hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類の顎・顔面および肢芽の形態形成機構の解析

一方、再構成基底膜に接した環境にあると上皮細胞の表現型(サイトケラチン陽性)のままであることが判明した。また、tgf-b3^<-/->の口蓋突起では、内側縁上皮がトランスフォーメーションやアポトーシスを起こさなかった。本研究により、内側縁上皮細胞の最終分化のkey moleculeはtgf-b3と考えられるが、その分化の方向は個々の細胞を取り巻く微小環境によって変化することが判明し、口蓋突起癒合に必要な内側縁上皮細胞の最終分化のメカニズムとその可塑性(遺伝子により不変的に決定されている運命ではないこと)を初めて証明することができた(投稿準備中)。本年度に行った肢芽の形態形成機構、特に指の分離過程における血管のリモデリングについて、以下の事項が明らかになった。1)マウス胎児(C57BL/6)では胎生12日頃に、肢芽の指放線が現れるとともに指間部に毛細血管網の形成が始まり、胎生13日までその密度を増やしながら発達する。しかし、この毛細血管網は血管内皮細胞が管腔構造をつくり、基底膜も認められるものの、α-smooth muscle actin陽性細胞は出現しないことから、この指間部毛細血管網の形成は壁細胞の分化を伴わないことが明らかになった。2)しかし、胎生13日に指間部にプログラム細胞死が起こり始めるのに先立って指間部毛細血管網の基底膜および血管内皮細胞のPECAM-1/CD31の発現が消失するとともに指側に血管新生が起こる。血管内皮細胞のPECAM-1/CD31の発現が消失するとともにアポトーシスを起こす細胞が現れることから、アネキシンVとVE-カドヘリンを指標として、フローサイトメトリーにて解析したが、両者の一致は認められなかった。しかし、この時期の指間部にはマトリックスメタロプロテイナーゼのうち、少なくともMMP-2,MMP-3,MMP-9,MMP-14が発現していることも確認しているため、これらMMPsが血管内皮細胞のPECAM-1/CD31,VE-カドヘリンの細胞外ドメインを切断しているため両者が一致しない可能性が示唆された。3)この毛細血管網の新生と退縮を連続的に繰り返すことによって、毛細血管は指側へ移動するものの細胞死を起こす関節予定域を除いて指原基には侵入しないことが確認され、指に発現するVEGFとコンドロモジュリン-1の相互作用による可能性が示唆された。4)合指症モデルのHm/Hmマウスでは血管新生は起こるものの退縮が不完全であることが判明した。TGF-β3およびTGF-β2ノックアウトマウス(+/-)を交配により、異なる系統(C57BL/6J,129/Sv,FVB/N,SJL/J,ICR)へ移入して、ホモ接合子胎児(-/-)における口蓋裂および肢芽における指の分離の表現型を解析した結果、以下の知見を得た。1)口蓋突起の癒合についてICR系統では、TGF-β3-/-胎児はすべて口蓋の前1/2部分のみが癒合する不完全口蓋裂(100%)を呈し、一方、近交系では、C57BL/6Jで-/-はすべて完全口蓋裂(100%)を呈する他、129/Sv, FVB/N, SJL/Jでも78%86%の頻度で完全口蓋裂を呈していた。また、TGF-β2-/-は、ICRでは-/-はすべて胎齢18日まで生存し、口蓋は正常に癒合していたのに対し、近交系ではいずれの系統でも-/-はすべて、口蓋が発生する以前の胎齢12日頃までに心臓の欠陥により死亡した。ところが、これらの近交系の交雑群(F1)では、-/-はすぺて胎齢18日まで生存し、口蓋は正常に癒合していた。本研究により、TGF-β2の発現は口蓋の癒合に必須ではなく、また、TGF-β3は口蓋の前1/2部分の癒合に必須ではないものの、後1/2部分では口蓋突起の成長と口蓋突起内側縁上皮の最終分化に必須であることが明らかとなった。
胸やけ誘発時の食道筋層収縮リアルタイム解析による症状発生メカニズムの解明

本研究では胸やけ、逆流感などの胃食道逆流症の定型症状発生のメカニズムを特に食道筋層の肥厚の関連から明らかにすること目的とした。さらに、臨床的,実験的に胸やけ発生メカニズムと、これを応用し胃食道逆流症の診断、治療への応用を検討した。1)健康なボランティアおよびGERD患者を対象として食道酸注入試験によって誘発される胸やけ症状発現時にリアルタイム食道内超音波画像によって食道筋層の収縮を分析した。食道内酸注入試験では被検者は一定の割合でGERD患者全員では胸やけを自覚したが、いずれの群でも胸やけ発現時に平均の食道筋層厚の有意な増加はみられず、筋層の厚さの変化と症状発現との関連は証明できなかった。しかし、GERD患者ではベースラインの食道筋層の厚さが正常患者に比してGERD患者で有意に増加していたことを利用して、体外式腹部超音波検査法で食道下端の筋層厚をoperator blindの前向き臨床試験を行ってGERD患者と非GERD患者で比較した。その結果、GERD患者の食道筋層厚は非GERD患者と変わらなかったものの、特に逆流性食道炎患者では非GERD患者に比して食道筋層厚が有意に増大しており、今後GERD患者のスクリーニングに役立つ可能性がある。2)また,胸やけメ力ニズム解明を目的とした動物実験も並行して行った。胃内に留置したバルーンを伸展させるという急性疼痛の中枢への伝達経路と伝達メディエーターを解明し、さらにラット自発運動量が胸やけという漠然とした内臓痛の指標として使用可能である可能性を自発運動量の定量化と食道粘膜タイト結合蛋白発現や食道粘膜細胞間隙の開大、さらには痛み物質Spやその受容体NK1の発現変化との関連から報告した。本研究では胸やけ、逆流感などの胃食道逆流症の定型症状と食道筋層の肥厚の関連を調べることを目的とした。1)健康なボランティアを対象として食道酸注入試験によって誘発される胸やけ症状発現時にリアルタイム食道内超音波画像によって食道筋層の収縮を分析した。食道内酸注入試験では被検者は一定の割合で胸焼けを自覚したが平均の食道筋層厚の有意な増加はみられなかった。(2)NERD患者を対象として、同様に食道酸注入試験によって誘発される胸やけ症状発現時に食道筋層の収縮を分析した。この試験で被検者は全員強い胸焼けを自覚したが平均の食道筋層厚の有意な増加はみられなかった。しかしながら、注入試験前の筋層の厚さは正常患者に比してNERD患者で有意に増加していた。(3)腹部超音波検査で経皮的に食道下端の筋層の像を得ることが出来ることが判明したが、これが本当にGERDの診断に役立つかどうか、また本当にNERD患者で筋層厚が増加しているかを調べるためにoperator blindでの前向き試験を開始した。当初シンチグラフィーを用いて運動障害を評価する予定であったが、腹部超音波検査は多数例でしかも侵襲無く筋層の評価が出来るため、この検査で初年度の結果を検証する予定である。本研究は胸やけ、逆流感などの胃食道逆流症の定型症状と食道胃筋層収縮との関連を調べることを目的としたが、これを応用してGERDの簡易診断に役立てる可能性もある。1.昨年に引き続き、健常者およびNERD患者を対象として食道内酸還流時の食道筋層の収縮を食:道内超音波内視鏡検査法にて観察した。健常者8名およびNERD

6名患者において酸還流試験を行った結果、健常者6名およびNERD全員で患者胸やけを自覚したが、いずれの群でも症状出現時の平均食道筋層厚の増加は見られなかった。しかしNERD患者では酸注入前の食道筋層厚は健常人に比して有意に増大していた(L52±0.51mm vs l.06±0.18mm、p<0.05)。2.上記の結果からGERD患者では有意な食道筋層厚の増加が見られることが示唆されたため、実際に体外式腹部超音波検査法で食道下端の筋層厚をoperator blindの前向き臨床試験を行ってGERD患者と非GERD患者で比較した。その結果、NERD患者の食道筋層厚は非GERD患者と変わらなかったものの、逆流性食道炎患者では非GERD患者に比して食道筋層厚が有意に増大していることが明らかになった(逆流性食道炎、NERD、健常人5.7±0.7mm、4.4±0.8mm、4.7±0.9mm、p<0.05)。腹部超音波検査は侵襲無く、簡易に食道胃筋層の評価を行うことが出来ることから今後GERD患者のスクリーニングに役立つ可能性がある。
エピタキシャル多層薄膜による低損失プラズモニック・メタマテリアルの実現

プラズモニック・メタマテリアルは、負の屈折率を持つ物質を作ることができ、光デバイスの高性能化および小型化を実現する新材料として近年注目されている。しかし、光がメタマテリアル表面でエネルギーを大きく損失するため、理論から予想される高性能が得られなかった。そこで、高効率材料のAgを含む多層薄膜のエピタキシャル成長技術を開発することを目的として本研究を実施した。その結果、粒界のない平坦な表面をもつメタマテリアルを作製することに成功し、光エネルギーを高効率で制御することが可能になった。近年、携帯電話や携帯情報端末の普及に伴い、情報通信機器のより一層の高性能化および高機能化が求められている。プラズモニック・メタマテリアルは貴金属等の表面に局在する表面プラズモンとナノメートルオーダーの人工的な周期構造を組み合わせた複合機能材料で、光領域の電磁波の制御が可能になるので、光デバイスやバイオセンサなどの高性能化および小型化を実現する新材料として近年ますますその重要性が増している。しかし、メタマテリアルで光エネルギーを表面プラズモンへ変換するときに、金属表面で大きなエネルギー損失があり、理論から予想される高性能が得られなかった。そこで、本研究では高効率材料のAgを含むエピタキシャル多層薄膜成長技術を開発し、粒界のない表面粗さ0.2 nm以下の平坦な表面を形成することによって、近赤外領域の光エネルギーを従来の20倍以上の高効率で制御する材料を開発する。初年度にあたる平成25年度は、超高真空スパッタ装置を用いてAgおよびAuの単結晶薄膜成長技術の開発を行い、以下の結果を得た。1.Ag単結晶薄膜を堆積直前に劈開したLiF基板およびマイカ基板を用いて、堆積温度400ー650°Cで作製した結果、LiF基板上ではアイランド状に成長して連続膜が得られないが、マイカ基板上では連続膜が得られることがわかった。マイカ基板上に堆積したAg薄膜は堆積温度400°Cでは多結晶、500°C以上では単結晶になっていた。しかし、600°C以上ではLiF基板と同様にアイランド状に成長した。2.次に、Ag/AuおよびAg/Alの多層構造を検討した。その結果、LiF基板上で単結晶膜が得られることがわかった。しかし、今までのところ平坦な連続膜は得られていない。プラズモニック・メタマテリアルへの応用にはLiFの方がマイカよりも基板として適しているので、平成26年度は多層構造の最適化に注力する。近年、携帯電話や携帯情報端末の普及に伴い、光デバイスのより一層の高性能化および高機能化が求められている。しかし、光エネルギーをメタマテリアルで表面プラズモンへ変換するときに、金属表面で大きなエネルギー損失があり、理論から予想される高性能が得られなかった。2年目にあたる平成26年度は、超高真空スパッタ装置を用いてAg, Au, Cuの単結晶薄膜成長技術の開発を行い、以下の結果を得た。1.Ag薄膜をマイカ基板上に堆積温度300ー600°Cで作製した結果、堆積温度350°C付近で膜厚80 nm以下の平坦な連続薄膜が得られた。更に基板温度を高くすると、アイランド状に成長して連続薄膜が得られなかった。堆積温度500°Cでは、連続薄膜を得るのに膜厚110 nm以上が必要なことがわかった。2.LiF基板上に堆積したAg薄膜では、アイランド状に成長して連続薄膜が得られなかった。そこで、Au/AgおよびAl/Agの多層構造を検討した。その結果、Au/Ag薄膜(堆積温度600°C付近)で膜厚90/50 nmの平坦な連続膜が得られた。3.プラズモ二ック材料であるグラフェンの単結晶をCVD法を用いて、マイカ基板上に堆積したCu単結晶薄膜上に成長させることに成功した。メタマテリアルは光の屈折率を従来不可能だった負の値にすることができるので、光デバイスの高性能化および小型化を実現する新材料として近年注目されている。しかし、メタ表面で表面プラズモンが励起されるときに、金属表面で大きなエネルギー損失があり、理論から予想される高性能が得られなかった。そこで、本研究では高効率材料のAgを含むエピタキシャル多層薄膜成長技術を開発し、粒界のない表面粗さ0.2nm以下の平坦な表面を形成することによって、光エネルギーを従来の20倍以上の高効率で制御することを目的とした。最終年度は、前年度までに開発した単結晶薄膜成長技術を用いてAg薄膜を形成し、メタマテリアルの作製と評価を行い、以下の結果を得た。1.Ag薄膜をLiF基板上に形成した場合、Agがアイランド状に成長するため連続薄膜が得られなかった。そこで、Au/Agの2層構造を検討した結果、膜厚90/50nmで表面粗さ0.1nm以下の平坦な単結晶薄膜が得られた。

このAu/Ag薄膜は、分光エリプソメトリー測定から近紫外から赤外までの広範囲な波長で光デバイスとして使用可能で、その表面プラズモンに関するQ値はAu単結晶薄膜と比較して約2倍大きいことがわかった。2.Ag薄膜をマイカ基板上に形成した場合、堆積温度500°C、膜厚110nm以上で連続薄膜が得られた。このAg薄膜は表面粗さ0.4nmの平坦性を持ち、室温で堆積した試料と比較すると表面粗さは約1/4だった。次に、結晶構造をX線回折およびTEMを用いて評価した結果、(111)面を持つ単結晶であることがわかった。また、Q値は従来の多結晶Au膜と比較して20倍以上大きいことがわかった。3.本研究で得られたAg薄膜を用いてナノ構造メタマテリアルを作製した結果、近紫外から赤外までの広範囲な波長でメタマテリアルによる強い吸収スペクトルを観測することに成功した。プラズモニック・メタマテリアルは、負の屈折率を持つ物質を作ることができ、光デバイスの高性能化および小型化を実現する新材料として近年注目されている。しかし、光がメタマテリアル表面でエネルギーを大きく損失するため、理論から予想される高性能が得られなかった。そこで、高効率材料のAgを含む多層薄膜のエピタキシャル成長技術を開発することを目的として本研究を実施した。その結果、粒界のない平坦な表面をもつメタマテリアルを作製することに成功し、光エネルギーを高効率で制御することが可能になった。1.物質・材料研究機構の超高真空スパッタ装置を利用して金属薄膜を作製した。昨年度の結果をもとに、マイカ基板上のAg単結晶薄膜形成技術の開発に注力した。その結果、堆積温度350°Cで膜厚80 nm以下の平坦な連続薄膜が得られることがわかった。単結晶を得るために堆積温度を500ー600°Cに上昇すると、アイランドが形成されるため、膜厚を100 nm以上に増やさないと連続膜を得ることができなかった。今後は、堆積温度と結晶構造および表面粗さのとの関係を詳細に調べる。LiF基板上のAg薄膜は、薄膜を高温で単結晶化するとアイランドを形成するため連続膜を得ることができなかった。そこで、多層膜を用いたAg単結晶薄膜形成技術を検討した。バッファ層としてAu薄膜を用いた結果、堆積温度500ー650°Cで平坦な連続膜が得られることがわかった。2.Ag単結晶薄膜の表面構造は、主に走査電子顕微鏡(SEM)を用いて評価した。現在、X線回折(XRD)を用いて薄膜の結晶性を評価している。他に、走査型プローブ顕微鏡(SPM)を用いた表面構造の解析、エリプソメーターを用いた光学定数の評価を行っている。単結晶グラフェンはラマン分光の他、本研究助成金で購入したプローブステーションを用いて電気的特性を評価している。3.集束イオンビーム(FIB)を用いて、本研究で得られたAg単結晶薄膜からナノ構造プラズモニック・メタマテリアルを作製した。その結果、Au単結晶薄膜で作製したメタマテリアルと同等以上の性能が得られた。今後は、サウサンプトン大学の共同研究者と実験結果を詳細に解析する。工学1.ナノ構造プラズモニック・メタマテリアルの高性能化のため、Ag単結晶膜の薄膜化を進める。次に、マイカ基板上のAg単結晶薄膜およびLiF基板上のAu/Ag多層膜を用いたナノ構造プラズモニック・メタマテリアルの作製とその光学的特性の比較を行う。
雪路走行可能な四輪駆動型電動車椅子の開発

車椅子の試作:従来の2輪駆動電動車椅子をベースに構造的、機構的検討のため、四輪駆動電動車椅子を試作した.そして雪路走行実験を行い、四輪駆動の優位性を確認した.また、室内では四輪駆動は不用のため、二輪駆動車椅子で使用できる収納型キャスター輪を考案した.これらの成果を新聞報道した.乗り心地性の客観指標の開発:市販電動車椅子および本開発の四輪駆動電動車椅子を使い、雪路、乾燥路走行時の身体負荷特性を計測した.三軸方向加速度、三軸周りの角速度、座圧分布変化量を用いることで、乗り心地性の客観的評価法が可能であることを確認した.通常路面に比べて、雪道走行では乗り心地性が悪くなった。しかし、本開発した四輪駆動車椅子の乗り心地性は、市販の車椅子に比べて、改善された。シーティング機構の開発:身体機能・状態に合わせた四輪駆動電動車椅子のためのシーティング設計法を考案した.座面角度と背もたれ角度を任意に設定可能な実験シートを作成し、それぞれの角度について走行時の座圧分布を測定した。これらのデータにより、雪道走行に最適な角度があることを示し、シーティング設計と重心位置の移動制御方法を検討した.雪路走行実験:あらゆる条件を想定した実験路面を作成した.そして、走行実験を行った.また、実際の雪路を利用した走行実験を繰返し、乗り心地性を評価した.ジョイスティックの機能デザイン:ジョイスティックの操作制御に学習効果を持たせ、使っているうちに、利用者の感覚と合ってくるものを開発した.試作車の改良と走行実験:試作した車椅子に上記の開発項目を盛り込み、改良を計った.車椅子の試作:従来の2輪駆動電動車椅子をベースに構造的、機構的検討のため、四輪駆動電動車椅子を試作した.そして雪路走行実験を行い、四輪駆動の優位性を確認した.また、室内では四輪駆動は不用のため、二輪駆動車椅子で使用できる収納型キャスター輪を考案した.これらの成果を新聞報道した.乗り心地性の客観指標の開発:市販電動車椅子および本開発の四輪駆動電動車椅子を使い、雪路、乾燥路走行時の身体負荷特性を計測した.三軸方向加速度、三軸周りの角速度、座圧分布変化量を用いることで、乗り心地性の客観的評価法が可能であることを確認した.通常路面に比べて、雪道走行では乗り心地性が悪くなった。これらのデータにより、雪道走行に最適な角度があることを示し、シーティング設計と重心位置の移動制御方法を検討した.雪路走行実験:あらゆる条件を想定した実験路面を作成した.そして、走行実験を行った.また、実際の雪路を利用した走行実験を繰返し、乗り心地性を評価した.ジョイスティックの機能デザイン:ジョイスティックの操作制御に学習効果を持たせ、使っているうちに、利用者の感覚と合ってくるものを開発した.試作車の改良と走行実験:試作した車椅子に上記の開発項目を盛り込み、改良を計った.・計算機による雪路走行シミュレーション手法の開発:冬道を想定し、新雪路圧雪路面、凍結路面、氷解路面の走行シミュレーション手法を開発した.雪抵抗を車輪と地面との摩擦係数で表現した.・走行シミュレーションによる機構・構造検討:四輪駆動のプロトタイプモデルを、市販の電動車椅子(スズキ製)をベースに計算機上で作成した.そして、雪路走行シミュレーションを行った.登坂路、降坂路、傾斜面の直進走行性を検討し、四輪駆動の優位性を把握した.・操舵方法の検討:前輪あるいは後輪操舵とするか、また別の機構にするか計算シミュレーションで検討した.この場合、室内使用も考えると回転半径が小さく、また簡単な機構が要求されるので、室内走行用キャスターを取り付けた.・乗り心地性の検討:市販電動車椅子に申請の6分力計測システムを取り付け、雪路、乾燥路走行時の三軸発生力と三軸回りモーメントを測定し、車椅子の走行安定性を評価した.・電動車椅子の操作分析と角度補正ジョイスティックの開発:静止状態、および車椅子を一方向に固定走行させた状態で、ジョイスティック傾斜角と車椅子進行方向との角度偏差を測定した.人による感覚の違いを補正可能な角度偏差学習・補正プログラムを開発し、その回路を組込んだジョイスティックを作成した.・以上を総合し、四輪駆動車椅子の基本設計行った.1.乗り心地性の検討:昨年度に引き続き、市販電動車椅子を使い、雪路、乾燥路走行時の身体負荷特性計測法を検討した.今年度導入した座圧測定システムを用い、走行時の座圧、背圧を測定した.これにより操縦時の身体負荷状態がわかり、乗り心地性の重要な指標となることを確認した.2.シーティング機構の検討:身体機能・状態に合わせた四輪駆動電動車椅子のためのシーティング法を検討した.走行時の座圧分布を測定し、シーティング設計と重心位置の移動制御方法の基礎検討に入った.3.雪路走行実験:あらゆる条件を想定した実験路面を作成し、走行実験を行った.また、実際の雪路を利用した走行実験を繰返した.この際、身体情報を走行時に計測した.4.ジョイスティックの機能デザイン:四輪駆動にした場合の駆動制御系を開発した.これには、二駆・四駆切り替え制御も開発した.

5.電動車椅子用バッテリーの検討:寒冷環境下でも電気容量が落ちないバッテリーの保温法を開発した.6.外観デザインと試作:従来の2輪駆動電動車椅子をベースに構造的、機構的検討のため、四輪駆動電動車椅子を試作した.そして雪路走行実験を行い、四輪駆動の優位性を確認した.また、室内では四輪駆動は不用のため、二輪駆動車椅子で使用できる収納型キャスター輪を考案した.これらの成果を新聞報道した.1.乗り心地性の客観指標の開発:市販電動車椅子および本開発の四輪駆動電動車椅子を使い、雪路、乾燥路走行時の身体負荷特性を計測した.三軸方向加速度、三軸周りの角速度、座圧分布変化量を用いることで、乗り心地性の客観的評価法が可能であることを確認した.通常路面に比べて、雪道走行では乗り心地性が悪くなった。しかし、本開発した四輪駆動車椅子の乗り心地性は、市販の車椅子に比べて、改善された。2.シーティング機構の開発:身体機能・状態に合わせた四輪駆動電動車椅子のためのシーティング設計法を考案した.座面角度と背もたれ角度を任意に設定可能な実験シートを作成し、それぞれの角度について走行時の座圧分布を測定した。これらのデータにより・雪道走行に最適な角度があることを示し、シーティング設計と重心位置の移動制御方法を検討した.3.雪路走行実験:あらゆる条件を想定した実験路面を作成した.そして、走行実験を行った.また、実際の雪路を利用した走行実験を繰返し、乗り心地性を評価した.4.ジョイスティックの機能デザイン:ジョイスティックの操作制御に学習効果を持たせ、使っているうちに、利用者の感覚と合ってくるものを開発した.5.外観デザイン:新しい福祉機器のあり方の例として、外観デザインをユニバーサルデザインの観点から検討した.6.試作車の改良と走行実験:前年度試作した車椅子に上記の開発項目を盛り込み、改良を計った.
明確な凝固因子抗体産生を伴わない循環抗凝血素陽性症例の解析

原因不明の循環抗凝血素による出血症状を示した患者にループスアンチコアグラント(LA)様活性を認め、さまざまなLA陽性症例における止血検査異常を中心に様々な検査手法を用いて原因を明らかにし、患者病態の解析を行った。まず、初年度始めより検討した結果、本患者血液より分離したIgG結合カラムヘの吸着物質を検討する過程で、IgGのFc部分を排除し、Fab部分で検討する必要があることが明らかとなった。その結果患者IgG-protein Aカラムを作成し、結合物の検索が可能となった。また、新たに強力なループスアンチコアグランド(LA)を有し、接触相や第IX因子に異常低値があり、手術を控えた患者を発見した。患者APTTは100秒を超え、FDPD-dimerや梅毒検査など様々な免疫化学的測定法に影響を及ぼすリン脂質系の抗体が存在する可能性が高いことを明らかにした。本症例は、不明熱とその前後でのAPTT延長が診断のきっかけであったが、脾限局性の腫瘍を摘出する際の止血機能異常をAPTTのみから判断するのではなく、第XI因子の凝固活性値と我々の開発した第XI因子ELISAで抗原量を同時測定し、その蛋白量の豊富さから手術時の出血危険性が少ないことを予見し、実際にも異常出血を認めず、我々の手法・考え方が役立つことを実証した。さらに、信州大学との共同研究の症例であるが、自己免疫的機序が著しくLAが検査に影響した重症筋無力症患者についても検索しえたので、比較検討のため報告した。本症例でも第XI因子の凝固活性と抗原量の両検索により、胸腺摘出手術に耐えうることを示唆した。近年、自己免疫疾患の実験動物が報告されつつある。本実験計画にも応用できる可能性を含め、実験動物を用いたラット、マウスの凝固系スクリーニング検査の基礎を検討し、PT、APTTなどの基礎的凝固検査のみならず様々な凝固検査とAPSとの関連で非常に重要な血小板数などの血算に関する実験動物での特殊性を測定機器との兼ね合いで検索し、実験操作法として報告した。本研究の目的は、最近経験した原因不明の出血症状を示す患者の原因を明らかにし、後天性出血性疾患概念の一部を明らかにすることである。本症例は、一般の抗凝固因子抗体がなく、明確な出血症状を呈し、血栓傾向との兼ね合いで注目されている抗リン脂質抗体が存在する可能性がある独特の症例である。現状では世界的にも、抗リン脂質抗体に関して構造面からの解析は臨床例では殆んどなされていない。液体クロマトグラフィー/質量分析(LC/MS)を用いた詳細な定性分析で、その本体を明らかにするとともに、他の循環抗凝血素陽性症例などの出血傾向との関連を比較検討すべく検討を進めている。本年度始めより検討した結果、本患者血液より分離したIgG結合カラムへの吸着物質を検討する過程で、IgGのFc部分を排除し、Fab部分で検討する必要があることが明らかとなった。現在、ESI、APCI両システムでのtuningなどLC/MS系の確立を進めている。また、本年新たに強力なループスアンチコアグラント(LA)を有し、接触相や第IX因子に異常低値があり、手術を控えた患者を発見した。患者APTTは100秒を超え、FDPD-

dimerや梅毒検査など様々な免疫化学的測定法に影響を及ぼすリン脂質系の抗体が存在する可能性が高い。現在患者の協力を得、本患者についても同様に検討すべく準備を進めている。さらに、他大学との共同研究の症例であるが、自己免疫的機序が著しくLAが検査に影響した重症筋無力症患者についても検索しえたので、比較検討のため報告した。本研究の目的は、原因不明の出血症状を示す患者の原因を明らかにし、後天性出血性疾患概念の二部を明らかにすることである。当初の症例は、明確な出血症状を呈しているのもかかわらず抗リン脂質抗体(APA)が存在する独特の症例である。液体クロマトグラフィー/質量分析(LC/MS)を用いた分析でその本体を明らかにし、他の循環抗凝血素陽性症例などの出血傾向との関連を比較検討すべく検討を進めている。本患者血液より分離したIgG結合カラムへの吸着物質を検討する過程で、IgGのFc部分を排除し、Fab部分で検討する必要があることが明らかとなった。その結果患者IgG-protein Aカラムを作成し、結合物の検索をESI、APCI両システムでのLC/MS系の確立を進めている。また、新たに強力なループスアンチコアグラント(LA)を有し、手術でも出血症状を示さない患者を発見した。本患者のAPAは北海道医療大学の家子教授に解析していただき、リン脂質依存性抗プロトロンビン抗体や抗β2グリコプロテイン抗体が確実に存在することを確認していただいた。患者APTTは100秒を超え、FDPD-dimerや梅毒検査など様々な免疫化学的測定法に影響を及ぼすリン脂質系の抗体が存在し、原疾患がリンパ腫であることを明らかにし、2002年の日本臨床臨床化学会総会や日本血栓止血学会学術集会で発表した。近年、自己免疫疾患の実験動物が報告されつつある。本実験計画にも応用できる可能性を含め、実験動物を用いたラット、マウスの凝固系スクリーニング検査の基礎を検討し、本年実験操作法として報告した。11に示すように5-6月に日本血栓止血学会誌に印刷される予定である。
幕末から明治初期の岐阜の芝居（劇場と役者）の実態

近世から明治時代前半にかけて、岐阜市の伊奈波神社周辺は芸能の盛んな地であった。明治初年に同地域に末広座・国豊座という二つの芝居小屋が開場したが、本研究では両座の詳細を調査した。両座では九代目市川団十郎などの有名俳優も興行していることや、火災や濃尾地震(明治24年)で焼失・倒壊した後どのように復興したかも明らかにした。『岐阜日日新聞』記事調査から『岐阜地域芝居興行記録一覧稿(明治初年)』をまとめた。今後の岐阜地域の芝居研究の基礎資料となりうるものである。本研究のテーマである岐阜における商業演劇の実態は、先行研究があまり見当たらない。研究初年度の25年度は、先行研究がわずかでもないかを再確認することから初め、研究計画で示したように「劇場」という芝居の「場」の基礎調査をすることに費やした。先行研究の確認については、岐阜の地芝居・地歌舞伎(プロの役者ではなく、その地に住む人々が祭礼等の機会に演じる芝居・歌舞伎)についての先行研究は充実しているのに対し、やはり商業演劇については不毛であった。本研究を遂行する意義を、改めて強く実感した。もちろん、地芝居・地歌舞伎の先行研究から学ぶことも多く、先行研究の確認は有意義であった。劇場の基礎調査としては、まず公になった記録から劇場公演記録を拾うことを優先した。当たった資料は、『岐阜日日新聞』『濃飛新聞』『歌舞伎新報』『岐阜史映画館年表』『明治の演劇』『歌舞伎年表名古屋編』等である。最もこの地について詳しく記載されていると思われる『岐阜日日新聞』は、残念なことに明治期紙面の残存が明治15年7月から12月、明治18年9月以降のみであるため、全貌を明らかにするには不足だが、他の資料で補いつつある。今年度筆者の実施した網羅的な資料調査の前例はなく、岐阜の商業演劇を知る基本的資料になることを自負している。劇場を主たる調査対象としたが、26度に主力を注ぐ岐阜地域の役者についての情報も思わぬところから得られ、次の段階に繋がると自身でも大いに期待している。26年度は、岐阜の伊奈波地域に存在した複数の芝居小屋のうち、大規模な小屋であった末広座と国豊座について集中的に調査をした。史料としては、雑誌『歌舞伎新報』をさらに精査したのに加え、『岐阜日日新聞』から該当記事を拾うことにも時間を費やした(本作業はまだ中途段階である)。現物調査も試み、岐阜県博物館、岐阜市歴史博物館所蔵の史料(鬼瓦、芝居番付)を実際に観察、撮影することも研究に大いに資した。本科研費を得て1年半が経過した段階で、岐阜市立図書館より岐阜に関連するトピックでの講演を依頼され、それまでに調査済の事項を元に講演を行なった(26年10月31日、岐阜市立図書館第32回文学ライブ)。その講演会で元豊田工業高等専門学校教授篠田壽夫氏と知り合い、後日氏から多大なるご教示を得た。その中には、末広座所有者の末裔である国島幹名子氏についての情報もあり、同氏に直接インタビューを試みることもできた。26年度最大の成果であったと考えている。史料調査に加えて、篠田氏のご教示、国島氏へのインタビューを元に、論文をまとめることができた(3月提出済、6月刊行予定)。論文では、岐阜に東京の9代目団十郎、5代目菊五郎、初代左団次が興行に来た際の詳細も記した。査読者からは、中間報告ではあるが、今まで本格的な研究がなかった分野における研究であると高く評価された。本研究では、幕末から明治初期にかけての岐阜の伊奈波地域の芝居の実態を明らかにした。当時の新聞記事(『岐阜日日新聞』等)や雑誌記事(『歌舞伎新報』等)の丹念な探索や、同地域の芝居小屋(末広座)所有者の末裔へのインタビューなどを通し、具体的かつ確実な実態を浮かび上がらせた。成果として、論文2本と興行記録をまとめた冊子を完成させた。論文「岐阜の伊奈波の芝居小屋ー末広座と国豊座ー」では、両座の創立の経緯と、9代目市川団十郎・5代目尾上菊五郎・初代左団次による両座での興行の詳細を明らかにした。論文「岐阜の伊奈波の芝居小屋(2)ー末広座と国豊座濃尾地震後の再築・再興ー」では、前稿で解明できなかった明治24年の濃尾地震後に両座がどう再築・再興されたのかを『岐阜日日新聞』記事を逐次追うことによって浮かび上がらせた。新聞記事等を追った調査結果は公表せず筆者一人の手元に保管するには惜しい成果で、今後の研究の礎となるものであると考え、『岐阜地域芝居興行記録一覧稿(明治初年)』として冊子にまとめた。岐阜地域の芝居については『岐阜県史通史編近代下』(1972)、『岐阜市史通史編近代』(1981)に記載があるが、紙幅に限りがあることもあり、必ずしも十分に記されているわけではない。本成果は、自分自身はもとより、後に続く研究者にも役立つ基礎的な資料であり、岐阜の各地域の芝居小屋名や役者名も記事に記載がある限り全て掲載し、今後の岐阜地域の芝居興行研究の礎となるものであると自負している。

両座では九代目市川団十郎などの有名俳優も興行していることや、火災や濃尾地震(明治24年)で焼失・倒壊した後どのように復興したかも明らかにした。『岐阜日日新聞』記事調査から『岐阜地域芝居興行記録一覧稿(明治初年)』をまとめた。今後の岐阜地域の芝居研究の基礎資料となりうるものである。史料現物調査、末広座末裔の方へのインタビューは、当初の想定していた以上の成果であり、自分でも大いに評価している。一方、芝居小屋の調査と平行、もしくは追って行なう予定であった役者の調査は、若干遅れが生じていると言わざるを得ない。しかし、芝居小屋の研究が想定以上に深みのあるものであると実感しているので、より深めたいと考えている。あくまでも交付当初に想定した「劇場と役者」という点から見れば、「おおむね順調」が妥当である。調査結果を冊子『岐阜地域芝居興行記録一覧稿(明治初年)』にまとめた(2016年3月)。日本近世文学末広座と国豊座についての調査が、血縁者との面談が叶うなど、非常な深みを持つものになっている。両座については断片的な情報が残されているが、『岐阜日日新聞』を丁寧に見ることによって、それらの情報が線で繋がるとにらんでいる。地味な作業ではあるが、この作業を継続する。昨年度は団菊左の岐阜興行に焦点を当てたが、今年度は上方の役者の興行にも目を配りたい。それと平行して、「名古屋役者」たち(あるいは岐阜の地付き役者もいたか)をいささかなりとも明らかにしたいと考えている。本研究は、先行研究・先行調査が見られない岐阜地域の商業演劇の実態を明らかにすることを目的としている。研究初年度の25年度は、劇場を中心に劇場公演状況に努めた。現在も続々とデータを入力しているが、複数の資料をクロスさせることで信憑性の高い実態把握ができること、今までは全く日の目を見ていなかった公演が発掘されるなど、興味深い状況である。特筆すべきは、本研究は芝居をメインとしているが、劇場を探るなかで、芝居以外の見世物(音曲、相撲など)がさまざまに岐阜の地に集まっていたことが分かり、本研究の根本の目的である「岐阜の地域文化の一端を解明する」に寄与することを自覚した。当該年度内に東京方面への調査を追加することを予定していたが、大学業務および家庭の事情によりかなわなかった。また、購入希望の書籍もあるが、高額であり当該年度残額ではカバーできないため購入を見送った。「劇場」という「場」に主力を注ぐ段階から、26年度は「役者」という「人」に焦点を移していきたい。しかし当然のことながら、両者は不可分であり、状況に応じて柔軟に両者を追及していきたい。有望な資料として、岐阜市立博物館所蔵資料を活用したいが、同資料は目録がなくカード検索が必要である(実はカードにも取られていないものすらあるとも聞いている)。ぜひ26年度はこの資料に挑戦したい。25年度は基本情報集積に費やしたため、詳細な分析には至っていない。26年度は集積データの整理と分析を試み、『岐阜大学国語国文学』または『岐阜史学』に研究成果を発表することを強く目標として意識している。次年度は科研費最終年度となるため、上記で断念した調査および書籍購入を考えるとともに、研究成果をまとめて冊子を作成する際に必要な費用の一部として用いたい。残額(1,271円)は、希望物品の購入、旅費ともに不足であり、次年度予算と合わせ物品購入または旅費に当てたいと考えた。上記の通り、26年度予算と合わせて物品購入または旅費として使用する。
口腔上皮細胞を用いたキノコ含有成分による抗菌因子産生促進作用

研究目的:口腔上皮細胞は微生物をパターン認識する自然免疫レセプターを具備しており、リガンド刺激に応じて様々な抗菌因子を産生する。抗菌因子はディフェンシン類の研究が盛んで、口腔上皮細胞に関しても主流となっている。他方、カテリシジン類のCAP-18/LL-37については、近年抗菌因子としてばかりではなく宿主細胞に対する多彩な作用が報告されている。そこで、キノコに含有される成分が口腔上皮細胞のCAP-18/LL-37産生を促す可能性を検討し、食品由来成分を用いた口腔内の生体防御賦活による口腔疾患予防を目的とする。研究方法:キノコ含有成分が口腔上皮細胞に対して、CAP-18/LL-37の産生を促進させるかをリアルタイムPCR法、ELISA法およびWestern blotting法などを駆使して検証した。研究成果:本研究では、キノコ由来β-グルカンが口腔上皮細胞に対して、CAP-18/LL-37の産生を促すことを見出した。しかし、その作用強度は僅かなものであり、病原性口腔内細菌を減少させるほどの結果には至らなかった。そのため、本研究の目的である口腔疾患予防としてはまだ課題が残る。一方、キノコに含まれるビタミンDは体内で化学構造が変換され、活性型ビタミンDとなる。この活性型ビタミンDは口腔上皮細胞に対してCAP-18/LL-37の産生を強く促進させることを見出した。このことから、ビタミンDを摂取することで、口腔内の生体防御を賦活化させ、口腔疾患予防に期待できると考えられる。
ECRプラズマ中の電子速度分布関数と成膜の再現性に関する研究

本研究は,成膜プロセス用電子サイクロトロン共鳴(ECR)プラズマにおいて,反応領域における最も基礎的なパラメータの一つである電子速度分布関数と,成膜の再現性との関係を明らかにすることを目的としている。昨年度は,電子速度分布関数の測定システムの製作および電子速度分布関数解析のためのECRプラズマシミュレーションコードの開発行った。引き続き,本年度は以下の研究を行った。1.電子速度分布関数の測定ラングミュアプローブを自作し,昨年度製作した自動測定システムを用いて,電子速度分布関数の測定を行った。測定に要する時間はデータ解析も含めて数秒程度であり,プラズマの経時変化にも対応できるものであった。アルゴンプラズマで測定を行ったところ,シミュレーションとほぼ一致し,ECRプラズマの特徴である高エネルギー尾部の存在も確認できた。次に,ダイヤモンドライク薄膜生成を前提に,メタンプラズマで測定を行った。スイッチング素子としてフォトMOSリレーを用いて,負バイアス電圧の印加によるイオン衝撃およびプローブ加熱を行い,プローブ汚染の影響を極力軽減した。しかし,測定データの再現性に問題があり,測定システムのさらなる改善が必要である。2.電子速度分布関数の形成機構の検討最近,プロセスプラズマにおいても,ECR加熱以外の加熱機構,すなわち高域混成共鳴(UHR)加熱がプラズマパラメータに大きな影響を与え得ることが指摘された。そこで,本研究で開発した計算コードを用いてシミュレーションを行った結果,密度が10^<11>cm^<-3>程度以下のプラズマでは,周辺部でUHR加熱が起こり易く,電子速度分布関数にも大きな影響を与える可能性を示した。この研究成果は,第2回プラズマ表面工学に関するアジア・ヨーロッパ国際学会で発表し,また,応用物理学欧文誌(JJAP)や米国応用物理学会誌(JAP)に掲載となった。一般に,ECRプラズマ中の電子速度分布関数は,ECR加熱機構や反応性プラズマ中の電位分布等により複雑化されるため,精度の高い測定と理論的解釈が不可欠となる。本年度は,以下の研究を行った。1.電子速度分布関数の測定システムの製作測定システムとして,ラングミュアプローブを自作し,パーソナルコンピュータを用いた自動測定システムを開発した。ただし,反応性プラズマ中でのプローブ測定は,プローブがプラズマに与える擾乱や,逆にプローブが反応性ガスに汚染される等の問題がある。そこで,前者に対しては,アルゴンプラズマでレーザートムソン散乱法により得たデータとの比較を行い,測定システムの較正を行った。後者に対しては,負バイアス電圧の印加によるイオン衝撃とプローブ加熱により,汚染の影響を軽減した。2.電子速度分布関数解析のためのECRプラズマシミュレーションコードの開発マイクロ波伝播とプラズマの生成,輸送をセルフコンシステントに解き,その結果として電子速度分布関数をシミュレートするコードを開発した。アルゴンプラズマにおいて,レーザートムソン散乱法により得たデータとの比較を行ったところ,本コードは実験値をよく再現する結果を得た。この研究成果は,第4回反応性プラズマ国際会議で発表され,応用物理学欧文誌(JJAP)に掲載予定となった。
アジア地域におけるRC構法とその教育に関する国際比較研究

本年度は先ず前年度の研究成果を踏まえ、国際的な建築活動を行なう際に重視すべき構工法を決める与条件を考察、分析した上、それぞれの与条件とそれに対応する構工法の要素との関係図を作成し、さらに構工法の調べ方を一つのアプローチ図表に纏めた。主な研究結果は次の4点がある。1)躯体構法について、地震力の扱い方は主体構造形式の選択だけではなく、各構造部材の構法の設計にも影響を与える重要な与条件である。地震力を考慮しない国々において同一主体構造形式であれば構法の共通点が多い。2)躯体工法の選択について、材料と人件費のコストパフォーマンス及び国の政策が重要な与条件であり、各部位構工法の選択について、地理環境及び生活習慣が重要な与条件である。3)躯体工法は各国で定着されていることが明らかになった。躯体工法は各国の基準法、設計基準又は仕様書から把握することができる。4)各部位構工法と工種別構工法について、各国とも仕様書レベルでは定めがあるが、新しい構工法の採用については厳しい制限がない。中国、韓国、シンガポール、香港、台湾、日本の6カ国・地域について、大学における構工法教育の実態をインタビュー調査、資料調査で明らかにした。また、構工法関連科目の授業内容を比較し、各国間の共通点と相違点を明らかにした。最後に、中国、韓国、シンガポール、日本の4ヶ国において構工法教育が構工法の採用に与える影響を考察した。主な研究結果を次の5点に纏める。1)日本以外の各国では建築デザインと土木のエンジニアリングはそれぞれ独立の専攻として設けられている。2)全ての大学が構法関連科目を設けており、設置学年は2、3年次が多い。3)躯体構法、各部位構法を総合的に取上げる科目は各国とも必修とされており、構法計画は必修と選択の両方がある。4)建築計画専攻では、RC工法が選択科目とされる国がある。5)各国とも本国で使用されている構工法、特に工法を重点的に講じており、構工法教育の面では建築生産国際化への対応が遅れている。本年度はまず予備調査で収集したアジア諸国RC構法関連の各種学術資料、教材・教科書及び建築基準・仕様書に基づき、RC構法の分類と考察要素を整理した。それから各種具体的な構法に対し分析要素をまとめ、RC構法の要素分析方法体系を構築した。さらに中国、韓国、シンガポール、マレーシア、日本の5カ国でインタビュー調査及び建設現場調査を実施し、前述RC構法の要素分析方法体系を用い、各国RC構法の実態をそれぞれ分析要素毎にまとめた。最後に各国間の比較を行い、RC構法の共通点と相違点を明らかにした。本年度の主な研究結果は次の4点に要約できる。1.各国でよく用いられる主体構造形式とその特徴を判明した。ラーメン構造は各国において最も広範に用いられる構造形式で、非耐震設計地域と耐震設計地域におけるラーメン構造の構成形態の差異、耐震設計を行う国々の間の共導性、耐震設計を行わない国々の間の共通性を把握できた。2.躯体の各構成部位の構法を断面形状や配筋など分析要素毎に国別に明らかにした。梁や床など水平部材の構法は各国間で共通点が多い、柱や壁など鉛直部材の構法は各国間で相違点が多いなど、各国間の比較考察も行い、共通点と相違点を把握できた。3.躯体の各構成部位がよく用いる構成材料・施工方法を国別に明らかにし、さらに各国の建設産業組織構成と体制が構成材料・施工方法に与える影響を分析した。4.オフィスビルと集合住宅がよく用いる内外装仕上げ構法の種類及び特徴を国別に明らかにした。各国間仕上げ構法種類の差異は、主に内壁と床に集中している。各種仕上げ構法について、取付け方、層構成及び使用する仕上げ材の材質、金物の材質、下地の材料などは各国間で共通性が高い。

2)全ての大学が構法関連科目を設けており、設置学年は2、3年次が多い。3)躯体構法、各部位構法を総合的に取上げる科目は各国とも必修とされており、構法計画は必修と選択の両方がある。4)建築計画専攻では、RC工法が選択科目とされる国がある。5)各国とも本国で使用されている構工法、特に工法を重点的に講じており、構工法教育の面では建築生産国際化への対応が遅れている。
肺の成長、発育、老化に伴う胸膜組織の変化に関する研究

成長、発育、加齡に伴って肺には著明な形態変化が認められるが胸膜に生ずる変化については不明である。そこで、本研究では、1)マウスを用いて成長、発育期および老齢期に生ずる胸膜表面構造、および、2)ラットにカラゲニンによる急性胸膜炎を作成し、炎症に伴う胸水のサイトカインの変化について検討した。1)加齡に伴う胸膜表面構造の変化生後1日齡より30ヶ月齡までのマウスを用いて臓側胸膜を走査電顕により観察した。胸膜中皮細胞の微絨毛は1週齡より密度が増加。1ヶ月齡でピーク(安定期)に達する。30ヶ月齡では脱落が多く、不整となった。像側胸膜にリンパ管開口部とみられるstoma様構造がみとめられた。2)カラゲニンによる急性胸膜炎ラットの右側胸腔内にカラゲニンを単回投与し急性胸膜炎を作成した。胸水は投与後3日目でピークに達し以降、減少、7日目で消失した。細胞数および蛋白量もこれに平行して変化した。IL-8、INF-γは投与1日目にピークとなり、以後、減少した。特徴的なことは気管支肺胞洗浄液中にも胸膜炎と平行した変化がみられることである。しかし、マクロファージの増加がみられ、INF-γが検出されなかったことは特徴的であった。胸膜は呼吸器系諸臓器の一部であるが、時には全身疾患の部分病態としての変化がみられる場である。また胸水の産生、吸収という固有の臓器としての性格を持つ。臓側胸膜表面構造の加齢にともなう形態学的変化について検討を行った。[方法]C57 Blackマウス(雄)を生後1日、1週、2週、4週、3カ月、6カ月、12カ月、18カ月、24カ月、30カ月に分類し、走査電顕により胸膜表面の形態の加齢にともなう変化を検討した。[結果]生直後には、わずかであった胸膜中皮細胞のmicrovilli(MV)は生後1週ぐらいから密度を増し、生後1カ月ほどでプラトーに達する。しかし、生後24カ月を過ぎた老年期では部分的に脱落し疎らとなり、MV自身も細く不整となった。[考案]臓側胸膜表面の加齢変化を検討した。胸膜中皮細胞のMVに著明な加齢変化が観察された。MVの機能は不明である。MVは胸膜中皮細胞の活動機能に応じて密度を増すとされている。肺組織の加齢変化と平行して胸膜中皮細胞の活動機能が低下し、老年期でMVの脱落、退行変性が生じることが示唆された。成長、発育、加齢に伴って肺には著明な形態変化が認められるが胸膜に生ずる変化については不明である。そこで、本研究では、1)成長、発育期および老齢記に生ずる胸膜表面構造の変化について検討し、2)胸膜病変としてはカラゲニンによる急性胸膜炎を作成し、胸水構成分の変化、について検討した。1)加齢に伴う胸膜表面構造の変化生後1日齢より30ヶ月齢までのマウスを用いて臓側胸膜を走査電顕にて観察し、以下の知見を得た。(1)出生直後は、わずかであった胸膜中皮細胞の微絨毛(MV)は、1週齢より密度を増し、1ヶ月齢では200300(/μm^2)に達する。しかし、30ヶ月齢の老年期ではMVは部分的に脱落し、MVそのものも不整となった。(2)臓側胸膜表面には生後2週齢頃より中心部にMVが粗なstoma様の構造の集簇が認められた。加齢とともに周堤が隆起し、中心部に陥凹が著明となった。

胸水中の細胞数は、3日で最高値に達し、気管支肺胞洗浄液(BALF)でも同様であった。細胞分画は胸水では多核白血球が主体であったのに対しBALFではマクロファージが主であった。蛋白量は胸水中では1日目がピーク以降漸減、しかしBALFでは漸増した。胸水およびBALF中のIL-8は1日目にピークを、また以降、漸減。INF-γも同様であったが、BALFでは検出されたなかった。以上よりカラゲニン急性胸膜炎モデルは胸膜病変により二次的に肺内に反応性変化が生ずるが必ずしも胸膜病変とは平行するものではなかった。
経時的に呈示されるオブジェクトのカウンティング神経機構

人間を含む動物は数の認識や簡単な計算が可能であることが報告されており、共通の数の認知機構を所持していることが提唱されている。サルでこのことを行動心理学的に検証した。実験では左右の操作子の数的道具の操作により視覚対象の個数の増減が可能である。指示された数的操作を道具により行なう課題(指示課題)、と目標とする数まで与えられた数を操作する課題(目標指向的課題)を遂行させた。行動解析の結果、サルは指示課題、目標指向的課題を学習できた。目標指向的課題では数の選択率は数が大きくなる程、正解率が低くなった。左右の道具と数的操作の関係を逆転時、結果から道具を切り変え目的とする数に近づく正しい操作を行うことができた。さらに、左右の道具と数的操作の関係を逆転すると、道具と数的操作の関係を学習した。これまで、数の認知に関する細胞活動での研究はいくつか報告されている。例えば、申請者らは、自らが行う運動回数のカウンティングに上頭頂小葉が関与していることを明らかにした。一方、スクリーンに呈示されたシンボルの数を認知する課題でNiederらは前頭前野の細胞活動を調べ、数の認識に前頭前野が関与していることを示した。さらに申請者らはサルが連続動作課題をあらかじめ決められた試行回数でのスケジュールで遂行している時の細胞活動を検討した結果、前補足運動野において、バイナリー符号化様式で行動の試行回数をモニターしていることを示唆する細胞活動があることを示した。興味ある事は、それらの細胞の半数は一連の運動シークエンスの奇数回数の試行時に活動し、残りの半数は偶数回数の試行時に活動を示すことを明らかにした。このような細胞活動はコンピューターなど二進法カウンティング機器で広く使われている動作原理と似ている。この細胞活動は前補足運動野において数多く認められたが、補足運動野および一次運動野ではほとんど見られなく、前補足運動野が試行回数の認知に関与していることを示した。これまでの数の認知に関する研究は、主に視覚情報に基づいて数の大小についての判定を行わせる課題がほとんどであるが、ここで申請者が計画しているような、経時的に呈示された事象の回数が脳のどの部位で、どのような神経機構で認知されるのかは全く解明されてない。申請者は前頭葉、頭頂葉を主たる研究対象部位としてこのプロジェクトを推進している。研究では、まず外界に呈示された視覚、聴覚および振動覚刺激の回数の認知が脳のどの部位でどのような神経活動により支えられているのかを明らかにする計画である。現在、1頭のサルにカウンティング課題を学習させ、細胞活動記録のための手術ができる状況になっている。近年、数の認知に関する細胞活動での研究は前頭前野、頭頂葉において主に研究されている。例えば、申請者らは、自らが行う運動回数のカウンティングに頭頂皮質が関与していることを明らかにした(Sawamura, Shima & Tanji, Nature 2002, J.Neurophysiol.2010)。一方、スクリーンに呈示されたシンボルの数を認知する課題でNiederらは前頭前野の細胞活動を調べ、数の認識に前頭前野が関与していることが示されている。申請者らはサルが連続動作課題をあらかじめ決められた試行回数でのスケジュールで遂行している時の細胞活動を検討した結果、前補足運動野において、バイナリー符号化様式で行動の試行回数をモニターしていることを示唆する細胞活動があることを示した。このような細胞活動はコンピューターなど二進法カウンティング機器で広く使われている動作原理と似ている(Shima & Tanji, J.Neurosci.2006)。これまでの数の認知に関する研究は、主に視覚情報に基づいて数の大小についての判定を行わせる課題がほとんどであるが、ここで申請者が計画しているような、経時的に呈示された事象の数が脳のどの部位で、どのような神経機構で認知されるのかは全く解明されてない。研究では、まず外界に呈示された視覚刺激の数の認知が脳のどの部位でどのような神経活動により支えられているのかを行動学的解析から明らかにする。

日本サルにカウンティング課題を学習させ、大脳前頭葉、すなわち前頭前野、運動前野および補足運動野から細胞活動記録を行うと同時に、数の認知に関するサルの認知行動データの解析を行なった。これまでに、様々な種の動物において近似的に数の認識や簡単な計算が可能であることが報告されており、人間を含む動物は種を超えた共通の数の認知機構(近似的数表現)を所持していることが近年、唱えられている。また、動物の多くの種において、棒や石などの簡単な道具の使用が可能であるが、動物が数のような高次の認知的対象を道具により操作したという報告は未だないのが問題点である。この問題点を解決するために、我々はサルに対して数的操作を行なう道具を導入し、行動心理学的に検証した。方法として、数的道具は左右の操作子からなり、それぞれの道具を操作することによりコンピューター画面上の視覚対象の個数の増減が可能である。左右の道具と個数の増減の関係は一定試行数ごとに変換した。これらの道具により、(1)指示された数的操作を道具により行なう課題(指示課題)、(2)目標とする数まで与えられた数を道具により操作する課題(目標試行的課題)を2頭のサルに訓練した。行動解析の結果、指示課題、目標指向的課題におけるサルの正解率はそれぞれ96%、77%とチャンスレベルより優位に高かった。また、数以外の視覚的特徴(面積、密度、配列等)を変えても正解率は変化しなかった。目標指向的課題におけるサルの数の選択率は数が大きくなる程、正解率が低くなる近似的な結果を示した。左右の道具と数的操作の関係を逆転するとサルは報酬を減ずることなく、操作結果から道具を切り変え目的とする数に近づく正しい操作を行うことができた。さらに、左右の道具と数的操作の関係を逆転した後、他方の課題に変更した際、道具と数的操作の関係は他の課題に伝播した。今回の実験において、サルは数的操作を行なう目的で目標指向的に道具を使用できることが明らかとなり、その行動は状況に即した臨機応変な行動であった。