hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期仏教に於ける輪廻と識の研究

これまでの用例収集とその翻訳を再検討し、本研究の要となる翻訳精度を高めた。また併行して更なる用例収集に努めた。これまでコンピュータ検索や二次文献の参照により、用例の網羅的収集に努めてきた。しかし、検索語を含まない為に検索にはヒットしないが、内容的に重要な用例もある。また先行研究当時には参照され(得)なかった文献もある。そこで、一次文献の通読や最新の研究成果の幅広い参照によって対処した。この過程で、未だ充分に研究されていない複註文献に、しばしば重要な記述が見出されることに気づいた。そこで既に調査を終えていた用例に関しても、複註文献に重要な記述が見出されれば、その原文と和訳を提示した。本研究の成果の一部を、日本印度学仏教学会第65回学術大会(2014年8月31日、武蔵野大学)にて発表した。この発表では、縁起説(霊魂的存在を前提としない輪廻説)の重要な文脈で現れるにも関わらず、従来難解とされてきた「識(ヴィジュニャーナ≒心)が母胎に降り入る」という入胎表現が、具体的に如何なる出来事を述べているのか、その考察を示した。すなわち、当該表現は「存在者(サッタ≒生物)が母胎に降り入る」や「胎児(ガルバ)が母胎に降り入る」という、同じく入胎を表す表現と視点を替えたものである、言い換えれば、これら3表現は、入胎という同じ出来事を異なる視点から捉えたものであると結論づけた。更に本発表では、定説ではパーリ聖典には確認されないと主張されていた、三世に渡る十二支縁起説が、パーリ聖典に確認されることを指摘した。この指摘によって明らかになったもう1つ重要な点は、仏教思想において中心的な位置を占め、これに関する先行研究も多く存在する縁起説に関してさえ、その定説が具体的用例に裏付けられたものでなかった、という所にもあると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。基礎資料の作成:本研究は、初期仏教における輪廻と識の関係を文献学的に解明することを目指すものである。主な調査文献であるパーリ聖典には、本研究の重要術語である識に関する膨大な用例が含まれる。そこで初年度は、作業を円滑に進めるべく、本研究に有用な用例をパーリ聖典から網羅的に収集し、12タイプに分類したリストを作成した。現在はサンスクリット語、漢訳、チベット語仏典に現存する併行箇所を追加中である。従来の研究では、調査範囲をパーリ聖典のみに限っても用例収集が網羅的でないか、網羅的であってもリストや索引が無いか不充分であった。また先学の殆どが漢字非使用圏に属する為に漢訳仏典の調査がほぼ為されておらず、一方で漢字使用圏である国内にはそもそも類似の研究が殆ど存在しない。本研究の作成したリストは、こうした状況の改善に資すると思われる。各タイプの考察:上述の12タイプでは、輪廻と識の関係は基本的に特定の語句を用いて表現される。それら約12の表現を如何に理解するかが、本研究の結論に深く関わることになる。従来の研究ではそれらの表現について、後代の註釈文献の解説通りに理解するか、場合によっては主観的判断に基づいて理解することが、しばしば行われてきた。後者が問題なのは言う迄もないが、前者のやり方に関しても、後代の理解がパーリ聖典本来の理解と必ずしも一致しないことが周知となった昨今、無批判に従うことは出来ない。そこで本研究では、パーリ聖典に即した理解を導くことを目指した。具体的には、輪廻と識の関係を表すのに用いられる表現を、コンピュータ検索を用いてパーリ聖典から網羅的に収集し、その用法をまとめた。次いで、問題となる文脈におけるその語句の理解として、最も妥当と考えられるものを決定していった。その成果の一部として、「誕生表現に関する一考察(ーgabbhāvakkantiとgandhabbaー」(日本印度学仏教学会第64回学術大会、2013年8月31日、島根県民会館)との題目で学会発表を行なった。

すなわち、当該表現は「存在者(サッタ≒生物)が母胎に降り入る」や「胎児(ガルバ)が母胎に降り入る」という、同じく入胎を表す表現と視点を替えたものである、言い換えれば、これら3表現は、入胎という同じ出来事を異なる視点から捉えたものであると結論づけた。更に本発表では、定説ではパーリ聖典には確認されないと主張されていた、三世に渡る十二支縁起説が、パーリ聖典に確認されることを指摘した。この指摘によって明らかになったもう1つ重要な点は、仏教思想において中心的な位置を占め、これに関する先行研究も多く存在する縁起説に関してさえ、その定説が具体的用例に裏付けられたものでなかった、という所にもあると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の主要作業である用例収集及び文献の精読は、コンピュータ検索や最新の翻訳・文法書類の使用により、迅速に進めることが出来た。また、本研究は諸異本の収集も行っているが、コンピュータ検索や周囲からの助力、近年続々と出版されつつある目録類の利用により、こちらも比較的順調に進んでいる。また科研費基盤研究(S)「仏教用語の現代基準訳語集および定義的用例集(バウッダコーシャ)の構築」(代表者・斎藤明)の研究協力者としての活動をはじめ、種々の研究会への参加を通じて、本研究のテーマに対する理解をより深めることが出来ている。「9.研究実績の概要」で述べた12タイプの考察は初年度に一通り終えたが、次年度はこの成果を踏まえ、全体的視点から本研究をまとめていく必要がある。また、諸異本の収集に関して、目録類に未登録の用例が存在することを既に確認している。こうした用例に関しては、コンピュータ検索を用いたり、個々の先行研究を可能な限り参照する等して、広く用例収集に努める必要がある。
聴覚障害児の数学的コミュニケーションにおける選択的知覚の鋭敏化

平成9年度から平成12年度までの4年間の研究により、私たちは、聴覚障害児の談話体験が数学的概念の形成に有効に機能すること、ならびに、その効果を向上させるためには、視覚的な刺激に対する選択的知覚を強化することが必要だという結論を得てきた。そして、こうした過去4年間の研究成果をもとに、聾学校での教育実践の一環として、手話や口話などを取り入れることによって、音声刺激に対する障害を乗り越え、聴児と同じような数学的アイデアの交換が可能となる学習活動を支援する活動を展開してきた。しかし、このような教育実践を行うためには、聴覚障害児にとって多くの情報収集手段である視覚を用いる感覚知覚の強化という問題を克服しなければならない。そこで私たちは、平成13・14年度の研究として、聴覚障害児の談話や認知過程の分析方法など、過去4年間で開発してきた研究方法論を活用し、問題解決、推論、情報伝達という3つの数学的活動を統合する活動として数学的コミュニケーションを捉えることにより、選択的知覚の鋭敏化という研究課題へ取り組むことにした。これまでの研究の成果を要約すれば、(1)聴覚障害児によるメッセージ解釈の認知過程が、認識、同化、拡張、分化、再構成の5つの相として同定されたこと、(2)メッセージ解釈における選択的知覚と構造的意味の形成に関する知覚の役割が解明されたことをあげることができる。また、数学的概念形成における操作的意味への固執性の克服手段として、選択的知覚を鋭敏化させる教育方法の開発が、研究協力校の協力を得て行われていることも本研究の成果の一つである。私たちは、平成11・12年度の研究によって、聴覚障害児が示す操作的意味への固執という問題に取り組んできた。その結果、視覚的なメッセージを操作として受け入れるのみではなく、そこに含意されている構造的な意味を見出すためには、メッセージを選択的に知覚する必要があることを究明した。こうした研究成果を受けて、平成13・14年度の研究では、「聴覚障害児の数学的コミュニケーションにおける選択的知覚の鋭敏化」という研究課題に取り組んでいる。研究1年目の平成13年度は、主に選択的知覚という問題について理論的な検討を行ってきた。本年度の研究成果の概要を述べれば、以下のようにまとめることができる。メッセージはコミュニケーションの対象として受信時に解釈され、また、その後の認知過程において反省的思考の対象として再解釈されるように、選択的知覚も2つの段階で行われる。まず受信時に、メッセージは選択的に知覚され、第1の解釈をもたらす。そして、その後の認知過程において、先に解釈されたメッセージは必要に応じて想起され再解釈されるが、この時には、また別の知覚様式を発見することもある。それまで何度も見たり聞いたりしていたことが、別の構造を持った情報体として認識されることもある。別の知覚様式に気づくことが新たな思考を活性化させ、思考の活性化が対象の一部にさらなる意識の集中をもたらす。ある知覚に対する意識の集中が、選択的知覚の鋭敏化ということである。

これまでの研究の成果を要約すれば、(1)聴覚障害児によるメッセージ解釈の認知過程が、認識、同化、拡張、分化、再構成の5つの相として同定されたこと、(2)メッセージ解釈における選択的知覚と構造的意味の形成に関する知覚の役割が解明されたことをあげることができる。また、数学的概念形成における操作的意味への固執性の克服手段として、選択的知覚を鋭敏化させる教育方法の開発が、研究協力校の協力を得て行われていることも本研究の成果の一つである。
小児大腿骨頭壊死症に対する基礎研究

股関節の大腿骨頭が小児期に腐る病気(骨壊死)があります。骨頭が潰れる可能性があり小学生の学校活動が盛んな時期に運動や日常生活が大きく制限されます。100年以上前から報告されている病気ですが病気の原因が明らかでなく、治療に数年かかります。本研究では、この病気の子供たちの股関節液に炎症性物質であるインターロイキン6が多量に存在することを世界で初めて報告しました。また、骨壊死により壊れた細胞から出る細胞のゴミがインターロイキン6を増やす可能性を見つけました。このインターロイキン6の産生を減らすことにより、骨頭が潰れる本疾患の病態を改善できると考えています。ペルテス病(小児大腿骨頭壊死症)は大腿骨頭の変形・圧潰により歩行・起立困難となる難治性疾患(男児:1/740、女児:1/3500出生)である。ペルテス病の病態生理メカニズムは全く不明でこのため治療は遅れている。このことから、ペルテス病の病態メカニズム研究が急務であるにもかかわらず、我が国における当疾患の研究は皆無である。この問題を解決するため、申請者は2009年よりペルテス病研究に着手し、ヒトー動物ー細胞の双方向的研究を行っている。これまでペルテス病の病態に関する分子学的解析の報告はないが、私たちの研究グループはブタ大腿骨壊死モデルにおいて関節液の貯留とインターロイキン6(IL6)濃度の上昇を確認した。また、私たちが開発したネズミ大腿骨壊死モデルにおいても同様にIL6濃度の上昇を確認した。さらに、ペルテス病患者から同意書を得たのち採取した股関節中関節液中においても同様にIL6濃度は健常群と比べ優位に増加していた。以上より、これらペルテス病動物モデル(ブタ、ネズミ)や患者検体(ヒト)において、一貫してIL6濃度の上昇を確認したことから、IL6の異常上昇がペルテス病の病態メカニズムに大きく関与していることを考えている。実際、IL6はその役割として、骨吸収を促進し、骨形成を抑制することが報告されており、この作用(骨吸収促進、骨形成抑制)はペルテス病の病態として観察される経過と全く一致している。IL6濃度の上昇が起きる原因、さらには、IL6作用(骨吸収促進、骨形成抑制)の詳細について、さらに詳細な研究を継続している。おおむね申請時の予想通り進んでいる。研究結果も仮説を逸脱していない。しかしながら、病態メカニズムの解明に関して今後時間がかかると思われる。このことから、ペルテス病の病態メカニズム研究が急務であるが、しかしながら、我が国における当疾患の研究は皆無である。特にDAMPs (Damage-associated molecular pattern molecules)がIL6上昇に寄与している可能性について検討を重ねてきた。特にDAMPs (Damage-associated molecular pattern molecules)に関連する炎症メカニズムの解析は複雑であり今後さらに時間を要する見込みである。共同研究者施設を訪れ実験を効率良く進めることができた。このことから、ペルテス病の病態メカニズム研究が急務であるが、我が国における当疾患の研究は皆無である。

以上より、これらペルテス病動物モデル(ブタ、ネズミ)や患者検体(ヒト)において、一貫してIL6濃度の上昇を確認したことから、IL6の異常上昇がペルテス病の病態メカニズムに大きく関与していることを考えている。実際、IL6はその役割として、骨吸収を促進し、骨形成を抑制することが報告されており、この作用(骨吸収促進、骨形成抑制)はペルテス病の病態として観察される経過と全く一致している。IL6濃度の上昇が起きる原因、さらには、IL6作用(骨吸収促進、骨形成抑制)の詳細について、さらに詳細な研究を継続している。特に炎症性起因物質であるDAMPs(Damage-associated Molecular Patterns)がIL6上昇に寄与している可能性について検討を重ねてきた。その結果、DAMPsの一つであるHMGB1(High-mobility group box 1)が直接的にIL6の活性化をもたらす知見を得た。股関節の大腿骨頭が小児期に腐る病気(骨壊死)があります。骨頭が潰れる可能性があり小学生の学校活動が盛んな時期に運動や日常生活が大きく制限されます。100年以上前から報告されている病気ですが病気の原因が明らかでなく、治療に数年かかります。本研究では、この病気の子供たちの股関節液に炎症性物質であるインターロイキン6が多量に存在することを世界で初めて報告しました。また、骨壊死により壊れた細胞から出る細胞のゴミがインターロイキン6を増やす可能性を見つけました。このインターロイキン6の産生を減らすことにより、骨頭が潰れる本疾患の病態を改善できると考えています。今後も「研究実施計画」に従い、ペルテス病の病態メカニズム研究を遂行する。共同研究者から供与される動物モデル検体(ブタ、ネズミ)ならびにヒト検体を用いて、IL6上昇を引き起こす原因を探る。炎症性サイトカインの上流としてDAMPsを検討、同定し、細胞研究においてIL6上昇の再現性を確認予定である。研究を遂行する上での課題として、特定分子同定のためABIタックマンアッセイシステムが必要で当初借用代を払う予定であったが、温暖化に伴い外部にサンプルを持ち出して測定することがデータの脆弱性をきたすことから、初年度に機器を購入した。現在、この課題は解消された。その他、研究計画・予算用途などの大きな変更はない見込みである。さらに、共同研究者施設を訪れ実験をさらに推進する工夫を検討したい。国際論文を複数投稿中である。小児整形外科・骨代謝次年度、次次年度の物価の上昇(消費税の増加などによる)を予想し経費の運用に余裕を持たせる必要がでてきた。このため、本研究に関する初年度の経費を大学から支給されている研究費を一部使用し、その代りに本科研費を繰り越す形として物価の上昇分に充てることとした。なお、大学からの研究費は次年度に繰越できない。
超周期構造中の低次元電子系の量子輸送の研究

結晶の中の電子状態を記述するバンド理論は固体物理の基礎をなすものあるが,その本質は周期ポテンシャル中の電子のふるまいの記述にほかならない.本研究では有機伝導体やインターカレートしたグラファイトなど層状結晶構造を持つ物質,および半導体超格子や金属多層膜など人工層状物質,さらには半導体界面2次元電子系に微細構造を持つゲート電極を付加した人工周期系などを対象として,その超周期構造に起因する特異な伝導現象を研究した.また,本補助金にて購入した超伝導マグネットシステムを活用して,希薄磁性半導体や有機伝導体の低温強磁場における輸送現象の研究も展開した.GaAs/AlGaAs半導体ヘテロ構造の表面に微細加工を施した強磁性体のゲート電極を付加することによって空間変調磁場を2次元電子系に印加する手法を開発した.1次元変調磁場のもとでの磁気抵抗に整合振動効果(磁気ワイス振動)が現れることは以前にわれわれが理論的に予測していたが,それを今回実験的に実証した.(BEFDT=TTF)系の有機伝導体において最初に発見された角度依存磁気抵抗振動効果(ADMRO)が擬2次元電子系に一般的な現象であることをわれわれは以前に古典モデルにもとづく計算によって示していた.今回,層状物質であるグラファイト層間化合物においても同様の現象を観測した.またGaAs/AlGaAs超格子の垂直伝導におけるADMROの測定を行った.有機伝導体α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_4において見いだされる上記とは異なるタイプの角度依存磁気抵抗振動効果が擬1次元系のほぼ平行なフェルミ面に生ずる開いた軌道と単位胞との整合効果に起因することを,2軸にわたる角度依存性の測定をもとにしたマッピングと,モデル計算にもとづいて示した.結晶の中の電子状態を記述するバンド理論は固体物理の基礎をなすものあるが,その本質は周期ポテンシャル中の電子のふるまいの記述にほかならない.本研究では有機伝導体やインターカレートしたグラファイトなど層状結晶構造を持つ物質,および半導体超格子や金属多層膜など人工層状物質,さらには半導体界面2次元電子系に微細構造を持つゲート電極を付加した人工周期系などを対象として,その超周期構造に起因する特異な伝導現象を研究した.また,本補助金にて購入した超伝導マグネットシステムを活用して,希薄磁性半導体や有機伝導体の低温強磁場における輸送現象の研究も展開した.GaAs/AlGaAs半導体ヘテロ構造の表面に微細加工を施した強磁性体のゲート電極を付加することによって空間変調磁場を2次元電子系に印加する手法を開発した.1次元変調磁場のもとでの磁気抵抗に整合振動効果(磁気ワイス振動)が現れることは以前にわれわれが理論的に予測していたが,それを今回実験的に実証した.(BEFDT=TTF)系の有機伝導体において最初に発見された角度依存磁気抵抗振動効果(ADMRO)が擬2次元電子系に一般的な現象であることをわれわれは以前に古典モデルにもとづく計算によって示していた.今回,層状物質であるグラファイト層間化合物においても同様の現象を観測した.またGaAs/AlGaAs超格子の垂直伝導におけるADMROの測定を行った.有機伝導体α-(BEDT-TTF)_2KHg(SCN)_4において見いだされる上記とは異なるタイプの角度依存磁気抵抗振動効果が擬1次元系のほぼ平行なフェルミ面に生ずる開いた軌道と単位胞との整合効果に起因することを,2軸にわたる角度依存性の測定をもとにしたマッピングと,モデル計算にもとづいて示した.有機伝導体θ-(BEDT-TTF)_2I_3において最初に発見された角度依存磁気抵抗振動効果(ADMRO)は、層状物質のc-軸方向の伝導度が磁場の角度の関数として振動的に変化するというもので,弱い変調のかかった円柱状のフェルミ面におけるextended orbitとブリルアンゾーンとの整合効果として理解されている.ρ_<zz>(θ)のピークの位置はck_Ftanθ=(n-1/4)π,n:integerという関係で与えられ,フェルミ円柱の半径k_Fを知ることができる.今回,ステージ2,3,4のSbCl_5-GICおよびステージ1のCsO-GICについて磁気抵抗の角度依存性などを調べた.ステージ2,3のSbCl_5-GICにおいては,tanθに関して周期的な抵抗のピークが観測される.ピーク位置については,ステージ2の試料でtanθ=2.52(n-0.56),ステージ3の試料でtanθ=1.43(n-0.85)という関係が得られた.tanθの周期から求めたフェルミ円柱の半径は,SdH振動の主要な周波数の一つと一致する.試料はc面内については,数μmスケールのモザイク構造を持っており,面内角度については平均されたものが現れる.従って,ADMROが観測されるということはもとのフェルミ柱の断面がかなり円に近いことを示唆する.位相因子が1/4πからかなりずれていることは,フェルミ面変調の高調波成分などを考えることにより定性的に説明できる.本研究では伝導電子系に与えられた自然あるいは人工の変調構造と磁場が持ち来たらす長さのスケールとの整合関係によって生ずる振動的輸送現象などを調べている.このような研究には高品質(高移動度)の伝導電子系が必須の条件であることから,分子線エピタキシ-法によるGaAs/AlGaAsのヘテロ接合2次元電子系試料の作製に努力を傾注し,4.2Kにおける移動度が3×10^6cm^2/Vsを超える試料を得ることができた。

これを用いて,微細構造をもつ磁性体ゲームを付けた試料を作製し,2次元電子が見る局所的磁場の変調効果を調べた.一般に,歪みポテンシャルによる効果と磁場変調の効果とが共存して見られるが,強磁性体としてGdを用いた試料ではそれが単純な理論では説明できないふるまいを示すことが見いだされ,その原因究明を行っている.一方,グラファイトに20T以上の強磁場をかけた時に低温で起こる電子相転移について,非線形伝導現象を調べた.従来,層面内の伝導において非線形伝導が見られていたが今回新たにc軸伝導についても観測され,これはこの現象が磁場誘起電荷密度波転移であるという理論モデルを支持するものである.このほか,強磁性体と超伝導体の微小接合試料における伝導を調べた.低温における電流電圧特性に異常が見られ,強磁性体を通して超伝導電流がわずかに流れている可能性が検討された.本年度は前2年度の研究を継続・発展させて以下のような成果を挙げるとともに,将来につながる新しい試みも行った.分子線エピタキシ-法により高移動度GaAs/AlGaAsヘテロ構造2次元電子系および超格子試料を成長した.これらに微細加工を施すことによって超構造をもつ試料を作製し,量子輸送現象の測定を行った.2次元電子系を用いた実験として,(1)周期的磁場による磁気抵抗の整合振動の実験を行い,歪み成分によるポテンシャル変調による効果と磁場変調による効果とがゲート電極から2次元電子までの距離にどのように依存するかを明らかにした.(2)2次元電子系にスプリットゲートによる量子ポイントコンタクトを付けた試料の2端子抵抗を,分数量子ホール状態において測定し,カイラルラッティンジャー液体理論との比較を行った.などを実施した.分子線エピタキシ-法によって作製した希薄磁性半導体(In.Mn)As.(Ga.Mn)Asの磁性と伝導を調べた.これらの系ではMn局在スピンとキャリア(正孔)スピン間の交換相互作用によって強磁性が発生し,スピンに依存した特異な伝導現象が見られる.(Ga.Mn)AsにおいてはMn濃度を増やして行くと絶縁体・金属・半導体転移が見られ,特に半導体相においては巨大磁気抵抗が観測された.
経口鉄剤抵抗性の鉄欠乏性貧血の遺伝子異常

経口鉄剤投与でも改善の得られない鉄欠乏性患者がしばしば臨床で経験される。その患者では十二指腸粘膜上皮内に発現する鉄の転送蛋白であるdivalent metallic transporter-1(DMT-1)の異常の可能性がある。DMT-1は鉄を含む2価の陽イオンのみを腸管から粘膜内に取り込む。この遺伝子異常を明らかにすることを目的として、平成12年度には小規模な予備実験を行なった。その結果、大規模なスクリーニングの必要性が生じたために、平成13年度では、患者群(P)(n=28)、および正常対照群(N)(n=30)を対象に行なった。方法は、抽出DNAに対して、PCR-SSCP, direct sequencingを用いて行なった。結果はexon 1a(-321)a→tが6/6(N/P)、exon 1b(nt36)g→aが1/3(N/P)でいずれも有意差はなく、多型性と考えられた。しかし、IVS-VII-12a→gは13/5(N/P)でp=0.0361と5%の危険率で有意差が認められた。つまり、患者群ではIVS-VII-12のg多型が有意に低く、a多型のホモ接合体が多いことが分かった。このことから、鉄剤抵抗性はa多型と関連が深く、a多型と連鎖した異常を有する染色体が鍵を握っていることが示唆された。しかし、このIVS-VII-12の多型自体は何ら遺伝子に異常をもたらしそうにない。exon4 CCT→CTGが患者1検体に認められたが、これはいずれもleuにコードするsilent mutationであった。また患者検体全体で、IRE型の最終エクソン(codon16)の全シーケンシングを行なったが、多型は認められず、鉄剤抵抗性の原因はこの部ではないことが明らかとなった。経口鉄剤抵抗性の鉄欠乏性貧血(IDA)患者では十二指腸粘膜上皮での鉄の吸収、あるいは吸収後の上皮内での鉄の転送機構に障害をきたしている可能性がある。最近発見されたdivalent metalic taransporter-1(DMT-1)は十二指腸粘膜上皮で鉄を含む2価の陽イオンを選択的に吸収する役割をなす。そこでDMT-1の遺伝子異常の検索を行った。対象は経口鉄剤抵抗性経静脈投与反応性のIDA患者1名(P1)、経口鉄剤反応性IDA患者1名(P2)、非鉄欠乏性の正常対照3例(C1,C2,C3)について、遺伝子の変異を検索した。末梢血よりDNAを抽出し、SSCPで変異のスクリーニングを行い、direct sequencingで変異を決定した。その結果、IVS-II-7(G→A)、およびIVS-VII-12(A→G)なる変異が検出された。つまり、P1,P2,C1,C2,C3において、IVS-II-7がそれぞれG/A,nd,A/A,A/G,G/Gであり、IVS-VII-12がそれぞれG/G,G/G,A/G,A/A,A/Aであった。P1と正常対照群(C1,C2,C3)、あるいはP2とを比較しても、P1に特徴的な変異とは思われず、いずれも単なる多型性の可能性が高いと考えられた。特に、IVS-II-7の多型性は他の研究者の報告と一致している。しかし、IVS-VII-12の報告は見られず、日本人に特有のものかもしれない。この研究ではDMT-1遺伝子の異常と経口鉄剤抵抗性との関連を示唆する証拠は得られなかった。ただ、経口鉄剤抵抗性の患者の収集が不十分であった。患者数を増やすこと、DMT以外の関連遺伝子異常の検索が必要と思われる。

また患者検体全体で、IRE型の最終エクソン(codon16)の全シーケンシングを行なったが、多型は認められず、鉄剤抵抗性の原因はこの部ではないことが明らかとなった。
ツメガエル幼生において未熟な免疫系が標的とする再生芽特異的な分子の同定と解析

我々は、ツメガエル幼生の「再生不応期」では未熟な自己反応性免疫細胞が再生芽細胞を攻撃するため尾が再生しないが、「再生可能期」には制御性T細胞が分化し、再生できることを示唆した。しかしどの免疫細胞が再生芽細胞を「非自己」として攻撃するかは不明である。今回我々は、不応期の尾切断端に浸潤し、再生を阻害する免疫細胞で発現すると考えられる新規遺伝子を同定した。また、この遺伝子は、発生過程でも生存に必須な役割を担うことが分かった。この遺伝子は、再生芽細胞を攻撃する自己反応性免疫細胞のマーカーとして有用と考えられる。アフリカッメガエル(Xenopus laevis)幼生(オタマジャクシ)は高い尾の再生能をもつが、発育段階で一時的に再生能を失う(再生不応期)。応募者らは以前に、不応期と可能期では尾切断後に起きる免疫応答が異なることを示し、不応期の幼生を免疫抑制剤処理したり、免疫細胞分化に関わる遺伝子をノックダウンすることで再生能を人為的に賦活化できることを示した。また不応期では免疫系が未熟で自己反応性T細胞が再生芽の増殖細胞を攻撃するのに対し、可能期では制御性T細胞が分化し、自己反応性T細胞の作用を抑制することで再生能が獲得されることを示唆した(Fukazawa et al. Development (2009))。本研究では未熟な免疫細胞が再生芽の増殖細胞に固有な分子を標的として攻撃する可能性を考え、この分子を同定すると伴に、この分子を攻撃する未熟な免疫系の実体解明を目的とした。先ずオタマジャクシの尾を切断後、免疫抑制剤処理する時間を狭めて免疫抑制剤が奏功する期間を限定した。その結果、尾切断後1日までの免疫抑制剤処理で再生能を賦活化するのに充分であることが示唆された。さらに切断後の尾について先に特定した期間で、不応期と可能期及び、不応期で免疫抑制剤処理した幼生の尾で発現量に差がある遺伝子をディファレンシャル・ディスプレイ法を用いて網羅的に検索し、再生能と相関して発現変動する3つの遺伝子候補を得た。これらはいずれも不応期で発現し可能期で発現しないが、そめ内の2つは不応期で免疫抑制剤処理すると発現抑制されることから再生を阻害する免疫応答に関連すると考えられた。残り1つは不応期で免疫抑制剤処理によらず発現量に変化がないことから、未熟な免疫系の標的となる「自己抗原」の候補と考えられた。これらの分子の機能解析を進めることで、器官再生能を規定する分子機構の理解が進展すると期待される。動物の器官再生能の程度は動物種や発生段階、器官により異なる。アフリカツメガエルは幼生期に高い尾再生能をもつが、発生過程で再生能が一過的に失われる時期(再生不応期)がある。我々はこれまでに、再生不応期と可能期では尾切断端で異なる免疫反応が起きており、不応期個体を免疫抑制剤(FK506等)処理すると再生能が回復することを見いだした(Fukazawa et al., Development 2009)。また不応期では未熟な自己反応性の免疫細胞が再生芽細胞を攻撃.破壊するため再生できないが、不応期後可能期には制御性T細胞が分化し、免疫細胞の働きを抑制するため再生できることを示唆した。しかしどのような免疫細胞が再生芽細胞を「非自己」として攻撃するか、また再生芽細胞が免疫細胞から攻撃される際に標的となる非自己マーカーは何かといった点は不明であった。今回我々はこの点を解析するため、不応期個体とそれをFK506処理して再生能が賦活化された尾切断端で発現が異なる遺伝子を網羅的に探索し、次の3つの遺伝子を得た。クローン#1はフィタン酸代謝酵素の類似タンパク質をコードする新規遺伝子で、不応期の尾切断後一過的に尾切断端に浸潤し、再生に阻害的に働く免疫細胞で発現すると考えられた。発生過程では不応期選択的に発現することから、不応期に体内に漏出した自己反応性免疫細胞で発現すると予想された。また発生過程で生存に必須な役割を演じることも分かった。クローン#2は不応期の尾切断後、尾切断端で一過的に発現上昇する免疫系のエフェクター遺伝子と推定された。クローン#3は新規C-タイプレクチン遺伝子で、尾切断後再生の有無に関わらず発現上昇し、胚発生期には発現しない一方で不応期では全身で発現誘導されることから、既に形成された組織のりモデリングに働くと考えられた。これら知見は、再生に阻害的に働く免疫関連因子の実態を解析した世界でも最初の知見で、高い独創性と学術的意義をもつと考えている。
消化管発癌におけるペプチドホルモンの調節機構に関する研究

N-methyl-N-nitro-N-nitrosoguanidine(MNNG)誘発ラット胃癌の発生及び発癌過程早期の胃粘膜内CAMP依存性蛋白質リン酸化酵素活性に及ぼすガストリンの影響を検討した。その結果、MNNG投与開始4週及び8週目からのpentagastrin(300μg/kg1日2回、4週間)の併用投与は、胃腫瘍の発生を促進した。CAMP依存性蛋白質リン酸化酵素活性を発癌過程早期胃粘膜について検討したところ、ガストリンの併用投与によって、総CAMP依存性蛋白質リン酸化活性は変化しなかったものの、そのI型アイソザイムの有意な増加が認められた。胃癌組織においてもI型アイソザイムの増加は認められた。以上よりMNNGラット胃癌の発生は、ガストリンによって促進されることが明らかとなり、そのプロモーター作用には、CAMP依存性蛋白質リン酸化酵素I型アイソザイムが強く関与していることが示された。次に、MNNGラット胃癌の発性に及ぼすセロトニンの影響を検討した。Wistar系ラットにMNNGを50μg/ml或は80μg/ml飲水混合投与(32週間)し、投与開始8週及び16週目からセロトニン(8mg/kg,1日1回,計20回)皮下投与した結果、セロトニン併用投与群のみに胃カルチノイドの発生が認められた。胃腺癌の発生は、セロトニン併用投与の影響を受けなかったが、胃脾腫は、MNNG,(80μg/ml)+セロトニン(16週目)群に有意に高頻度に発生した。発生した胃腺癌及び非癌部胃粘膜に対し、抗Ha-rasP21抗体を用いてC-Ha-rasP21の発現を免疫組織化学的に検討した結果、16例中3例(18.8%)その発現が認められた。以上、本研究においては、MNNGラット胃腫瘍の発生が、ガストリン、セロトニンにより促進され、その発生の促進にCAMP依存性蛋白リン酸化酵素I型アイソザイムが関与すること、Ha-ras遺伝子の異常発現が一部の胃腺癌の発生に関与すること等が示唆された。
一体感が実感できる身体的コミュニケーションインタフェース

かかわりが実感できるコミュニケーションを実現するためには、身体性を活かす仕組みの導入が不可欠である。本研究では、身体的リズムの引き込みに着目することで、人のコミュニケーション特性に立脚したインタラクションを実現するインタフェースの研究開発を進めている。本年度は、以前から開発を進めてきた、語りかけに対して葉っぱと茎が絶妙のタイミングでうなずき反応する、うなずく草花「ペコッぱ」「花っぱ」の身体的集団引き込みシステムを開発展開し、デモンストレーション実験を積極的に行い、システムとしての完成度を高めるとともに、各種イベントで公開展示し、身体的インタラクションの不思議さや重要性をアピールした。また、インタラクションにおける身体的引き込みによるキャラクタへのなりきりに着目し、音声入力と頭部動作入力を併用した身体引き込みキャラクタケータイを開発することで、遠隔非対面、二人一組で評価実験を行った。その結果、身体動作として重要な頭部動作量を直接反映させることで、キャラクタへのなりきりが容易に実現可能であることを示した。また、複数人でのなりきりの効果を活かすアプリケーションとして、実空間と仮想空間の双方を共有することで、ごっこ遊びのようにグループワークを進め、コミュニケーションを楽しむことができるエデュテインメントシステムを開発した。これら一体感が実感できる身体的コミュニケーションインタフェースのプロトタイプ開発の研究成果に関して、ヒューマンインタフェースシンポジウム2010優秀プレゼンテーション賞,第12回IEEE広島支部学生シンポジウムHISS優秀プレゼンテーション賞を受賞した。本年度は、主として身体的コミュニケーション支援インタフェースおよび身体的プレゼンテーションシステムの研究開発を行った。身体的コミュニケーション支援インタフェースの研究開発では、音声と頭部動作入力を併用した身体引き込みキャラクタケータイ「なりきりケータイ」のインタフェース設計、ごっこ遊びによる学習意欲向上に着目した実空間共有型エデュテインメントシステムのプロトタイプ、音声駆動型身体的引き込みシステム「ペコッぱ」の応用システム、「ペコッぱ」のシリーズ第二弾として商品化された「花っぱ」を開発し、「ペコッぱ」の応用システムを中心にデモンストレーションを行った。身体的プレゼンテーションシステムの研究開発では、音声でオブジェクトやキャラクタが引き込み反応する身体的プレゼンテーションシステム、下線引きを伴うプレゼンテーションの身体化における発話音声と書き込み動作タイミングの計測、タッチスクリーンデバイスを用いた身体拡張型プレゼンテーション支援システムなどの研究開発を行い、プレゼンテーション実験によりシステムの有効性を確認した。本システム・技術の基盤技術は、文部科学省科学技術政策研究所による第3期科学技術基本計画のフォローアップに係わる調査研究「政府投資が生み出した成果の調査」で代表的な成果39事例の一つとして、「イノベータ日本」世界を魅了するユビキタス社会の実現の成果「人を引き込む身体的コミュニケーション技術(身体的引き込み技術)」として選定され、大学見本市「イノベーションジャパン2009」等で実演展示した。これらの研究成果により日本機械学会設計工学・システム部門業績賞等を受賞した。
授業方法の違いが実験結果の解釈のしかたに及ぼす影響

密度測定による金属同定は,密度の測定値と文献値との比較によりなされる.測定値には測定誤差が含まれるため,測定値と文献値が一致するとは限らない.同定するには,同定可能な測定値の範囲(同定可能範囲)を設定する必要がある.同定可能範囲の設定のしかたは,同定のために参照する特定金属の密度(特定値)に依存するタイプ(特定値依存型)と,特定値と数値が隣接する密度(隣接値)に依存するタイプ(隣接値依存型)に区別できることが見出されている.本研究の目的は,授業方法の違いが同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を明らかにすることにある.以下の知見を得た.1.教材(学習資料)として密度表に注目し,密度表の密度の並び順の違いが同定可能範囲に及ぼす影響を分析した.数値順の並び(特定値の両隣に隣接値が表示される)を物質名順の並び(特定値の両隣に隣接値が表示されるとは限らない)にすることで,隣接値依存型の隣接値方向への広がりがおさえられることを見出した.2.授業展開として実験に注目し,実験で得た測定値と文献値との不一致の大小の違いが同定可能範囲に及ぼす影響を分析した.文献値との不一致が小さい測定値を得た実験体験により,隣接値依存型の隣接値方向への広がりはおさえられること,文献値との不一致が大きい測定値を得た実験体験により,隣接値依存型の隣接値方向への広がりは実験前よりも大きくなることを見出した.密度測定による金属同定は,密度の測定値と文献値との比較によりなされる.測定値には測定誤差が含まれるため,測定値と文献値が一致するとは限らない.同定するには,同定可能な測定値の範囲(同定可能範囲)を設定する必要がある.同定可能範囲の設定のしかたは,同定のために参照する特定金属の密度(特定値)に依存するタイプ(特定値依存型)と,特定値と数値が隣接する密度(隣接値)に依存するタイプ(隣接値依存型)に区別できることが見出されている.本研究の目的は,授業方法の違いが同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を明らかにすることにある.以下の知見を得た.1.教材(学習資料)として密度表に注目し,密度表の密度の並び順の違いが同定可能範囲に及ぼす影響を分析した.数値順の並び(特定値の両隣に隣接値が表示される)を物質名順の並び(特定値の両隣に隣接値が表示されるとは限らない)にすることで,隣接値依存型の隣接値方向への広がりがおさえられることを見出した.2.授業展開として実験に注目し,実験で得た測定値と文献値との不一致の大小の違いが同定可能範囲に及ぼす影響を分析した.文献値との不一致が小さい測定値を得た実験体験により,隣接値依存型の隣接値方向への広がりはおさえられること,文献値との不一致が大きい測定値を得た実験体験により,隣接値依存型の隣接値方向への広がりは実験前よりも大きくなることを見出した.密度測定による金属同定は,密度の測定値と文献値との比較によりなされる.測定値には測定誤差が含まれるため,測定値と文献値が一致するとは限らない.同定するには,同定可能な測定値の範囲(同定可能範囲)を設定する必要がある.同定可能範囲の設定のしかたは,同定のために参照する特定金属の密度(特定値)に依存するタイプ(特定値依存型)と,特定値と数値が隣接する密度(隣接値)に依存するタイプ(隣接値依存型)に区別できることが見出されている.本研究の目的は,学習資料の違い,実験体験の有無,発問のしかた等,授業方法の違いが同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を明らかにすることにある.今年度の成果を以下に示す.1.学習資料の違いが同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響をみるために,特定値と隣接値との数値差(隣接密度差)が大きい密度表を用いた場合について,特定値依存型と隣接値依存型の特性を分析した.特定値依存型は隣接密度差の大小に影響されないこと,隣接値依存型は隣接密度差の増加により同定可能範囲を広げることを明らかにした.2.実験の体験および実験で得られた測定値と文献値との不一致の大小の体験が,同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を検討した.現在分析中であるが,隣接値依存型の同定可能範囲の設定のしかたは,体験した不一致の大小により影響されることが見出されている.3.学年進行による同定可能範囲の設定のしかたの変化をみるために,高校生に対して質問紙調査を実施した.現在,結果を集計,分析中である.4.カルフォルニア大学で開発された科学教育プログラムSEPUP(Science Education for Public Understanding Program)のモジュールを収集した.日本の理科教育への適用を検討中である.密度測定による金属同定は,密度の測定値と文献値との比較によりなされる.測定値には測定誤差が含まれるため,測定値と文献値が一致するとは限らない.同定するには,同定可能な測定値の範囲(同定可能範囲)を設定する必要がある.同定可能範囲の設定のしかたは,同定のために参照する特定金属の密度(特定値)に依存するタイプ(特定値依存型)と,特定値と数値が隣接する密度(隣接値)に依存するタイプ(隣接値依存型)に区別できることが見出されている.本研究の目的は,実験体験の有無,発問のしかた等,授業方法の違いが同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を明らかにすることにある.今年度の成果を以下に示す.1.実験体験が同定可能範囲の設定のしかたに及ぼす影響を検討した.中学2年生を対象として,同定可能範囲についての質問紙調査の結果を実験前後で比較・分析した.

その結果,隣接値依存型の同定可能範囲は,実験の際に不一致の程度が小さい測定値を得た体験により,隣接値への依存の度合いを弱めること,不一致の程度が大きい測定値を得た体験により,隣接値への依存の度合いを強めることを明らかにした.2.学年進行による同定可能範囲の設定のしかたの変化を検討した.中学1年生から大学1年までの7学年を対象として,同定可能範囲を縦断的に比較・分析した.特定値依存型と隣接値依存型の人数比について,学年間に差はみられなかった.各学年ともに,「自信をもって何々だ」と結論する場合は1:1,「たぶん何々だ」と結論する場合は,隣接値依存型がふえ,1:3となった.また,特定値依存型と隣接値依存型の特性についても,学年間に差はみられなかった.同定可能範囲の設定のしかたは,中学1年生から大学1年生まで変化していないと結論した.密度測定による金属同定は,密度の測定値と文献値との比較によりなされる.測定値には測定誤差が含まれるため,測定値と文献値が一致するとは限らない.同定するには,同定可能な測定値の範囲(同定可能範囲)を設定する必要がある.同定可能範囲の設定のしかたは,同定のために参照する特定金属の密度(特定値)に依存するタイプ(特定値依存型)と,特定値と数値が隣接する密度(隣接値)に依存するタイプ(隣接値依存型)に区別できることが見出されている.今年度,学年進行による同定可能範囲の設定のしかたの変化を分析した.昨年までの検討でデータ数の少なかった高等学校13年生を対象に,同定可能範囲の設定のしかたを調査した.今回の調査により,中学1年生から大学1年生までのすべての学年の結果がそろった.各学年の結果を用い,特定値依存型と隣接値依存型の人数の比率,および,それぞれの特性について,学年進行による変化をみた.その結果,結論に対する自信の程度が低い場合,隣接値依存型が増加するという実態,特定値依存型は同定可能範囲を特定値に対して-側と+側に対称に広げるという実態,隣接値依存型は同定可能範囲を隣接値方向に広げるという実態は,中学1年生から大学1年生までかわらないことが見出された.自信の程度で,同定のしかたをかえること,同定可能範囲が伸縮することは,望ましい同定のしかたとはいえない.しかし,このような実態は,中学1年生から大学1年生までかわらないことが示された.望ましい同定のしかた,測定値の解釈のしかたを身につけるという視点から,中学校,高等学校理科カリキュラム,指導方法を見直す必要がある.
早期食道癌のゲノム・エピゲノムの網羅的解析と内視鏡洗浄廃液による分子診断の開発

今回の検討でFusobacterium属は早期食道癌(扁平上皮癌)の組織に存在することが明らかとなった。またその陽性群は脈管侵襲陽性例が多い傾向が認められたことから生物学的悪性度に関与する可能性も示唆された。このように早期食道癌を用いてゲノム解析で同定された微生物種とその分子異常、さらに環境因子との関連を検討することは、将来的に新たな予防法や診断・治療法に繋がる可能性があり、消化器癌の新たな治療戦略を世界に先駆けて報告できるものと思われる。よって内視鏡検査時の食道洗浄廃液を用いた早期食道癌のmicrobiome解析など更なる発展が期待される。内視鏡的粘膜下層剥離術(Endoscopic Submucosal Dissection,以下ESD)で完全一括切除された多症例の早期食道癌と外科的に切除された進行癌症例を研究対象とする。それらの臨床検体から抽出したDNAやRNAを利用し、ゲノム・エピゲノム異常を網羅的に解析。同定された有望な分子をリスク診断や標的治療のターゲットにすることで、新たな食道癌の治療方法の開発を目指す。平成27年度は以下の研究成果を残すことができたので報告する。1)80例の早期食道癌の臨床検体(ホルマリン固定標本)からのDNAとRNAの抽出は成功した。遺伝子変異解析の結果、KRAS(codon12/13/61/146)遺伝子変異は7%、BRAF(codon 600)遺伝子変異は0%、PIK3CA(exon 1/9/20)遺伝子変異は14%、NRAS(codon 12/13/61)遺伝子変異は0%であった。2)エピジェネティックな異常に関しては、MLH1メチル化は5%、CDKN2Aメチル化は40%、RUNX3メチル化は23%、RASSF2メチル化は10%で認められた。ゲノムワイドDNAメチル化の指標となるLINE-1メチル化やIGF2 DMR0メチル化は食道正常粘膜と比べて有意に低値であった(P < 0.0001)。3)食道癌におけるmicroRNA-21やmicroRNA-31と遺伝子変異やエピジェネティックな異常との関連を検討したが、それらの発現と有意に相関するメチル化マーカーは認められなかった。遺伝子変異やエピジェネティックな異常、またmicroRNA解析は順調に進んでいる。早期食道癌の臨床検体の収集が当初よりもやや遅れているが、次年度で目標症例数に近づける予定。ESDで一括切除された早期食道癌100例の臨床検体を利用。それらの癌組織からDNAを抽出し、遺伝子変異解析を行った。また抽出したDNAをBisulfite処理し、それらを用いてMLH-1、CDKN2A、RUNX3、RASSF2などの癌関連遺伝子のDNAメチル化異常、さらにはゲノムワイドDNAメチル化の指標となるLINE-1やIGF2 DMR0メチル化レベルを解析。それらのメチル化異常と生活習慣との関連についても検討した。さらには消化器癌でDNAメチル化を制御すると報告されている5-hmCやTET family proteinsについても検討した。その結果平成28年度は以下の研究成果を残すことができたので報告する。2)IGF2 LOIのメチル化レベルは食道扁平上皮癌(65.3±9.0)と比較して、腺癌(59.0±14.0)の方が有意に低いことが明らかとなった。一方、LINE-1のメチル化レベルや5-hmCやTETfamily proteinsは両者間で有意差を認めなかった。3)食道腺癌では、喫煙歴を有する症例の癌部では、非癌部と比べ有意にIGF2 DMR0メチル化レベルの低下を認めたが(P = 0.021)、LINE-1のメチル化レベルは癌部と非癌部で有意差を認めなかった。遺伝子変異や癌関連遺伝子のDNAメチル化異常、さらにはゲノムワイドDNAメチル化の指標となるLINE-1やIGF2 DMR0メチル化レベルの解析は終了。またそれらのメチル化異常と生活習慣との関連や消化器癌でDNAメチル化を制御すると報告されている5-hmCやTET family proteinsについても解析が終了していることから研究は順調に進んでいると考える。近年、欧米において食道バレット腺癌が増加していることが知られている。我が国でも生活習慣の欧米化だけでなくピロリ菌の除菌による胃酸分泌能の改善によって今後、増える可能性がある。特に高齢者では逆流性食道炎の患者が多いことから今後、バレット食道を介して食道腺癌が多くなることが予想される。そこでバレット腺癌の診断や治療のためにそのリスク因子や分子異常などの病態の解明が期待されるが、バレット腺癌、特に早期癌の組織検体が得られる機会は少なく、そのため発生初期段階における分子異常には不明な点が多い。よって我々はESDで完全一括切除された早期のバレット腺癌の分子異常を網羅的に解析し、常在微生物との関連についても検討。また食道洗浄廃液を用いた新たな分子診断等、臨床応用への可能性を探求した。1)我々はESDで切除した早期食道癌65例の臨床検体からのDNAを抽出し、定量的PCR法を用いてその発現頻度を検討。その結果、早期食道癌の62%でFusobacterium属が検出された。

2)エピジェネティックな異常やマイクロサテライト不安定性(MSI)に関しては、MLH1メチル化は7.5%、MSI陽性は0%であったが、Fusobacterium属との関連性は認められなかった。3)Fusobacterium属が陽性の早期食道癌では有意差はないが、脈管侵襲陽性の癌が多い傾向があったが(P = 0.08)、喫煙や飲酒歴との関連性は認められなかった。4)上部消化管内視鏡検査時の食道洗浄廃液を用いた検討では、癌組織のDNAとRNAは抽出可能であったが、Fusobacterium属の検出には至らず、今後は検出プライマーの改良など更なる解析が必要と考えられた。また癌組織からのDNAとRNAを用いた非侵襲的な分子診断方法は現在、食道癌の早期発見を目指し、前向きな検討を進めているところである。今回の検討でFusobacterium属は早期食道癌(扁平上皮癌)の組織に存在することが明らかとなった。またその陽性群は脈管侵襲陽性例が多い傾向が認められたことから生物学的悪性度に関与する可能性も示唆された。このように早期食道癌を用いてゲノム解析で同定された微生物種とその分子異常、さらに環境因子との関連を検討することは、将来的に新たな予防法や診断・治療法に繋がる可能性があり、消化器癌の新たな治療戦略を世界に先駆けて報告できるものと思われる。よって内視鏡検査時の食道洗浄廃液を用いた早期食道癌のmicrobiome解析など更なる発展が期待される。今回の検討で食道癌は早期の段階でKRASやPIK3CAなどの遺伝子変異をきたすこと。また同様にエピジェネティックな異常も認められることが明らかとなった。microRNA-21やmicroRNA-31は遺伝子変異やエピジェネティックな異常との相関は認められなかった。よって食道バレット腺癌では他のmicroRNAがジェネティック、エピジェネティックな異常に関わっている可能性があることから、それらを同定するために網羅的なアレイ解析も行う予定である。今回の検討で食道バレット腺癌は扁平上皮癌と比較して、癌関連遺伝子のメチル化異常の頻度が高く、またIGF2 DMR0メチル化レベルも低いことが明らかになった。よって生検組織や食道洗浄廃液から抽出したDNAなどを利用した新たな分子診断の可能性が示唆された。また近年、常在微生物と発癌との関連が大腸癌や膵癌で報告されていることから、早期食道癌における微生物種と分子異常、生物学的悪性度との関連についても、我々はFISHやメタゲノム解析を行う予定である。消化器癌の分子異常microRNAに関してはApplied Biosystems社、DNAメチル化解析はAgilentTechnologies社のアレイキットをそれぞれ使用し、ヒストン修飾はActive Motif社のChIP-seqのキットを用いて行う。それらのキットを購入する必要があるため。また受託サービスを利用して次世代シークエンサーによるエクソーム解析でSNPや疾患関連遺伝子も検討する予定もあり、その費用が必要なため。PCR関連試薬を当初の予定よりも安価に購入することができたこと。また受託サービスも予定よりも安い料金で発注することができたため。来年度は食道癌のmicrobiota研究も行う予定であり、FISH解析などの費用に充てる予定である。