hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボン/チタニア複合マイクロ球状粒子を用いたカラム型色素増感太陽電池セルの開発

色素増感太陽電池の酸化物半導体電極を作製するために、ビスコース相分離法によってセルロース/チタニア複合マイクロ球状粒子を調製した。さらに、焼結によりカーボン/チタニアマイクロ球状粒子を調製した。酸化亜鉛微粒子を用いて色素増感太陽電池セルの作製も行い、200°C以下で高効率なセルが得られることを見出した。この方法を用いることによりプラスチック基板を用いたカラム型色素増感太陽電池モデルを作製した。色素増感太陽電池は、1)透明導電膜基板、2)ポーラスチタニア、3)色素、4)電解液、5)対極、6)封止の設計・組立によって作製される。申請者らが以前、開発したカーボン/酸化物半導体複合球状粒子は多孔質であるため、チタニアを多く、表面に担持することができ、しかも、有機化合物を単相で効率良く、大量に吸着でき、さらに酸化物半導体上への表面拡散により光触媒効果が増幅する。今回、色素固定化カーボン/酸化物半導体複合マイクロ球状粒子の調製するために、1)ビスコース相分離法により、セルロース/酸化物半導体マイクロ球状粒子を調製し、2)有機物の吸着性の向上のために、焼結によりカーボン/酸化物半導体複合マイクロ球状粒子を調製した。さらに、カーボン微粒子にピラー状酸化亜鉛をカーボン微粒子の表面に導入することができた。また、カーボン微粒子のサイズは、平均粒径6μmのカーボン微粒子と数百ナノメーターの表面にカルボキシル基を有するカーボン微粒子を用い、それぞれ酸化亜鉛の修飾を行なうことができた。酢酸亜鉛により、核付けし、酸化亜鉛を表面に修飾することにより、また、反応時間を制御することにより、その導入量を制御可能であることが確認された。また、カーボン/酸化物半導体複合マイクロ球状粒子を用い、平板セルを作成し、光を照射することにより、発電することが確認された。さらに、円柱状に導電性フィルムを成形し、片端を金属マウントで覆い、導電性空カラムを作製した。また、酸化物半導体として、より電子移動度が高く、比較的温和な条件で様々な形状の微粒子を調製することが可能である酸化亜鉛を用いることで、より高効率な色素増感太陽電池を得ることが期待される。今回、微粒子電極の作製と評価のために、1)ナノサブミクロンサイズの酸化亜鉛微粒子を、エタノールに分散させた溶液を調製し、2) FTO透明電極上にスピンコートまたはスキージ法により塗布し、450°Cで焼成することにより酸化物半導体層を作製し、その構造の走査型電子顕微鏡観察を行ったところ、スピンコート法では1回の塗布ではまばらにしか酸化亜鉛微粒子が塗布されず、回数を重ねることで、隙間に酸化亜鉛微粒子が敷き詰められていくことが分かった。また、スキージ法では1回の塗布で約30μmの厚さの酸化物半導体層が得られることが分かった。酸化物半導体層を形成させた基盤をN719色素溶液に浸漬し、色素を酸化物半導体層に複合化させ、白金電極、樹脂製スペーサー、ヨウ素電解液と組み合わせることによって太陽電池セルをそれぞれ作製した。これらをソーラーシミュレーターにより評価したところ、スピンコート法で作製した場合は変換効率が約0.5%であり、スキージ法で作製したセルの場合は約1.4%の変換効率が得られた。色素増感太陽電池は、1)透明電極基板、2)酸化物半導体微粒子、3)色素、4)電解液、5)対向電極、6)封止材によって構成されている。申請者らが以前、開発したカーボン/酸化物半導体複合球状粒子は多孔質であり、チタニアを多く表面に保持している。また、酸化物半導体として、バンドギャップはチタニアと同等であるが、チタニアに比べて100倍以上電子の移動度が高い酸化亜鉛を用いることでより高効率な色素増感太陽電池を得ることが期待される。今回、酸化物半導体光電極の作製と評価のために、1)酸化亜鉛球状ナノ粒子をエタノール/水混合溶媒中に分散させることでペースト化し、2)透明電極基板に塗布してから熱アニーリングを行い、3)色素を複合化させてから太陽電池セルを組み、4)疑似太陽光の照射下で光電変換効率等の測定を行った。熱処理の温度を室温500°Cまで変化させてみたところ、チタニアの場合と異なり、300°C以下の方が高い性能の太陽電池が得られ、特に100°Cで熱処理した場合が最も光電変換効率の高いセルが得られた。

このことから、酸化亜鉛微粒子を用いることで、高温での熱処理に耐える事ができないプラスチック等を基板に用いることが可能となり、カラム型太陽電池のカラムにプラスチック透明電極を使用することが可能となった。また、性能は高いが熱に弱いという特性の、インジウム-スズ電極を用いることも可能となり、より高性能な太陽電池を作製することが可能となった。これまでは1.4%の光電変換効率のセルしか得られていなかったが、3.2%の変換効率のセルを得る事が出来た。さらに色素を複合化させた酸化亜鉛微粒子を筒状にしたITO-PENフィルムに充填し、電解液を浸透させ、カーボン電極と組み合せることによりカラム型太陽電池を作製した。このセルの通電を確認することができ、光照射によって抵抗が生じることが分かった。
携帯型筋電図計を用いた睡眠時ブラキシズムの診断基準を確立する

本研究の目的は,安価で一般臨床で利用しやすい睡眠時ブラキシズム測定装置を開発することである.実験室内で,睡眠時ブラキシズムをシミュレートした運動の測定が行われ,新たな装置と一般的な筋電図計の測定結果が比較された.その結果,新たな睡眠時ブラキシズム測定装置は感度と特異度が非常に高いことが示された.睡眠時ブラキシズム(SB)の測定方法については,睡眠実験室で測定を行うことがより多くの情報を得られることから推奨されるが,不慣れな環境での睡眠であるということとSBは日間差が大きいことから可能であれば複数日での測定が望ましい.しかし,実験室での複数日の測定は患者の負担が大きく一般臨床医が行うことはさらに困難である.従って,患者の普段の睡眠環境である自宅での測定が可能な携帯型測定装置の使用が望ましい.携帯型測定装置については研究レベルではいくつか示されているが,操作性や価格などの問題で一般臨床医が簡便に用いるものとしては不向きなものが多く,実際の測定装置として市場には出ていない.また,たとえ測定ができたとしても,その結果からSBレベルが何らかの歯科的対応を要するものであるかについて判断することは難しい.これは多数のデータ蓄積による基準値が示されていないことも一因となっている.以上のことから本研究の目的は信頼性,妥当性のある携帯型ブラキシズム測定・診断システムの構築し,このシステムを用いて健常者ならびにSBによると考えられる障害をもつ患者に対するSBデータを蓄積して診断の基準を確立することである.前年度までに,携帯型ブラキシズム測定装置の信頼性に関する基礎実験を行い,その検証は追えている.平成25年度については,本装置の妥当性を検証すべく,睡眠実験室においてポリソムノグラフ(PSG)との同時計測を行っているところである.本研究の目的は,安価で一般臨床で利用しやすい睡眠時ブラキシズム測定装置を開発することである.実験室内で,睡眠時ブラキシズムをシミュレートした運動の測定が行われ,新たな装置と一般的な筋電図計の測定結果が比較された.その結果,新たな睡眠時ブラキシズム測定装置は感度と特異度が非常に高いことが示された.睡眠時ブラキシズム(SB)は通常の睡眠中にも行われているパラファンクション(非機能運動)であるが,そのレベル(強度,頻度,持続時間)によっては顎口腔系に様々な障害をもたらす.しかし,汎用性があり多くの歯科医師が診療所レベルで使用可能なSBの測定・診断システムは存在せず,歯科医師個々の考えや知識によってSBへの対応がまちまちである.本研究の目的は,患者自身が家庭で簡便に測定できる携帯型筋電図計を用いた一般臨床医のための『睡眠時ブラキシズム測定・診断システム』を確立し,歯科治療開始前のSBの存在を事前に把握することができるよう支援するシステムを構築することである.本研究は2つの研究から成り立っており,研究1は信頼性,妥当性のある携帯型ブラキシズム測定・診断システムの構築であり,研究2は携帯型筋電図測定・分析システムを用いた種々のSBデータの蓄積である.平成24年度は研究1,すなわち携帯型筋電図測定・分析システムの信頼性ならびに妥当性を検証することが中心として実施した.顎機能に問題がなく,智歯以外に欠損を有しない健常有歯顎者10名を被験者とし,携帯型筋電図測定・分析システム(装置A)および従来型生体アンプ(生体アンプ)をもちいて,SBをシミュレーションした運動(クレンチング,タッピング,グラインディング)とSB以外をシミュレーションした運動(会話,あくび,頭部動揺など)を行い,この時の筋電図を同時計測した.実験により得られたデータを分析し,シミュレーションしたSBイベントの感度,特異度を求めた.睡眠時ブラキシズム(SB)は通常の睡眠中にも行われているパラファンクション(非機能運動)であるが,そのレベル(強度,頻度,持続時間)によっては顎口腔系に様々な障害をもたらす.しかし,実際の臨床においてSBの存在を直接確認する方法が未だ確立されてなく,そのレベルに関する判断基準もないため,臨床現場においてSBを適切に予測,管理することが困難である.本研究の目的は,患者自身が家庭で簡便に測定できる携帯型筋電図計を用いた一般臨床医のための『睡眠時ブラキシズム測定・診断システム』を確立することである.本研究の内容は1信頼性,妥当性のある携帯型ブラキシズム測定・診断システムの構築として,実験室レベルにおいて従来用いられている生体アンプを用いた測定結果と新たな携帯型筋電図測定・分析システムを比較することにより信頼性を,携帯型筋電図測定システムを用いて睡眠実験室においてSBを測定することにより妥当性を検証すること,2携帯型筋電図測定・分析システムを用いた種々のSBデータの蓄積として,信頼性,妥当性の検証が済んだシステムを用いて,健常者とSBによると考えられる障害を持つ患者のSBを測定し,両群の差を検証して診断基準を確立することである.実際の研究内容としては,実験室レベルでの信頼性検討が終了し睡眠実験室においてポリソムノグラフ(PSG)との同時測定による妥当性検証を遂行中である.本装置の信頼性については生体活動(筋活動)検出における感度・特異度とも0.9以上の値を示したことから,十分な信頼性が確保されていることが示された.妥当性については先述した通り,現在でも測定進行中であることから最終的なデータはまだ出ていない.今後,引き続いて検証してゆく予定である.当初の計画よりも研究遂行が遅れていることから,次年度以降も研究は引き続き行い,随時結果を発表してゆく予定である.

顎機能障害本研究における平成25年度の目標は,平成24年度に引き続き睡眠時ブラキシズム測定システムの信頼性および妥当性の検証であった.特に平成25年度においては妥当性の検証を重点的に行うことを目的としていた.睡眠実験室内において,ポリソムノグラフ(PSG)と本システムとの同時測定を行い,PSGにおいて睡眠時ブラキシズムと判定された現象を本システムがどの程度の精度で判定できているのか(感度),また,睡眠時ブラキシズム以外の現象をどの程度排除できているのか(特異度)についての検証を行ってきた.現時点で,被験者の募集がやや遅れており,現在も測定並びに分析を行っているところである.研究1については,,携帯型筋電図測定・分析システムの信頼性ならびに妥当性を検証することが中心であった.システムの信頼性については,シミュレーションしたSBイベントの感度,特異度が高く,通常の生体アンプとほぼ同等の生体活動を記録することが可能であることが示された.しかし,妥当性の検討として,睡眠実験室にてポリソムノグラフ(PSG)を用いて睡眠時ブラキシズムを測定すると同時に,装置Aによる測定も行い,実際のSBがどの程度過不足なく研修されているのかを確認してゆくことも予定していたが,PSG実験施設の使用の都合上,この実験については次年度に開始することとなった.平成26年度前半には睡眠時ブラキシズム測定システムの妥当性の検証を終え,睡眠時ブラキシズムの診断基準の確立に向けた研究へと進む予定である.これは,2つの集団(1睡眠時ブラキシズムの自覚・他覚所見がなく,障害も生じていなない者,2睡眠時ブラキシズムの臨床診断基準に合致する者)に対して本システムによる計測を行い,両群をスクリーニングするために必要な咬筋活動レベルのカットオッフ値を確立してゆくものである.平成25年度においては,平成24年度に実施する予定であった,PSGを用いたSB測定の妥当性検証のための実験を早急に実施する予定である.信頼性,妥当性ともに確立されたのちには,研究2である携帯型筋電図測定・分析システムを用いた種々のSBデータの蓄積を開始する予定である.平成25年度については被験者募集が難航したため,実験がやや遅れたことからこれに関する支出が当初の予定よりも少なかったことから次年度使用額が生じたものである.平成25年度に行う予定であった実験を次年度に於いても引き続き行ってゆくため,これに必要な経費として次年度使用額を活用してゆく予定である.PSGを用いた実験については,被験者を実験室に一晩拘束する必要があることから,協力してもらった被験者に謝金を支払う予定である.また,PSGデータの分析については,専門業者に依頼する必要があることから,この分析料も必要となる.信頼性,妥当性が確立したのちに行う研究2については,多くの被験者に対する同時測定を行う必要があることから,測定装置の追加購入も必要となる.
コレステロール硫酸による着床期子宮内膜の遺伝子発現調節機構

本研究においては着床期子宮内膜において発現するコレステロール硫酸(cholesterolsulfate ; CS)の遺伝子発現調節機能に焦点をしぼって検討する。特に近年、CSが核内受容体retinoic acid-related orphan receptor(ROR)のひとつであるRORαのリガンドであることが報告されたことから、平成19年度には、RORαの下流遺伝子であるRev-erbαの遺伝子発現に対するCSの影響を検討した。その結果、CSの添加により子宮内膜間質細胞ではRec-erbαの発現が促進された。また、分子間結合を解析するBIACORによりCSとRORαの分子間結合が確認された。ただし、RORαのリガンド結合領域を削除した変異遺伝子導入によってもRev-erbαの遺伝子発現が促進されること、CSの添加によってRORαの発現も促進されることなどから、CSによるRev-erbαの遺伝子の発現促進は、CSがリガンドとしてというよりむしろ転写因子であるRORαの発現を促進することによる作用であることが示唆された。そこで、20年度にはRORα応答遺伝子の別の候補であるSULF1の遺伝子発現について検討し、CSがその発現を促進し、wnt/βカテニン経路を介してβカテニンの核内への集積を誘導することを明らかにした。また、CSは子宮内膜間質細胞のアポトーシスを誘導し、この誘導はSULF1を介する作用である可能性が示唆された。インフォームドコンセントの下に採取されたヒト子宮内膜から、子宮内膜上皮細胞および間質細胞を分離培養あるいは共培養し、これにCSを添加して定量的RT-PCR法により遺伝子発現を定量した。本研究においては着床期子宮内膜において発現するコレステロール硫酸(cholesterol sulfate;CS)の遺伝子発現調節機能に焦点をしぼって検討する。特に近年、CSが核内受容体(retinoic acid-related orphan receptor;ROR)のひとつであるRORαのリガンドであることが報告されたことから、平成19年度には、RORαの下流遺伝子であるRev-6rbαの遺伝子発現に封するCSの影響を検討した。その結果、CSの添加にょり子宮内膜間質細胞ではRec-erbαの発現が促進された。また、CSは子宮内膜問質細胞のアポトーシスを誘導し、この誘導はSULF1を介する作用である可能性が示唆された。
テラヘルツパルス電磁波によるスピン秩序の制御と動的挙動の観測

強力テラヘルツ(THz)パルスの磁場成分を用いた各種のポンプ・プローブ時間分解測定法によって、オルソフェライト弱強磁性体におけるスピンおよびスピン再配列転移の超高速ダイナミクスを研究した。その結果、(1)スピン再配列転移に伴うスピンの方位角の変化をTHz時間領域分光法によって測定することに成功した。(2)電子励起がスピンの環境に影響を与えるまでに10から数10psの時間がかかることを見出し、f電子・格子間の相互作用が律速していると結論した。(3)例外的にコヒーレンス時間の長いスピン歳差運動を見出した。(4)分割リングとスピンの結合による歳差運動振幅の共鳴増大を見出した。本計画では,超短パルステラヘルツ(THz)電磁波の磁場成分とスピンの直接的な相互作用を利用して磁気秩序の制御とダイナミクスの研究を行う.23年度は,強力なTHz光源を実現するために高出力再生増幅レーザーシステム(パルスエネルギー4mJ)を購入し,運転に習熟した.一部光学素子の予期しない劣化が見つかるなどの問題もあるが,一応実用できる状態にある.さらにこれを励起源として,2つの方式のTHz光源の立ち上げを試みた.その第一は非線形光学結晶の光整流効果を用いるもので,回折格子による波面制御光学系を通してLiNO_3結晶に励起光を導入し,放射されたTHz波の波面をくずさずに効率よく試料に導くための光学系を作製し,性能を評価した.現状では目標より遥かに小さい出力しか得られていないので,引き続き最適化を試みる.その第二はレーザー電場による絶縁破壊で空気中に作られたプラズマにおける過渡的なイオン化電流を利用するものである.極薄型の2波長波長板を導入することにより,従来より出力を2倍程度改善することに成功し,現在投稿論文を執筆中である.集光点において光軸に平行な強い電場成分(400V/cm)を持ったTHz波の発生にも成功し,学会発表を行った.試料に関しては,Erフェライトの単結晶を作製してスピン配列の温度変化をTHz-TDSで測定した.また,新たにBaフェライトを調達し,0.05THzという低周波におけるTHz-TDSの有効性を示した.これらについても学会発表を行った.近年、スピントロニクスの進展に伴って、スピンの超高速制御に注目が集まっている。本計画は、超短パルステラヘルツ(THz)電磁波の磁場成分とスピンの直接的な相互作用を利用して、熱の発生や電子励起という擾乱を伴わない「静かな磁気秩序の制御」とダイナミクスの研究を行うことを目標にしている。研究対象となる物質は、多彩なスピン配列転移を示すオルソフェライトであるが、今年度は、これまで手がけてきたErFeO3、DyFeO3の結晶についていろいろな方位や厚みのものを作製するとともに、4元系DyxEr1-xFeO3混晶の育成にも着手した。いろいろな組成を試した結果、x=0.7のとき、1016Kの低温において複雑なスピン配列転移を示すことを、時間領域THz分光により見出した。温度に非常に敏感なことから、光ポンプや強力THz波照射により制御可能である可能性が高く、現在詳細な実験を行っているところである。近接場テラヘルツ分光に関しては、誘電体探針を用いても金属探針による場合に近い大きな近接場信号を得られることを示し、空間分解測定に使用可能であることを初めて実証した。誘電体を透磁率の高い磁性体に置き換えることで、磁場による近接場イメージングが可能になるものと期待される。金属膜に作製したメタマテリアル(アンテナ構造)によって、局所電場を増幅できることは知られていたが、近接磁場とスピンの磁気的相互作用についてはほとんど研究例がなかった。そこで、われわれはErFeO3表面に金属製分割リング構造を作製し、THz波照射下における振舞いを調べた。磁化の時間変化をファラデープローブにより観測したところ、近接磁場による結合により、両者の間でエネルギーの授受が可能であること、リングを介して励起することで、スピン歳差運動の振幅が通常の8倍にも達することが分かった。この結果については、現在、論文投稿を準備中である。本計画では,超短パルステラヘルツ(THz)電磁波の磁場成分とスピンの直接的な相互作用を利用して磁気秩序の制御とダイナミクスの研究を行う.初年度より開発を始めた空気プラズマを利用したTHz光源は、2波長波長板の導入により、出力増強に成功し、その手法を論文として公表した。非線形光学結晶を利用した光源は、集光光学系の大幅な改良を行って、定常的に200kV/cmのテラヘルツ電場を発生できる状態になり、現在、磁性体および半導体における非線形効果を探索する段階に入っている。

オルソフェライトに関しては、ErFeO3、DyFeO3の良質な結晶を作成できるようになり、ErFeO3では、温度変化によるスピン再配列転移を、テラヘルツ波自由誘導放出(FID)により検出することに初めて成功した(論文発表)。これにより、スピン再配列転移をピコ秒の時間で検出することが可能になり、熱に影響されないスピンダイナミクスの研究に道を開くことができた。この試料に関しては、更にポンププローブ法による時間分解測定を実施している。DyFeO3は、Er系と異なり、スピンが不連続的に向きを変える転移を起こす。この物質についてもテラヘルツ放射によるスピン配列転移を観測することに成功した。近接場テラヘルツ分光による空間分解を試み、金属探針を利用して、磁場成分マッピングで回折限界を遥かに超える空間分解能が得られることを実証した。数物系科学2つの光源のうちプラズマを利用するものは,目標である1MV/cmまでは達していないが,実用レベルには達している.一方,非線形光学結晶を用いるものは,僅かに信号が出ている程度であり,引き続き最適化の作業が必要である.25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は非線形光学結晶を用いる光源の出力が不足であったが、光学系の大幅な改造とパラメータの再検討作業により、実用レベルの強度に達した。光源の最適化に関しては分担者が転出したため,共同研究体制を新たに組みなおすほか,新たに博士研究員の雇用を考えている.また大学院生の協力も得ることで,遅れを取り戻す予定である.そのほかの部分(試料の準備,評価,測定光学系の構築などは順調に進んでいるので,このまま継続する.25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、研究メンバーの大幅な交代があったので、一時研究が停滞したが、2012年11月より特任助教(この科研費で人件費の一部を負担)を加えたことで研究体制が復帰した。研究の残りの期間はこの体制を維持する予定である。
日本企業の本社（経営企画部門）の企業買収に果たす役割と課題の研究

グローバル化が進むビジネス環境において、戦略の意義がより重要となる今日、現場の頑張りで欧米先進国企業はもちろん、中国などの新興国企業と伍していくことはより難しくなっている。近年、国境を越えた企業買収(cross-border M&A)は多くの企業にとって必須の経営課題となっており、その中で経営トップを支える本社部門はどうあるべきか?これが本研究の「大きな問い」である。本研究の具体的な目的は「本社」の中でも企業の頭脳と例えられる「経営企画部門」の戦略的意思決定、特にM&Aに果たす役割(現状及びあるべき姿)と課題について明らかにすることである。4年計画の初年度であった2018年度では、過去のM&Aにかかわる世界中の文献および学術論文の整理、レビューを行った。また、それと並行して日本企業の特長に関しても日本の文献やガバナンスに関する調査報告書などを参考にレビューを行った。そうした中で、1つ日本企業の特長と思われる「M&Aの中長期的な予算を公的に発表する」ことに着目し(欧米の複数の研究者に問い合わせたが、そうした行動は欧米企業では見られない)、セオリー論文を九州大学の内田大輔専任講師と共同で書き上げることができた。さらにこのセオリーから日本企業のデータを収集し、実証研究として別の論文に高め、Strategic Management Journalに投稿し、現在査読の結果を待っている状態である。また、本社の研究においてもこれまでの自らの研究をふまえ、セオリー論文を書きあげ、2019Academy of Management Conferenceに投稿したが、残念ながら採択されなかった。しかし、本研究を援用する形であらわした論文はbook chapterとして発表できた。今後は、こうした両面からの考察をより深め、融合する形で、冒頭にあげた本社機能のM&Aに関する役割に迫っていきたい。Cross-border M&Aという視点では、現段階ですでにStrategic Management Journalに投稿した実証論文に対するフィードバックを待って、日本企業のM&Aに関する問題をもう一度整理したい。それを踏まえ、直近のニュースをフォローしながら企業及び関係プロフェッショナル(投資銀行など)に対するインタビューを始めていく予定である。本社部門に関しても同様での方針であるが、次の2点に留意して進めていきたい。(1)セオリー論文のさらなるブラッシュアップにより2020年度のAcademy of Management conferenceで採択・発表できるレベルにすること(2)すでにある程度のコンタクトのある企業とプレインタビューをしっかり行い、本格的なインタビューを開始するための「フレームワークづくり」としっかりとすると同時に、本格的なインタビューを行っていくための候補先の絞り込み及び、コンタクトを始めていく必要がある。近年海外の学会参加のコスト(特に航空券)が上がっており、その分がかなりかさんだが、本年は主に文献のレビューが中心であったため、インタビューを行ったりアルバイトを雇用したりするコストはあまりかからなかった。結果として8,346円の残額が残った。
非小細胞肺癌の放射線抵抗性メカニズムの解明

非小細胞肺癌株に対して、炭素イオン線が通常のX線に抵抗性の細胞に対して治療効果があるのか、またそれらの仕組みについて解明することを目的として実験を行った。X線に対する炭素イオン線のRBEを測定し、細胞表面蛋白に対する抗体を用いたフローサイトメトリーを利用して照射抵抗性の細胞を分離することを試みたが、照射抵抗性細胞に選択的に発現する細胞表面マーカーを同定することができず、照射抵抗性細胞を効率的に抽出することが出来なかった。今回実験に使用するH460,A549細胞について重粒子線とX線での生物学的効果について、in vitroでのRBEの測定を行った。これに付随して、正常の肺由来の細胞についてもRBEを測定し、そちらについては細胞の生残率の測定方法を新たに検討し、論文を作成、投稿している。現在、重粒子線については連日の照射が難しいため、本実験系を確立するために、X線の照射による実験を先行して行っている。照射により残存する細胞を採取するにあたり、適切な照射線量や回数を決定するための予備的な実験に時間を要している。まずは得られたがん幹細胞様細胞の抗原マーカーとしてCD133での標識を行っているが、現時点では残存した放射線抵抗性細胞についてばらつきが大きく、安定的な結果が得られなかった。これについては、実験条件の問題や細胞自体の培養による変化の影響、照射後の細胞の正常の変化も影響を与えている可能性があり、測定のタイミングとその結果について検討を要している。今後は培養条件や日数などの細胞側の条件を変更するとともに、他に有用な抗原マーカーがないか検討している。マウスへの移植実験については、無駄な実験を行わないようにするために、in vitroの段階でもさらにがん幹細胞様細胞の変化がどのようであるのか時間をかけて実験し、データをよく解析した上で最も適切と考えられるタイミングを検討し、in vivoの実験へと移行していく必要があると考えている。ヒト非小細胞肺癌株であるA549、H460細胞の重粒子線とX線での生物学的効果についてRBEの測定を行い、各種実験条件を検討していたが、その途中経過で細胞保存設備の故障のため、再度、細胞を入手し、その細胞についての基礎的データを収集することから再スタートすることとなった。再度、照射条件、培養条件を検討する予備実験を進めている。再度、現細胞に於ける重粒子線のRBEを測定するためにX線での実験条件の調整を先に行うことが必要で、その結果から重粒子の実験申請が可能となるため、まずはX線での生残率曲線を出して、10%生残率となるところでCD133抗体陽性細胞の割合を調べている。CD133抗体陽性細胞を良い条件で取り出すことが出来ず、そのために難渋していたところであった。CD133抗体陽性細胞の割合が、照射後の時間経過によって差があるのか、その差がある場合にはどのタイミングで今後の放射線抵抗性細胞として使用していくのかなどを決定する必要がある。それらに違いがあるのかどうか、検討が必要である。コロニーアッセイを行っている以前の重粒子照射の予備実験の際に付随して行っていた、ヒト正常肺由来細胞のRBEの測定実験について、測定方法を新たに検討したが、同実験結果について海外学会で発表した後、論文を作成、投稿し、Experimental and therapeutic medicine誌にacceptされた。非小細胞肺癌株H460、A549に対して、炭素イオン線が通常のX線に抵抗性の細胞に対して治療効果があるのか、またそれらの仕組みについて解明することを目的として実験を行った。まず、H460、A549細胞の炭素線のX線に対する生物学的効果比をcolony assayを用いて算出した。次に、X線照射後の細胞において、非小細胞肺癌におけるがん幹細胞表面マーカーの1つと考えられている抗CD133抗体に陽性を示す細胞が存在していることを確認した。その後、抗CD133抗体を用いて、照射後の時間経過とCD133陽性細胞の割合の変化の関係性につきフローサイトメトリー(FACS)を用いて測定し、検討した。照射後の時間経過とCD133陽性細胞の割合についてはA549、H460ともに時間経過とCD133陽性細胞の割合にあまり有意な変化は見られなかったが、照射後18時間でやや上昇している傾向が見られた。この結果から、X線と炭素イオン線をH460、A549細胞それぞれに照射し、照射なし、照射後18時間と72時間後のCD133陽性細胞の割合の違いについてFACSを用いて測定した。その結果、いずれの細胞、照射後経過時間においてもX線を照射した細胞に比べて炭素イオン線を照射した細胞でCD133陽性となる細胞の割合に有意な差は見られなかった。また、未照射細胞と比較しても有意な差を認めなかった。この他の一般的ながん幹細胞表面マーカーについても検討したが、同様の結果であった。このことから今回検討した細胞表面マーカーについて少なくともA549、H460細胞についてはX線抵抗性細胞に陽性を示すとは言いがたいと考えられた。また、これらの表面マーカー陽性細胞についてX線と炭素線で明らかな治療効果の差を認めなかった。このような経過からin vivoで用いることを予定していたX線抵抗性細胞を抽出することができなかった。

X線に対する炭素イオン線のRBEを測定し、細胞表面蛋白に対する抗体を用いたフローサイトメトリーを利用して照射抵抗性の細胞を分離することを試みたが、照射抵抗性細胞に選択的に発現する細胞表面マーカーを同定することができず、照射抵抗性細胞を効率的に抽出することが出来なかった。重粒子線実験施設、動物実験施設のスケジュールや工事移設などの当初予定外のスケジュールのため、実験の制限があったことと、細胞を保存していた設備の故障のため、再度細胞を入手するところから始まり、予備実験を必要とした。その上で、それに比しての研究時間が十分に確保できなかった事があり、この点については相談し、調整しており、改善傾向に有る。放射線腫瘍学重粒子線施設については可能な範囲での実験の調整とする(vivoの重粒子線を照射する実験は中止する必要あり)、動物実験施設は工事が終わり、徐々に受け入れ可能となっているので、合わせてすすめる。細胞を入手し、予備実験から再度行っていく。まずはX線での結果をしっかり確立して、その後in vitroの重粒子線照射までは行う。vivoの実験については、その結果をしっかり確立したところで予定することとした。本年に予定していた実験に対して、照射スケジュールが想定どおりに調整出来なかったこと、予定していたデータが十分に得られなかったこと、また、当初予定していたin vivoの実験に当たっては、in vitroで可能な基礎的な実験を追加して行う必要性が出てきたため。再度リスタートしての実験を要することとなったため、改めて各種実験材料の購入の必要性が生じたため。次年度については現状までの実験と比較して実験が進行し、新たな物品が必要になると考えられる。条件の調整などのために当初の予定外の物品が必要となる可能性がある。現在よりも培養の条件や抗体などのバリエーションを増やして様々な条件での実験を追加する必要が生じた。in vitroでの検討を十分に行った上で、次の段階に進みたいと考えている。現実験の実験条件の調整による安定した実験結果を得ることがまず目標であるが、現在行っているCD133のみでは不十分である可能性が高い。他の抗体試薬も合わせて検討が必要。また、実験細胞の保存について環境の整備が必要である。予備実験の段階で抗体や細胞培養についてバリエーションを増やす必要が生じたことと、想定していたより多くの培養実験を行う必要性があり、予定していたよりも実験が進まなかったため。抗体の種類などを増やして、正しいデータが得られるように実験を試して行います。昨年度に予定していた実験を進めることができるように効率的な方法を検討いたします。
日本と朝鮮における近・現代文学の相互交渉に関する史的検証

本研究は表題に見るように,日本における「朝鮮近・現代文学研究」が,また朝鮮にあっては「日本近・現代文学研究」がどのように進められてきたか,そしてその実績の上に立って,日朝文学の比較研究がどのように組み立てられてきたか,その足跡を明らかにすることによって,今後における両国の文化理解に寄与せんことを企図したものである.しかし問題が非常に複雑かつ大きいため,二年間という本研究期間においては,まず日本側の朝鮮近・現代文学研究の実態を調査把握し,そこに現れた朝鮮文学観を明らかにすることを目標に作業を進めた.したがって具体的なテーマは「日本人の朝鮮文学観」である.すでにこのテーマによる「明治大正期」の部を,『朝鮮学報』(朝鮮学会発行)の第119+120合併号に発表したので,今回の場合は対象時期を昭和期(1945年まで)として研究した.その結果1)この時期に発表された日本人側の朝鮮文学研究,朝鮮文学史研究,朝鮮文学論等の資料を,ほぼ90%以上蒐集,分析することに成功した.2)蒐集した諸資料を詳細に分析検討することによって,当該時期における日本人側の朝鮮文学研究のレベルがどの程度のものであったか,また日本の研究者達が朝鮮文学をどう理解し,その受容にどのような姿勢を示していたか等について解明することができた.3)具体的に内容にふれて言うならば,当該時期の朝鮮文学論のほとんどが朝鮮及び朝鮮人の後進性,劣等性を前提として展開されていたことを,現実の資料にそくして明らかにしえたということである.なお交付された補助金は,上記のような成果を得るための諸資料の蒐集及び調査等に有効に使用できたことをつけ加えておきたい.補助金額の関係、必ずしも当初希望していたとおりの資料を入手できたわけではないが、図書については、主として最近韓国内で出版されている、覆刻本等を数種類講入することができた。これは特に、1945年以前の日本人、朝鮮人の(日本人にあっては朝鮮文学,朝鮮人にあって日本文学)文学研究の足跡を辿るうえで、いくつかの貴重な手がかりを与えてくれた。この時期のものは、もうほとんど現物を見られなくなっているだけに、それらの資料に見られる研究の足跡が、ほとんど散発的なものであったにもかかわらず、得がたい資料であったといえる。また国内に所蔵される資料については、主として大学及び公共図書館の調査を進め、かなりの成果をあげることができた。しかし図書館によっては、直接書庫内に立ち入っての調査が認められぬため、未発見の資料を発掘するという点では、多くの困難を感じた。しかし、当初計画の柱であった、日本における朝鮮文学の受容と研究、その影関係の解明という点に関しては、手持ちのものと併せて、すでに骨格となるべき資料の大半は蒐集しうるメドがたち、その内容の分析も進んでおりほぼ初期の目標を達成しつつあるものと思う。ただ韓国側の日本文学研究の実態について、その全容を握むのにはまだまだ数年はかかるものと予想されるので、今回の研究にあっては、日本人側の朝鮮文学研究の実績を明らかにすることに焦点をしぼり、すでにその成果の一部は『朝鮮学報』(61年7月)に発表してあり、これをもとに62年度にはさらに「昭和期の研究足跡の解明に力を注ぐ予定である。本研究は表題に見るように,日本における「朝鮮近・現代文学研究」が,また朝鮮にあっては「日本近・現代文学研究」がどのように進められてきたか,そしてその実績の上に立って,日朝文学の比較研究がどのように組み立てられてきたか,その足跡を明らかにすることによって,今後における両国の文化理解に寄与せんことを企図したものである.しかし問題が非常に複雑かつ大きいため,二年間という本研究期間においては,まず日本側の朝鮮近・現代文学研究の実態を調査把握し,そこに現れた朝鮮文学観を明らかにすることを目標に作業を進めた.したがって具体的なテーマは「日本人の朝鮮文学観」である.すでにこのテーマによる「明治大正期」の部を,『朝鮮学報』(朝鮮学会発行)の第119+120合併号に発表したので,今回の場合は対象時期を昭和期(1945年まで)として研究した.その結果1)この時期に発表された日本人側の朝鮮文学研究,朝鮮文学史研究,朝鮮文学論等の資料を,ほぼ90%以上蒐集,分析することに成功した.2)蒐集した諸資料を詳細に分析検討することによって,当該時期における日本人側の朝鮮文学研究のレベルがどの程度のものであったか,また日本の研究者達が朝鮮文学をどう理解し,その受容にどのような姿勢を示していたか等について解明することができた.3)具体的に内容にふれて言うならば,当該時期の朝鮮文学論のほとんどが朝鮮及び朝鮮人の後進性,劣等性を前提として展開されていたことを,現実の資料にそくして明らかにしえたということである.なお交付された補助金は,上記のような成果を得るための諸資料の蒐集及び調査等に有効に使用できたことをつけ加えておきたい.
蜘蛛糸の構造をモチーフとした高分子材料の創製と機能発現

本研究では蜘蛛糸を構成するたんぱく質をモチーフとして、汎用の合成高分子に種々のポリペプチド鎖を連結させた高分子の化学合成法を確立させ,蜘蛛糸に見られるような高強度・高伸縮性を実現した新規ネットワークポリマーの創製を目指す。昨年からネットワークポリマーのさらなる強度の向上を目的として、化学架橋点として利用可能な側鎖反応性モノマーの設計・合成に注力している。本年度も継続して反応性モノマーの合成を行いネットワークポリマーの強度・伸縮性のさらなる向上を目指した。L-リジンのアミノ基に過剰量の炭酸ジフェニルを作用させると,Nα-とNε-アミノ基にフェノキシカルボニル構造が導入された化合物を合成することができた。この活性ウレタン誘導体はアミン開始剤共存下における重縮合反応により、Nα-フェノキシカルボニルのみが選択的に重合に消費され、側鎖のNε-フェノキシカルボニル構造が重合後も保持されたポリリジンを合成できることが明らかとなった。得られたポリリジンに対して種々のアミン類(1級, 2級,芳香族アミンが利用可能)を作用させると、側鎖のNε-フェノキシカルボニルでアミノリシス反応が進行しウレア結合を介した側鎖修飾ポリペプチドが得られた。さらに二官能性のアミンを作用させた場合は架橋ポリペプチドを調製することが可能であった。使用するジアミンの種類や量を変化させることにより強度・伸縮性の制御されたネットワークポリマーを調製する事ができた。本研究では蜘蛛糸を構成するたんぱく質をモチーフとして、汎用の合成高分子に種々のポリペプチド鎖を連結させた高分子の合成法を確立させる。さらに、ポリペプチド鎖の化学構造が力学強度に与える影響を明らかとし、蜘蛛糸に見られるような高強度・高伸縮性を実現した新規ネットワークポリマーの創製を目指す。初年度はネットワークポリマーの設計と合成を中心に研究を進め、以下のような結果を得た。両末端にアミノ基を有するポリプロピレングリコールおよびポリブタジエンをソフトセグメントとして種々のポリペプチド鎖の導入を行った。蜘蛛糸ではポリアラニン鎖がハードセグメントとしての役割を担っている。ここではペプチド鎖の導入に我々がこれまでに開発してきた活性ウレタン誘導体の重縮合によるポリペプチドの合成法を用いたところ、両末端のアミノ基が重合開始剤として作用し、ポリアラニン鎖(520量体)が導入されたABA型のブロックポリマーが得られた。このポリマーの各種有機溶媒への溶解性、さらに熱物性を評価した。ポリマーを有機溶媒に溶解させPTFE基板上で乾燥させたところ、透明で柔軟性のあるフィルムが得られた。原料であるポリプロピレングリコールおよびポリブタジエンは粘性液体であったが,ポリペプチド鎖の導入の結果、これらがハードセグメントとして機能したネットワーク構造を形成することで流動性を失っている事が示唆される。原子間力顕微鏡の観察からハードセグメントとソフトセグメントが相分離構造を形成している事が明らかとなった。引張り試験を行ったところ、ポリアラニン鎖の導入量の増加に伴い力学強度が増加する傾向であることが分かった。初年度は予定していた蜘蛛糸をモチーフとする高分子材料のの化学合成法を確立する事ができた。またポリペプチドの化学構造と力学特性の相関についても基礎的な知見が得られているため「2おおむね順調に進展している」と判断した。昨年度は我々がこれまでに開発してきた活性ウレタン誘導体の連鎖重縮合法を用いて、ソフトセグメントに汎用の高分子材料であるポリプロピレングリコールおよびポリブタジエンを選択して、それぞれの両末端のアミノ基を重合開始点としてポリアラニン鎖(ハードセグメント)を導入したポリマーを合成した。その化学構造と力学強度の相関関係を明らかとした。本年度は昨年合成したポリマーの詳細な解析を行うため原子間力顕微鏡、走査型電子顕微鏡を用いた相分離構造の解析や動的粘弾性測定を用いた熱物性に関する調査を実施した。また、これらネットワークポリマーのさらなる強度の向上を目的として、ハードセグメントに部分的に化学架橋を組み込めないかと考え高分子合成後に架橋反応が可能は反応性(側鎖)のモノマー類の合成に着手した。反応性の側鎖としてアルケン、アルキン、スチレン構造を含むアミノ酸の活性ウレタン誘導体を合成しての重縮合反応を行ったところ、重合後も側鎖構造が保持されたポリペプチドが効率的に合成できることが明らかとなった。これらはポリマーはその後のチオール・エン反応やラジカル付加反応によって高い効率で架橋できることが明らかとなり、ネットワークポリマーのさらなる強度向上に寄与できると期待される。当初予定していた蜘蛛糸をモチーフとする高分子材料の化学合成法を確立させ、ポリペプチドの化学構造と力学特性の相関について基礎的な知見を得た。今年度は種々の測定機器を用いた詳細な解析を進め,また力学強度のさらなる向上を目的として化学架橋が可能な側鎖反応性モノマーの合成に着手できたことから「2おおむね順調に進展している」と判断した。

L-リジンのアミノ基に過剰量の炭酸ジフェニルを作用させると,Nα-とNε-アミノ基にフェノキシカルボニル構造が導入された化合物を合成することができた。この活性ウレタン誘導体はアミン開始剤共存下における重縮合反応により、Nα-フェノキシカルボニルのみが選択的に重合に消費され、側鎖のNε-フェノキシカルボニル構造が重合後も保持されたポリリジンを合成できることが明らかとなった。得られたポリリジンに対して種々のアミン類(1級, 2級,芳香族アミンが利用可能)を作用させると、側鎖のNε-フェノキシカルボニルでアミノリシス反応が進行しウレア結合を介した側鎖修飾ポリペプチドが得られた。さらに二官能性のアミンを作用させた場合は架橋ポリペプチドを調製することが可能であった。使用するジアミンの種類や量を変化させることにより強度・伸縮性の制御されたネットワークポリマーを調製する事ができた。前年度の結果をもとにして、分子設計にフィードバックさせることで新規なポリアラニンアナログの設計と合成を進め、得られるネットワークポリマーの強度・伸縮性のさらなる向上を目指す。前年度の結果をもとにして、化学架橋が可能な側鎖反応性モノマーの設計・合成を継続して行いネットワークポリマーの強度・伸縮性のさらなる向上を目指す。本研究においてモノマー合成や高分子合成を多く行うため、それに必要な試薬やガラス器具の購入を予定していたが、研究室内の既存の試薬および器具を使う事で合成研究を進める事ができた。その結果として試薬・器具の購入に充てる費用を予定よりも抑える事ができたため。効率的な合成ルートを構築できたことで試薬購入の使用額を減らすことができた。本年の未使用分は次年度の試薬・器具の購入に充てる予定である。本年の未使用分は次年度の新規モノマーの探索研究に必要となる試薬・器具の購入に充てる予定である。
沈み込み地震発生分岐断層の断層メカニズムとその進化

沈み込み帯の化石分岐断層である延岡衝上断層について断層破砕帯を含めて、掘削を実施、断層試料の分析と孔内検層を実施した。目的は地震発生を伴う断層メカニズムの解明と断層帯の形成進化過程の解明である。結果、断層のガウジ起源のカタクレーサイトを中心として、弾性波速度、間隙率、比抵抗などにおいて系統的変化のあることが明らかとなった。また、微小断層、クラックの分布から求めた断層すべりの応力場は、地震性すべり前後で応力の変化することを示唆した。地震発生前後のマクロスケールから微小スケールに至るメカニズムと物性・状態変化が断層そのものから明瞭に示唆される結果を得た。沈み込み帯における地震の観測・実験・理論研究の急進展をふまえ、その一層の飛躍をはかるためのツボというべき断層メカニズムの理解が本研究計画の目的である。特にプレート境界から分岐する断層で起きる、ゆっくり地震から巨大地震までの多様なすべりメカニズムの解明に焦点を当てる。そのために、最も好研究条件にある過去の地震発生分岐断層である九州延岡衝上断層を対象に、陸上掘削を実施した。掘削は、宮崎県延岡市五ヶ瀬川の河口から東へ約2 km、日向灘に面する海岸に沿う県道212号線脇から鉛直に250 m深まで実施した。延岡衝上断層上盤約41mおよび下盤210mをカバーした。コア採取回収率は99.8%であり、ほぼ断層試料の全面回収に成功した。掘削孔に対して孔壁音響および光学イメージング、弾性波速度検層、中性子間隙率検層、比抵抗検層、自然ガンマ線検層、孔径測定検層を実施した。また、掘削後の回収試料に対する非破壊コアに対して帯磁率測定を行った。以上の掘削孔、および掘削コアからのデータ取得の結果に基づいて、以下の検討を行った。1)断層帯の岩相区分断層上盤は、主にフィライトから構成されるが、砂岩の含有量に変化が見られる。断層下盤は、変形した泥岩、砂岩、凝灰岩から構成され、層準による岩相の変化が顕著である。その岩相の変化に基づいて区分した。下盤全体は断層帯内部と想定される。孔壁画像イメージに基づいて、断裂の方位を分析した。また、それを基に回収コアの肉眼的断裂観察方位の回転補正を実施。断裂の分類に基づく方位卓越性についてデータを整理した。掘削した250メートルの延岡衝上断層帯に6条の顕著な局所化した箇所が認められるが、その変形組織と物性を比較した。その結果、断層コア、角礫帯、剪断断裂帯、そしてその外の非変形帯と区分できること、それらは間隙率、非抵抗、弾性波速度、などの物性値と対応する共通の特徴を持つことが明らかとなった。また、断層コアにおいては間隙率が下がるにも関わらず非抵抗が下がることなど一般的に考えられている関係とは逆になっていることが明らかとなった。断層変形による組織の変化が関連していると思われる。掘削コアに認められる断裂系を用いて、逆解法によって応力場の解析を行った。その結果、これらの断裂系はいずれも延岡衝上断層の活動によって形成されたものであると推定された。ただし、最大圧縮主応力は延岡衝上断層に対してかなり高角度である。このことは延岡衝上断層が小さな有効強度しか持たない断層であることを示している。境界断層面の摩擦特性を理解するために様々な微小スケールの観察・分析を実施した。延岡衝上断層の断層面のナノスケール構造と化学組成の測定を行った。その結果、光沢を持つ断層面はサブミクロンレベルの平滑さを持ち、ナノ粒子で構成されていることがわかった。またこの断層最表面に炭素が濃集していることが明らかとなった。この結果は断層の動的弱化過程の理解を深めることに貢献できる。延岡衝上断層の断層コアの特性を理解するために含水条件でカオリナイト、セリサイト、サポナイトの粉砕実験を行い、昨年度までの乾式条件での実験と比較した。カオリナイト、セリサイトについては湿式条件では乾式条件に比べて数倍以上の時間を要したが非晶質化したのに対して、サポナイトは湿式条件では長時間粉砕しても非晶質化が進まなかった。粘土鉱物による相違は、摩擦特性などを考える場合に重要ではないかと考えられる。

そのために、最も好研究条件にある過去の地震発生分岐断層である九州延岡衝上断層を対象に、陸上掘削を実施したが、第2年度はそこで得られた掘削孔に対して孔壁音響および光学イメージング、弾性波速度検層、中性子間隙率検層、比抵抗検層、自然ガンマ線検層、孔径測定検層結果を分析した。以上の掘削孔、および掘削コアからのデータ取得の結果に基づいて、そして以下の成果を得た。(1)断層帯の岩相区分:断層上盤は、主にフィライトから構成されるが、砂岩の含有量に変化が見られる。断層下盤は、変形した泥岩、砂岩、凝灰岩から構成され、層準による岩相の変化が顕著である。その岩相の変化に基づいて区分した。下盤全体は断層帯内部と想定される。(2)孔壁画像イメージに基づいて、断裂の方位を分析した。また、それを基に回収コアの肉眼的断裂観察方位の回転補正を実施。断裂の分類に基づく方位卓越性についてデータを整理した。(3)断層の上盤、下盤、断層コアにおいて間隙率、比抵抗、弾性波速度、に顕著な違いがあることが判明、下盤は更にいくつも断層破砕帯からなることも明らかとなった。それらから断層に伴うダメージを定量的に取り扱うことに成功しつつある。最終年度として研究のまとめ、論文公表を実施した。コアに観察されるすべての断裂について、すべりのデータをまとめ、逆解法によって、断裂形成時の応力場の推定を行った。その結果、4つの応力場が検出された。それらは2つにグループ化され、古いものは南北圧縮、南北伸張、新しいものは東西圧縮と東西伸張であった。前者は、これまでの地上露頭の研究で検出されていた南北方向のすべりと一致する。また新しいものは東西すべりの観察と一致する。それぞれのグループは、最大と最小の主応力の入れ替えで説明ができ、それは延岡衝上断層に沿っての地震性すべりと後の応力解放に伴う伸張場の成立であった可能性がある(論文まとめ中)。すべり面には光沢が顕著であり、分析の結果炭素の濃集が顕著であることが判明した。炭素の濃集は、すべりに対し潤滑作用があるとの最近の実験結果と調和的である(論文まとめ中)。また掘削孔、コア試料の物性の解析より、断層からの距離に依存したダメージの程度が電気伝導度と間隙率の相関で定量的に捉えられる可能性のあることが明らかとなった(国際誌に公開済み:Hamahashi et al., 2015)。断層ガウジでは、イライト結晶度が下がっており、地震性すべりによる温度上昇から期待されることと逆の相関があることも明らかとなった。これは、粘土鉱物系の粉砕によって起こっていることも示唆された(国際誌に公開済み:Fukuchi et al., 2015)。26年度が最終年度であるため、記入しない。テクトニクス、構造地質学26年度が最終年度であるため、記入しない。断層帯における掘削によるコア回収は掘削に寄る擾乱等により、通常あまりよくないが、本掘削では掘削に寄る擾乱がほとんどなく、ほぼ100%回収と期待以上であった。また、孔壁画像イメージと回収コアの比較により、断裂の詳細にいたるまで、現位置復元と可能となった。これらは期待以上であった。計画以上に順調に進行している。特に掘削時に実施した検層データとほとんど完全回収に成功した掘削コアの断層岩石資料の比較によって、これまで例をみない断層帯全体の物性の特徴が明らかにすることができた。これまで蓄積してきた延岡衝上断層の露頭での研究と組み合わせることで、断層帯の理解が多いに飛躍させることができたと総括している。