hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
広域低速度無線通信とDTNを用いたセキュアな緊急情報配信技術の実証的研究

LPWA(Low Power Wide Area)通信のような広域低速度通信手段、セルラ網のような高速度無線通信手段、車々間通信や携帯端末間の直接通信などの短距離無線通信など複数の手段に対して、通信設備の利用可否の時間的変化、移動端末の行動制限の変化に応じて転送する情報の詳細さを適切に制御しながら並行利用することで、大規模災害発生時や事故等の緊急事態に確実性の高い通信を可能とするアーキテクチャとその実装プロトコルを開発する。
日常歩行の審美性における運動学的機序

本研究では、第三者から美しいと思われるように歩くための指導法の確立を目指して、その第一ステップとして、第三者から美しいと思われるように歩くための運動学的機序を解明することを目標とする。この目標を達成するために、目的1)観察者の主観的評価によるヒトの歩行の審美性を決定づける因子構造を解明し、目的2)歩行の審美性を実現する運動学的特性を検討するという2つの目的に取り組む。
近現代西洋史における「第三の道」論の史的展開に関する研究

本研究では、まず1990年代以後、ヨーロッパにおいて見られた「第三の道」論を、東欧、イギリス等を中心に検討した。そしてそれらが、グローバリゼーションに対応する社会主義の試みであることを確認するとともに、そのような「第三の道」論がグローバリゼーションに対抗する道としても有効であるか否かといった批判もさまざまな形で出ていることを確認した。ついで、歴史的に見るならば、「第三の道」論は、1990年代に入って、グローバリゼーションへの対応として登揚してきているように考えられていえるが、実は、すでに1930年代にさまざまな形で、ヨーロッパにおいて提起されていた思想であることが、明らかになった。1930年代というと、一方でソ連の社会主義と、他方でのナチスなどによるファシズムの二つの大きな思想とイズムの対抗関係で考えてきた傾向があるが、そうではなくて、社会主義のなかでの多様な可能性、資本主義のなかでの多様な道、そして両者の多様な関係が模索され、なかにはすでに「第三の道」と自称していた思想もあったということが、明らかになった。そのような試みの延長上に、1990年前後からの新しい「第三の道」論の展開があるのである。そして、ヨーロッパで展開された「第三の道」論は、韓国や中国やその他の途上国において、重要性をもってくるのではないかと考えられる。特に中国は、政治的には共産党の支配を維持しながら、経済的には市場経済を取り入れて、ある意味での「第三の道」を実施しつつあるように見える。今後もそういう世界的な規模で「第三の道」論を検討していく必要がある。本年度は、1)まず第1に、「第三の道」論に関する資料を収集することに力を注いだ。とくに小澤弘明はオーストリアに行って、オーストリアおよびヨーロッパにおける「第三の道」論に関する資料の収集を行った。2)と同時に、日本内外の専門家を招いて、以下のようなシンポジウムや研究会を行った。(1)2002年11月4日ハンガリーよりセゲド教育大学のビーロー・ゾルターン教授を招いて、ハンガリーにおける「第三の道」論についてのシンポジウムを千葉大学において行った。(2)2002年11月29日オーストリアよりグラーツ大学のヘルムート・コンラード教授を招いて、オーストリアにおける「第三の道」論の研究会を行った。(3)2003年2月24日に、桜美林大学の大木昭男教授を招いてロシア、スウエーデン、オーストリアにおける「第三の道」論についてのシンポジウムを行った。3)研究の過程で、アジアに関しても「第三の道」論が展開されていることを知り、2003年3月には朝鮮・日本研究者に依頼して、韓国における議論と資料の調査をしてもらった。4)以上の作業により、当面、近現代ヨーロッパにおける「第三の道」論は、想像以上に重要な役割を演じてきていることが判明した。それは、社会主義、社会民主主義や、経済的諸政策や、政治的諸方策の下に流れる文明論的な意味を持って議論されているからである。そういう意味では、宗教的な要素が重要な役割を演ずることはうなずけるが、それ以外にも思考方法や社会的編成などにも注目して行かなければならないと考えられる。本年度は、主にヨーロッパの社会主義において、グローバリゼーションとの関係で政治・経済の体制について提起されている「第三の道」論を歴史的に検討する作業を行なった。それは、イギリス労働党のイデオローグであるA.ギデンズの『第三の道』に象徴される考え方であり、グローバル化する時代において、資本主義的市場経済と私有財産という自由主義的民主主義の原則と、平等と共同体と福祉への社会主義的な関心とを「妥協」させようという考えである。この考えは、イギリスの労働党のほか、ドイツなどヨーロッパの社会民主党、さらにはオーストリアの社会主義政党にも広がった。

本研究では、このようなギデンズ的な「第三の道」について、世界的な規模で展開されている議論を整理検討した。一方では、これを現代の社会主義にとって重要な意義のあるものとして受け入れる議論が、多くの著作となって現れている。他方、この考えを「妥協的」であるとする社会主義者の著作も著されている。それは、ギデンズ流の考えでは、グローバリズムのもとで進行する世界的な規模での、構造的な格差を是正できないからであるという。この論争に関しては、社会主義が1989年以後に残した「遺産」を現実的に検討することも必要であるという観点から、2003年12月に「東欧における社会主義の遺産とグローバリゼーション」というテーマの国際シンポジウムを開催し、社会主義体制崩壊後の「第三の道」の意義を議論した。今後の課題としては、(1)この考えの歴史的起源について検討すること。普通は1989年前後の東欧に求められるが、実際にはさらに遡って1920-30年代のドイツや東欧に求めるべきであると考えられる。(2)カトリック世界から提起されている「第三の道」論を検討する課題が残っている。本年度は、「第三の道」論の歴史的な展開を全体として展望し構成する作業、北欧とドイツとハンガリーにおけるその展開をいっそう具体化することに力点をおいた。また、ヴァチカンの主張するキリスト教的な「第三の道」論にも検討を加えた。まず、歴史的な展開としては、普通「第三の道」論は、1990年代に入って、グローバリゼーションへの対応として登場してきているように考えられていえるが、実は、1930年代にさまざまな形で、ヨーロッパにおいて提起されていた思想であることが、ますます明らかになってきた。1930年代というと、一方でソ連の社会主義と、他方でのナチスなどによるファシズムの二つの大きな思想とイズムの対抗関係で考えてきた傾向があるが、そうではなくて、社会主義のなかでの多様な可能性、資本主義のなかでの多様な道、そして両者の多様な関係が模索され、なかにはすでに「第三の道」と自称していた思想もあったということが、明らかになった。そのような試みの延長上に、1990年前後からの新しい「第三の道」論の展開があるのである。そのような1930年代の試みのなかで、今年度はとくにハンガリーの人民主義者によるもの、北欧のスウェーデンにおける「国民の家」構想、そしてドイツにおける「秩序資本主義」の思想について、検討を加えた。また、現代の「第三の道」論としては、キリスト教的な「第三の道」論を検討した。そして、最後に、3年間のまとめとして、「報告書」の作成にあたった。これには、ハンガリーからの特別寄稿をえた。
「5文型の祖型」の英語教育史的研究

平成30年度も、引き続き科研費の援助を受けた資料調査のおかげで予定以上の成果を上げることができた。文字化された成果は有審査論文3本、無審査書評(依頼原稿)1本であった。口頭発表は、国際大会1回、国内2回(うち1回は招待発表)であった。以下、概要を報告する。3本の論文はすべて日本学術会議協力研究団体に査読論文として採用されたものである。これらは、海外で調査・研究した資料に基づく。英国で19世紀末に誕生し、受容されることなく消滅した「5文型」が日本において紹介された経緯を研究したものである。無審査であるが中村捷東北大学名誉教授の著書の国内外の英語教育の名著と呼ばれる文献を紹介した本の書評執筆を依頼され、こちらも昨年度中に刊行した。これを機会に中村氏が様々な論文で私の研究について触れてくださり、また生成文法的観点から「5文型」について、有益な教示をしていただけることとなった。口頭発表に関しても、海外の学際的な学会において日本における英文法教育の詩的問題点を指摘した。国内における学会の発表を含め、2本が論文業績につながった。もう1本は、現在審査中である。この外平成30年研究内容に挙げた「5文型の祖型」の誕生前夜の詳細な経緯を英米両面から究明することに関しては平成29年度の海外調査で多くの部分を補うことができ、すでに平成29年度中に2本の論文にまとめて発表できた。30年度は、更に先行してComplementという文法用語の初出について、定説を覆す発見をした。この文法用語は1858年にはじめて用いられたとされてきたが、それを更に16年遡る1842年の文献の中にComplementという文法用語が使用されているのを見出し、それを論文化した(現在審査中)。この調査においては、平成31年の研究計画に入っているCarl Ferdinand Beckerの研究も先行して取り入れられた。計画以上に研究が進んだことには、以下の3つの理由があげられる。1つは平成29年度に行った海外に於ける大規模な資料調査・情報収集の解析が進んだことである。これに予算上の制限から私費で行った米国における資料収集を加え、今後さらに研究を飛躍させることができる。2つ目の理由は海外の世界的権威との情報交換を継続している事である。Sonnenschein研究については世界的な権威であるJohn Walmsley博士(ビーレフェルト大学名誉教授)と連携しながら研究を進めた。昨年度の報告でも書いたように、Walmsley氏が英国におけるPure Grammarという文法運動を調査中であり、その成果を取り入れた論文を現在数本執筆中である。すでに昨年度中の3月末に有審査論文に投稿し、採択された。これは、7月末に出版予定である。Walmsley博士からは、頻繁に有益な情報を提供してもらい、また、氏の調査や論文についてのコメントも求められるなど、以前に増して情報交換が密になった。3つ目の理由としては、5月の休暇を利用して、英語教育史の権威である和歌山大学の江利川春雄教授の研究室の資料を調査させていただき、8月の休暇では東京都の4つの図書館の資料を2週間にわたって調査できたことがあげられる。現在、Web上で様々な資料がダウンロードできるが、このような場所にしかない貴重な資料を調べる際には長期滞在が必要となる。科研費を用いることができるのは、とてもありがたい。この際に入手した国内英語教育の資料を基にした日本における「5文型」の発展と普及に関する研究も進み、こちらも昨年度だけで「研究実績の概要」で述べた3本の有審査論文と1本の書評、国際会議や招待発表を含む3回の口頭発表、という形で業績を残すことができた。今年度は、課題研究の最終年度であることから大規模な国際的文献調査・研究のまとめとしての論文を複数執筆する。まずは、規範文法の統語分析の開祖であるCarl Ferdinand Beckerの文献を調査した結果を発表する。こちらはドイツ語言語学者である島崎のぞみ氏(日本大学非常勤講師)の協力を得てドイツ語原著を調査し、英文法が受けた影響について調査する。また、「5文型の祖型」を提唱したParallel Grammar Seriesが誕生したことの間接的な決定因子について調査した結果を論文化する。これらが発表されると、今回補助を受けて進めた研究は完結することとなる。昨年度までの2年間とすでに採択が決定し出版予定の論文7本と執筆中のものを合わせ、3年間の補助金受給期間で約10本の有審査論文が出版される見込みである。申請時にもう一つの特徴として挙げた国際的な協力体制の元の研究に関しては、まず前述のWalmsley氏のPure Grammarの研究との共同作業を行う。計画以上に研究が進展しているので、規範文法の統語論のみならず、現代の統語理論から「5文型」を検証することも試みる余裕がある。こちらはハンガリー国立言語研究所のden Dikken氏と連携を深める。日程の都合でかなわなかったが、昨年度日本学術振興会とハンガリー科学アカデミーのResearch Mobility Grantに応募する計画を進めた。今年度、同じ募集があれば応募する準備は出来ている。さらにUAEで教鞭をとるYoung氏より、招待講演の申し出を受けている。こちらは今年度中に実現できるか定かでないが、科研費による研究の成果を海外に発信する絶好の機会として、準備を進めたい。また、バーミンガム大学に在籍中の伊藤あずさ氏の協力の下での資料収集も過去2年同様大きな成果を上げることが期待される。

今年度は、科研費の援助を受けた資料調査のおかげで予定以上の成果を上げることが出来た。研究実施計画に従い報告する。(a)資料調査・情報収集については、少し研究計画の変更があったが順調であった。夏季休暇中にハンガリー・ブダペストとスイス・ジュネーブを訪れた。ブダペストではMarcel den Diccken氏と19世紀規範文法の統語理論に関して意見・情報交換を行った。同氏の勧めによりジュネーブ在住のJi Shim Young氏を訪れ、統語的問題について研究を深めることが出来た。10月には英国・ロンドン/バーミンガムとドイツ/ビーレフェルドへ出張した。英国では、バーミンガム大学において同大学院在学中の元教え子である伊藤あずさ氏の協力を得て効率的な調査ができたうえに、帰国後の研究協力体制も確立できた。こちらは、彼女の好意によるところが多く、出張の回数を削減するなど、科研費の支出を抑えることができ、研究費の有効活用にも役立っている。ビーレフェルドにおいてはJohn Walmsley氏と会談でき、有意義な情報交換を行った。予算の関係で、科研費による海外出張はこの2回のみにとどまったが、成果は大きなものであった(b)データ分析は当時の東京大学大学院生(現在筑波大学助教)の青田庄真氏と連携を図り、進めている。こちらも、氏の厚意により高額な質的データ分析ソフトを購入することなく研究が進んでいる。データの分析と解釈には相当の時間がかかると見込まれるので、3年目をめどに研究成果を公表・論文化できるよう準備を進めている。(c)口頭発表は研究実施計画通りの学会で3本行った。29年度に収集した資料などに基づく論文を平成30年度に発表する予定であったが、資料収集の成果が予想以上に上がったので29年度中に3本の論文を日本学術会議協力研究団体の査読論文として投稿し、すべて採択された。研究が順調に進んだことは、2つの理由による。1つは、海外における大規模な資料調査・情報収集が可能になったことである。これまで資金的な理由で実行できなかったヨーロッパでの文献調査が可能になったことで今まで判明しない多くの事実が明らかになった。科研費による米国における研究までは行えなかったが、29年度に収集した資料とデータのみで、今後研究が飛躍的に進むことを確信した。2つ目は、海外の世界的権威である研究者と意見交換を行った中で、多くの情報を得られたのと同時に、報告者が研究している内容や資料が、彼らのレベルと遜色ないものであったり、時には凌駕していたりすることが互いにわかり、今後の研究に対して敬意を以って協力してもらえる見通しができたことである。すでにバーミンガム大学、ビーレフェルド大学では無償の資料調査協力体制が得られた。ブダペスト在住のden Dikken氏とジュネーブからUAEに移籍したYoung氏とも、定期的に情報交換を行っている。これらの情報と支援体制が大きな励みとなったことはたしかである。
電磁場刺激がラット骨肉腫に与える影響について

1.電磁場刺激のラット骨肉腫に対する作用、(1)、腫瘍重量に対する影響は5Gauss群はコントロール群に対して抑制的に働き、これに対し10.15Gauss群は増大傾向を示した。(2)、病理組織学的には有意な変化はみとめられなかったが、週齢が進むにつれ腫瘍辺縁に増殖能の旺盛な細胞が増え、逆に中央部は骨、類骨の著しい形成と細胞数の減少を認めた。(3)、腫瘍の辺縁と中央のDNAの活性値の変化は週齢を重ねると辺縁部のDNA量は増加し、逆に中央部では減少したが、電磁場刺激群では減少量はコントロール群に比較して少ない傾向を示した。(4)、腫瘍辺縁部と中央部のALP活性量は中央部で週齢とともに増加傾向が強く、特にコントロール群の増加は著明であった。辺縁部においては移植後3周後に最も高値を示した。2.骨肉腫の骨形成に関しては明らかなデータはでなかった。3.ラットの生態に対する電磁場刺激の影響(1)、体重に対する影響コントロール群に比して刺激群はいずれも減少した。(2)、体温に対する影響は有意差はなかった。(3),血液検査データに対する影響は、白血球数の変動において、コントロール群に比して減少が押さえられていた。その他、血清アルブミン、カルシウム、リン、ALPに関しては、著変なかった。4.これらの結果から電磁場刺激はラット骨肉腫に対して直接および間接的に影響することが示唆された。
非芳香族化・再芳香族化を戦略とする多置換芳香環の新規構築法の研究

4,4-ジアルコキシ-2,5-シクロヘキサジェノン1へのマイケル付加(1,4-付加)を利用することにより,9,9-シアルコキシビシクロ[4,3,1]-8-オキサ-6-ノネン-3-オン誘導体2が合成できることを前年度に見つけた。今年度は1の異なるタイプの分子変換を目指して,1への炭素求核剤の1,2-付加による炭素-炭素結合形成を検討した。炭素-炭素結合生成には有機金属反応剤を用いることが多い。しかしながら,金属反応剤を当量以上用いるのは環境に与える負荷が大きいので,触媒量の金属反応剤を再生・循環利用する立場から研究を行った。その結果,アルミニウムやテトラキス(ジメチルアミノ)エチレンなどの還元剤共存下,あるいは電解還元雰囲気下で,触媒量の塩化クロム(II),臭化ニッケル(II)を用いてアルデヒドやケトンのアルケニル化・アリル化が進行することを見つけた。本反応は種々の芳香族・脂肪族カルボニル化合物に対して効率良く進行した。また,α,β-不飽和カルボニル化合物に対するアリル化は1,2-付加型で進行し,相当する1,5-ヘキサジエン-3-オール誘導体3が得られた。しかし,α,β-不飽和カルボニル化合物のビニル化は非常に複雑な混合物を与えるにとどまった。現在,4,4-ジアルコキシ-2,5-シクロヘキサジエノン1へのアリル基の導入を検討している。4,4-ジアルコキシ-2,5-シクロヘキサジエノン1への電解塩基を利用した活性メチレン化合物のマイケル付加、ひきつづく分子内環化により、9,9-ジアルコキシビシクロ[4.3.1]-8-オキサ-6一ノネン-3-オン誘導体2および5-ヒドロキシベンゾフラン-2-オン誘導体3を効率良く合成できることを見つけた。出発原料である1は電解を巧みに利用することによって次のように合成できることがわかった。すなわち、1,4-ジアルコキシベンゼン4をメタノール中電解酸化することによって3,6-ジアルコキシ-3,6-ジメトキシ-1,4-シクロへキサジエン5を得た。アセトニトリル中過塩素酸リチウムを支持電解質として電解することによって生じる電解酸で化合物5を処理すると1がほぼ定量的に得られた。アセトニトリル中p-トルエンスルホン酸テトラエチルアンモニウムを支持電解質としてアゾベンゼンを電解すると電解塩基が発生し、これを用いて化合物1とアセト酢酸エステルとを反応させると分子間・分子内マイケル付加反応が連続して起こり、化合物2がほぼ定量的に得られた。また、同条件下1とマロン酸ジエステルとの反応ののち、生じたマイケル付加体を酸処理することによって化合物3が収率よく合成できた。
イノシトールリン脂質3キナーゼを介する細胞内情報伝達系の解析

イノシトールリン脂質3キナーゼには、チロシンリン酸化蛋白質によって活性化される型のものとG蛋白質のβγサブユニット(G βγ)によって活性化される型のものの存在が知られていた。本研究においては、G βγとチロシンリン酸化ペプチドによって相乗的に促進される活性を見出し、ラット肝臓よりこのような活性を2種類、部分精製し、そのひとつについてはβサブタイプであることを同定した。この酵素はすでにクローニングされていたものの、チロシンキナーゼに対する感受性のみが予測されていたものである。リコンビナント酵素を用いた解析では、既知の3種類のサブタイプのうち、このサブタイプのみが相乗的活性化を受けることも明らかになった。また、脂肪細胞などにおいては、インスリン受容体とG蛋白質共役型受容体の同時刺激により、イノシトールリン脂質3キナーゼ産物の蓄積が相乗的に増大することを観察した。同様の現象は、2種類の受容体(インスリン受容体と走化性因子受容体)を強制発現させたモデル細胞においても観察することができた。また、脂肪細胞や上記モデル細胞においては、インスリン作用(糖取り込みの増大、膜ラッフルの形成)がG蛋白質共役型受容体の同時刺激により顕著に増大していた。このとき、イノシトールリン脂質3キナーゼの下流に位置していると推定されるプロテインキナーゼBの活性も相乗的に上昇していた。以上の結果は、G蛋白質共役型受容体の機能に関して、チロシンキナーゼ型受容体からの情報をセカンドメッセンジャーのレベルで許容的に調節するという新しい概念を与えるものである。イノシトールリン脂質(PI)のD-3位水酸基をリン酸化するPI3-キナーゼは、その調節サブユニットに存在するSH2領域を介して増殖因子受容体あるいは非受容体型キナーゼによってチロシンリン酸化された基質蛋白質と結合し、活性化される。我々は、真菌代謝産物のワ-トマニンがこの酵素を特異的に阻害し、走化性因子刺激に応答した活性酸素産生(好中球)などの受容体刺激を介する速い細胞応答をも抑制することを見い出した。その後多くの研究者によってこの阻害薬が用いられ、広範な細胞機能におけるPI3-キナーゼの生理的役割の重要性が指摘されている。本研究では、2種の細胞膜受容体ファミリー、すなわちチロシンキナーゼ型とG蛋白質連関(7回膜貫通)型という、異なるタイプの受容体刺激によって活性化されるPI3-キナーゼについて検討し、以下の知見を得た。1.PI3-キナーゼにはいくつかのファミリーが存在するが、好中球細胞にはG蛋白質βγサブユニットに感受性があるタイプとして、チロシンリン酸化ペプチドの共存によってさらに相乗的に活性化されるものと、チロシンリン酸化ペプチドには全く感受性を示さないものの、少なくても2種類が存在した。2.相乗的なPI3-キナーゼの活性化は無傷の好中球をインスリンと走化性因子で同時に刺激した際にも観察され、2種の受容体刺激の制御を受けるPI 3キナーゼが生理的にも機能していることを明らかにした。3.ラット肝臓より種々のタイプのPI3キナーゼを精製して検討を加えた結果、上記のユニークな特性をもつPI3キナーゼは、βタイプを触媒サブユニットにもつファミリーであることが明らかにされた。イノシトールリン脂質3キナーゼには、チロシンリン酸化蛋白質によって活性化される型のものとG蛋白質のβγサブユニット(Gβγ)によって活性化される型のものの存在が知られていた。本研究においては、Gβγとチロシンリン酸化ペプチドによって相乗的に促進される活性を見出し、ラット肝臓よりこのような活性を2種類、部分精製し、そのひとつについてはβサブタイプであることを同定した。

また、脂肪細胞などにおいては、インスリン受容体とG蛋白質共役型受容体の同時刺激により、イノシトールリン脂質3キナーゼ産物の蓄積が相乗的に増大することを観察した。同様の現象は、2種類の受容体(インスリン受容体と走化性因子受容体)を強制発現させたモデル細胞においても観察することができた。また、脂肪細胞や上記モデル細胞においては、インスリン作用(糖取り込みの増大、膜ラッフルの形成)がG蛋白質共役型受容体の同時刺激により顕著に増大していた。このとき、イノシトールリン脂質3キナーゼの下流に位置していると推定されるプロテインキナーゼBの活性も相乗的に上昇していた。以上の結果は、G蛋白質共役型受容体の機能に関して、チロシンキナーゼ型受容体からの情報をセカンドメッセンジャーのレベルで許容的に調節するという新しい役割を示したものである。
心房細動患者における薬剤性ＱＴ延長の新たな評価法の確立と遺伝的背景の解析

ホルター心電図を用いて、心房細動患者の新たなQT間隔変動の評価法を確立した。また、発作性心房細動例ではQT間隔は心房細動により短縮、洞調律復帰後に延長し薬剤性QT延長によるtorsadedes pointes (TdP)に関与することを明らかにした。さらにTdPを発症した薬剤性QT延長症候群の心房細動患者にKCNE1遺伝子の単一塩基多型(SNP) G38Sが認められ、ホルター心電図とG38SNPを発現させたsingle cellの電気生理学的検討によりG38SNPは遺伝性QT延長症候群(LQT2)と同様のQT延長をきたすことが示された。発作性心房細動(PAF)例にHolter心電図を施行し、心房細動(AF)時と洞調律時のQT間隔を自動計測した。AF時のRR間隔を1心拍毎、10心拍の平均RR間隔、modified RR間隔を用いた3法で比較したところ、10心拍平均のQT/RR関係が洞調律復帰後のQT/RR関係を最もよく反映していた。一方、AF中1心拍毎のQT/RR関係はAFの持続による変動を認め、QT/RR関係のslopeはAF発作0-1時間より4-5時間で減少、洞調律に復帰後0-1時間より4-5時間で増大した。この傾向はQT延長をきたす抗不整脈薬投与例で顕著となった。PAF例ではAF持続によりQTが短縮し洞調律復帰後は徐々にQT延長し、薬剤性QT延長によるtorsade des pointes (TdP)に関与することが示されこの結果は論文に投稿中である。発作性心房細動(PAF) 25例を対象に24時間ホルター心電図をSCM-8000で2時間以上持続するPAF発作時と洞調律時のQT間隔(CM5誘導)を自動計測した。一次回帰直線によるQT-RR関係の解析においてRR間隔をa)1心拍毎、b)110心拍前の平均RR間隔、c)modified RR間隔(Larrouae CE et al. Heart Rhythm 2006)を用いた3種類を解析し同一記録日の洞調律と比較した。a)c)のQT/RR slopeはPAF発作0-1時間より4-5時間では小さくなったが洞調律に復帰後0-1時間より4-5時間で増大した。徐脈時のQT延長の程度はAFの持続により小さくなったが、洞調律に復帰後徐々に増大した。薬剤性QT延長によるTdPのリスクの評価にmodified RR間隔を用いた心房細動時のQT/RR関係の解析の有用性が示された。TdPを発症した薬剤性QT延長症候群のAF患者でホルター心電図でのQT/RR関係を解析し、当施設の健常対照群と比較した。QT/RR slopeが健常者より有意に増大した例でKCNE1遺伝子の単一塩基多型(SNP)G38Sが認められたがG38Sは頻度の多いSNPでQT延長への関与は不明であった。そこで安静時心電図でQT延長を認めG38S SNPを有する例でホルター心電図でQT/RR関係を解析し当施設でLQT1, LQT2と診断された症例と比較したところ、LQT2と同様のQT/RR slopeの増大を認めた。G38SNPを発現させたsingle cellを用いた電気生理学的検討でG38 SNPはKCNH2電流を抑制し、さらにIkr blockerや低K血症によりその程度が増大した。すなわち、G38 SNPはQT延長を起こしやすい条件においてLQT2と同様のQT延長をきたしTdPのリスクがあることが示唆された。発作性心房細動(PAF)例にHolter心電図を施行、心房細動(AF)時と洞調律時のQT間隔を自動計測しAF時のRR間隔を1心拍毎、10心拍の平均RR間隔、modified RR間隔を用いた3法で比較したところ、10心拍平均のQT/RR関係が洞調律復帰後のQT/RR関係を最もよく反映していた。PAF例ではAF持続によりQTが短縮し洞調律復帰後は徐々にQT延長し、薬剤性QT延長によるtorsade des pointes (TdP)に関与することが示され、この結果は学会発表を行い論文に投稿中である。Holter心電図でLQT2と同様のQT/RR slopeの増大を認めた薬剤性QT延長症候群のAF症例で、KCNE1遺伝子の単一塩基多型(SNP) G38Sが認められた。Single cellを用いた電気生理学的基礎実験でG38SNPはKCNH2電流を抑制し、Ikr blockerや低K血症によりその程度が増大した。すなわち、G38 SNPはQT延長を起こしやすい条件においてLQT2と同様のQT延長をきたしTdPのリスクがあることが示唆され本研究の結果は論文で発表した.またQT延長を認め別のKCNE1遺伝子SNP(D85N)を有する例のHolter心電図解析でも、遺伝性QT延長症候群と同様のQT/RR関係の異常が認められ、学会報告し論文に投稿中である。

さらに持続性心房細動の患者を対象に皿群抗不整脈薬の投薬前後で24時間ホルタ一心電図を記録、心房細動中のQT/RR関係への皿群抗不整脈薬の効果の検討を行い、学会発表と論文投稿予定である。発作性心房細動(PAF)例のHolter心電図を用いたQT/RR関係の解析をAF時のRR間隔を1心拍毎、10心拍の平均RR間隔、modified RR間隔を用いた3法で比較したところ、10心拍平均のQT/RR関係が洞調律復帰後のQT/RR関係を最もよく反映していた。一方、AF中1心拍毎のQT/RR関係はAFの持続による変動を認め、QT/RR関係のslopeはAF発作0-1時間より4-5時間で減少、洞調律に復帰後0-1時間より4-5時間で増大しこの傾向はQT延長をきたす抗不整脈薬投与例で顕著となった。PAF例ではAF持続によりQTが短縮するが洞調律復帰後は徐々にQT延長し、薬剤性QT延長によるtorsade des pointes (TdP)に関与することが示されこの結果は論文発表した。薬剤性QT延長症候群のAF症例のHolter心電図でLQT2と同様のQT/RR slopeの増大を認め遺伝子解析でKCNE1遺伝子の単一塩基多型(SNP) G38Sが認められ、QT延長を認め(SNP)G38Sを有する洞調律調律例でHolter心電図を用いQT/RR関係を解析した。その結果、既に論文発表した基礎実験の結果と同様、LQT2に類似した徐脈時に増強するQTの延長をきたしTdPのリスクがあることが示唆され本研究の結果は論文に投稿中である。さらに持続性心房細動の15例を対象に皿群抗不整脈薬の投薬前後でHolter心電図でのQT/RR関係(10心拍平均を解析し、III群薬投与前後でQT/RR slopeが0.05以上増大し、かつIII群薬投与後に0.2以上に増大した8例で遺伝子解析を施行した。その結果、KCNH2をはじめとするLQTSの原因遺伝子の異常は認められなかったが、前述のKCNE1遺伝子のSNP (G38S:1例, D85N:1例)が認められ、本研究の結果は論文投稿予定である。ホルター心電図を用いて、心房細動患者の新たなQT間隔変動の評価法を確立した。また、発作性心房細動例ではQT間隔は心房細動により短縮、洞調律復帰後に延長し薬剤性QT延長によるtorsadedes pointes (TdP)に関与することを明らかにした。さらにTdPを発症した薬剤性QT延長症候群の心房細動患者にKCNE1遺伝子の単一塩基多型(SNP) G38Sが認められ、ホルター心電図とG38SNPを発現させたsingle cellの電気生理学的検討によりG38SNPは遺伝性QT延長症候群(LQT2)と同様のQT延長をきたすことが示された。心房細動の患者の24時間ホルタ一心電図を用いたQT/RR関係の解析法の確立については、心房細動時には10心拍平均したQT/RR関係が洞調律復帰後のQT/RR関係を最もよく反映することが明らかとなり論文として投稿予定である。一方、発作性心房細動例では心房細動の持続により1心拍毎のQT/RR関係が変動する現象が認められたが、10心拍平均のQT/RR関係では変動は明らかではなかった。心房細動の持続とともに徐脈時のQT延長の程度が小さくなり、洞調律復帰後はその程度が徐々に大きくなることが示された。またこのQT/RR関係の変化は、QT延長を来すI群、III群抗不整脈薬を内服した症例でより顕著となり薬剤性QT延長によるtorsade des pointes (TdP)に関与することが示され、これらの結果をまとめて論文投稿中である。
鉄固相変態の分子動力学解析を目的とした格子変形パスを再現するポテンシャルの開発

本研究では,鉄fcc・bcc間の変態・逆変態を再現するポテンシャル関数を開発し,分子動力学(MD)法により,鉄固相変態における界面キネティクスや諸物性を解析することを目的としている.平成21年度は,Finnis-Sincliar(FS)ポテンシャルのカットオフ関数に着目し,これらの変化によりfee,bcc両相の凝集エネルギー安定性を,変態温度(A3点)で交差する形にフィッティングすることで,変態・逆変態の両過程を再現するポテンシャル関数を構築した.構築したポテンシャルを用いたMD法解析により,実験的に観察されるNishiyama-Wassemann方位関係のfcc-bcc界面において,変態温度より高温でfcc側,低温でbcc側に自発的に変態する過程を再現することに成功した.定性的にではあるが,fcc-bcc間の変態・逆変態を再現するポテンシャル関数の開発,変態・逆変態過程の解析という当初の目的を達成できた.また,FS型ポテンシャルにおいて変態に支配的なパラメータを特定できたことで,今後,定量的な一致を視野に入れたポテンシャル開発への道筋ができた.また,既存のFSポテンシャルを用いたMD法計算により,fcc-bcc変態過程における原子キネティクスや界面速度の結晶方位依存性を検討し,原子応力分布や界面整合性から変態パスについて検討した.さらに,固液界面キネティクスや固液界面エネルギーをGibbs-Thomson関係から算出し,実験値に近い妥当な値を得た.これらの結果を国内外の学会(計算力学講演会,鉄鋼協会,MRS)で発表し,論文「Chemical Physics Letters」で発表した.さらに,現在雑誌ISIJ Internationalに2編投稿中であり,国内外に向けて本研究で得られた結果の公表に努めた.平成21年度は,変態・逆変態を再現するポテンシャル関数の開発を目的として,Finnis-Sincliar(FS)型ポテンシャル関数形を用い,bcc, fcc両相の凝集エネルギーの値が,変態点で交差する形にフィッティングすることで,変態・逆変態の両過程を再現するポテンシャル関数を構築した.得られた結果は,bcc及びfcc相のいずれかの相が安定である状態を再現するポテンシャルは開発できたが,変態点前後で変態方向が変化する(高温でfcc側,低温でbcc側)ポテンシャルの完成には至らなかった.引き続き次年度に,MEAMや他の関数系のポテンシャル関数等と比較しながら,変態・逆変態を再現するポテンシャル関数の開発を行なう.上記のポテンシャル関数と平行して,既存のFSポテンシャルを用いた分子動力学法計算により,bcc相の対称傾角粒界における粒界エネルギーの評価と予融解現象の解明や,fcc-bcc変態過程における原子キネティクス及び界面速度の結晶方位依存性を検討した.実験的に確認されているNishiyama-Wassermann(N-W)関係とKurdjumov-Sacus(K-S)関係を有する異相界面における界面進行の創意性を見出すとともに,変態過程における原子応力分布を解析し,考えられる変態パスについて検討した.またこれらの結果を,国際学会MRSで発表したり,さらに論文Scripta Materialia, ISIJ Int.等に投稿・掲載したりすることで,国内外に向けて,当該研究の公表に努めた.本研究では,鉄fcc・bcc間の変態・逆変態を再現するポテンシャル関数を開発し,分子動力学(MD)法により,鉄固相変態における界面キネティクスや諸物性を解析することを目的としている.平成21年度は,Finnis-Sincliar(FS)ポテンシャルのカットオフ関数に着目し,これらの変化によりfee,bcc両相の凝集エネルギー安定性を,変態温度(A3点)で交差する形にフィッティングすることで,変態・逆変態の両過程を再現するポテンシャル関数を構築した.構築したポテンシャルを用いたMD法解析により,実験的に観察されるNishiyama-Wassemann方位関係のfcc-bcc界面において,変態温度より高温でfcc側,低温でbcc側に自発的に変態する過程を再現することに成功した.定性的にではあるが,fcc-bcc間の変態・逆変態を再現するポテンシャル関数の開発,変態・逆変態過程の解析という当初の目的を達成できた.また,FS型ポテンシャルにおいて変態に支配的なパラメータを特定できたことで,今後,定量的な一致を視野に入れたポテンシャル開発への道筋ができた.また,既存のFSポテンシャルを用いたMD法計算により,fcc-bcc変態過程における原子キネティクスや界面速度の結晶方位依存性を検討し,原子応力分布や界面整合性から変態パスについて検討した.さらに,固液界面キネティクスや固液界面エネルギーをGibbs-Thomson関係から算出し,実験値に近い妥当な値を得た.これらの結果を国内外の学会(計算力学講演会,鉄鋼協会,MRS)で発表し,論文「Chemical Physics Letters」で発表した.さらに,現在雑誌ISIJ Internationalに2編投稿中であり,国内外に向けて本研究で得られた結果の公表に努めた.
医薬品情報の探索と活用を促進する情報デザインの開発と実験心理学的基礎研究

本研究課題では「研究1:模擬店舗におけるシミュレーション実験」,「研究2:実際の店舗における消費者行動観察」,および「研究3:光センサーとタブレット端末を用いた医薬品情報提供システムの試作と検証」を行なう予定である.今年度は研究13のすべてを平行して行った.研究1では一般消費者と薬学の専門知識を持つ消費者の医薬品選択行動を比較した.具体的には,研究室内に一般用医薬品の陳列棚を設置し,医薬品購入のシミュレーション実験を行った.携帯型の視線追跡装置を用いて視線データを収集し,陳列方法が消費者の情報探索に与える影響について詳細に検討するとともに,不安尺度・批判的思考尺度等の心理テストも同時に行い,性格・陳列方法・消費者行動の関係についても詳しく調べた.研究2では関東近辺のドラッグストアに勤務する薬剤師を対象にアンケート調査を行い,陳列方法に関連した利点および問題点の抽出を試みた.研究3ではタブレット端末を利用して,購買の自然な流れの中で医薬品情報を提供するシステムを構築し,消費者の情報収集行動に与える影響について検討した.研究1では一般消費者と薬学の専門知識を持つ消費者の間であまり大きな行動の差異は見られなかったものの,専門知識を持つ消費者の方が内容量を重視する傾向が強いことが示唆された.研究2では薬剤師と消費者では一般用医薬品に対するリスク評価が異なること(例:薬剤師は血液製剤のリスクを放射線治療よりも高く評価するが消費者は放射線治療のリスクを血液製剤よりも高く評価する)が示唆された.研究3では,タブレット端末に医薬品陳列棚を表示した場合と実際に陳列棚に医薬品を陳列した場合の消費者の行動に大きな差は見られず,タブレット端末を陳列棚の代わりに使用することによって店舗内のオープンスペースを拡げられる可能性が示唆された.ほぼ計画通りに実験が進み、成果を報告することができた。また、研究結果に基づいて、従来の一般用医薬品陳列方法とは異なる新たな陳列方法を提案することにより、研究の有用性を高めることもできた。引き続き研究13を行うとともに,研究成果を国内外の学会で発表し,論文にまとめる.今年度は「研究1:模擬店舗におけるシミュレーション実験」,「研究2:実際の店舗における消費者行動観察」,「研究3:光センサーとタブレット端末を用いた医薬品情報提供システムの試作と検証」のうち,研究1と3を実施した.研究1では陳列方法が消費者行動に与える影響について詳細に検討するため,研究室内に陳列棚を設置し,医薬品購入シミュレーション実験を行なった.メガネ型の視線追跡装置(Tobii Glass2)を用いて視線データを収集し,陳列方法が消費者の情報探索に与える影響について検討した.その結果,ブランド別陳列で医薬品外箱への注視回数がやや増加する傾向が見られた。また外箱を手に取る等の情報収集のための行為と批判的思考傾向等の性格要因の関係について検討したところ,批判的思考傾向の強い消費者ほど陳列方法の影響を受けにくいという結果が得られた.批判的思考傾向の弱い消費者はブランド別陳列方法でブランドへの注視回数が増加する傾向が見られた.研究3では購買の自然な流れの中で医薬品情報を提供するシステムを構築し,消費者の情報収集行動に与える影響について検討した.このシステムでは消費者が医薬品を手に取ると,光センサーが自動的に検出し,陳列棚に取り付けられたタブレット端末に医薬品に関する情報を自動的に表示する.消費者に実際に医薬品購入行動をシミュレーションしてもらい,評価実験を行った結果,表示された情報に興味を持ったという回答が多く得られた.以上の研究成果は日本デザイン学会,日本医薬品情報学会,日本感性工学会大会,日本感性工学会春季大会,日本心理学会シンポジウム,および7th International KANSEI Engineering & Emotion Research Conference 2018(マレーシア・クチン)にて報告した.ほぼ計画通りに実験が進み,成果を国内外の学会で報告することができた.本研究課題では「研究1:模擬店舗におけるシミュレーション実験」,「研究2:実際の店舗における消費者行動観察」,および「研究3:光センサーとタブレット端末を用いた医薬品情報提供システムの試作と検証」を行なう予定である.今年度は研究13のすべてを平行して行った.研究1では一般消費者と薬学の専門知識を持つ消費者の医薬品選択行動を比較した.具体的には,研究室内に一般用医薬品の陳列棚を設置し,医薬品購入のシミュレーション実験を行った.携帯型の視線追跡装置を用いて視線データを収集し,陳列方法が消費者の情報探索に与える影響について詳細に検討するとともに,不安尺度・批判的思考尺度等の心理テストも同時に行い,性格・陳列方法・消費者行動の関係についても詳しく調べた.研究2では関東近辺のドラッグストアに勤務する薬剤師を対象にアンケート調査を行い,陳列方法に関連した利点および問題点の抽出を試みた.研究3ではタブレット端末を利用して,購買の自然な流れの中で医薬品情報を提供するシステムを構築し,消費者の情報収集行動に与える影響について検討した.研究1では一般消費者と薬学の専門知識を持つ消費者の間であまり大きな行動の差異は見られなかったものの,専門知識を持つ消費者の方が内容量を重視する傾向が強いことが示唆された.研究2では薬剤師と消費者では一般用医薬品に対するリスク評価が異なること(例:薬剤師は血液製剤のリスクを放射線治療よりも高く評価するが消費者は放射線治療のリスクを血液製剤よりも高く評価する)が示唆された.研究3では,タブレット端末に医薬品陳列棚を表示した場合と実際に陳列棚に医薬品を陳列した場合の消費者の行動に大きな差は見られず,タブレット端末を陳列棚の代わりに使用することによって店舗内のオープンスペースを拡げられる可能性が示唆された.ほぼ計画通りに実験が進み、成果を報告することができた。

引き続き研究1・3を行うとともに,研究2を開始する.研究成果を国内外の学会で発表し,論文にまとめる.引き続き研究13を行うとともに,研究成果を国内外の学会で発表し,論文にまとめる.年度末の外国出張旅費および学会参加費が当初の見積りより若干安く済んだため,3,237円の残金が発生した。残金は次年度に繰り越し,旅費・学会参加費等に充当する予定である。物品費および出張旅費が当初の見積りより若干安く済んだため,39,629円の残金が発生した。残金は次年度に繰り越し,物品費・旅費等に充当する予定である。
アワビの海藻多糖代謝機構の解明

アワビやアメフラシなどの食藻性腹足類は、アルギン酸やラミラナン、マンナン、キシラン、セルロースなどの海藻多糖を特異的に分解する酵素をもつ。これらの酵素によって分解された海藻多糖は、腹足類の解糖系やTCA回路により代謝される。本研究では、腹足類の海藻多糖代謝機構に関する理解を深めるために、消化液に含まれる一連の多糖代謝系酵素、特にアルギン酸、ラミナラン、マンナンの分解に関連する酵素の性状を解析した。アワビなどの藻食性無脊椎動物は、海藻に含まれる様々な多糖を分解する酵素をもつ。例えばアルギン酸、セルロース、マンナン、ラミナラン、キシランなどを分解するアルギン酸リアーゼ、セルラーゼ、マンナナーゼ、キシラナーゼである。アワビはこれらの酵素を消化液中に分泌し、それらにより海藻の多糖を分解して生じたオリゴ糖や単糖を炭素源およびエネルギー源として利用していると考えられる。それらのうち、セルロースやマンナンなどの分解によって生じるグルコースやマンノースは通常の解糖系路によって代謝可能であるが、アルギン酸分解物であるウロン酸やα-ケト酸は直接解糖系に導入されないため、どのように代謝利用されるか不明である。本研究は、アワビ消化液から各種の多糖分解酵素を単離し、その生化学的性状を解析すると共に、アルギン酸のような酸性多糖の代謝に関連する一連の酵素系の性状を解析することにより、アワビがどのように海藻酸性多糖を代謝利用しているかの全体像を明らかにするものである。アワビなどの食藻性軟体動物の消化液中には、海藻由来のアルギン酸やフコイダン、セルロース、マンナン、キシラン、ラミナランなどの多糖を分解する様々な酵素が含まれる。海藻の多糖はアワビ消化液中の酵素によって単糖にまで分解され、解糖系に導入された後アワビの炭素源およびエネルギー源として代謝利用されていると考えられる。しかしながら、アルギン酸やフコイダンのような酸性多糖の場合、それらをオリゴ糖化する酵素(エンド型酵素)の存在は明らかになっているものの、単糖化する酵素(グリコシダーゼ様酵素)は見つかっていない。従って、アワビが海藻の酸性多糖をどのように代謝利用しているかについては未だ不明である。本研究では、アワビによる海藻の酸性多糖の分解機構の全容解明のために、アルギン酸やフコイダンを単糖にまで分解する酵素の探索と性状解析、さらにそれらの解糖代謝経路を解明することを目的としている。本年度は、先ずアワビ消化液中でのアルギン酸の糖化機構を、申請者らが既に単離しているエンド型およびエキソ型のアルギン酸リアーゼ、すなわちHdAlyとHdAlexを用いて解析した。それによれば、アルギン酸は、先ずHdAlyにより不飽和の3糖4糖に分解され、次いでこれらのオリゴ糖がHdAlexにより不飽和2糖およびα-ケト酸(2-ケト3-デオキシグルコンアルデヒド)に分解されることが明らかになった。一方、これらの酵素反応によって生じた不飽和アルギン酸オリゴ糖の内臓組織中での分布を調べた結果、それらは肝膵臓組織中に蓄積していることを見出した。この肝膵臓中のアルギン酸オリゴ糖は、アワビを絶食させると23日で消失し、再度摂餌させると出現した。これらの結果から、アルギン酸オリゴ糖はアワビの肝膵臓中で代謝利用されていることが強く示唆された。アワビなどの食藻性水産無脊椎動物は、アルギン酸やラミナラン、フコイダンといった海藻に特有の多糖を炭素・エネルギー源として利用していると考えられる。しかしながら、海藻多糖の分解代謝に関与する酵素系あるいは代謝系に関する知見は未だ極めて乏しいのが現状である。本年度は、アルギン酸とラミナランの酵素分解および代謝に関する研究を進めることにより、これら海藻多糖の代謝に関連する重要な新知見が得られた。(1)アルギン酸はアワビの前胃において2種類のアルギン酸リアーゼ、すなわちHdAly(エンド型)およびHdAlex(エキソ型)の作用により、最終的に不飽和のアルギン酸オリゴ糖とα-ケト酸に分解されるが、これらの分解物はいったん肝膵臓細胞に移行した後数日かけて代謝されることを発見した。アワビ肝膵臓中のα-ケト酸代謝因子はホモジェネートの可溶性画分に回収され、熱や酸によって失活し易く、緩衝液に透析して低分子成分を除去すると活性が失われた。また低下した活性は透析外液に含まれる低分子成分を再度ホモジェネートに添加すると回復することを見出した。これらの結果より、α-ケト酸代謝因子が高分子成分と低分子成分から成る複合酵素系であると推定した。(2)褐藻のβ-グルカンであるラミナランを分解するβ-グルカナーゼ(HdLam33)をアワビの消化液中から単離することに成功した。

さらに、本酵素の一次構造をcDNA法により決定した。本酵素はラミナランを分解してラミナリビオースとグルコースを生じた。また、本酵素はラミナリトリオースとラミナリビオースとの間の糖転移反応を触媒し、そこからからラミナリテトラースを経てグルコースを生成した。これはアワビにおける新たなβ-グルカン分解機構の存在を示す重要な新知見である。アワビやアメフラシなどの海藻を主食とする水産軟体動物は、アルギン酸やラミナランなどの海藻に特有の多糖をオリゴ糖や単糖(または糖酸)に加水分解した後、炭素源およびエネルギー源として利用していると考えられている。しかしながら、アルギン酸が酵素的に分解されて生じる不飽和ウロン酸やα-ケト酸は、通常の解糖作用(Emden-Meyerhoff経路)では代謝されないため、水産軟体動物がアルギン酸を栄養源として有効に利用しているかどうかについては未だ良く分かっていない。前年度までに申請者らは、エゾアワビの前胃においてアルギン酸は2種類のアルギン酸リアーゼ(エンド型のHdAlyとエキソ型のHdAlex)によって、不飽和のマンヌロン酸2糖と2-keto-3-deoxy-gluconaldehyde(α-ケト酸)に分解され、これらは肝膵臓組織中に取り込まれた後、代謝されることを明らかにした。そこで本年度は、アワビ肝膵臓ホモジェネートからα-ケト酸転換因子を部分精製すると共に、この因子によってα-ケト酸を分解した際に生じる分解産物の性状を解析し、以下の知見を得た。1.肝膵臓由来のα-ケト酸転換因子は、選択分子量14,000の透析膜を通過する程度の大きさをもつ熱や酸に安定な物質であった。2.この因子をα-ケト酸に作用させた際に生じる分解産物は、HPLC,MS,および誘導体化法により、ピルビン酸とグリセルジアルデヒドであることが明らかになった。このことから、α-ケト酸転換因子はアルドラーゼ様の活性をもつ物質であると推定された。3.アルギン酸オリゴ糖を唯一の炭素源とする最小培地を用いた培養試験により、エゾアワビ肝膵臓中には不飽和2糖を分解可能なある種の微生物が存在し、その代謝作用により不飽和オリゴ糖がα-ケト酸に代謝される可能性が考えられた。これら13の結果は、アワビの消化液中で生じたアルギン酸オリゴ糖肝膵臓に移行後、最終的に微生物作用によりα-ケト酸に転換されると推定された。海藻を常食するアワビやアメフラシのような軟体動物腹足類は、海藻に含まれるアルギン酸やラミナラン、β-1,4-マンナンなどの多糖を炭素源およびエネルギー源として利用している。本研究では、アワビの海藻多糖代謝機構の解明を目指し、腹足類のもつ海藻多糖分解酵素およびその代謝に関連する酵素の性状を解析している。既に、アルギン酸代謝系酵素の性状について詳細に検討したが、本年度はアワビの好適餌料である紅藻に含まれるβ-マンナンの分解に関連する酵素の性状を解析した。アワビの消化液には、マンナンを分解する酵素としてβ-マンナナーゼHdManが含まれていることを既に申請者らは明らかにした(J.Biotech.,2006.著者ら)。ただし、この酵素は海藻のマンナンを2糖や3糖に分解するものの、単糖(マンノース)にまでは分解できなかった。一方、アワビの消化液ではマンナンからマンノースが生じた。従って、この消化液にはマンナンの単糖化に関わる酵素が含まれると推定された。そこで、マンノオリゴ糖を基質としてこれをマンノースに変換する酵素の単離を試みた。その結果、分子量約11万の酵素を単離することに成功した。