発応答へのこれら毒物の作用を調べる予定でいたが、作用発現までに長時間を要することから、データが得られなかった。そこで、JCニューロンの抑制性ACh受容体へのこれら毒物の作用を調べた。JCニューロンにMAニューロンが誘発するシナプス電流の膜電位依存性の実験から、この受容体もCl^-チャンネル結合型であることが示唆された。Bipinnatin-Bの添加でIPSPsサイズは急激に減少し、またBipinnatin-Aでは添加直後に少し増大しその後緩やかに減少した。これに対し、Bipinnatin-Cでは、添加直後からIPSPsサイズは大きく増大し、コントロールの約2倍にも達した。その後緩やかに減少したが、脱分極性の大きな電位が誘発されるようになった。長時間経過後、この脱分極電位も消失した。このようなBipinnatinによるIJPs、IPSPsサイズの増大、脱分極電位の発現は興奮性受容体では見られず、抑制性受容体のACh認識部位近傍の構造が興奮性のものと異なることが示唆された。本年度は抑制性アセチルコリン(ACh)受容体のACh認識機構を調べるため、一般に興奮性のニコチン性受容体のACh認識部位近傍(Tyr^<190>に結合することで知られるサンゴ毒Lophotoxinのanalogを用いて応答性の変化を調べた。Bipinnatin A,B,Cは、Lophotoxinと一部構造が異なり、ACh認識部位との結合様式、およびその作用機構が明確になっている。実験では、単シナプス伝達のみを許す溶液条件で、介在ニューロンMA1により閉口筋に誘発されるIJPを吸引電極を用いて細胞外で記録し、この応答(IJCs)への3種類のBipinnatinの効果を調べた。Bipinnatinは2時間のpreincubation後、作用させた。Bipinnatin効果の発現には長時間を要し、作用させないcontrol条件下でも時間と共にIJCsの緩やかな減少が見られた。そこでBipinnatin効果は常にcontrol時間曲線との比較により行った。BipinnatinBの添加後、IJCsはcontrolに比べ急激に減少し、約3時間後には最大controlの50%まで減少した。一方Bipinnatin A,Cでは、添加後IJCsは増大し、約1-2時間後にピーク値をとった。この増大の傾向は、Bipinnatinn Cの方がBipinnatin Aに比べてはるかに大きく、IJCsが最大controlの4倍に増大するものもあった。一般に、興奮性のニコチン性受容体は、3種類すべてのBipinnatinでその応答が抑制されることが報告されている。そこで、今回の結果は、抑制性のニコチン性ACh受容体では、ACh認識部位近傍の構造が興奮性のものとは異なることを示唆する。またBipinnatin A,Cによる増大はたいへん興味深く、今後のパッチクランプ法を用いた実験でより詳しく調べる予定である。

MAニューロンは、閉口運動ニューロン(JC)にIPSP、閉口筋にIJPを誘発する。これら応答にはニコチン性ACh受容体が関与し、さらに筋の受容体はCl^-チャンネル結合型であることが見い出されている。本研究では、興奮性のニコチン性受容体のACh認識部位へ結合しその働きを抑制するLophotoxinの3種類のanalogue、Bipinnatin-A、B、Cを用いて、抑制性受容体のACh認識機構を詳しく調べることを目的とした。昨年度、MAニューロンが閉口筋に誘発するIJPsへのBipinnatinの作用を調べ、Bipinnatin-BはIJPsサイズを減少させたが、他の2種類では逆に増大させることを報告した。今年度は単離筋細胞にホールセルクランプを行い、ACh誘発応答へのこれら毒物の作用を調べる予定でいたが、作用発現までに長時間を要することから、データが得られなかった。そこで,JCニューロンの抑制性ACh受容体の性質を調べた。まず、JCニューロンを電位固定し、MAニューロンによる電流応答の膜電位依存性を、Cl^-のJCニューロン細胞体内への注入前後で比較した。この結果、Cl^-注入により応答の逆転電位はコントロール値から大きくプラス側へ移行し、この受容体もCl^-チャンネル結合型であることが示唆された。次に単シナプス伝達のみを許す溶液条件でIPSPsのサイズへのこれら毒物の作用を調べた。Bipinnatin-Bの添加でIPSPsサイズは急激に減少した。またBipinnatin-Aでは添加直後に少し増大し、その後緩やかに減少した。一方Bipinnatin-Cでは、添加直後からIPSPsサイズは大きく増大し、コントロールの約2倍にも達した。その後緩やかに減少したが、脱分極性の電位が誘発されるようになった。このようなIPSPsサイズの増大、脱分極電位の発現は興奮性受容体では見られず、抑制性受容体のACh認識部位近傍の構造が興奮性のものと異なることが示唆された。
酪酸の癌予防効果を増強する新規分子標的併用予防法の開発

食物繊維の癌予防効果は限定的である。その原因として、抗腫瘍免疫を担うTRAILの発現が、食物繊維の代謝産物である酪酸によって抑制されるためではないかと考えた。TRAIL発現誘導能を有する乳酸菌を併用することにより、酪酸の癌予防効果が増強できるか検討した。ヒト末梢血単核球とヒト癌細胞の共培養モデルにおいて、酪酸と乳酸菌の併用試験を行った結果、顕著な併用効果が認められた。しかしながら予想に反し、酪酸によるTRAILの発現量の減少は乳酸菌併用では十分に回復しなかった。さらにTRAIL経路の阻害剤では、酪酸と乳酸菌の併用効果が減少しなかったことから、TRAIL以外の因子が存在すると考えられる。本研究の成果として、酪酸による癌予防効果が乳酸菌の摂取により増強される可能性を示すことができた。今後、さらにこの現象のメカニズムの解析を進めていく。癌予防に向けて食物繊維は高い期待を持たれているものの、疫学研究では食物繊維の癌予防効果は限定的である。その原因として、抗腫瘍免疫を担うTRAILの発現を、食物繊維の代謝産物である酪酸が著明に抑制するという可能性を見出した。申請者らは、TRAIL発現誘導物質として乳酸菌を報告している。そこで、乳酸菌を併用することにより、酪酸によって抑制されてしまうTRAILの発現を回復させることができると考えた。本研究の成果により、食物繊維の代謝産物である酪酸による癌予防効果が乳酸菌の摂取により増強されるか否かを明らかにすることにより、癌の「分子標的併用予防」を目指す。平成24年度は、前年度に引き続きヒト末梢血単核球(PBMC)とヒト癌細胞の共培養モデルにおける、酪酸と乳酸菌の併用試験を行った。その結果、ヒト大腸癌細胞株HT-29に加え、HCT116に対しても、酪酸が乳酸菌の免疫賦活作用を有意に増強することを見出した。培地中のTRAIL量は、酪酸添加によって有意に減少していた。そこに乳酸菌を添加したところ、培地中TRAIL量は定常レベルにまでは回復した。しかしながら、乳酸菌のみを添加した条件ではコントロールに比較し、約10倍の顕著なTRAIL量の増加が認められたことと比較すると、乳酸菌によるTRAIL発現回復効果は、顕著とは言い難い結果であった。TRAIL受容体のキメラタンパク質を用いた阻害実験の結果、癌細胞の細胞死を阻害できなかったことから、酪酸と乳酸菌の顕著な併用効果は、TRAIL以外の因子によるものと考えられる。今後、さらにこの現象のメカニズムの解析を進めていきつつ、酪酸と乳酸菌の併用効果を動物実験レベルで実証していきたい。一方で、癌細胞に対し、TRAIL感受性を増強する成分を新たに3つ報告することができた。これらの成分と乳酸菌の併用効果の検証、メカニズム解析も進めていきたい。本研究の目的は、食物繊維の代謝産物である酪酸のヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害活性に着目し、その分子メカニズムに基づいた効率的な癌予防法を提案することである。申請者らは、これまでに酪酸に6種類の癌抑制遺伝子誘導作用を見出したことから、癌予防に向けて食物繊維に高い期待を持っている。しかしながら、疫学研究では食物繊維の癌予防効果は限定的であったため、その原因を追及したところ、抗腫瘍免疫の実行サイトカインとして注目されているTRAILの発現を、酪酸が著明に抑制するという可能性を見出した。申請者らは、このTRAILが癌予防に深く寄与しているという背景に着目し、乳酸菌などのTRAIL発現誘導物質を探索し、報告している。そこで、酪酸とTRAIL発現誘導物質を組み合わせることで、TRAILの発現を回復させることができると考えた。平成23年度は、まずヒト末梢血単核球(PBMC)とヒト癌細胞の共培養モデルにおける、酪酸と乳酸菌の併用試験を行った。フローサイトメーターを用いてアポトーシス誘導効果を評価系とし、癌細胞の種類、酪酸・乳酸菌の添加濃度や時間といった諸条件について検討した。その結果、ヒト大腸癌細胞株HT-29に対し、酪酸が乳酸菌の免疫賦活作用を高めることを見出した。現在、その条件下の培地中のTRAILの濃度をELISAで測定している。さらに、TRAIL経路の寄与を確認するため、TRAIL受容体のsiRNAやTRAIL中和抗体を用い、癌細胞の細胞死を阻害できるか否か検証中である。

平成23年度研究実施計画の内、[細胞レベルにおける酪酸と乳酸菌の併用効果(細胞死誘導効果)の検討]に時間がかかり、当初予定していた[動物レベルにおける酪酸と乳酸菌の併用効果(発癌予防効果)の検討]に取り組む段階に入っていないため。[酪酸によるTRAIL発現抑制メカニズムの解明]については、各種阻害剤による検討や、Western blotting、リアルタイムRT-PCRによるアポトーシス促進因子・抑制因子の発現量への影響などの検討中である。[酪酸によるTRAIL発現抑制メカニズムの解明]本研究課題遂行に向けた検証によって、TRAILの発現量が酪酸によって抑制されることを見出した。今後、さらに詳細なTRAIL発現抑制メカニズムの解明を進める。具体的には、以下の4点について検証する。(1)TRAIL発現制御に関わる転写因子の解明:酪酸によって、mRNAレベルでTRAIL発現の抑制が認められたことから、転写調節により発現抑制を受けているかをプロモーターアッセイにより調べる。まず、ヒト細胞株HT-29にTRAILプロモータープラスミドを導入し、酪酸の添加によってTRAILプロモーター活性がどういった影響を受けるか検証する。さらに、TRAILプロモーター上の酪酸制御部位を明らかにし、酪酸によるTRAIL発現制御に関わる転写因子を解明する。(2)TRAIL産生に関与するサイトカインへの影響:TRAILの産生に関与するサイトカインとして、IFN-αやIFN-γなどが報告されている。そこで、酪酸の添加によって、これらのサイトカインの量に影響が現れるかどうか、PBMCの培養上清のELISAによって検証する。(3)制御性T細胞への影響:HDAC阻害作用によって制御性T細胞数が増し、機能性T細胞の働きが抑制されることが明らかとなった。今回の酪酸による現象も、制御性T細胞に対する酪酸の影響の結果という可能性を考えた。酪酸添加後のPBMCにおける制御性T細胞数の変化をフローサイトメーターによって解析する。(4)HDAC阻害活性を有する食品成分での検討:酪酸の他に、HDAC阻害活性を有する食品成分はいくつか報告されている。それらを用いて、酪酸と同様にHDAC阻害活性を介しての癌細胞に対するTRAIL受容体の発現増強作用を有するか検討する。加えて、免疫細胞に対するTRAILの発現抑制作用を有するかも検討する。[酪酸によるTRAIL発現抑制メカニズムの解明]細胞レベルでの試験であるので、主に培養用プラスチック製品や培養用培地、さらに分子生物学的検討に必要な実験試薬・装置などに研究費を使用する予定である。[動物レベルにおける酪酸と乳酸菌の併用効果(発癌予防効果)の検討]化学発癌モデルマウスを用いた試験であるので、マウス購入費や飼育費用、マウスへの投与用の試薬、また、腫瘍サンプル・血液サンプルの解析用試薬・装置などに研究費を使用する予定である。
視性眼運動に対する橋核(DLPN)の役割について

視運動性眼振(OKN)の皮質下第1次中継核である視索核(NOT)に順行性に神経線維を標識出来るバイオサイチンを注入するとOKNの信号は3つの主要路を辿って前庭核に到達する。この内橋背外側核(DLPN)はNOTから豊富な線維を受ける他前頭眼野、頭頂葉より豊富な追跡眼球運動の信号を受けている。今回、DLPNの視性眼運動に対する役割を検討した。実験方法:6匹のサルを用いた。ハロタン麻酔下に慢性実験用にボルト、シリンダー、電極等を植え込んだ。コントロールを取った後光のon-offに応ずる外側膝状体を同定し、それから電極を約5mm移動しOKNの刺激に応ずるユニットを記録しDLPNを同定した。その後31ゲージの針を同部位に刺入し、4%キシロカイン0.30.7μ1注入。視性眼運動の変化を観察した。実験終了後電気凝固で注入部位を標識した。実験結果:6匹の内2匹でDLPNを同定出来た。M-11ではキシロカイン0.7μ1注入した。注入20分後のOKNは初期急速増加は42.3°/sより12.7°/sに低下しOKN定常状態は36.0°/sより20.0°/sに低下した。暗所にすると後眼振が発来し15秒短縮して40秒であった。OKN刺激を注入側と対側に与えると初期急速増加が48.2°/sより23.2°/sに減少したが他のパラメーターには変化が認められなかった。60分後でも両側とも回復していたが各パラメーターは減少していた。M-11の破壊巣はDLPNをほぼ覆っていた。M-7の破壊巣はDLPNの前端部に認められた。このサルにキシロカイン0.3μ1注入したが注入側だけ初期急速増加が31.5°/sより17.3°/sに減少した。結論:DLPNを化学的に麻酔すると注入側優位に両側性に追跡眼球運動を反映する初期急速増加が低下する。これはDLPNが主に追跡運動に関係し小脳を介して対側に影響する。前庭核に存在する蓄積機構を反映する後眼振にも影響するのが消失しなかった。これはOKNの主要路に組込まれてなく一成分を形成するものと考えられる。現在イボテン酸で実験中。
中世期漢字音研究史解明に向けての基礎的研究

本研究においては、3年間の前半は資料の調査により多くの力を注ぎ、後半はそこで得た知見をもととして、当初の目標達成に向けて資料の分析やデータの物語るものの考察に向かった。その経過を含めてその成果をまとめると、おおよそ次のようになる。(1)中世漢字音研究書にはどのようなものがあるか、これを明らかにするために、日本各地の図書館や寺院・神社等を訪問し、漢字音研究書の発掘と調査を3年間に渡って行った。その結果、本3年度において、その数も量もきわめて膨大であること、したがって容易に調査を隅々まで行き渡らせることができないことなどが分かった。(2)(1)に述べた資料の膨大さは、安易な心構えだけでは研究に進展が望めないことを意味しているものの、一方では今後におけるこの分野の研究のさらなる発展を約束するものであることを物語っていること、そして、それらの資料を吟味してみると、実際その中には中世漢字音研究史解明において有用な資料の数多くあることなどを知り得た。(3)膨大かつ有用な資料がある中で、中世漢字音研究史上最重要課題の一つである朝鮮韻書の日本韻書への影響の有無について、ソウル大学校所蔵の『三韻声彙』と三重韻本『聚分韻略』との比較を通してみると、『聚分韻略』への『三韻彙』の影響はないと言ってよいこと、ただし、現段階においては皆無とは断言しきれないことなどを明らかにすることができた。(4)上記貴重資料の公表・公刊の可能性を探った結果、近い将来におけるその実現に向けての基盤を得ることができた。今年度は当初立てた全体にわたる研究目的に沿いつつ、今年度の計画にしたがって以下のような研究目活動を行った。1東京、京都、九州等の社寺、また大学図書館等におもむき、中世期の漢字音研究書、またそれと関わりの深い『聚分韻略』や『法華経』等の漢字音資料の調査に当たった。そして、湯沢の所蔵する『聚分韻略』が漢字音研究=韻学上どのような位置を占めるのかについて考察をし、儒学界での韻学が完全に形式的な学問と化している可能性を追究した。なお、儒学界と対になるべき仏教界の『法華経』の場合、その音義書を中心として鋭意研究中である。2中世韻学の中心課題である呉音・漢音研究のありよう、また、それと唐音との関わり合いについて、中世期資料に基づきつつ考察を進める一方、その所蔵社寺・図書館等の管理者や研究者などと意見を交えた。3データベース作成上いかなるソフトでいかように処理すべきかを、その方面の専門家に意見を聞きつつ現在は考慮中である。4資料整理また時には学内文献調査にアルバイトを雇用し、作業の効率化を図った。その整理結果によりつつ所期の考察を行うつもりである。なお、言うまでもなく中世期韻学は中古期韻学そして近世韻学と密接な関係を持っているので、今年度は近世韻学の、『韻鏡』研究書についても若干調査、資料収集を進めた。今年度は、全体にわたる計画、また年度当初に立てた計画を根底におきつつ、次のような研究を行った。1東京の国立国会図書館や京都・宇治万福寺などを中心として、中近世期漢字音研究書、またそれに関わる呉音・漢音・唐音資料等の調査に当たった。このうち、特に万福寺においては、同寺所蔵の、主として唐音資料の数々を拝見させていただいた。残念ながら、具体的な資料調査の許可までいただくには至らなかったが、世に知られぬ貴重な唐音資料が同寺に所蔵せられていることを今般明らかにできたのは大きな収穫であった。2日本の中世漢字音研究の成果である『聚分韻略』の全面的な改訂に際しては、朝鮮で作成せられた韻書が関与しているのではないか、という見方が江戸時代から出されている。昨年6月、その調査のために韓国に赴き、ソウル大学付属図書館等を調査した。