hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Mg合金に高塑性変形能を付与する押出し・ECAP一体型強ひずみ加工プロセスの開発

最適な加工条件である加工率36:1,せん断角度90°,加工速度1mm/s,加工温度293Kにて押出し・ECAP一体型強ひずみ加工したMg-8mass%Li合金の破断伸び1600%にも及ぶ超塑性変形に伴うミクロ組織の変化を調査した。押出しとECAPを別々に行った試料に比べて、押出し・ECAP一体型強ひずみ加工による試料のα,β両相はより等軸状であり、試料全域にわたって微細・均一に分散した。押出し・ECAP一体型強ひずみ加工を施した試料の結晶粒径は0.7μmであり、押出しとECAPを別々に行った試料のそれよりも小さい。動的再結晶粒のアスペクト比は、押出しとECAPを別々に行った試料では1.3であるのに対して、押出し・ECAP一体型強ひずみ加工した試料では1.1とより等軸であった。また、同じ伸び量で比較すると、結晶方位差は押出し・ECAP一体型強ひずみ加工の方が小さい変形量でより高角化し、動的再結晶の進行が速い。押出し・ECAP一体型強ひずみ加工の方が押出しとECAPを別々に行う加工に比べて、製品欠陥となるキャビティーが小さく、またその数も少ないことがわかった。しかも、キャビティーが発生し始める変形量は、押出し・ECAP一体型強ひずみ加工の方が押出しとECAPを別々に行う加工よりも大きく、しかもより大きな超塑性変形能を有している。これらのことから、押出し・ECAP一体型強ひずみ加工プロセスは、マグネシウム合金の超塑性加工の高速・低温・キャビティーレス化に有効なことを実証した。
化学輸送法による希土類系金属間化合物スクラップからの希少元素の回収

(1)Sm_2Co_<17>、Nd_2Fe_<14>B、およびLaNi_5希土類金属間化合物スクラップおよび(2)超重質油を原料とする燃料の燃焼残渣から温度勾配を用い、希少金属を気相錯体RAl_nCl_<3+3n>およびMAl_nCl_<2+3n>として気相抽出分離するプロセスを研究した。金属間化合物スクラップを原料とした場合、希土類塩化物は800-900°Cの高温部に、CoCl_2およびNiCl_2は500-700°Cの低温部分に析出し、希土類と残りの成分間の分離を効率良く行い、希土類成分をその相互分離プロセスに戻すことで以後の処理を簡略化できることが明かとなった。回収された金属の純度はいずれも99%以上であった。反応時間が6時間のとき、収率はCoおよびNiでは99%以上であったが希土類塩化物はLa、Nd、Sm、Dyがそれぞれ27、39、59、68と低かった。また、フライアッシュからNiとVを回収するプロセスでは、Vは500°C、6時間の塩素化処理のみで99%以上の純度のものが回収可能であることを明らかにした。NiおよびMgはAlCl_3を錯形成剤とすることで回収率をそれぞれ27%から67%、0.1%から91%に向上させることに成功した。一方、NdCl_3-AlCl_3系およびGdCl_3-AlCl_3系溶融塩の高温ラマンスペクトルを測定し、その構造を既存のX線結晶構造解析結果との比較から決定し、RCl_3-AlCl_3系気相錯体の構造に関する考察を行った。その結果、NdCl_3-AlCl_3系気相錯体では9配位のNd^<3+>を含むのに対し、GdCl_3-AlCl_3系気相錯体中のGd^<3+>は8配位構造をとっていることが明かとなった。本研究では、希土類系金属間化合物、すなわちNd_2Fe_<14>B、Sm_2Co_<17>およびLaNi_5廃棄物から希土類を始めとする各種希少金属の分離を分別気相輸送法を用いて行ない、その回収特性を明らかにした。得られた知見は以下の通りである。1.Nd_2Fe_<14>Bスラッジ用いたスラッジにはDy、Co、Al等が含まれており、窒素ガスをキャリアガスとし、塩素化剤として塩素ガスを用い、さらに錯化剤として塩化アルミニウムを添加することで、化合物の主要成分及び添加物は気化し、温度勾配を設けた析出部で塩化物としてそれぞれ析出した。NdCl_3とDyCl_3は混合物として回収されたものの、残りの成分(Fe、B、Co、Al等)の塩化物はそれらとは分れて回収された。したがって、この回収法ではまず第一に希土類成分とその他の成分とで大きく分けて分離、回収されることになり、以後の処理がより単純化できることが明らかとなった。2.Sm_2Co_<17>スラッジこのスラッジにも、Nd_2Fe_<14>Bのそれと同様に主要成分(Sm、Co)の他にFe、Co、Zr等が含まれていた。分別気相輸送法ではNd_2Fe_<14>

Bと同様にすべての成分が塩化物として気化し、さらにSmとCoの成分が他の添加物とそれぞれ分かれて別々に回収できることが明らかとなった。その回収物の純度は、例えばSmCl_3で99.3%、CoCl_2で99.0%にも達し、この回収法が極めて有効であることが実証された。3.LaNi_5廃棄物この場合も上記の化合物スラッジと同様に、LaとNi成分が気化しそれぞれ別々に塩化物として析出した。これにより両者は簡単に分離、回収できることが示された。本研究ではRCl_3-AlCl_3系気相錯体を金属分離プロセスの媒体としているが、その構造は未だ不明であり、その構造を知ることは錯体の安定度を類推する手掛かりとなる。そこで本年度はまず、NdCl_3-AlCl_3系およびGdCl_3-AlCl_3系溶融塩の高温ラマンスペクトルを測定し、その構造を既存のX線結晶構造解析結果との比較から決定し、RCl_3-AlCl_3系気相錯体の構造に関する考察を行った。その結果、NdCl_3-AlCl_3系気相錯体では9配位のNd^<3+>を含むのに対し、GdCl_3-AlCl_3系気相錯体中のGd^<3+>は8配位構造をとっていることが明かとなった。希土類間化合物からの金属分離プロセスにおいてはSm_2Co_<17>系とNd_2Fe_<14>B系磁性合金スラッジ混合物からの回収を試みた。その結果、一方のスラッジのみを原料とする場合と同様、温度勾配を最適化することで希土類と残りの成分間の分離を効率良く行い、希土類成分をその相互分離プロセスに戻すことで以後の処理を簡略化できることが明かとなった。一方、上記の磁性合金スラッジあるいはLaNi_5系水素吸蔵合金スクラップからの回収プロセスで得られた知見をもとに、超重質油を原料とする新種発電用燃料の燃焼残渣からニッケルとバナジウムを回収するプロセスについて新たに検討を行った。その結果、バナジウムは500°C6時間の塩素化処理で99%以上の純度のものが回収可能であることを明らかにした。また、ニッケルはAlCl_3を錯形成剤とすることで回収率を27%から67%に向上させることに成功した。
項削除現象の獲得に関する理論的・実証的研究

本研究の目的は、日本語や韓国語のような言語に観察される「項削除」現象の獲得を理論・実証の両面から明らかにすることである。理論的には、「格の形態的特徴が融合的ではない言語においてのみ項削除が許される」という新しい一般化を提案し、なぜこのような一般化が成り立つのかを説明した。また、日本語を母語とする子どもが項削除の知識を早くから有していることを実験を通して明らかにした。子どもが実際に項削除に関して受け取ることのできる証拠は限られていることを考えると、この結果は、格助詞の獲得が項削除獲得の引き金になると提案する本研究の理論を支持するものであると考えられる。平成23年度は、主に以下の2点について研究を進めた。(1)ヒンディー・ウルドゥー語における項削除の可否についての資料収集本研究で主張する、項削除と格の形態的特徴との関連を調べる上で重要となる、ヒンディー・ウルドゥー語における項削除の可否を調査した。具体的には、研究代表者が運営委員の一員として関わる、平成23年9月に三重大学で開かれた国際学会「GLOW in Asia Workshop for Young Scholars」に招待講演者としてお招きした、インドのJawahar Lal Nehru UniversityのAyeshaKidwai教授と本研究に関してミーティングを持ち、ヒンディー・ウルドゥー語における項削除の可否について議論し、データを提供していただいた。Kidwai教授が帰国後も電子メールで議論を重ね、インドで話されているヒンディー・ウルドゥー語以外のいくつかの言語についても項削除に関するデータを収集した。また、諸言語の文法書や理論言語学に関する本を購入し、様々な言語でどのように項削除と格の形態的特徴が関連しているのかを調査した。(2)平成24年度に行う幼児言語獲得実験の準備本研究補助金の執行が9月ということもあり、幼児言語獲得実験に関しては当初の計画通り、機器の購入などの準備期間に当てた。具体的には、アニメーションを使用して刺激を提示するため、刺激を作成する際に必要となるペンタブレット・デジタルカメラを購入した。また、刺激を提示する際に必要となるパソコンやスピーカー等を購入した。さらに、実験で使用するマテリアルの検討・作成を行った。本研究の目的は、日本語や韓国語のような言語に観察される「項削除」の獲得を理論・実証の両面から明らかにすることである。理論的には、Neeleman and Szendroi (2007)による空代名詞の分析を参考に、「格の形態的特徴が融合的ではない言語においてのみ項削除が許される」という新しい一般化を提案し、なぜこのような一般化が通言語的に成り立つのかを説明した。特に、「動詞と目的語の一致」と「項削除」を同時に示すヒンディー語やバスク語のような言語は、これまでの一致現象に基づいた分析にとっては問題となるが、本研究の提案では、これらの言語は日本語と同様に非融合的な格を持つため項削除を許すと正しく予測できることを示した。また、これまでの言語獲得研究において、日本語の格助詞の獲得は非常に早いと報告されていることを考えると、格の形態的な特徴と項削除の可否とを結びつける本研究の提案は、子どもが実際に項削除に関して受け取ることのできる経験は乏しいにもかかわらず、項削除の知識を早くから有していることを予測する。この予測を確かめるために、日本語を母語とする5歳児・6歳児20人を対象に実験を行った。この実験では、子どもたちは削除現象の一つの指標である「緩やかな同一性解釈」に関しておとなと同様の振る舞いをすることが明らかになり、日本語を母語とする子どもが比較的早い年齢から項削除の知識を持っていることを示す結果となった。子どもが実際に項削除に関して受け取ることのできる証拠はほぼ皆無であるという事実を考えると、この実験の結果は、格助詞の獲得が項削除獲得の引き金になると提案する本研究の理論を支持するものであると考えられる。項削除と格の形態的特徴との関連を明らかにするという本研究の目的を達成するため、これまで先行研究で扱われてこなかったヒンディー・ウルドゥー語における項削除についてのデータを、当初の計画通りに平成23年度に集めることができ、また、平成24年度の行う予定の幼児言語獲得実験の準備もほぼ済ませることができたので、おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、日本語を母語とする子どもがどのように項削除を獲得するのかを調べるために、4歳児から6歳児を対象にした言語獲得実験を行う予定である。実験の準備は平成23年度にほぼ済ませているが、実験を行う幼稚園がまだ決定していないので、津市役所などとも相談し、できるだけ早く受け入れ先を探し決定するようにする。また、項削除の通言語的分布に関しても引き続き調査し、項削除と格の形態的な特徴との関連を調べ、言語間の違いになぜそのような制約が存在するのかを説明する言語理論の構築を目指す。
東・東南アジアの陸水生態系における生物多様性の解明と保全シナリオの作成

〈大スケールでの保全シナリオの作成〉東・東南アジアの淡水魚データベースであるFMSA (Fishes of Mainland Southeast Asia)の魚類分布データより26科59属94種の分布データを約13000カ所で抽出し(2004年2013年)、統計ソフトMaxEntを用いて種の空間分布モデルを作成した.モデルでは,種の分布を説明する変数として,標高,勾配,海からの距離,周囲の人口密度,平均気温,流域面積を用いた.結果,各種の潜在的な空間分布マップが作成された.本成果に,都市化やプランプランテーションの開発状況を加味することで,現在の東南アジアにおける淡水魚類の「ホットスポット(生物多様性が高いが人為的な破壊の危機に瀕している地域)」を詳細スケールで抽出することが可能となった.〈詳細スケールでの種と環境要因の関係の解明〉東南アジアでは,ピートスワンプなどのランドスケープと生物多様性の関係についての知見は少なく,現地の陸水生物にとってピートスワンプフォレストと水田の景観的役割の違いや,ピートスワンプや水田からプランテーションへの土地転換が生物多様性に与えるインパクトなどは明らかではない.これらを明らかにするため,東南アジアの代表的な湿地景観である,ピートスワンプ,水田,プランテーション水路において,生物の定量的評価と物理環境の計測を行った.結果,魚類及び水生昆虫の種数・多様性指数がいずれも,ピートスワンプ・水田で相対的に豊富であり,プランテーション水路で著しく損なわれていることが明らかとなった.また,止水的な環境であることは共通していても,ピートスワンプと水田は異なる生物相を有していた.プランテーション水路については,潜在的にはピートスワンプに近い物理環境であると考えられたが,水の電気伝導度が他の環境より大幅に高く,農薬や施肥の影響が疑われた.研究目的「東・東南アジアの水田・河川の生物調査・生物多様性の把握」については,マレーシアでの現地調査に赴き,生物調査を行うことで,水田・ピートスワンプ・プランテーションの生物多様性に関する貴重な成果を得た.また,研究目的「種の選好環境モデルの構築」については,既往の研究から蓄積された生物地理データより, MaxEntモデルを用いて,東南アジアの淡水魚類とマクロな物理環境要因との関係を明らかにすることができた.今年度の研究で作成した種の空間分布モデルに,都市化やプランプランテーションの開発状況を加味することで,現在の東南アジアにおける淡水魚類の「ホットスポット(生物多様性が高いが人為的な破壊の危機に瀕している地域)」を詳細スケールで抽出する.マレーシアの水田・ピートスワンプ・プランテーションでの生物調査については,さらに測定項目を追加して周密に調査を行い,ピートスワンプと水田の生物相を特徴づけている要因の解明,プランテーションの生物多様性を低下させる要因の解明とその緩和・改善策の提案を行う.〈大スケールでの保全シナリオの作成〉東・東南アジアの淡水魚データベースであるFMSA (Fishes of Mainland Southeast Asia)の魚類分布データより26科59属94種の分布データを約13000カ所で抽出し(2004年2013年)、統計ソフトMaxEntを用いて種の空間分布モデルを作成した.モデルでは,種の分布を説明する変数として,標高,勾配,海からの距離,周囲の人口密度,平均気温,流域面積を用いた.結果,各種の潜在的な空間分布マップが作成された.本成果に,都市化やプランプランテーションの開発状況を加味することで,現在の東南アジアにおける淡水魚類の「ホットスポット(生物多様性が高いが人為的な破壊の危機に瀕している地域)」を詳細スケールで抽出することが可能となった.〈詳細スケールでの種と環境要因の関係の解明〉東南アジアでは,ピートスワンプなどのランドスケープと生物多様性の関係についての知見は少なく,現地の陸水生物にとってピートスワンプフォレストと水田の景観的役割の違いや,ピートスワンプや水田からプランテーションへの土地転換が生物多様性に与えるインパクトなどは明らかではない.これらを明らかにするため,東南アジアの代表的な湿地景観である,ピートスワンプ,水田,プランテーション水路において,生物の定量的評価と物理環境の計測を行った.結果,魚類及び水生昆虫の種数・多様性指数がいずれも,ピートスワンプ・水田で相対的に豊富であり,プランテーション水路で著しく損なわれていることが明らかとなった.また,止水的な環境であることは共通していても,ピートスワンプと水田は異なる生物相を有していた.プランテーション水路については,潜在的にはピートスワンプに近い物理環境であると考えられたが,水の電気伝導度が他の環境より大幅に高く,農薬や施肥の影響が疑われた.研究目的「東・東南アジアの水田・河川の生物調査・生物多様性の把握」については,マレーシアでの現地調査に赴き,生物調査を行うことで,水田・ピートスワンプ・プランテーションの生物多様性に関する貴重な成果を得た.また,研究目的「種の選好環境モデルの構築」については,既往の研究から蓄積された生物地理データより, MaxEntモデルを用いて,東南アジアの淡水魚類とマクロな物理環境要因との関係を明らかにすることができた.今年度の研究で作成した種の空間分布モデルに,都市化やプランプランテーションの開発状況を加味することで,現在の東南アジアにおける淡水魚類の「ホットスポット(生物多様性が高いが人為的な破壊の危機に瀕している地域)」を詳細スケールで抽出する.マレーシアの水田・ピートスワンプ・プランテーションでの生物調査については,さらに測定項目を追加して周密に調査を行い,ピートスワンプと水田の生物相を特徴づけている要因の解明,プランテーションの生物多様性を低下させる要因の解明とその緩和・改善策の提案を行う.
ヒトハプロイド細胞を用いた遺伝子トラップ法による脂質異常症治療法の開発

我々はこれまでに遺伝子トラップ技術の改良を続け、脂肪細胞分化に必須の遺伝子の検索を行ってきた。癌細胞を含む哺乳類の細胞は2倍体以上であることから、対立遺伝子の1つが無い状態で形質変化を示すような遺伝子しか得ることができないという欠点があった。ヒトの1倍体の細胞を用いて、従来の遺伝子トラップ法の欠点を克服するシステムを立ち上げ、マイクロRNA-33の低下に関わる遺伝子を得た。初年度からの検討により、GFP-miR-33 decoyとDs-Red-miR-16 decoyが恒常的にP1-55細胞に発現する細胞株を得た。さらにここに遺伝子トラップベクターをレトロウイルスで導入した。このベクターにおいては、ポリA配列のない薬剤(Blasticidin)耐性遺伝子がゲノムにランダムに挿入されるため、薬剤耐性遺伝子を発現している細胞(Blasticidinに対して耐性を示す細胞)は、すべてレトロウイルスが内因性の遺伝子近傍に挿入され、内因性の遺伝子に変異をおこした細胞となっている。miR-33が低下している細胞を得るために、それらの細胞からGFPが上昇し、Ds-Redのレベルに変化のない細胞をFACSにてソーティングした。このP1-55細胞は、浮遊細胞であるため、限界希釈法により、シングルクローンを得た後、3'RACE法により、挿入変異を起こした遺伝子を確認した。複数の遺伝子の変異が得られたが、なかでもdownstream of tyrosin kinases 1(DOK1)遺伝子について着目した。実際にこのDOK1遺伝子欠損細胞においてはmiR-33の発現が低下しており、miR-33の宿主遺伝子であるsteroid response element binding protein 2(Srebp2)遺伝子の発現も低下していた。さらに、DOK1遺伝子欠損マウスにおいては、野生型のマウスと比較して、やせ形であり、脂肪細胞の分化が抑制されている一方、耐糖能が改善されていた。この表現型がmiR-33、Srebp2とどのような関係にあるかを詳細に検討する予定である。本法によって、従来の遺伝子トラップ法を改良することができ、目標とする遺伝子を簡便に同定することができることが示された。今後、疾患の本態解明に応用していく予定である。ヒトの1倍体の細胞を用いて、従来の遺伝子トラップ法の欠点を克服するシステムを立ち上げた。P1-55細胞はヒト白血病由来であるが、8番染色体以外は、1倍体であることが知られている。8週間以上、1倍体で安定して増殖すること、miR-33を発現していること、レトロウイルス、レンチウイルス導入も問題なく行えることを確認した。この細胞は通常の培養方法によって約12-30時間の倍加時間で増殖する。遺伝子トラップにおいては、挿入変異が安定であること、さらに培養中に2倍体に戻らないことが大事であるため、この細胞の安定性について、まず検討を行った。フローサイトメトリー(FCM)法により、細胞周期解析を行う。細胞の膜透過性の確保後、RNase処理を行い、PI染色を行って、FCMで測定したところ、8週間培養を繰り返した場合でもhaploidを維持できることを確認した。GFPを用いたmiR-33デコイ遺伝子(GFP-miR-33 decoy)を恒常的に発現させ、内因性のmiR-33の発現をGFPでモニターできるシステムを作成し、遺伝子トラップ法を応用した。その結果、複数の遺伝子が挿入変位を受けた際に、GFP発現が上昇することを見出した。得られた候補遺伝子中のdownstream of tyrosine kinases-1 (Dok1)遺伝子のRNAiを作成し、細胞に導入したところ、miR-33発現が減少し、当システムが予想通りに遺伝子をスクリーニングする能力があることが確認できた。今後、Dok1遺伝子を含む複数の候補遺伝子について、さらに解析を進める。我々はこれまでに、ランダムな遺伝子挿入をもとに機能的な遺伝子を探索する「遺伝子トラップ技術」の改良を続けてきた。しかしながら、癌細胞をはじめとする哺乳類の細胞は2倍体(diploid)以上であることから、対立遺伝子の1つが無い状態で形質変化を示す遺伝子しか得ることはできなかった。そこで今回ヒトの1倍体(haploid)細胞株であるP1-55細胞を用いることで、従来の欠点を克服した、非常に感度の高い網羅的な遺伝子の探索法を開発することを目標としている。特に、HDLコレステロールレベルを制御するmicroRNA (miR)-33の発現変化を起こす因子を得ることを目的とする。平成23年度に予定していた1)haploid cellの安定性の検討2)恒常的にレポーター遺伝子を発現させたP1-55細胞の作成と遺伝子トラップ法の応用については、当初の計画通りに進行した。8週間培養を繰り返した場合でもhaploidを安定的に維持できることを確認した。

GFPを用いたmiR-33デコイ遺伝子(GFP-miR-33 decoy)を恒常的に発現させ、内因性のmiR-33の発現をGFPでモニターできるシステムを作成した。遺伝子トラップ法を応用したところ、複数の遺伝子が挿入変位を受けた際に、GFP発現が上昇することを見出した。得られた候補遺伝子中のdownstream of tyrosine kinases-1 (Dok1)遺伝子のRNAiを作成し、細胞に導入したところ、miR-33発現が減少し、当システムが予想通りに遺伝子をスクリーニングする能力があることが確認できた。ヒトの1倍体の細胞を用いて、従来の遺伝子トラップ法の欠点を克服するシステムを立ち上げた。平成23年度の検討により、この方法は、従来の2倍体を用いた方法に比べて、感度が良いことを示すことができた。さらに同様のスクリーニングを行い、より多くの候補遺伝子を早期にスクリーニングする。実際に生体でどのような働きを持つのかを明らかにするために、候補遺伝子の中で、特に有望と考えられる遺伝子については遺伝子欠損マウスの作成に進む。これらの遺伝子変異マウスにおいてはmiR-33欠損マウスに似た表現型を呈する可能性があると考えられる。そこでHPLC法などを応用し、血中脂質のプロファイル解析を行う。この解析において、抗動脈硬化性を示すようであれば、さらに動脈硬化モデルマウスとの交配実験も予定する。また、miR-33と特異的に結合する蛋白質が得られる可能性があるが、より直接的な方法においても、データを集積する。ヒトの細胞(HEK-293およびTHP-1マクロファージ)にControl-microRNAあるいはmiR-33を過剰に発現させ、抗Argonaute2 (Ago2)抗体で同時に免疫沈降してくるRNA-蛋白質(RNP)複合体に含まれる蛋白質をLC-MS/MS法にて解析する。同時に、in vivoでのmiR-33の標的遺伝子を明らかにする目的で、miR-33欠損マウスと野生型のマウスにおいて、抗Argonaute2 (Ago2)抗体で同時に免疫沈降してくる遺伝子についてもマイクロアレイを用いて検討する。これまでの研究において、ヒトの1倍体の細胞を用いて、従来の遺伝子トラップ法の欠点を克服するシステムを立ち上げた。さらに同様のスクリーニングを行い、より多くの候補遺伝子を早期にスクリーニングするために、細胞培養に必要な試薬、血清および分子生物学試薬の購入を行う。得られた遺伝子が、実際に生体でどのような働きを持つのかを明らかにするために、候補遺伝子の中で、特に有望と考えられる遺伝子については遺伝子欠損マウスの作成に進む。ターゲッティングベクターの作成に必要な試薬およびES細胞の培養に必要な試薬を購入する。キメラマウスの作成については外注予定である。また、すでに遺伝子改変マウスが作出されている場合にはこれを導入する。クリーン化が必要な場合は、京都大学動物実験施設にて行う。
幼児期から児童期にかけての社会性の獲得に関する発達的検討：発達の多様性の観点から

本研究では,家庭・仲間・教師という環境の中で,幼児期から児童期の環境移行期に,いかに社会性を獲得し,それが対人関係や学習場面に作用するかを縦断的に検討した。その結果,1幼児期から児童期にかけての社会性の獲得に関与する環境要因と個人内要因との関連が明らかになった。また,2環境要因・個人内容要因との関連を縦断的・質的に分析することによって,環境移行期の子どもが「自己」を主体としていかに社会性を獲得しているかという「個」×「環境」モデルを提案することにより,発達の多様性を明らかにした。さらに,研究結果をもとに,今後の子育て支援の在り方を提言した。家庭,教師,仲間という環境の中で,幼児期から児童期の環境移行期に,いかに社会性を獲得し,それが対人関係や学習場面でどのように作用するのかを検討した。そのために環境移行期にある2つの年齢集団を対象とし縦断調査を行った。第1縦断群(C1)は,H24年度小学1年生(H20年度からの追跡調査群),第2縦断群(C2)は,H24年度4歳児(H23年度からの追跡調査群)である。C2は,3年保育(3歳入園),2年保育(4歳入園)といった保育歴が異なる幼児で構成されており,家庭から集団生活への環境移行時期の違いによって,小学校への環境移行期の社会性の獲得や学習活動に差異があるか否かを検討するために対象群とした。調査では,学習活動,対人関係,社会性(道徳性)を評定し,多面的・縦断的視点から考察した。具体的には,研究1では,小学1年を対象とし仲間関係の仲間関係,社会性(生命に関する概念)を検討した。さらに,H24年度は,小学入学といった環境移行期であることを考慮し,追跡調査対象に加え,同学年の児童全体を対象として,学習場面・自由遊び場面における仲間関係を検討した。4歳から5歳にかけて継続した仲間関係を築くことができなかった幼児は,5歳児時点で不注意や多動といった問題行動がみられたが,小学入学といった環境移行の中で,異なった変容傾向が示された。幼児・児童は,日常生活における仲間との相互作用の中で情緒的な結びつきを深め,社会性を培っていることが示唆された。研究2では,小学生を対象に,善悪判断に及ぼす権威(親の容認や叱責)の影響を検討した。H22年度からの追跡群に関しては,幼児期から児童期にかけて善悪判断の変容結果を基に,行動観察記録等から変容について質的分析中である。研究3では,幼児期の社会性の「個性化」「社会化」の過程に着目し,「認知」「情動」「行動」の観点から検討した。本研究では,家庭,教師,仲間という環境の中で,幼児期から児童期にかけていかに社会性を獲得し,それが対人関係や学習場面でどのように作用するかを検討するためにH23年度から4年計画で縦断調査を行っている。研究3年目である本年度は,縦断群C1(H23年度小学1年生・H19年度からの追跡調査群),社会性の獲得と学習との関連を,発達と学びの連続性の観点から質的に分析した。具体的には,幼児教育の質や社会性の獲得が,就学後の学力と関連しているというPISAの提言を受け,学校教育における「読解力」と幼児教育インターラクションについて関係論的発達論から分析・考察を行うとともに,領域横断的(社会心理学・認知心理学・臨床心理学)に研究助言を求め,幼児期から児童期にかけての社会性獲得に関する研究課題を再検討した。また,縦断群C2(H23年度4歳児・5歳児)の量的データをから「個」×「環境」モデルを基に考察した結果,幼児期においては,自分(I)・困窮者(YOU)のみならず,第3者(THEY)の存在が向社会性の発達に重要であることが示唆された。この結果は,道徳的アイデンティティの確立における環境の重要性を示唆するものである。さらに,最終年度(H26年度)の研究のまとめにむけて,向社会性研究,道徳性研究の国内外の動向を探るためシンポジウムを開催し,幼児期から児童期にかけての社会性研究と道徳教育の接点について議論した。シンポジウムでの議論から,今後の課題を考察し,H23年度26年度にかけての縦断的データ分析とモデル構築への準備を行った。研究1・2では,幼児(4歳・5歳)を対象とし,向社会的判断と,親密性・傍観者・仲間関係との関連を検討した結果,4歳から5歳にかけて良好な仲間関係を気づいている幼児は,より内在化された動機づけに基づいて向社会的判断を行っていること,特に,傍観者のいる場面で見知らぬ人を助けるという判断を多く行うことが示された。

研究3では,社会性と仲間関係との関連を検討した結果,4歳から5歳にかけて継続した仲間関係を築くことができなかった幼児は,5歳児時点で不注意や多動といった問題行動がみられることが示された。幼児は,日常生活における仲間との相互作用の中で情緒的な結びつきを深め,対人行動である向社会的行動を学習し,社会性を培っていることが示唆された。研究4では,小学1年生(H19年度からの追跡調査群)を対象に,仲間関係,道徳判断,社会的スキルについての調査を行った。また,実際の学習場面での観察調査を実施した。現在,H19年度からのデータとともに発達と学びの連続性と多様性について分析中である。研究5では,食の自己管理(好きなお菓子ばかり食べる,嫌いな野菜を食べない)に関する幼児の善悪判断に及ぼす権威(親の容認や叱責)の影響を検討した。その結果,これらの自己管理違反について,幼児は権威依存性がないと判断している可能性が示唆されるとともに,4歳児よりも5歳児がより悪いと判断することが示された。研究6では,他者を気遣って嘘をつくことと,嘘をつかずに真実を告げることのそれぞれについて,大人と幼児の善悪判断を比較検討した。その結果,大人が嘘を許容するのに対して,5歳児はむしろ真実を告げることを良いと判断することが示された(4歳児はいずれも悪いと判断した)。本研究では,家庭,教師,仲間という環境の中で,幼児期から児童期にかけていかに社会性を獲得し,それが,対人関係や学友場面でどのように作用するかをH23年度から4年計画で横断調査を行った。最終年度の本年度は,幼児期から児童期にかけての社会性の発達を,学びと動機づけの視点から考察するために公開シンポジウムを企画した。具体的には,幼児教育の質や社会性の獲得が,就学後の学力と関連しているというPISAの提言を受け,学校教育における「読解力」と幼児教育のインターラクションについて,読解力を育む「学びのしかけ」について領域横断的(認知心理学・教育心理学・保育学)研究助言を求めた。その結果,保育・教育現場での実際の子どもの姿から,学びの視点や動機づけを読み取り,発達の連続性をふまえた「学び」のしかけを再考する必要性が示唆された。特に,「読解力」に関しては認知的側面を中心に基礎研究が積み上げられてきたが,研究成果をいかに実践に生かすかが重要であることが提言され,1幼児期の生活の中の感動・興味・関心に対する大人の感性が重要であること,2幼児期は子どもが物語の中にあり,絵本の内容は日常生活とつながっていることが示唆された。また,H23年度からH26年度までのデータを関係論的発達理論から質的に分析・考察した結果,幼児期から児童期にかけての社会性の獲得と環境要因の関連の多様性が明らかになり,「個」×「環境」モデルの理論的妥当性が示唆された。そこで,最終年度の本年度は,これまで得られた研究結果を地域に還元し,これからの子育て支援の在り方を提言した。発達心理学平成24年度は,H23年度(研究初年度)からの調査結果をうけて,おおむね計画した調査を,幼児・児童を対象に実施した。平成19年度からの追跡調査群については,データが膨大であるため,データ分析の途中である。特に,「社会化」には,社会的背景(文化)という要因が関与することを考慮する必要がある。データ分析・考察に関して「震災」といった要因がどのようにかかわってくるのかを検討するため,量的・質的分析の再検討を検討している。本研究の対象群は,H19年度からの追跡調査群も含まれている。
生体分子間相互作用における電気化学的モニタリングに関する研究

キチンはN-アセチルグルコサミンのβ1-4重合体からなり、レクチンの一つであるWGAと選択的に結合することが知られている。さらに、WGAはグルコースやグルコサミンを分子認識することが可能である。そのため、WGA-N-アセチルグルコサミン間結合によりWGA修飾キチン膜で被覆した電極を作成し、電極活性物質であるドウノマイシンでラベル化したグルコースのボルタンメトリー的挙動を評価した。WGAキチン膜被覆電極を用いての測定を行うと、WGAの濃度に依存してピーク電流値は減少した。ラベルであるドウノマイシンにおいて同様な測定を行ったところ、WGAの濃度の増加にともなう電流値の変化はほとんど見られなかった。従って、N-アセチルグルコサミン部位との結合によりWGAが修飾されることが明白となった。電極活性物質でラベル化したフラビンアデニンジヌクレオチド(FAD)とアポーグルコースオキシダーゼ(apo-GOD)との結合を使ったFADの均一アッセイを開発した。ドウノマイシンは、ボルタンメトリーで高感度に検出できるため、架橋剤によりFADと結合させた。ラベル化FADの電流値は、apo-GOD-ラベル化FAD間の結合により減少した。また、ラベル化FADとFADとのapo-GDDに対する競争反応は、ピーク電流値の増加をもたらす。それゆえ、FADはその反応に基づいて検出される。この方法を用いることでFADの検出が従来の数十倍向上した。さらに、FADの測定におけるリボフラビンやフラビンアデニンモノヌクレオチドの影響を先に述べた高選択的結合によって抑制することができた。1.電極活性物質でラベル化したイミノビオチン(LI)を調製し、アビジンとの相互作用を評価する方法についての検討を行った。LIはアビジンと結合すると電極活性部位がアビジンにより被覆されるためその電極応答が減少する。LIのアビジンとの結合はpHに影響されるため、LIの電流値を測定した。その結果、pH5.6から8.9の間でアビジンと結合し、4.6以下では結合しないことが明らかとなった。一方で、アビジン-LI錯体を含む溶液に、ビオチンを10^<-9>から10^<-4>Mの範囲で溶液に添加したところLIの電流値の増加が観察された。これは、アビジンに対するビオチンの結合定数がLIに比べ10^7以上も大きいことから、容易にLIがビオチンに置換されたものと考えられる。2.レクチンの一つであるコンカナバリンA(Con A)修飾したコラーゲン膜被覆グラッシーカーボン電極により、電極活性物質でラベル化したマンノース(LM)とCon Aとの相互作用をボルタンメトリーにより評価した。弱酸性溶液において、Con Aはプロトン化したコラーゲンのアミノ酸残基と静電的相互作用に基づいて固定化された。Con A修飾コラーゲン被覆電極を用い測定を行ったところ、LMの電極応答は減少した。しかしながら、ラベルのみでの測定では電極応答は変化しなかった。また、グルコースやガラクトースをラベル化して、Con Aと同様な条件のもとで反応させた。それぞれの電極応答はCon Aの有無に関わらずほとんど一定であった。以上のことから、LMが選択的にCon Aと結合していることがわかる。この方法は生体内の雰囲気に近い状態において、生体分子間結合をモニタリングするものであり、in vivoでの測定法の開発に寄与することが期待される。

WGAキチン膜被覆電極を用いての測定を行うと、WGAの濃度に依存してピーク電流値は減少した。ラベルであるドウノマイシンにおいて同様な測定を行ったところ、WGAの濃度の増加にともなう電流値の変化はほとんど見られなかった。従って、N-アセチルグルコサミン部位との結合によりWGAが修飾されることが明白となった。電極活性物質でラベル化したフラビンアデニンジヌクレオチド(FAD)とアポ-グルコースオキシダーゼ(apo-GOD)との結合を使ったFADの均一アッセイを開発した。ドウノマイシンは、ボルタンメトリーで高感度に検出できるため、架橋剤によりFADと結合させた。ラベル化FADの電流値は、apo-GOD-ラベル化FAD間の結合により減少した。また、ラベル化FADとFADとのapo-GDDに対する競争反応は、ピーク電流値の増加をもたらす。それゆえ、FADはその反応に基づいて検出される。この方法を用いることでFADの検出が従来の数十倍向上した。さらに、FADの測定におけるリボフラビンやフラビンアデニンモノヌクレオチドの影響を先に述べた高選択的結合によって抑制することができた。
高温高圧環境における次世代Ｃ４バイオ燃料異性体の乱流燃焼機構と排出ガス特性の解明

次世代C4バイオ燃料であるブタノール異性体の高温高圧乱流燃焼特性を明らかにするため1.0 MPaまでの高圧下でn-Butanolおよびiso-Butanol乱流火炎のOH-PLIF可視化を行い,乱れ強さが小さい場合n-Butanolの最大火炎面密度がiso-Butanolよりも小さくなる異性体効果を見出した.NO-PLIFとOH-PLIF同時計測実験にも成功した.ButanolとButaneの計4種の異性体火炎に対しCOとNO排出濃度を計測し,Butanolは含酸素効果によるCO低減と共にNO排出も小さくn-Butaneが最も大きいことを見出し反応経路解析によりメカニズムを考察した.本研究は,燃焼学的に未開拓な高温高圧乱流燃焼の研究において,次世代バイオ燃料として有望なC4(炭素数4)アルコール異性体の乱流燃焼機構を明らかにし,反応動力学と乱流との相互作用に基づく極限環境乱流燃焼の学理構築を図ると共に,燃焼学的根拠に基づく次世代バイオ燃料燃焼システムの設計指針を提示することを目的とする.平成26年度は,はじめに代表的C4アルコールであるn-ブタノール(沸点が117°Cで最も高い)で十分な試験を可能にするため燃料蒸発装置の改良を行った.C3アルコールであるプロパノールもこの温度で予熱すれば全異性体で実験可能である.C4アルカンであるブタン異性体の沸点は零度以下であるため大気圧下では蒸発装置は必要ないが今後に向けて検討を行った.燃焼試験では,最高圧力0.5 MPaまでのiso-プロパノールおよびn-プロパノール,1.0 MPaまでのiso-プロパノール/空気予混合火炎の安定化に成功し,OH-PLIF計測を実施することができた.更に乱れ強さを変化させた実験を行い,1条件に対して500枚のOH-PLIF画像を解析し瞬時火炎面を検出,さらに局所火炎面密度と反応進行変数との関係を求めることに成功した.その結果,最大局所火炎面密度の大きさは,層流燃焼速度で無次元化した乱れ強さu'/SLに対して,u'/SLが1より小さい領域ではiso-ブタノールがn-ブタノールより大きく,u'/SLが1より大きくなると両者に違いが見られなくなることが明らかになった.u'/SLが1より小さいと高圧下では乱流効果よりも流体力学的不安定性および熱物質拡散相互作用による不安定性の影響が大きくなることが知られており,そのことを考慮するとブタノール/空気予混合火炎における高圧下の固有不安定に対する異性体効果が始めて明らかになった.本研究は,燃焼学的に未開拓な高温高圧乱流燃焼の研究において,次世代バイオ燃料として有望なC4(炭素数4)アルコール異性体の乱流燃焼機構を明らかにし,反応動力学と乱流との相互作用に基づく極限環境乱流燃焼の学理構築を図ると共に,燃焼学的根拠に基づく次世代バイオ燃料燃焼システムの設計指針を提示することを目的とする.平成27年度は,これまでに開発した常温で液体であるC3,C4バイオ燃料蒸発装置を用い,C3バイオ燃料であるプロパノール異性体火炎におけるNO排出,CO排出に対する異性体効果,含酸素燃料効果,当量比依存性の実験計測を行い,さらに含酸素でないアルカン燃料との比較計測も行った.数値解析では,プロパノールとその異性体およびプロパンに対して反応経路解析を実施し,異性体間の熱分解過程の違い,NOおよびCO生成過程への異性体効果を反応論的に明らかにした.その結果,含酸素燃料はNO生成量が多いがCO生成量には大きな違いは見られなかった.ただし,当量比依存性には反応機構の影響が大きいことがわかった.レーザー計測では,NO濃度が低いため,シングルショットでのPLIF計測の信頼性とOH-PLIFとの同時計測精度を向上させることを目指して,アンモニアを微量添加した混合気に対してNO-PLIF,OH-PLIF同時計測光学系を構築し,大気圧下での画像取得に成功した.その結果から, NOが火炎上流側に卓越して拡散している様子を明らかにし,数値計算でも確認できた.これらから,2成分同時PLIF計測法の妥当性ならびにNO生成過程と拡散に関する知見を得ることができた.C4アルコールであるブタノールの高圧乱流燃焼実験は1.0 MPaまですでに成功しており,本年度は特に燃焼生成物質に対する異性体効果,含酸素燃料効果,当量比効果を排出ガス分析に成功した.数値解析でも,詳細燃焼反応機構を用いた数値解析によって反応経路を詳細に分析する手法を確立し,異性体効果のみならず,圧力増大による反応経路の変化を明確にすることに成功した.これらにより異性体効果,含酸素燃料効果,当量比効果とそのメカニズムを反応経路の観点から明らかにしつつある.本研究のもう一つの柱である2成分同時レーザー計測系による火炎構造の解明に関しても,アンモニアを微量添加してON-PLIFの強度向上を図り,入射光学系の工夫によってOH-PLIF,NO-PLIF同時計測に大気圧下で成功した.前年度困難が予想された2台の波長可変レーザー光を1本のビームとしてレーザーシート光を形成させ,計測部に導入する課題も,シート光に整形する前のビーム径調整や導入角度,計測部での焦点調整など光学系構築は十分に達成された.

更に言えば,波長選択ミラーを用いて光軸調整を更に簡略化できる方策を講じることは考えられる.また,NO濃度が火炎前縁で大きく,OHよりも拡散が大きいことは数値解析結果をよく再現している.本研究は,燃焼学的に未開拓な高温高圧乱流燃焼の研究において,次世代バイオ燃料として有望なアルコール異性体の乱流燃焼機構を明らかにし,反応動力学と乱流との相互作用に基づく極限環境乱流燃焼の学理構築を図ると共に,燃焼学的根拠に基づく次世代バイオ燃料燃焼システムの設計指針を提示することを目的とする.最終年度である平成28年度は,C3プロパノール異性体ならびにC3アルカンであるプロパン,C4ブタノール異性体ならびにC4アルカン異性体であるノルマルブタンとイソブタンの単成分燃料に対して,予混合火炎からのCO排出量およびNO排出量を実験的に更に詳しく調べた.いずれの燃料においても共通して見られる特徴はCO排出に大きな違いが見られないことであるが,NO排出に関しては,C3, C2燃料共に異性体を含めてアルカン燃料のNO排出が大きく,アルコール燃料では異性体の構造によらず共通してNO排出濃度が小さいことが明らかになった.当量比依存性については量論比を挟んで燃料希薄側でNO排出量が大きく,燃料過濃側では急速に減少するという傾向がいずれの燃料にも見られた.これらは火炎温度,分子構造に起因するとみられる.このようなNO排出特性に対して反応経路解析によるメカニズム解明を進めた.NO排出量は当量比1で最大でありブタン異性体が最も大きく,次いでブタノール異性体,プロパノール異性体で最も少ないという特性は実験結果と一致した.当量比1においていずれの燃料の火炎においても拡大ゼルドヴィッチ機構によるサーマルNO生成量が支配的であることが分かった.また,NO消費経路として,NO2,HCNO,HCN,HNOへと変化する反応群が確認された.特に,NOがHCCOによってHCNOへと変化する反応は,分子構造の違いによるHCCOモル分率の差異によりプロパンで最も顕著であった.次世代C4バイオ燃料であるブタノール異性体の高温高圧乱流燃焼特性を明らかにするため1.0 MPaまでの高圧下でn-Butanolおよびiso-Butanol乱流火炎のOH-PLIF可視化を行い,乱れ強さが小さい場合n-Butanolの最大火炎面密度がiso-Butanolよりも小さくなる異性体効果を見出した.NO-PLIFとOH-PLIF同時計測実験にも成功した.ButanolとButaneの計4種の異性体火炎に対しCOとNO排出濃度を計測し,Butanolは含酸素効果によるCO低減と共にNO排出も小さくn-Butaneが最も大きいことを見出し反応経路解析によりメカニズムを考察した.C4アルコールであるブタノールの高圧乱流燃焼実験は1.0 MPaまで成功し,高温高圧燃焼試験は当初の計画通り順調に進展している.レーザー計測系の設置と調整については,OH-PLIFは高温高圧下の計測まで成功したが, NO-PLIFの調整は励起レーザーの色素選択とOH-PLIF励起レーザー光を同一直線上に調整することが課題として残っており,平成28年度に実施することとした.一方で燃焼ガス分析はNOxおよびCO濃度計測に関して現有のガス分析計を用いて前倒しで計測を開始している.
ヒト消化器癌の増殖・進展過程におけるドーマンシー制御因子と新規関連蛋白の探索

(1)ドーマンシーの状態にある胃腺腫では粘膜内胃癌に比較して、アポトーシス・インデックス(AI)が有意に高く、細胞増殖活性は低かった。その因子として、腫瘍内微少血管数、dThdPase、COX-2、P53発現の関連が示された。(2)RUNX3は胃主細胞、G細胞、食道表層粘膜上皮、肺胞上皮などに発現しており、胃、食道、口腔および肺癌細胞で発現が著しく低下していた。(3)新規遺伝子ARPPは心筋細胞を含む筋細胞で発現し、除神経により発現が亢進した。(4)Cyclo-oxygenase(COX)-2の発現を口腔癌、食道癌、胃癌、肺癌、悪性繊維性組織球症で検討し、腫瘍内微少血管数、AIとの関連を明らかにし、Skp2と相関することを示した。(5)癌抑制遺伝子Fhitの発現を胃、大腸、胆嚢の腺腫、癌腫で検討し、癌化の早期事象であり、Mlh1と相関しているが、P53とは関連のないことを示した。(1)RUNX3を胃癌培養細胞株に導入すると、細胞増殖が抑制されるが、アポトーシスは誘発されなかった。(2)COX-2選択的阻害剤は食道癌、胃癌培養細胞株の増殖を抑制し、細胞周期停止を誘導するが、アポトーシスは誘発しなかった。(3)Fasによるアポトーシス・シグナルはミトコンドリアを経由し、さらに、PI3K-Akt系が関与している。PI3K阻害剤は培養細胞株のアポトーシスを亢進し、その原因分子を解明した。3.その他(1)本研究において特異的な抗ARPP、RUNX3抗体およびRUNX3発現組換ベクターを作製し、さらにARPPノックアウトマウスを作製した。1、アポトーシスに関連する新規蛋白質として、RUNX3の抗体を作製し、その特異性を確認した。免疫組織化学的にRUNX3蛋白は胃底腺の主細胞やある種の内分泌細胞に発現していた。腸上皮化生や腺腫細胞での免疫活性はなく、胃癌82病変中RUNX3陽性癌細胞を見いだしたのは3病変(3.7%)のみであった。RUNX3のがん抑制遺伝子の可能性が示唆された。2、新規遺伝子ARPPの発現と機能解析を行った。ARPPはI型骨格筋において選択的に発現しており、グルコーストランスポーターの細胞内輸送に関与している。3、Cyclo-oxygenase-2(COX2)は食道癌切除標本100例において種々の程度に発現しており、それは腫瘍内微小血管数あるいはアポトーシス細胞の減少と有意に相関していた。ヒト胃癌および食堂癌培養細胞株にCOX2阻害剤を添加すると、細胞増殖活性が抑制されたが、アポトーシス細胞の増加はなかった。4、ヒト胃癌培養細胞を用いた検討からFasを介するアポトーシスはミトコンドリアからのチトクロームcを介するtype II経路であることを示した。Akt阻害剤であるLY294002を添加すると、大部分の胃癌培養細胞株にアポトーシスが誘導された。この時アポトーシス抵抗性Mcl-1の発現低下、Bad蛋白の脱リン酸化が生じていた。5、進行胃癌33症例に低用量tegafurを術前に7日間経口投与し、非投与群(20例)と比較して、その効果を検討した。投与群では胃癌細胞のアポトーシスおよび腫瘍内微小血管数が有意に増加した。

一般にアポトーシス細胞数と腫瘍内微小血管数は有意に逆相関することを示してきたが、前記の奇異的結果は腫瘍細胞による血管新生因子発現亢進による可能性が示唆された。1.抗ヒトRUNX3ポリクローナル抗体を作製し、ヒト胃癌におけるRUNX3発現解析を行った。RUNX3蛋白は胃底腺の主細胞およびガストリン産生G細胞の一部に発現していた。他方、腸上皮化生粘膜や胃癌細胞での発現は見いだされなかった。2.抗Fas抗体による細胞内シグナル伝達を胃癌培養細胞株で検討した。MKN-45とKATO-III細胞は抗Fas抗体添加48時間後に、3040%がアポトーシスに陥ったが、チトクロームcの細胞質への移行、Caspase-9、-3の阻害剤でアポトーシスが阻止された。従って、胃癌細胞における抗Fas抗体誘発シグナルはミトコンドリア経路である。3.胃粘膜内癌52例と胃腺腫70例の細胞生物学的特性を解析した。前者は後者に比較して有意に細胞増殖活性が高く、アポトーシスは少なかった。こうした現象には腫瘍内微小血管形成が関与していることが示された。また、p53遺伝子変異の関与が示唆された。4.ヒト食道扁平上皮癌100例の解析から、癌細胞におけるcyclo-xygenase-2(Cox-2)発現は腫瘍内微小血管増生とアポトーシス抑制に関与しており、治療に関して分子標的になりうる可能性が示唆された。事実、Cox-2阻害剤はヒト悪性線維性組織球症培養細胞株の増殖を抑制した。5.ヒト胃癌切除標本12例より癌部および非腫瘍部から抽出した蛋白を用いプロテオーム解析による発現量の異なる蛋白の同定を2次元電気泳動法で試みた。胃癌で有意に発現が亢進している蛋白11個、有意に発現が低下している蛋白9個を同定した。それらはいずれも既知の蛋白で、主に細胞周期関連蛋白、細胞内代謝に関わる蛋白およびプロテアソーム関連蛋白であった。1.RUNX3発現が確認された胃癌細胞株(MKN-1,-7,-45)では、44kD付近に1ないし3本のバンドが検出された。また、27kDのバンドも検出された。これは他のRUNXfamilyと同様にオルタナティブスプライシング産物であった。ヒト細胞に感染可能なRUNX3発現組換えアデノウイルスベクター(1.23 x 108 pfu/ml)を作製し、HeLa細胞および胃癌細胞株MKN-28に対し25MOIで高率な感染およびRUNX3蛋白の過剰発現を確認した。RUNX3発現ベクター導入MKN-28では生細胞率が抑制されたが、アポトーシス誘導効果はなかった。2.ヒト胃癌切除標本12例より癌部および非腫瘍部から抽出した蛋白を用いプロテオーム解析による発現量の異なる既知蛋白20種類の内、HSP27は胃癌培養細胞株で発現しており、手術材料でも非癌部より癌部で高発現していた。他方、CYR1では癌部での発現が低下していた。未知蛋白のクローニングに着手した。3.COX-2を発現している胃癌および食道癌培養細胞株に選択的阻害剤であるNS398を処理すると細胞増殖活性が抑制され、G2/Mアレストが生じた。また、Fas誘導アポトーシスを著しく増強したが、その際にはBadとPTENの発現亢進とリン酸化Akt発現低下が確認された。4.ヒト胃癌63例の解析から、COX-2はF-box proteinであるSkp2発現と相関、P27と逆相関し、しかも、両者が高発現している症例では患者予後が有意に不良であった。5.PI3K阻害剤であるLY294002はリン酸化Akt発現を抑制し、G1アレストを誘導することが膵癌培養細胞株で示された。
がん抗原の発現調節と免疫系による認識

1.抗原分子の同定に関するもの(1)RSV誘発腫瘍抗原はSrc遺伝子産物と異なる60KDの蛋白であり10ug以下で宿主に腫瘍抵抗性を誘導できることを証明(藤原)。(2)メラノーマ抗原の一次構造は正常GM3と同一であったが、GM3濃度がhigh dengity(8-20mol%)になるとがん抗原性が発現することを抗体、CTL、Ts系で証明-がん抗原の新しい概念を樹立(谷口)。(3)活性型癌(Src)遺伝子をラットfibroblastに導入、癌化の過程で出現する3つの蛋白(62kd,101kd,67kd)を同定。62kdはNK細胞の標的抗原であることを証明した(今)。2.抗原発現機作に関するもの:(1)CEAは膜結合ドメインは無く、グルコシルフォズファチジルイノシトールに置換されていることが判明。CEAの発現、血中への遊離機序解明に手掛りを与えた(松岡)。(2)マウス・ヒトのN-アセチルグルコサミンβ1ー4ガラクトシルトランスフェラーゼのcDNA単離。全塩基配列を決定。膜結合部、活性発現部位が推定された。mRNAの発現は分化と関連しておりがん糖鎖抗原の発現機構解明に重要な示唆を与えた(成松)。(3)神経芽細胞腫の悪性度に伴ってN-myc遺伝子の増幅、発現の増強が認められた。クラスI抗原の発現の低下がある(西村)。3.抗原支配遺伝子および関連遺伝子:(1)Antisensec-mycの発現によって誘導される核内制御因子(74KD)を精製。c-myc遺伝子のプロモーター領域上流のTCC-CACC BOXへの結合を確認、がん遺伝子制御の分子機構に重要な発見をした(横山)。(2)マウス肺腫瘍発生感受性を支配している遺伝子座をrecombinant in bredを用いて同定したが第4染色体上のMup-1,H-2遺伝子座いづれとも異なることが判明。未だ不明である(森脇)。(3)A-MuLV感染細胞を株化しIL-1添加により正常マクロファージに分化する系を確立(竹森)。(4)SV40感染細胞ではRB遺伝子の発現が上昇することを発見した。これによりAnti-oncogeneとT抗原の活性相関、癌化、脱分化後の細胞変化を検出できる系を確立できた(菅野)。全塩基配列を決定。