hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昆虫細胞培養系を利用した発現クローニングベクター開発のための基礎研究

本研究では、昆虫培養細胞を利用した真核生物遺伝子発現クローニングベクター系の開発に必要な基盤技術の確立を目的として、バキュロウイルスベクター発現系についてはウイルスDNAをヘルパーとした発現クローニング用プラスミドベクターの構築、また、ショウジョウバエS2細胞発現系については、ピューロマイシン耐性遺伝子(pac)を同時発現する発現クローニング用プラスミドベクターの構築を行い、以下の知見を得た。1.バキュロウイルスベクターに関しては、ポリヘドリンプロモーターを利用して作製した発現クローニングベクターpBM/Hpa(約5.8kbp)に外来遺伝子を挿入し、野生型ウイルスDNAとともにカイコ培養細胞BmN4にコトランスフェクションした結果、外来遺伝子の発現は確認できたが、ウイルス感染により細胞が崩壊したので発現クローニングには至らなかった。2. S2細胞に関しては、pac遺伝子同時発現ベクターに緑色蛍光タンパク質遺伝子を導入したpDhspGFP(pac^+)のトランスフェクションによる形質転換細胞S2(+GP)とpDhspGFP(pac^-)とpDhsp(pac^+)のコトランスフェクションによる形質転換細胞S2(+G,+P)の蛍光強度を測定し比較した結果、S2(+GP)の蛍光がS2(+G,+P)を大きく上回っており、同時発現ベクターの使用は発現クローニングにおける検出感度を高めるのに有効であることが判明した。一方、大腸菌のβ-ガラクトシダーゼ遺伝子を挿入したpDhspLacZ(pac^-)とpDhsp(pac^+)のコトランスフェクションの結果から、一度の発現クローニングにおいてスクリーニング可能なライブラリーの規模は、コトランスフェクションの場合には、10100クローンの間に設定するべきであると判断された。今後、これらの知見に基づき、効率的なスクリーニング技術の開発を行う。本研究では、昆虫培養細胞を利用した真核生物遺伝子発現クローニングベクター系の開発に必要な基盤的技術の確立を目的とし、バキュロウイルスベクター発現系についてはウイルスDNAをヘルパーとした発現クローニング用プラスミドベクターの構築、また、ショウジョウバエS2細胞発現系については、ピューロマイシン耐性遺伝子(pac)を同時発現する発現クローニング用プラスミドベクターの構築を行い、以下の知見を得た。1.バキュロウイルスベクターに関しては、カイコ核多角体病ウイルス(BmNPV)のトランスファーベクターpBM030(約11.4kbp)から、ポリヘドリンプロモーターとポリA付加シグナル及びその間のクローニングサイトを含むHpaI断片を切り出し、それをpBluescriptIIにクローニングして、発現クローニング用プラスミドpBM/Hpa(約5.8kbp)を作製した。pBM/Hpaに外来遺伝子(IHNVの表面糖タンパク質及びヌクレオカプシド遺伝子)を組込み、BmNPV DNAとともにリポフェクション法によりカイコ培養細胞BmN4にコトランスフェクトした結果、細胞中で外来遺伝子の発現が確認され、また、培養上清から組換えウイルスが得られた。2.S2細胞に関しては、ヒートショックプロモーターとポリA付加シグナル及びその間にクローニングサイトを含む2種類の発現クローニング用プラスミドpDhsp(pac^+)とpDhsp(pac^-)を作製し、それぞれに緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子を挿入し、pDhspGFP(pac^+)とpDhspGFP(pac^-)を構築した。前者は単独で、後者はpDhsp(pac^+)とともにS2細胞へリポフェクション法でトランスフェクトした結果、いずれの場合にもピューロマイシン耐性細胞が得られた。サザンハイブリダイゼーション及びウエスタンブロット分析により、pDhspGFP(pac^+)単独トランスフェクションで得られた耐性細胞に、より多くのGFP遺伝子及びその産物が存在することが判明した。

本研究では、昆虫培養細胞を利用した真核生物遺伝子発現クローニングベクター系の開発に必要な基盤技術の確立を目的として、バキュロウイルスベクター発現系についてはウイルスDNAをヘルパーとした発現クローニング用プラスミドベクターの構築、また、ショウジョウバエS2細胞発現系については、ピューロマイシン耐性細胞(pac)を同時発現する発現クローニング用ブラスミドベクターの構築を行い、以下の知見を得た。1.バキュロウイルスベクターに関しては、昨年度構築した発現クローニングベクターpBM/Hpaと野生型ウイルスDNAをコトランスフェクションしたカイコ培養細胞BmN4のスクリーニングを行ったが、ウイルス感染細胞の崩壊により発現クローニングを断念せざるを得なかった。2. S2細胞に関しては、昨年度作製したビューロマイシン同時発現ベクターに緑色蛍光タンパク質遺伝子を導入したpDhspGFP(pac^+)のトランスフェクションによる形質転換細胞S2(+GP)とpDhspGFP(pac^-)とpDhsp(pac^+)のコトランスフェクションによる形質転換細胞S2(+G,+P)の蛍光強度を測定し比較した結果、S2(+GP)の蛍光がS2(+G,+P)を大きく上回っており、同時発現ベクターの使用は発現クローニングにおける検出感度を高めるのに有効であることが判明した。一方、コトランスフェクション法に関しては、大腸菌のβ-ガラクトシダーゼ遺伝子を挿入したpDhspLacZ(pac^-)とpDhsp(pac^+)の量比が1:1あるいは1:10ならば、検出可能な発現量の形質転換細胞が得られるが、1:100ではほとんど検出不可能になるため、一度の発現クローニングにおいてスクリーニング可能なライブラリーの規模は、10100クローンの間に設定するべきであると判断された。今後、これらの知見に基づき、効率的なスクリーニング技術の開発を行う。
川崎病の後遺症とその遠隔期死亡例に関する臨床病理並びに実験病理学的研究

緒言:川崎病は急性期死亡が減少したが、冠状動脈病変が残存し、心不全にて急死する症例があとを絶たない。今回は、本症後遺病変としての冠状動脈の血栓性閉塞後の再疎通血管の走行や、閉塞部前後の冠状動脈の関連を調べた。また、冠状動脈周囲や再疎通血管内腔からの栄養血管について検討した。方法と材料:冠状動脈瘤形成があり瘤部の血栓閉塞後再疎通を来した症例のうち、再疎通血管が動脈様構造をみた16例。一部の例では連続切片作成し、冠状動脈瘤内閉塞部を画像解析装置にて立体再構築を行った。結果:1)再疎通血管の部位別発生頻度はLCAよりもRCAに多い。LCAではLCXに多発する傾向にある。2)冠状動脈瘤閉塞部内再疎通血管と前後の冠状動脈との関連性は(a)中枢側の冠状動脈では細胞線維性求心性内膜肥厚があるが内腔は一つである。(b)動脈瘤内に3本から6本となり、その後再び一本の動脈に戻るのを基本としている。動脈周囲から閉塞部に進入し末梢に達するものは一例のみであった。3)連続切片で立体構築像を画像解析で見ると閉塞部内の複数再疎通血管が分枝あるいは合流している事が解った。4)再疎通血管は、細胞密度に乏しく線維内膜肥厚が新生し内腔は開存例が多い。再疎通血管内に血栓形成は見たことがない。少数例ながら浮腫性細胞線維性内膜肥厚により内腔の狭窄、閉塞に陥る血管も認めた。5)冠状動脈外膜側では内膜に進入する少動脈様の構造と、スリット状の2種ある。6)外膜側にある約300μの動脈が屈曲しつつ閉塞冠状動脈動脈瘤内入り、幼弱な壁構造を呈するが、下行して再び冠状動脈分岐をして閉塞内に進入したものという考え方も成立ち興味ある所見であった。
正しい歩行姿勢とO脚(ガニ股)改善が腰痛軽減につながる歩行訓練システムの開発

1、目的職場環境の情報化に伴い、デスクワークの増加と共に悪い姿勢を長期継続することが増え、腰痛などの疾患率が増している。また、これまでの先行研究で、脚力の左右差やO脚等、歩行姿勢の悪さが腰痛の一因となっていることが分かっている。良い歩行姿勢では効率的に歩行することができ比較的腰痛になりにくいが、O脚(ガニ股)歩行では横方向に力が分散して効率の悪い歩行となり、これから派生する負荷が腰痛の主要因になっていると考えられる。日頃から歩行姿勢に注意している人と比べて漫然と歩いている人は腰痛になるリスクが多くなると考えられる。本研究は、歩行姿勢やO脚(ガニ股)歩行の矯正による腰痛軽減のための歩行訓練システムの開発を目的とする。2、実施計画歩行姿勢に何等かの問題があり、改善を要する5名を被験者に選出した。日常の歩き方、O脚(ガニ股)、両足を平行になるよう意識した歩行の3通りの歩き方で比較した。ガニ股防止には両膝周りの筋肉強化が重要と考え、膝にサポーターを装着して、装着の有無で効果を調べた。最後に腰に付けたセンサーで歩行姿勢のデータ解析を行った。3、成果歩行姿勢やO脚(ガニ股)を改善し、腰痛軽減に貢献できる歩行訓練システムを検討した。サポーターの効果を引き出すためには、歩行姿勢のクセを見極めて上手く使わないと逆効果になることがわかった。センサーにより腰の動きをグラフ化して検証できるので日頃から歩行姿勢改善に前向きに注意がいくようになった。しかし、腰痛軽減の効果を得るには長期にわたる経過観察が必要である。日頃から正しい歩行姿勢の意識を持つ事が大事であることが示唆された。近年は、高齢者による転倒およびそれに起因する外傷、心理的影響、医療費負担増に伴う社会福祉費の高騰が深刻な問題となっている。今後は、高齢者の平均寿命を伸ばすだけでなく、国民の健康寿命を伸ばす機器の開発へと展開する予定である。
バイリンガル音声合成を用いた英語における日本語アクセントの強度と発話理解度の検証

本年度は、これまでの第二言語音声習得とその評価の研究を踏まえ、deep-learning-based speech synthesisを使い、実際に外国語訛の強さの度合いを制御した多言語音声合成を使い、アメリカ英語訛の度合いを制御した日本語音声を合成したものを使って、知覚実験を行った。日本語と英語のバイリンガル話者一人が、双方の言語の訛のない日本語と英語を発話したものを使い、DBLSTM-baseの音響モデルを訓練した。このバイリンガル話者の録音音声を使い、分節音の長さやピッチ曲線を測定し、それを基に自然な韻律の合成発話を生成し、自然音声と合成音声の特性を併せ持った音声を生成した。本実験では、日本語と英語の分節音で調音が明らかに異なるもの、つまり異音の音質が異なるもの、かつ、英語母語話者の日本語学習者の発話エラー分析から、発音の間違いが多いと報告されている子音を抽出し、日英バイリンガル一人の話者の発話音声をもとに、分節音を置き換えた。分節音は、ラ行の子音(J歯茎弾き音→E後部歯茎接近音)、「シ」の子音(J無声歯茎硬口蓋摩擦音→E後部歯茎摩擦音)、ザ行子音(J歯茎破擦音→E歯茎摩擦音)、「ジ」の子音(J有声歯茎硬口蓋破擦音→E硬口蓋歯茎破擦音)を用いた。合成音した日本語音声を、クラウドソースを使い131人の日本語話者が、分節音の正確さ(5段階のリッカート尺度)と英語訛の度合い(7段階のリッカート尺度)を判定した。日本語の発話の刺激音は77%が外国語訛がないと判断された。音素に関しては、/r/の音質が外国語訛の判断に与える影響が非常に大きく、接近音の度合いが23%を超えると「アメリカ人の発話」と判断される割合が圧倒的に高かった。つまり、日本語話者は、自分たちが英語の分節音の発音で苦手とされる音素の発音に気づいていて、音質の違いに敏感に反応していることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2015年度は主に日英語バイリンガル音声合成のための(1)日本語話者の英語音声の分析と、(2)日英語バイリンガル話者の日本語および英語の音声発話収録を行った。昨今の大規模音声コーパスで、大勢の話者の自然発話に近い音声データの分析が可能となったので、音声コーパスを用い改めて日本語話者の英語発話の分析を行った。その結果、従来から指摘されている/l/-/r/, /b/-/v/, /s/-/th/などの子音の発音の間違いは必ずしも双方向に間違いが起きているのではなく、/l/の代わりに/r/, /v/の代わりに/b/と方向性があることが分かった。また、日本語訛の研究は子音の間違いについての研究が多いが、間違いの2/3は母音の音質と挿入であり、今後の日本語訛の研究の方向を見直す必要があることが分かった。日本英語バイリンガル話者の音声収録は、当初日本語とイギリス英語のバイリンガル話者の音声を元に作成する予定であったが、収録に適する話者が見つからなかったため、日本語とアメリカ英語のバイリンガル話者の発話を元に作成した(「現在までの進捗状況」の欄参照)。この音声収録にあたり、数人の日米バイリンガル話者の発話を録音し、日本人とアメリカ人を被験者にネイティブ度の判定を行ったが、音声発話に関しては、両言語の完全なバイリンガルと判断された話者はいなかった。どの話者もどちらかの言語のほうが強く、日本語が完ぺきと判断された話者一名の英語はアメリカ人には非母語話者と判定された。また100%アメリカ人と判定された話者一名の日本語は非日本語母語話者と判定された。この結果は、追加実験をしたのち、学会で発表する予定である。母語話者の判定で、日英語とも分節音の発音は完璧だが、イントネーションやリズムなど韻律面で違和感があるという指摘が少なからずあった。この結果を踏まえ、バイリンガル音声の合成の修正を行った。日本語と英語のバイリンガル音声のネイティブ度の判断を、研究協力者のいるイギリスで行うことになっているので、日本語とイギリス英語のバイリンガル話者を多方面にわたり探したが、声の質、話し方等で、条件に見合う話者を日本で見つけることができなかった。結局、日本語とアメリカ英語のバイリンガル話者で条件に見合う話者を見つけることができ、バイリンガル合成音を作成することができたが、条件に合う話者を探すために、オーディションを含めてかなりの時間を費やしたため、合成音作成まで、予定よりも時間がかかってしまった。今年度は、世界英語を踏まえ、日本語訛の英語の汎用性という観点から、日本語訛の英語の問題点を検証した。日本語訛の英語を検証するにあたり、対英語話者とのコミュニケーションだけでなく、母語の異なる英語学習者同士のコミュニケーションにおいて、日本語訛の英語はどう聞こえるのか、日本語話者自身の評価とどう異なるのか、日本語訛の英語の何が問題なのか、さほど問題にはならない点は何なのかを考慮した。発音の問題は、分節音を中心に、音節構造やリズム、イントネーションなどの韻律の問題も含めて、話者の英語レベルとの関連を多角的に考察した。その結果を分析し、バイリンガル合成音を作成する際の文節音や単語の選定の指針とするためである。

日本語話者の英語の発音は、英語レベルの評定が非常に高い日本語話者の英語発話でも、/l/-/r/や有声の"th"の子音と/z/などの子音の間違いは皆無とはならず、一定の割合で起きていた。また子音よりも/i/-/I/等tense-laxの母音の音質に関わるエラーの数が圧倒的に多かった。分節音のエラーは一定の率で起きていたが、英語の評定が上がるに従って、音節構造や発話リズムともかかわる母音の挿入は少なくなった。これらの日本語訛の英語発話を、英語母語話者5名、日本語母語話者4名、その他の言語(韓国語、広東語、スペイン語、中国語、ドイツ語、パンジャーブ語、フランス語、ベトナム語、ポーランド語)のL2英語話者(英語音声学または音声学の専門家)が、流暢さ、韻律、分節音の正確さ、どれだけ母語話者の発音に近いかを判定した。結果としては、母語が異なっても、英語の評定値に大きな差は見られなかったが、これは評定者が専門家であるため、受けてきた教育・訓練に差があまりないからであろうと推測される。これらの評定を元に、通じる英語の発音境界を、日英語のバイリンガル合成音を用いて、様々な母語話者を対象に知覚実験を行っていく予定である。海外協力者との打ち合わせで、バイリンガル合成音を使った知覚実験は子音のみで行うことにし、準備を進めてきた。しかし、スペインの協力者からスペインにおける最新の研究結果の情報と、学会発表時に受けたコメントや査読者からの指摘を受けて、た知覚実験は、子音だけでなく母音も含める必要があると判断し、新たにバイリンガル話者の発話から母音を合成したものを含めて実施する必要が生じたため、実験の開始が遅くなった。本年度は、これまでの第二言語音声習得とその評価の研究を踏まえ、deep-learning-based speech synthesisを使い、実際に外国語訛の強さの度合いを制御した多言語音声合成を使い、アメリカ英語訛の度合いを制御した日本語音声を合成したものを使って、知覚実験を行った。日本語と英語のバイリンガル話者一人が、双方の言語の訛のない日本語と英語を発話したものを使い、DBLSTM-baseの音響モデルを訓練した。このバイリンガル話者の録音音声を使い、分節音の長さやピッチ曲線を測定し、それを基に自然な韻律の合成発話を生成し、自然音声と合成音声の特性を併せ持った音声を生成した。本実験では、日本語と英語の分節音で調音が明らかに異なるもの、つまり異音の音質が異なるもの、かつ、英語母語話者の日本語学習者の発話エラー分析から、発音の間違いが多いと報告されている子音を抽出し、日英バイリンガル一人の話者の発話音声をもとに、分節音を置き換えた。分節音は、ラ行の子音(J歯茎弾き音→E後部歯茎接近音)、「シ」の子音(J無声歯茎硬口蓋摩擦音→E後部歯茎摩擦音)、ザ行子音(J歯茎破擦音→E歯茎摩擦音)、「ジ」の子音(J有声歯茎硬口蓋破擦音→E硬口蓋歯茎破擦音)を用いた。合成音した日本語音声を、クラウドソースを使い131人の日本語話者が、分節音の正確さ(5段階のリッカート尺度)と英語訛の度合い(7段階のリッカート尺度)を判定した。日本語の発話の刺激音は77%が外国語訛がないと判断された。音素に関しては、/r/の音質が外国語訛の判断に与える影響が非常に大きく、接近音の度合いが23%を超えると「アメリカ人の発話」と判断される割合が圧倒的に高かった。つまり、日本語話者は、自分たちが英語の分節音の発音で苦手とされる音素の発音に気づいていて、音質の違いに敏感に反応していることが分かった。
日仏におけるブラジル人女性移民の生活世界の比較研究

本研究の目的は、日本あるいはフランスへ移住したブラジル人女性を事例に、女性移民が生活世界を構築する過程について明らかにすることである。平成30年度は4月から3月に亘り、フランスで調査を実施した。この長期調査では、特にキャリア形成に焦点をあて、フランスで「移民の仕事」として捉えられている「ケアワーク」に従事した経験のあるブラジル人女性に対しインタビューを行った。インタビューでは、ケアワークでの実績やケアワーカーを対象とした講座の受講がよりよい条件での雇用や他の職種への転職へと結びついているかをたずね、移民の職業選択やキャリア形成がどのような条件によって可能となるのかを考察した。また、先行研究およびブラジル人コミュニティで活動する3団体(ブラジル人女性への支援を目的とする2団体、ポルトガル語での礼拝を行う教会)へのインタビューを通じ、ブラジル人女性のフランスへの移住形態やコミュニティ内での相互扶助の有無などを調査した。このほか、家事労働者を中心に移民労働者の支援を行う労働組合の職員にもインタビューを行った。労働者としての権利の移民への周知や、フランス語をはじめとする職業訓練について話を聞いた。老人科を専門とするフランス人医師と科の秘書にもインタビューを行い、フランスにおける老人科の役割、ケアワークに携わる移民労働者の実情について話を聞いた。「移民の仕事」の評価できる点として、インタビューをしたブラジル人女性はフランス語力の向上とフランス社会の理解促進を挙げていた。日本でブラジル人女性の多くが携わる工場での労働とは異なり、サービスの受け手であるフランス人と常に接触するためである。語学力を基盤にして他職種へ転職し、その転職先でフランスでは労働者が受ける権利として提供されている職業訓練を活用して専門性をさらに高めたり他職種へ転職する事例も見られた。平成30年度は所属研究機関の長期学外研究制度を利用したため、11ヶ月に亘るフランスでの現地調査が可能となった。インタビューは、「ケアワーク」に従事した経験があるブラジル人女性に対しては23人、ケアワークへの従事経験がないブラジル人女性には7人、に行うことができた。このほか、家事労働者を中心に移住女性労働者の支援を行う労働組合の職員、老人科を専門とするフランス人医師と科の秘書にもインタビューを行った。労働者としての権利の移民への周知や、フランス語をはじめとする職業訓練について、フランスにおける老人科の役割、ケアワークに携わる移民労働者の実情について話を聞くことができた。今後の計画としてはまず、在日ブラジル人の新たな職業選択の事例として、またフランスのブラジル人ケアワーカーと比較するためにも、日本でケアワークに従事するブラジル人についての調査を進める。「ケアワーク」は現在、「外国人材の活用」が日本政府によって検討されており、在日ブラジル人を対象とした介護の講座や介護分野の日本語講座も開催されている。在日ブラジル人の職業選択肢の一つになりつつあるケアワークを通じて、在日ブラジル人の職業選択やキャリア形成がどのような条件によって可能となるのかを考察したい。なお、インタビューはこれまで、介護に従事した経験を持つブラジル人女性6人、男性1人に対して行っている。平成31年度は引き続き、インタビューを行う。この「ケアワーク」という職業に焦点をあて、在日ブラジル人のキャリア形成をテーマに新たな研究計画を立て、令和2年度の科研費に申請する。また、平成31年度中に学術誌への論文の投稿を行い、本研究成果を発表したい。フランスにおけるブラジル人女性移民の生活世界について、研究初年度である平成28年度の目標は、ブラジル人女性をとりまくフランスとブラジルのジェンダー規範、階層構造および職業構造、フランスにおけるブラジル人移民の法的地位などの把握することであった。そこでまず、フランスにおいてブラジル人女性が位置づけられる社会階層やその階層を決定づける要因の一つである労働力の確保のためのフランスの移民政策の変遷を、先行研究をもとに整理した。しかしながら、こうした移民政策のもとでブラジル人女性移民が実際にどのような就労を行いどのような生活をしているのかを扱った先行研究については、予定していた量を読むことができなかった。本研究で分析する、フランスとブラジルのジェンダー規範がどのように絡み合い、ブラジル人女性移民の職業観や家族観が醸成されているのかについては、先行研究をもとにブラジルおよびフランスのジェンダーおよび家族の問題を整理した。このうち、現代ブラジルのジェンダーおよび家族の問題についてはコラムの形ではあるがまとめ、共著の書籍の中で発表した。フランスの事例と比較する日本に居住するブラジル人女性移民にかかわる問題として、近年の日本政府による外国人の受け入れに関する政策(家事支援外国人受入事業や外国人技能実習制度への介護職種の追加など)について、シンポジウムや研究会に参加して学んだ。また、ブラジル研究学会国際大会参加し、世界各国におけるブラジル人移民の現状を把握することができた。夏季および春季休暇中は入院・治療のため、研究計画の大幅な変更を余儀なくされた。「研究実績の概要」の箇所でも記したとおり、ブラジル人女性移民が実際にどのような就労を行いどのような生活をしているのかを扱った先行研究については、予定していた量を読むことができなかった。フランスに移住したブラジル人女性について、平成29年度はパリでの予備調査を実施した。予備調査では、移民女性の生活環境を知るために、食料品店をはじめとするブラジル人を対象とした商店を確認し、移民支援団体の活動や発足の経緯などを把握した。また、平成30年度から実施する本調査への協力が得られるかどうかを確認した。また、こうしたブラジル人女性が生活世界を構築するにあたり影響を与えるフランス政府の移民政策などについては、文献調査を進めるとともに、研究会等に参加して知識を得た。

日本のブラジル人コミュニティでは、平成20年度から調査をしていることもあり、すでにある人脈を利用してブラジル人女性をはじめ、ブラジル人を支援する団体や職場を斡旋する人材派遣会社にインタビューを行なった。この数年変化が著しい日本政府の外国人施策の中でブラジル人女性の事例を位置付けるため、文献調査を進めると同時に、ワークショップや学会に参加した。日仏に移住したブラジル人女性たちが従事することが多いケアワークについても、文献調査を進めた。また、アジアにおける介護労働者をとりあげた本セミナーに参加して、アジアの事例との比較をするとともに、ブラジルの事例をケアワーカーの国際移住というより大きな枠組みの中に位置付けることを試みた。日本に先んずる形で、台湾、香港、シンガポールといったアジアでは家事、介護の分野に外国からの移住労働者を受け入れてきた。その受け入れに際して移住労働者の処遇の問題が生じていることはよく知られているが、国民がケアや介護の労働者を雇うことは「小さな国家」を目指す国家の社会福祉予算の削減を意味するものであったり、「ケア」や「介護」に関する国民の意識の変容も生じている。このような、受け入れ国で生じている多様な変化を本研究でも捉える必要性があるとセミナーを通じて学んだ。本研究課題の進捗状況が予定通りでないのは第一に、研究初年度(平成28年度)、2年目(平成29年度)とも、入院を伴う体調不良に見舞われたことにある。第二に、研究計画を見直したことである。本研究課題において、フランスに移住した女性についての調査はゼロから始めている。平成29年度は予定通り夏季休暇を利用してパリにて予備調査を行なったが、移民の生活環境を知るために、食料品店をはじめとするブラジル人を対象とした商店を確認し、移民支援団体の活動や発足の経緯などを把握するにとどめた。ブラジル人女性移民、移民支援団体の代表者やメンバーに対して個人的な内容をきかず、個人に関わる内容は次年度の本調査にてたずねることにした。被調査者との信頼関係を築くには時間が必要だと考えたためである。なお、春季休暇にもフランスで現地調査を予定していたが、これについては平成30年度の4月から11ヶ月間の長期学外研究が認められたことにより必要性がなくなったことと、ビザの申請により渡仏できなかったためである。本研究の目的は、日本あるいはフランスへ移住したブラジル人女性を事例に、女性移民が生活世界を構築する過程について明らかにすることである。平成30年度は4月から3月に亘り、フランスで調査を実施した。この長期調査では、特にキャリア形成に焦点をあて、フランスで「移民の仕事」として捉えられている「ケアワーク」に従事した経験のあるブラジル人女性に対しインタビューを行った。
バルクナノメタル新学術領域研究の連携的な運営と統括

新学術領域研究「バルクナノメタル常識を覆す新しい構造材料の科学」は、平成22年度に採択され、バルクナノメタルに関する研究を5年間集中的に行なった。バルクナノメタル(Bulk Nanostructured Metals)とは、マトリクスを構成する結晶粒の平均粒径が1μm以下である金属系多結晶バルク材と定義され、従来粒径材とは大きく異なる特異な特性を種々示す。本課題は、バルクナノメタル新学術領域の優れた研究成果を終了後の1年間で取りまとめ総括するとともに、確かな記録として整備した上で学会・社会に成果発信することを目的とした。バルクナノメタル新学術領域の総括班メンバー6名(領域代表者と各計画研究の研究代表者)により構成された本課題では、それぞれ役割分担を行って、平成27年度に以下の取りまとめと総括を実施した。(1)研究成果の電子アーカイブ化:プロジェクトから生まれた研究成果(学術雑誌論文、国際会議論文、国内・国際会議発表、解説・総説論文、著書、特許、受賞など)をリストとして取りまとめ、論文PDFまたはそれらへのリンクとともに電子アーカイブ化した。(2)成果の情報発信:ニュースレター最終版を2015年8月に発行し、印刷版及び電子版を関係者に配布した。(3)国際ワークショップの開催:2015年8月3日8月5日に、京都大学楽友会館でバルクナノメタル国際ワークショップを開催し、成果を海外研究者に示すとともに、活発かつ有益な討論を行った。(4)2015年度に実施されたバルクナノメタル新学術領域の事後評価対応を行い、A評価を受けた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本総括班の活動により、新学術領域内の異なる班・研究室間の連携が担保され、新学術領域研究ならではの共同研究によって、バルクナノメタルに関する優れた研究成果を数多く輩出することに寄与できた。領域代表者の元に事務局を設置し、産業界及び学界における6名の有識者からなるアドバイザリーボードを設置した。領域の目的と研究成果を発信するためのホームページを開設し、ニュースレターを発行した。国際ワークショップを開催し、海外の研究者からも本プロジェクトに対する高い評価を得ることができた。複数の共通試料(合金)を作製、配布し、共同研究をコーディネートするなど、領域全体の研究ポテンシャルを向上させることができた。本総括班の目的は、新学術領域研究「バルクナノメタル」において多様な研究者が行なう新たな視点・手法による共同研究を管理・統合し、適切にベクトルを揃えて方向付けることによって、バルクナノメタルが示す新規な物性・特性を明らかにしてサブミクロン領域に潜む新たな材料科学の学術領域を打ち立てるという、全体目標の達成に寄与することである.本領域内の各研究組織間の連携を密にし、多様な研究者を統合して、研究グループ間の血液となって研究プロジェクト全体に生命を吹き込む。また、本領域により得られた研究成果を学会を通じて、あるいは直接に、社会に発信する役割も担う。初年度である平成22年度は、領域代表者の下に事務局を設置し、事務補佐員1名を非常勤雇用して総括班の仕事に従事させた。領域の目的と研究成果を発信するために、ホームページ(和文及び英文:http://www.bnm.mtl.kyoto-u.ac.jp/)を開設した。材料学会を含む複数の学会で、バルクナノメタルに関する討論会などを企画し、開催した。領域内で使用する共通試料(合金)として、低炭素鋼2種、Cu-Zn合金3種、Cu-Al合金3種を合金設計の後外注により作製し、領域内メンバーに配布した。産業界及び学会より、外部アドバイザー6名を選任した。本総括班の目的は、新学術領域研究「バルクナノメタル」において多様な研究者が行なう新たな視点・手法による共同研究を管理・統合し、適切にベクトルを揃えて方向付けることによって、バルクナノメタルが示す新規な物性・特性を明らかにしてサブミクロン領域に潜む新たな材料科学の学術領域を打ち立てるという、全体目標の達成に寄与することである.本領域内の各研究組織間の連携を密にし、多様な研究者を統合して、研究グループ間の連携をとりもち、研究プロジェクト全体を活性化させる。また、種々の企画を通じて本領域により得られた研究成果を社会に発信する役割も担う。第二年度にあたる平成23(2011)年度は、初年度に整備した事務局(京都大学・辻研究室に設置)やウェブサイト(http://www.bnm.mtl.kyoto-u.ac.jp/)、メーリングリストなどを基盤として用い、領域内の情報交換や規格に役立てた。活発に行われた各班、および班横断型の研究集会や、学会のセミナー・シンポジウムなどの情報は、メーリングリストとウェブサイトを通じてメンバー内、及び社会一般に発信した。年度内に、3回の領域の全体研究会、9回の小グループ勉強会を行い、また、日本材料学会、日本金属学会、日本学術会議において計4件のセミナー・シンポジウムを主催した。また、立命館大学で開催された日中ワークショップを共催した。本年度より公募1班14グループが新たに参画したため、先行していた計画瑳の研究成果を周知するとともに、グループ間の連携構築をアレンジした。領域全体の研究会においては、昨年度設置した外部アドバイザリーボードの委員にご出席いただき、種々の助言を受けた。初年度に引き続いて、領域内研究者からの要望を集約し、XOO総括班の予算により、添付資料に示すNi-Co合金二種、及び鉄系合金試料を作製し、領域内の研究者に共通試料として配布した。

日本金属学会発行の欧文学術誌「Materials Transaction」において、特集号Advanced Materials Science in Bulk Nanostructured Metals(バルクナノメタルに潜む新たな材料科学)を刊行し(2012年1月)、内外から計24編のオリジナル論文を集めることができた。本総括班の目的は、新学術領域研究「バルクナノメタル」において多様な研究者が行なう新たな視点・手法による共同研究を管理・統合し、適切にベクトルを揃えて方向付けることによって、バルクナノメタルが示す新規な物性・特性を明らかにしてサブミクロン領域に潜む新たな材料科学の学術領域を打ち立てるという、全体目標の達成に寄与することである.本領域内の各研究組織間の連携を密にし、多様な研究者を統合して、研究グループ間の連携をとりもち、研究プロジェクト全体を活性化させる。また、種々の企画を通じて本領域により得られた研究成果を社会に発信する役割も担う。第四年度にあたる平成25(2013)年度は、これまでに整備されている事務局(京都大学・辻研究室に設置)やウェブサイト、メーリングリストなどを基盤として用い、領域内の情報交換や企画に役立てた。本年度より第二期の公募班13件が新たに加わったので、特に新公募班の研究スタートアップ支援のために、X00班の機能を活用した。2013年10月には、ニュースレター第3号(英文、印刷版およびPDF版)を刊行し、領域の成果を国内外に発信した。年度内に、領域全体の研究会を2回、小グループ勉強会を6回実施したほか、国際シンポジウム1件を共催した。また、日本金属学会において公募シンポジウム「バルクナノメタルIII」を、また第57回日本学術会議材料工学連合講演会においてシンポジウム「常識を覆す新しい構造用金属材料の科学」を主催した。日本金属学会発行の欧文学術誌「Materials Transaction」において、特集号Advanced Materials Science in Bulk Nanostructured Metals II(バルクナノメタルに潜む新たな材料科学2)を発行し、プロジェクト内外から18件の論文を収録することができた。本総括班の目的は、新学術領域研究「バルクナノメタル」において多様な研究者が行なう新たな視点・手法による共同研究を整理・統合し、適切にベクトルを揃えて方向付けることによって、バルクナノメタルが示す新規な物性・特性を明らかにしてサブミクロン領域に潜む新たな材料科学の学術領域を打ち立てるという、領域全体の目標の達成に寄与することである。平成26(2014)年度(第五年度、最終年度)は、これまでに整備されている事務局(京都大学・辻研究室に設置)やウェブサイト(http://www.bnm.mtl.kyoto-u.ac.jp/)、メーリングリストなどを基盤として用い、領域内の情報交換や企画に役立てた。領域内の異なる研究室間を連携させ研究効率を上げるためにX00班(総括班)の機能を活用した。その結果、各研究室で作製されたバルクナノメタル試料の提供や、特徴的な測定・解析方法に関わる実験の分担、そして実験班と計算班の連携などがスムーズに行なわれ、研究を大きく加速することができた。
多重偏波放射を可能とするメタマテリアル螺旋状アンテナの理論と実験検証

本研究では,多重偏波メタマテリアルアンテナを理論に基づき創造し,実験により確証している.次の点を明らかにしている.1)アンテナ動作原理.2)低姿勢構造化における放射諸特性.3)アンテナ動作周波数帯域.「メタマテリアル螺旋状アンテナおよび螺旋状の極限であるループアンテナは,10%以上の帯域にわたり,4重偏波(右旋,左旋円偏波および水平,垂直直線偏波)を放射できる」ことを明らかにしている.誘電率と透磁率の両方または一方が負である材料を,メタマテリアルとよんでいる.本研究は,アンテナ単体で,右旋円偏波,左旋円偏波,水平偏波,垂直偏波を放射できる「多重偏波放射メタマテリアルアンテナ」を創造することにある.今年度は,前年度にほぼ達成した2重円偏波放射(右・左旋円偏波放射)の理論構築を見直した.さらに,直線偏波放射の理論構築を行った.研究結果を以下に示す.1.2重円偏波放射:ループアンテナとスパイラルアンテナのアーム上にインダクタンス及びキャパシタンスを挿入すると,異なった周波数に於いて右旋偏波と左旋円偏波が得られることを理論・実験により確認した.新たに,挿入したインダクタンス及びキャパシタンスに損失がある場合を検討した.例えば,キャパシタンスに1.4オームの損失があった場合,「最大左旋円偏波放射に対する放射効率は,損失のない場合の22%から16%へと減少する」,一方,「最大右旋円偏波放射に対する放射効率は,損失のない場合の14%から8%へと減少する」ことがわかった.また,インダクタンス及びキャパシタンスの損失による放射パターンへの影響が少ないこともわかった.2.直線偏波放射:2重円偏波放射の起こる周波数から離脱した周波数において,直線偏波放射を得るために,電流位相を検討した.スパイラル形状のアンテナとループ形状のアンテナでは,電流の位相定数βが0となる周波数で,直線偏波が放射されることを明らかにした.さらに,つぎの点も示すことができた.(1)角形スパイラルアンテナにおいては,アーム素辺数を変化させることにより,直線偏波の方位角を制御できる.(2)ループ形状アンテナにおいては,異なった周波数で,水平偏波と垂直偏波が得られる.以上,得られた成果の一部はIEEEアンテナ伝播国際シンポジウムおよび日本電子情報通信学会全国大会などで公表している.本研究では,多重偏波メタマテリアルアンテナを理論に基づき創造し,実験により確証している.次の点を明らかにしている.1)アンテナ動作原理.2)低姿勢構造化における放射諸特性.3)アンテナ動作周波数帯域.「メタマテリアル螺旋状アンテナおよび螺旋状の極限であるループアンテナは,10%以上の帯域にわたり,4重偏波(右旋,左旋円偏波および水平,垂直直線偏波)を放射できる」ことを明らかにしている.電気磁気学における誘電率と透磁率の両方または一方が負である材料を,メタマテリアルとよんでいる.本研究は,アンテナ単体で,右旋円偏波,左旋円偏波,水平偏波,垂直偏波を放射できる「多重偏波放射メタマテリアルアンテナ」を創造することにある.今年度は,ループ形状のアンテナとスパイラル形状のアンテナの2重偏波特性(右旋,左旋円偏波放射)に重点をおいて研究を行っていた.研究結果を以下に示す.1)1巻螺旋形状(ループ形状)アンテナ:1巻螺旋形状アンテナは誘電体基板(厚さ= 1.6 mm,誘電率= 2.6)上に印刷されている.アンテナ高を低姿勢化するために,アームループにインダクタンス及びキャパシタンスを挿入している.平衡条件周波数を3.0 GHz,使用するグランド板の大きさをL ×L ( = 110 mm×110 mm )としている.アームの端点から給電すると,周波数2.6 GHz付近で左旋円偏波,3.6 GHz付近で右旋円偏波が放射される.ループの円周長は,これらの周波数において,約1導波波長となっている.つまり,円偏波を発生させる条件を満たしている.2.6 GHz付近,及び3.6 GHz付近における円偏波帯域は,それぞれ,14.17%,14.27%と算出される.2)スパイラル形状アンテナ:右手系と左手系のメタマテリアル伝送線路で作られた,単線スパイラルアンテナを検討している.このアンテナは超低姿勢(0.016波長)でバランを必要としていない.解析と実験の結果,スパイラルアンテナの円偏波放射は,異なった周波数に於いて右旋円偏波と左旋円偏波となる.さらに,約7%の周波数帯域内で3dB以内の軸比と安定した利得が得られている.以上,得られた成果の一部はIEEEアンテナ伝播国際シンポジウムおよび日本電子情報通信学会全国大会などで公表している.電気磁気学における誘電率と透磁率の両方または一方が負である材料を,メタマテリアルとよんでいる.本研究は,アンテナ単体で,右旋円偏波,左旋円偏波,水平偏波,垂直偏波を放射できる「多重偏波放射メタマテリアルアンテナ」を創造することにある.今年度は前年度の研究成果をもとに,2周波反円偏波アンテナの利得および両偏波周波数の分離度について検討した.研究成果を以下に示す.1.2周波反円偏波アンテナの利得:左手系の特性を有するループアンテナ,ヘリカルアンテナ,スパイラルアンテナでは,左旋円偏波利得と右旋円偏波利得の値に違いを生じていた.本研究では,スパイラルアンテナ上部に誘電体スラブを設置し,両利得を近づける検討を行った.

誘電体スラブを設置することにより,低域での左旋円偏波利得が増加し,右旋円偏波利得に近くなることを明らかにした.さらに,ヘリカルアンテナでは,巻数を変化することで左旋円偏波利得と右旋偏波利得を調整することができることを明らかにした.巻数2.5ターンの時,両利得はほぼ等しくなる.2.両偏波周波数の分離度:2線角形スパイラルアンテナの辺数を変化させ,両偏波周波数の分離度を検討した.スパイラルアンテナの辺数を増加させると,両偏波周波数の分離度は減少する.この時,右旋円偏波利得と左旋円偏波利得は増大することを明らかにした.工学新材料(メタマテリアルとよばれる)の特性・概念を利用し,新しい機能・性能を有する電子機器の研究開発が,国内外で進みつつある.本年度は,1.「メタマテリアル螺旋状アンテナ」が1給電アンテナであっても,異なる周波数において,右旋円偏波,左旋円偏波を放射できるとの前年度の知見を,実験により確証した.2.インダクタンス及びキャパシタンスの損失を考慮して,利得特性,放射効率を定量化した.3.電流位相を考察し,位相定数がゼロとなる周波数において,直線偏波放射が得られるとの知見を得た.4.アンテナ構造の変化に伴う直線偏波の方向を定量化した.現在、新材料(メタマテリアルとよばれる)の特性を利用し、新しい機能・性能を有する電子機器の研究開発が、国内外で進みつつある。本研究では、1給電アンテナであっても、異なる周波数において、右旋円偏波、左旋円偏波、水平偏波、垂直偏波を放射できる「多重偏波放射メタマテリアル螺旋状アンテナ」を創造し、検討することにある.その結果、1)「負の位相定数」の効果によって生じる2重偏波放射の動作原理を明らかにできた。2)アンテナの高さを100分の1波長程度に低姿勢化した状態に於ける2重偏波放射の諸特性を明示できた.3)前項1および2の考察から、多重偏波放射における動作周波数帯域(限界値)を明示できた.残された問題点として,次の点を解決していく.1.これまでに得られた螺旋状アンテナの右旋円偏波利得および左旋円偏波利得は異なる.今年度はこの利得を同一または同一に近い値にする.2.従来得られた放射効率は低い.この点の原因を究明し,放射効率を60%以上に高める.3.最大右旋円偏波利得、最大左旋円偏波利得の得られる周波数を制御する.このための新たな方法を開発する.必要に応じて,両円偏波周波数の分離度を高める,あるいは低める技術を獲得する.4.メタマテリアルヘリカルアンテナを新たに構築し、偏波多重性を考察する.上記の理論結果を実験により検証していく.前年度同様,成果の一部をIEEEアンテナ伝播国際シンポジウムおよび日本電子情報通信学会全国大会などで発表する.2重円偏波放射(右・左旋円偏波放射)の理論構築の見直しを行う。さらに、2重直線偏波放射(水平・垂直直線偏波放射)の理論構築へと研究を進める。はじめに、水平・垂直直線偏波放射のうちの、水平偏波放射を実現していく。平成24年度の2重円偏波放射の起こる周波数の中間の周波数(平衡条件周波数)において、水平偏波放射を確立する。このために、平衡条件周波数における電流モードを検討する。引き続き、垂直偏波放射を実現していく。実現のために、アンテナアームに新たにリアクタンス素子を追加挿入する。
温暖化と火山活動監視に向けた富士山頂の永久凍土モニタリング

富士山山頂部はその標高ゆえに日本では特異な寒冷環境にあり,現在でも永久凍土(通年0°C以下にある地盤)がまとまって存在できる本州で唯一の場所であると考えられる.しかし,富士山の永久凍土分布は,これまで地表面付近の地温から非常に粗く見積もられていたに過ぎず,その実態はほとんど不明であった.しかし平成20年度に開始した我々の集中的な調査により平成21年度までに,山頂火口周辺の緩斜面において,積雪が吹き払われる地点(風衝地)では夏季の降雨浸透が,積雪が吹きだまる地点(風背地)では積雪による冬季の寒気遮断がそれぞれ地温を高く保っており,永久凍土の発達を阻害していることが明らかにできた.その結果を受けて,山頂部において永久凍土が発達しうるのは,風衝地でなおかっ透水性の悪い(降雨が浸透しにくい)溶結凝灰岩層であると考え,平成22年度にはそのような場所に本研究計画の目標・目的であった深さ約10mの地温観測孔を設置することに成功した.それにより富士山では初となる永久凍土本体の地温モニタリングを開始することができたと見込んでいる.実際に地温より永久凍土が直接観測できたと確定されるのは,2年間以上0°C以下であった記録が取れた時点であるが,掘削時の地温が深部で-3°C前後とかなり低温だったことを考えると,永久凍土の存在はほぼ確実視できる.今後,観測を継続することによって気象要素の変動に対する永久凍土の応答についての正確な情報が得られ,温暖化によって富士山の永久凍土分布が短期間に急激に縮小したという最近マスメディアを賑わせた見解の是非も検証されるであろう.また各要素間の関係を定量化し,より現実的な永久凍土分布を見積もるなど研究を発展させる予定である.富士山山頂部はその標高ゆえに日本では特異な寒冷環境にあり,現在でも永久凍土(通年0°C以下にある地盤)がまとまって存在できる本州で唯一の場所であると考えられる.しかし,富士山の永久凍士分布は,これまで地表面付近の地温から非常に粗く見積もられていたに過ぎず,その実態はほとんど不明であった.平成21年度は,多地点における地温観測により,山頂部で永久凍土が存在できる場所はごく限られている可能性が高いとの結論を得た.人力で担ぎ上げられる各種の機材を持ち込み,地温観測孔の掘削を試みたが,粘着性に乏しく固い火山礫が混ざる土質と,低酸素による機器の低出力に終始悩まされた.しかし,多地点における浅層(永久凍土層より浅い位置)の地温データから,山頂のリッジ上と北西北向き斜面の最上部(標高3500m以上)には永久凍土が分布すると予想された.その分布範囲は,ごく浅層の地温観測から先行研究が推定していた範囲よりもはるかに狭い.とくに山頂火口縁の緩斜面上において,積雪が吹き払われる地点(風衝地)では夏季の降雨浸透が,積雪が吹きだまる地点(風背地)では積雪による冬季の寒気遮断がそれぞれ地温を高く保っており,永久凍土の発達を阻害していることが明らかになった.本研究結果を受け,来年度には掘削業者と契約し山頂稜線上に深さ約10mの地温観測孔を設置する予定である.それにより永久凍土本体の地温モニタリングも可能になると思われる.富士山山頂部はその標高ゆえに日本では特異な寒冷環境にあり,現在でも永久凍土(通年0°C以下にある地盤)がまとまって存在できる本州で唯一の場所であると考えられる.しかし,富士山の永久凍土分布は,これまで地表面付近の地温から非常に粗く見積もられていたに過ぎず,その実態はほとんど不明であった.しかし平成20年度に開始した我々の集中的な調査により平成21年度までに,山頂火口周辺の緩斜面において,積雪が吹き払われる地点(風衝地)では夏季の降雨浸透が,積雪が吹きだまる地点(風背地)では積雪による冬季の寒気遮断がそれぞれ地温を高く保っており,永久凍土の発達を阻害していることが明らかにできた.その結果を受けて,山頂部において永久凍土が発達しうるのは,風衝地でなおかっ透水性の悪い(降雨が浸透しにくい)溶結凝灰岩層であると考え,平成22年度にはそのような場所に本研究計画の目標・目的であった深さ約10mの地温観測孔を設置することに成功した.それにより富士山では初となる永久凍土本体の地温モニタリングを開始することができたと見込んでいる.実際に地温より永久凍土が直接観測できたと確定されるのは,2年間以上0°C以下であった記録が取れた時点であるが,掘削時の地温が深部で-3°C前後とかなり低温だったことを考えると,永久凍土の存在はほぼ確実視できる.今後,観測を継続することによって気象要素の変動に対する永久凍土の応答についての正確な情報が得られ,温暖化によって富士山の永久凍土分布が短期間に急激に縮小したという最近マスメディアを賑わせた見解の是非も検証されるであろう.また各要素間の関係を定量化し,より現実的な永久凍土分布を見積もるなど研究を発展させる予定である.
筋微小振動をはじめとした咀嚼筋の機能特性把握

顎機能の診査・診断および顎関節症などの治療に対して,咀嚼筋の機能特性を把握することは非常に重要となる.その咀嚼筋を詳細に,しかも的確に把握するためには従来から行われてきた方法を含め多角的なアプローチが必要であるという観点に立ち,種々の診査法あるいは計測法を模索してきた.昭和61年度には,咀嚼筋の筋微小振動に着目し,補綴学上重要な顎位である下顎安静位および中心咬合位をこの筋微小振動から推定できることが分かった.さらに筋電図のようなエレクトリカルな情報の他に,筋電図では把握しえない粘弾性要素などに関する情報がこの筋微小振動に含まれていることも分かった.そこで昭和62年度には,筋収縮力(咬合力)と咬筋,側頭筋の筋微小振動との相関性について検討することにした.このために新たに咬合力測定用のトランスデューサーの開発をも試みた.その結果,中心咬合位で収縮強度を変化させたときの咬筋,側頭筋の筋微小振動振幅は下顎安静位のときのそれに比較して,著しい振幅の増加が認められた.しかしながら,収縮強度と咬筋,側頭筋の筋微小振動振幅との間にはリニアリティは必ずしも認められなかった.また咬合力の測定は上下歯列間にトランスデューサーを介在させねばならないこと,トランスデューサーの厚みあるいはそれを保持するシーネにより,咬合挙上された状況で行わねばならない問題点を改善すべくトランスデューサーの改良を重ねてきたが,抜本的な改良はできなかった.今後この点に関しては引き続き行っていく予定である.さらに,筋微小振動に関する研究とともに,別の指標として,咀嚼筋の硬さ,深部温,圧痛閾値,咬合接触の画像解析,アレイ電極筋電図などの計測を可能にすることができ,咀嚼筋の機能特性把握のためのポリグラフ的観察を促進することができた.顎機能の診査・診断および顎関節症などの治療に対して,咀嚼筋の機能特性を把握することは非常に重要となる.その咀嚼筋を詳細に,しかも的確に把握するためには従来から行われてきた方法を含め多角的なアプローチが必要であるという観点に立ち,種々の診査法あるいは計測法を模索してきた.昭和61年度には,咀嚼筋の筋微小振動に着目し,補綴学上重要な顎位である下顎安静位および中心咬合位をこの筋微小振動から推定できることが分かった.さらに筋電図のようなエレクトリカルな情報の他に,筋電図では把握しえない粘弾性要素などに関する情報がこの筋微小振動に含まれていることも分かった.そこで昭和62年度には,筋収縮力(咬合力)と咬筋,側頭筋の筋微小振動との相関性について検討することにした.このために新たに咬合力測定用のトランスデューサーの開発をも試みた.その結果,中心咬合位で収縮強度を変化させたときの咬筋,側頭筋の筋微小振動振幅は下顎安静位のときのそれに比較して,著しい振幅の増加が認められた.しかしながら,収縮強度と咬筋,側頭筋の筋微小振動振幅との間にはリニアリティは必ずしも認められなかった.また咬合力の測定は上下歯列間にトランスデューサーを介在させねばならないこと,トランスデューサーの厚みあるいはそれを保持するシーネにより,咬合挙上された状況で行わねばならない問題点を改善すべくトランスデューサーの改良を重ねてきたが,抜本的な改良はできなかった.今後この点に関しては引き続き行っていく予定である.さらに,筋微小振動に関する研究とともに,別の指標として,咀嚼筋の硬さ,深部温,圧痛閾値,咬合接触の画像解析,アレイ電極筋電図などの計測を可能にすることができ,咀嚼筋の機能特性把握のためのポリグラフ的観察を促進することができた.顎口腔系の構成要素のひとつである咀嚼筋は極めて巧妙かつ精緻な機能を発揮する。この咀嚼筋の機能特性をより詳細かつ的確に把握するためには、従来から行われてきた方法を含め多角的なアプローチが必要であると考え、筋微小振動,筋電図,咬合力,下顎運動,筋の硬さなどを同時討測するシステムを確立した。これまでに、筋弛緩時ならびに筋収縮時の咀嚼筋微小振動をとらえ、筋電図のようなエレクトリカルな情報の他に、筋電図では把握しえない粘弾性要素などに関する情報が、この筋微小振動には含まれることが分かった。さらに、上下歯の非接触状態と接触状態のそれぞれにおいて、下顎位を垂直的、水平的に変化させた時の咬筋中央部ならびに側頭筋前部の筋微小振動を観察し、以下のことが分かった。下顎安静位における筋微小振動は、Apexcardiogramと同期した振動波形を示し、水平的,垂直的にずれると、その同期性は失われ、振幅が増大することから、逆に筋微小振動振幅を指標に下顎安静位を推定できることが分かった。また、咬合位を水平的,垂直的に変化させて最大咬みしめさせた場合、筋微小振動振幅は各咬合位の中で中心咬合位が最も小さい定型的なパターンを示し、筋電図とは異なった。以上、筋微小振動から補綴学上重要な顎位である下顎安静位および中心咬合位を推定できることが分かった。

昭和62年度には、筋収縮力(咬合力)と咬筋、側頭筋の筋微小振動振幅との相関性について検討する。そのため新たに咬合力測定用のトランスデューサをも開発する。