hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報伝達形態から見た商業地街路の景観特性に関する研究

平成11年度は,昨年度の,店舗単位でのイメージ分析の街路単位への拡張を行った.まず特徴的な街並みを含むように,東京を中心に実際の11街路19区間について調査を行い,実際の街並み写真及び地図等の基礎資料収集を行った.街路の景観特性は、店舗のパターン認識の集積であると捉え,店舗のイメージから,街路のイメージを説明する論理的枠組みの整理を行った.即ち,店舗パタンにはイメージの代表値があり,その代表値を昨年度の成果である店舗パタンごとに店舗イメージ平面の重心として算出し,これに基づき,実際の街並みのイメージ指標を,店舗軒数による重み付き平均及び分散を,街並みイメージ計量手法として提案した.これに基づき調査した19区間について,街並みイメージの計量を行った.一方,昨年度の店舗と同様,街並みイメージを,被験者に分類試験,SD法心理実験を行うことを通じて,街並みイメージの実験的把握を行った.その結果と,街並みイメージを計量手法による結果を比較検討を行ったところ,極めて良好に,双方が一致することが確認された.これは即ち,提案した街並みイメージ計量手法の有効性の証左であると考えられる.このことにより,概ね街路単位においても,店舗同様,店外論理記号猥雑さを演出し,店外直感記号がそれを補完している点,店外直感記号及び店内直感記号の多さが親近感を演出している点,論理記号の多さが疎外感を演出していること等が明らかとなった.本研究は,情報伝達形態の観点から街路イメージの定量的分析手法を確立するものである。平成10年度は、情報伝達形態という観点の整理及び,情報伝達の最小単位である個別の店舗を実証的に分析することを主眼においた.具体的にはこの情報伝達形態の観点の依拠する論理及び仮説を認知科学,行動心理学の知見より整理し明確にした.次に、街路の雰囲気や秩序感の認識過程を、認知心理学的,記号論的に考察し、そのイメージ形成段階及び景観特性認識における支配的要因を整理した。これを踏まえ、記号を屋号,店外直感記号,店内直感記号,店外論理記号の4つに分類し,各々の一階間口面積に対する該当記号の面積比として情報特性を求めるというイメージ計量手法を提案した。つぎに、仙台及び特徴的な店舗データも勘案するため、東京の商業地(表参道,銀座通り,竹下通り,スペイン坂,センター街,新宿通り)でも現地調査を行い、店舗正面から写真を撮影した。これを基に、クラスター分析を行い情報特性による店舗分類を行った.一方,心理実験(分類試験・SD試験)を実施し,人が店舗をどのように分類しているか明らかにした.この分類試験の結果と計測した情報特性を照合した結果,提案したイメージ計量手法が概ね妥当であることを確認した.その際物販6,飲食8類型が存在することが明らかとなった.さらに各記号は,店外論理記号猥雑さを演出し,店外直感記号がそれを補完している点,店外直感記号及び店内直感記号の多さが親近感を演出している点,論理記号の多さが疎外感を演出していること等が明らかとなった.平成11年度は,昨年度の,店舗単位でのイメージ分析の街路単位への拡張を行った.まず特徴的な街並みを含むように,東京を中心に実際の11街路19区間について調査を行い,実際の街並み写真及び地図等の基礎資料収集を行った.街路の景観特性は、店舗のパターン認識の集積であると捉え,店舗のイメージから,街路のイメージを説明する論理的枠組みの整理を行った.即ち,店舗パタンにはイメージの代表値があり,その代表値を昨年度の成果である店舗パタンごとに店舗イメージ平面の重心として算出し,これに基づき,実際の街並みのイメージ指標を,店舗軒数による重み付き平均及び分散を,街並みイメージ計量手法として提案した.これに基づき調査した19区間について,街並みイメージの計量を行った.一方,昨年度の店舗と同様,街並みイメージを,被験者に分類試験,SD法心理実験を行うことを通じて,街並みイメージの実験的把握を行った.その結果と,街並みイメージを計量手法による結果を比較検討を行ったところ,極めて良好に,双方が一致することが確認された.これは即ち,提案した街並みイメージ計量手法の有効性の証左であると考えられる.このことにより,概ね街路単位においても,店舗同様,店外論理記号猥雑さを演出し,店外直感記号がそれを補完している点,店外直感記号及び店内直感記号の多さが親近感を演出している点,論理記号の多さが疎外感を演出していること等が明らかとなった.
室内準揮発性有機化合物濃度測定方法と実態調査によるリスク評価

本研究は室内の床面のSVOC濃度を測定するための測定方法を開発し、実住宅における床面上のDEHP濃度を測定した。また、マイクロチャンバーを用いて建材からのSVOC放散速度を測定した。床面にはDEHPが他の可塑剤より高濃度で検出された。また、家庭用の掃除機で床面の堆積ダストを捕集してもDEHPは残留された。同じ建材であってもDEHPの放散速度が異なり、室内のDEHP汚染を減らすためには放散速度が低い建材を選ぶのが望ましと考えられる。子供たちは床面で生活する時間が長いため、床面に存在する汚染物質に曝露される機会が大きいと考えられる。ハウスダストのフタル酸エステル類の濃度が子供の健康被害を与えていることや塩ビ系床材を使っている住宅の子供が喘息の発病率が高く、塩ビ系の床材を使っている部屋が多いほど子供の喘息発病率が高かったと報告されている。そのため、実住宅におけるハウスダスト中SVOC濃度の測定と床材からのSVOC放散速度を測定いた。実測した全ての住宅から2E1Hは1633[μg/g]、DBPは2463[μg/g]、DOA1028[μg/g]が検出された。また、ハウスダスト中DINPは均値2350[μg/g]であった。DEHP濃度は平均値4980[μg/g]であった。今回の実測で、DEHPのハウスダスト中濃度が非常に高いことが分かった。のみではなく、代替物質として使われているDINP物質が室内のハウスダスト中に存在していることが確認出来た。マイクロチャンバーを用いて建材からのSVOC放散速度を測定した。床材から2E1Hの放散速度は0.51.3[μg/m2・h]で、平均0.8[μg/m2・h]であった。DBPの場合は0.61.5[μg/m2・h]で、平均値は1.2[μg/m2・h]であった。DEHPは8.714.2[μg/m2・h]で、DBPより非常に高い放散速度を示した。床材からのDEHP放散速度とハウスダスト中DEHP濃度の相関性を調べた。床材かのDEHP放散速度が高ければ高いほどハウスダスト中のDEHP濃度が高くなる傾向が見られた。室内で多く使用しているPVC系の床材、壁紙、プラスチック生活用品から放散されたフタル酸エステル類が子供の健康被害を与えていることやPVC床材を使っている住宅の子供が喘息の発病率が高く、PVC床材を使っている部屋が多いほど子供の喘息発病率が高かったと報告している。そのため、一般住宅におけるハウスダスト中SVOC濃度に関する実態調査と共にハウスダスト摂取による子供達のDEHP経口摂取量を推定してきた。しかし、ハウスダストの摂取経路は経口のみではなく、経皮によって吸入することも懸念されている。幼児のSVOC摂取量に関するリスク評価は経口摂取による評価も大切であるが、幼児は床面に直接接触する機会が多く、這い始めた幼児が手のひらに付着した可塑剤を直接なめることや床面と皮膚接触によるSVOCの皮膚吸収量が多くなる可能性も考えられる。そこで、本研究では床面のSVOC濃度と子供のSVOC曝露リスクを評価する一連の研究として、拭き取り法を用いてPVC床材からの表面SVOCブリードアウト量に関する実験室実験を行った。その結果、PVC系床材はハウスダストが無くても、試験体の表面にブリードアウトされることが確認された。また、捕集ノズルを用いて模擬ダストを除去しても、試験体表面にブリードアウトされ、DEHPが残留することが確認された。更に実住宅における床面SVOC濃度を低減させるためには掃除機のみではなく、ブリードアウトを取り除く拭き取りなどが効果があると考えられる。1時年度の研究目的は既存の室内SVOC汚染濃度の測定方法が複雑であり、専門家ではないと測定することが難しかった。そのため、マニュアルさえあれば測定できる測定方法を開発することが目的であった。今年度の研究により非専門家であっても室内の床面SVOC付着濃度が測定出来る用に工夫した。また、既往研究のハウスダスト中SVOC濃度と拭き取り法によって測定したデータの比較も行い、ハウスダストよりPVC系の床材の場合、表面に可塑剤などがブリードアウトされ、床面に高濃度に存在していることが分かった。韓国の研究者達に協力していただき、韓国住宅における実態調査も無事に終えることが出来った。また、来年も協力していただくようにお願いし、共同研究を行うこととした。マニュアル化されている測定方法を用いて、非専門家が床面SVOC濃度のサンプリングが出来るかどうかを試してみる。

また、室内のSVOC濃度の削減方法を立てるため、ハウスダスト中SVOC濃度と床材のSVOC放散速度との相関性を調べてみる。韓国住宅における室内の仕上げ材のリフォームによるSVOC汚染濃度の程度と経時変化を測定したい。該当なし
サフラン柱頭組織を分化誘導する培養条件の解明と分化組織の光透過選抜法の開発

サフランは、生薬製剤、食品、香辛料として世界一高価な薬用植物である。サフラン生産を増大させるため、我々は、柱頭組織の収穫後の大量に廃棄される花茎組織を用い、植物培養技術によって、柱頭様組織を分化形成する培養条件を見出した。しかし、柱頭様組織の分化形成には、分化誘導をコントロールする植物ホルモンと培養温度、さらに、花茎組織中の分化に適した部位の特定化が必要である。そこで、本研究では、サフラン柱頭様組織の大量増殖法の開発を目的とし、柱頭様組織分化に適した培養条件の確立と花茎組織の特定化のための光透過法による画像解析法の開発を試みる。
気分障害の発症機序における情動ストレスの役割に関する研究

情動ストレスの動物モデルを用いて、新規抗うつ薬であるmirtazapineの作用機序解明を行った。Mirtazapineの抗不安作用の作用部位が正中縫線核であり、その作用がα2受容体遮断作用によること、さらにリチウム亜慢性投与がmirtazapineの抗不安作用を増強することが明らかになった。母子分離ストレスと慢性ストレス誘発モデルを組み合わせたユニークなうつ病動物モデルを作成し、行動学的、分子生物学的研究を行った。扁桃体のneurotensin受容体1と成体ラット海馬由来神経前駆細胞のretinoic acid受容体αのメチル化促進を介したmRNA発現低下が同モデルで認められた。母子分離ストレスと慢性ストレス誘発モデルを組み合わせたうつ病モデルに関する行動学的、神経化学的検討を行った。うつ病モデルではsucrose preferencetestでsucroseに対する嗜好性が低下することから、報酬系の機能低下が示唆された。さらに自発運動量の低下が認められた。現在、脳内の様々な脳部位(前頭葉、扁桃体、海馬、縫線核)においてmRNA、タンパク発現をRT-PCR、Western blotによって解析している。母子分離ストレスのみによっても、成体扁桃体のCRH、neurotensin1受容体のmRNA発現が低下することが明らかになった。Neurotensin1受容体のmRNA発現低下の機序がneurotensin1受容体のDNAメチル化亢進であることが明らかになった。すなわち、母子分離ストレスによってneurotensin1受容体DNAのepigeneticな変化が惹起され、mRNA発現が低下したと考えられる。さらに、母子分離ストレスをうけた成体ラットでは恐怖条件付けストレスによる不安症状が強く出現することもneurotensin1受容体機能の低下により惹起されていることが、neurotensin1受容体アゴニスト、アンタゴニストによる行動薬理実験から明らかになった。現在うつ病モデルにおいてもneurotensin1受容体mRNA発現が低下しているかどうかを検討中である。母子分離ストレスは、成体ラット海馬由来の神経前駆細胞においてDNA methyltransferaseの活性を高め、epigeneticな影響を通してretinoic acid α受容体の発現を低下させることによって、神経前駆細胞から神経への分化を抑制することが明らかになった。この結果は母子分離ストレスが神経新生に影響することをex vivoの実験で明らかにした。新規抗うつ薬であるmirtazapineがラットの恐怖条件付けストレスで抗不安作用を示すことをこれまで明らかにしてきたが、その作用脳部位は不明であった。mirtazapineを条件恐怖の前に扁桃体、海馬、正中縫線核に局所投与したところ、正中縫線核への投与のみが条件恐怖によって惹起される不安行動であるすくみ行動を有意に抑制した。その作用機序としては、mirtazapineが正中縫線核のα2受容体を遮断し、放出促進したノルアドレナリンがα1受容体を刺激し、正中縫線核の投射脳領域である海馬の細胞外セロトニン濃度を増加させて抗不安作用を惹起するという仮説が考えられる。次に恐怖条件付けストレスにおけるmirtazapineの抗不安作用に対するリチウム増強効果がmirtazapineの正中縫線核脳局所投与に対しても生じるかどうかを確認した。その結果、全身投与と同様に、mirtazapineの正中縫線核脳局所投与による抗不安作用をリチウム亜慢性投与が増強することを確認した。したがって、リチウムによるmirtazapineの抗不安作用増強効果は正中縫線核から海馬などの投射領域までの脳部位における薬理的相互作用による可能性が指摘された。慢性ストレス誘発モデルによりsucrose preferencetestでsucroseに対する嗜好性が低下することを追試確認した。また母子分離ストレスにより扁桃体の様々なmRNA発現が変化することを明らかにし、さらに母子分離ストレスと慢性ストレス誘発モデルの組み合わせがこれらのmRNA、行動にどのような影響を与えるのか、特に増強効果が存在するのかについて現在検討中である。1.母子分離ストレスと慢性ストレス誘発モデルを組み合わせたうつ病モデルに関する行動学的、神経化学的検討を行った。平成25年度の研究では、うつ病モデルではsucrose preference testでsucroseに対する嗜好性が低下することから、報酬系の機能低下が示唆され、さらに自発運動量の低下が認められた。脳内の様々な脳部位(前頭葉、扁桃体、海馬、縫線核)においてmRNA、タンパク発現をRT-PCR、Western blotによって解析を行ったが、neurotensin1受容体mRNA発現についてはどの部位においても有意な差はみられなかった。その他の物質については現在も測定を継続している。2.平成24年度の研究では正中縫線核へのmirtazapine局所投与がラットの恐怖条件付けストレスで抗不安作用を示した。

その作用機序としてmirtazapineが正中縫線核のα2受容体を遮断し、放出促進したノルアドレナリンがα1受容体を刺激し、正中縫線核の投射脳領域である海馬の細胞外セロトニン濃度を増加させて抗不安作用を惹起するという仮説を考えた。そこで、選択的なα2受容体遮断薬であるatipamezoleを正中縫線核に投与して恐怖条件付けストレスに対する作用を検討したところmirtazapineと同様の抗不安作用を示した。したがって、正中縫線核におけるα2受容体遮断が抗不安作用の機序であることが示唆された。3.難治性うつ病の治療薬として現在国内外で承認されているaripiprazoleの作用機序の解明するために、脳内微小透析実験を行った。代表的な抗うつ薬であるSSRIのsertralineを投与後、aripiprazoleを投与したところ、aripiprazoleは側坐核の細胞外セロトニン、ノルアドレナリン濃度には影響しなかったが、ドパミン濃度上昇をより増強した。したがって、側坐核のドパミン増強作用がaripiprazoleの難治性うつ病に対する効果の作用機序であることが示唆された。医歯薬学実績概要に報告しているように、行動、神経化学的検討を組織的に行なっており、新しい知見が次々に見つかっている。実績概要に報告しているように、行動、神経化学的検討を組織的に行なっており、新しい知見が次々に見つかっている。研究計画書および交付申請書に述べた実施計画を下記のように予定通りに推進する予定である。母子分離ストレスと慢性ストレス誘発モデルを組み合わせたうつ病の動物モデルラットにCFSを負荷した際の細胞外神経伝達物質濃度(グルタミン酸、GABA、セロトニン、ドパミン、ノルアドレナリン)を脳内微小透析実験で測定し、非モデル動物における結果と比較する。うつ病の動物モデルラットでは情動ストレスに対する反応が過敏になっていることが予想され、したがって、すくみ行動を同時に測定することにより、うつ病モデルでの情動神経回路の機能の異常を本実験で明らかにすることができることが期待される。うつ病の動物モデルラットにCFSを負荷した際のCFS関連物質(CFSによって発現が特異的に変化する物質)の発現を非モデル動物における結果と比較し、うつ病の動物モデルラットに想定される情動神経回路の機能の異常を転写因子や細胞内情報伝達レベルの物質変化でとらえる。さらに、うつ病の動物モデルラットの情動ストレスに対する反応性の異常が抗うつ薬の投与によってどのように変化をうけるのかも行動、細胞外神経伝達物質濃度とCFS関連物質や転写因子・神経栄養因子発現を指標に検討し、抗うつ薬の新たな作用機序解明を目指す。
舌・味細胞の味覚受容体遺伝子解析による新たな味覚診断法の確立

グルタミン酸ナトリウム(MSG)の濃度を変えてうま味感受性を調べたところ、味覚神経の支配部位(3部位)のそれぞれにおいて、健常者の閾値は正規分布を示した。一方、味覚異常者では、3部位ともに閾値の上昇がみられた。正常と異常のカットオフポイントも設定できた。舌乳頭擦過試料に味細胞が含まれることが示され、舌乳頭擦過試料のうま味受容体遺伝子発現解析により客観的味覚検査法の臨床応用の可能性が示唆された。本研究ではうま味受容体候補であるT1R1、T1R3、mGluR1およびmGluR4の遺伝子発現に着目し、舌乳頭の擦過試料を用いた客観的味覚検査法の確立を目的とした。まず、舌乳頭の擦過試料に味細胞が存在することを味細胞に特異的に発現しているGustducinをマーカーとして免疫細胞化学染色法により検討した。次に、House Keeping Geneであるβ-actin、上記Gustducinおよびうま味受容体遺伝子の特異的プライマーを選定することにより擦過試料のリアルタイムPCR解析を行った。さらに、増幅したPCR産物のシーケンス解析を行い、ターゲット遺伝子の増幅を確認した。その結果、舌乳頭擦過試料に味細胞が含まれること、および、リアルタイムPCR法を用いたシーケンス解析によりヒト由来のβ-actin、Gustducinおよびうま味受容体遺伝子が特異的に増幅されることが示された。現在、味覚障害の診断は電気味覚検査、および甘味・塩味・酸味・苦味の基本4味を用いた濾紙ディスク法による味覚閾値の測定によって行われている。当該年度において、我々は、第5の基本味である「うま味」に対する検査法が欠落していることに着目し、「うま味」感受性検査法の開発に着手し成功した(論文実績の項参照)。すなわち、うま味の主成分のひとつであるグルタミン酸ナトリウム(MSG)の濃度を6段階に設定し、その閾値を調べる方法である。この方法は、テレビ取材を受け2つのNHK番組で紹介された。次いで、客観的なうま味検査法の開発に着手している。また、ヒト舌へのうま味(MSG)刺激により、T1R1およびT1R3受容体遺伝子の発現量が刺激直前に比べて刺激1時間後に有意に増加することが示された。味覚障害の治療を行ってみると、基本4味(甘酸塩苦)の味は分かるが美味しくないと訴える患者がいる。このような患者では、美味しくないから食べたくない、体重が減少するなど健康状態に問題を呈する場合が少なくない。しかしながら、現在、うま味に関する味覚検査は欠落している。そこで、まず、うま味検査法の開発に着手し成功した(研究実績の項参照)。この結果は、NHK番組に2回(平成25年2月26日および3月13日)に取り上げられ、東北大学病院でのみ検査可能なうま味検査として照会された。また、国際誌にも掲載される業績となった。このような状況から鑑みて、うま味検査法の開発は国民の健康寄与する業績になったと思われる。したがって、おおむね順調に経過していると自己判断している。テイストディスク法を用いた「うま味感覚閾値の新たな診断法」については実験が終了うぃ、満足な結果が得られたため国際誌に投稿する準備を進める。また、「客観的なうま味検査法の開発」については、1舌乳頭の擦過試料に味細胞が存在することを味細胞に特異的に発現しているGustducinをマーカーとして免疫細胞化学染色法により検討、2House Keeping Geneであるβ-actin、上記Gustducinおよびうま味受容体遺伝子の特異的プライマーを選定することにより擦過試料のリアルタイムPCR解析を行う、3増幅したPCR産物のシーケンス解析を行い、ターゲット遺伝子の増幅を確認した。その結果、舌乳頭擦過試料に味細胞が含まれること、および、リアルタイムPCR法を用いたシーケンス解析によりヒト由来のβ-actin、Gustducinおよびうま味受容体遺伝子が特異的に増幅されることについて、n数を増やし確実な実験結果を得る、4ヒト舌へのうま味(MSG)刺激により、T1R1およびT1R3受容体遺伝子の発現量が刺激直前に比べて刺激後に変化するかどうかについて検討する。以上の項目等について検討し、世界初の「うま味検査法」の開発を目指す。

次年度は、前年度に得られた結果についてn数を増やし、確実な結果を得ることを目的とする。そのため、試薬等の消耗品について前年度の研究費と同様な使用を行う。また、得られた研究成果について公表するため、雑誌投稿料、英文校閲のための費用、学会発表のための旅費等を計上する。
水素結合による動的制御認識プロセスを用いた分子記憶システムの開発

生体を構成する多くの高分子はいずれも一方向巻きのらせん構造を形成し、生命維持に不可欠の高度の機能の発現と深く関わっている。これら生体高分子のらせん構造形成には、水素結合や酸-塩基相互作用、疎水的相互作用といった非共有結合が重要な働きをしている。本研究では、側鎖にカルボキシル基を有するシスートランソイド構造のポリフェニルアセチレン(poly-1)へのらせん誘起と記憶の機構をCDやIR、粘度を用いて詳細に調べた。さらに、一般に水中ではその形成が困難とされている静電的相互作用や水素結合を駆動力として、水中でもらせん構造を誘起できるかどうかを調べる目的で、亜リン酸残基(poly-2)やアキラルなグリシンオリゴマーを側鎖に有する水溶性のポリフェニルアセチレン誘導体(poly-3)を合成し、アミノ酸やオリゴペプチド等との相互作用をCDを用いて水中で調べたところ,以下に示す興味深い結果を得た。1.poly-1と光学活性アミンとの間で形成されるイオンペアーがpoly-1へのらせん誘起に重要な役割を果たし,さらに,らせん構造の記憶保持には、側鎖の一部がカルボキシラートイオンへと解離することにより生じる側鎖間の静電反発が重要な役割を演じていることを明らかにした。2.poly-2について、様々のアミノ酸存在下、水中でCDスペクトルを測定したところ、これらが19種類の標準アミノ酸すべでのキラリティーに応答して、二方向巻きのらせん構造を形成し、主鎖の共役二重結合領域に誘起CDを示すことを見い出した。高分子電解質は、その強いイオン凝集効果によって、逆の電荷を有する低分子電解質と水中でも静電的な相互作用を介して結合でき、そのため、らせんが誘起され、水中でもCDを示したものと考えられる3.pol-3への水中でのらせん誘起について検討するために,様々のオリゴペプチド存在下、poly-3のCDスペクトルを水中で測定した。その結果,水中でも動的な一方向巻きのらせん構造を誘起するのに十分の相互作用が水素結合を介しても可能であることが初めて明らかとなった。生体を構成する核酸やタンパク質などの生体高分子はいずれも一方向巻きのらせん構造を有し、生命活動の維持に不可欠の高度の機能を発現している。これららせん構造の形成には特異的な非共有結合性の水素結合が重要な働きをしている。本研究では、生体高分子でよく見られる比較的弱い分子間水素結合を積極的に利用することにより、光学不活性なポリマーに動的な一方向巻きのらせん構造を誘起し、さらにそのらせんキラリティーを記憶できるかどうかを調べることを目的とする。そこで、ホスホン酸残基を有するシス-トランソイド構造のポリフェニルアセチレン誘導体を合成し、様々のアミノ酸存在下、水中でCDスペクトルを測定したところ、これらが19種類の標準アミノ酸すべてのキラリティーに応答して、一方向巻きのらせん構造を形成し、主鎖の共役二重結合領域に誘起CDを示すことが分かった。特に、側鎖にホスホン酸モノエチルエステル部位を有するポリフェニルアセチレンは、プロリンを除く18種類の標準L-アミノ酸すべてに対して、同符号のコットン効果を示し、このポリマーが水中でのキラリティー識別用のプローブとして有用であることが明らかになった。これら高分子電解質は、その強いイオン凝集効果によって、逆の電荷を有する低分子電解質と水中でも静電的な相互作用を介して結合でき、そのため、らせんが誘起され、水中でもCDを示したものと考えられる。

さらにこれらポリマーは、他の様々の光学活性アミノアルコール・オリゴペプチドやポリペプチド、アミノ糖や抗生物質存在下、そのキラリティーに高感度に応答して、水中で誘起CDを示した。また、末端を保護したアラニンの3量体のキラリティーにも応答して、水中で誘起CDを示すことが分かった。これはこれらのポリマーが静電的な相互作用だけでなく水素結合を介しても、水中で十分相互作用可能であることを示唆している。らせん構造は、高分子特有の分子不斉にもとづくキラリティーである。生体を構成する多くの高分子はいずれも一方向巻きのらせん構造を形成し、生命活動の維持に不可欠の高度の機能を発現している。これららせん構造の形成には特異的な非共有結合性の水素結合が重要な働きをしている。しかし、これまで合成されてきたらせん高分子はいずれも共有結合からなっており、非共有結合性の分子間水素結合などによりらせん高分子を構築した例はほとんどない。我々は、側鎖にカルボキシル基などの様々な官能基を有するシス-トランソイド構造の光学不活性なポリフェニルアセチレン誘導体が、光学活性体存在下、酸と塩基との相互作用を介して動的な一方向巻きのらせん構造を形成し、長波長領域に特徴的な誘起円二色性(CD)を示すことを見い出している。本研究では、一般に水中ではその形成が困難とみなされている水素結合を駆動力として、水中でもらせん構造を誘起できるかどうかを調べる目的で、アキラルなグリシン3量体を側鎖に有する水溶性のポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)を合成し、オリゴペプチドなどとの相互作用をCDを用いて水中で調べた。その結果、L-アラニンや様々のオリゴペプチド存在下、poly-1のCDスペクトルを水中で測定した結果、過剰量のアラニン存在下では、CDはほとんど誘起されなかった。しかし、アラニンの2量体や3量体が存在すると、弱いながらもpoly-1の主鎖領域に誘起CDが発現し、そのCD強度はアラニンオリゴマーの重合度の増加とともに大きくなる傾向が見られた。すなわち、水中でも、動的な一方向巻きのらせん構造を誘起するのに十分の相互作用が水素結合を介しても可能であることが明らかとなった。生体を構成する多くの高分子はいずれも一方向巻きのらせん構造を形成し、生命維持に不可欠の高度の機能の発現と深く関わっている。これら生体高分子のらせん構造形成には、水素結合や酸-塩基相互作用、疎水的相互作用といった非共有結合が重要な働きをしている。本研究では、側鎖にカルボキシル基を有するシスートランソイド構造のポリフェニルアセチレン(poly-1)へのらせん誘起と記憶の機構をCDやIR、粘度を用いて詳細に調べた。さらに、一般に水中ではその形成が困難とされている静電的相互作用や水素結合を駆動力として、水中でもらせん構造を誘起できるかどうかを調べる目的で、亜リン酸残基(poly-2)やアキラルなグリシンオリゴマーを側鎖に有する水溶性のポリフェニルアセチレン誘導体(poly-3)を合成し、アミノ酸やオリゴペプチド等との相互作用をCDを用いて水中で調べたところ,以下に示す興味深い結果を得た。1.poly-1と光学活性アミンとの間で形成されるイオンペアーがpoly-1へのらせん誘起に重要な役割を果たし,さらに,らせん構造の記憶保持には、側鎖の一部がカルボキシラートイオンへと解離することにより生じる側鎖間の静電反発が重要な役割を演じていることを明らかにした。
周辺MHD安定性解析による大振幅エッジローカライズモード抑制機構の解明

将来の大型熱核融合炉において発生が懸念されている大振幅エッジローカライズモード(ELM)について、その発生の抑制につながる物理機構を明らかにすることを目的に、同モードの原因である周辺MHDモードの数値安定性解析を行った。その結果、実験的に観測されているELM小振幅化の有力な手法であるプラズマ回転制御の実現には、トロイダル方向のみならずポロイダル方向の回転も重要な役割を果たす可能性が高いことを明らかにした。本年度は、"安定性解析コードMINERVAを用いて周辺局在理想MHDモードの安定限界に対するプラズマのトロイダル回転の影響に関して定量的な数値解析、特に原子力機構のJT-60Uなどの実験装置で観測されているELM現象に対するトロイダル回転の影響について数値解析を行い、実験的に観測されているELMの抑制・小振幅化に対するプラズマ回転の影響に関する物理機構の解明を目指す"ことを目的としていた。そのために、まず"トロイダル回転による周辺局在MHDモードの不安定化の原因"を特定するための数値解析を行い、この不安定化は"不安定モードの振動数とプラズマの回転周波数のずれによって生じる"ことを明らかにした。この成果は、プラズマ回転が差動回転であること、また不安定モードが径方向に広がった構造を持つことが不安定化に重要であることを示すものであり、H-modeワークショップやアメリカ物理学会などの国際・国内会議で発表するとともに投稿論文がNuclear Fusion誌に掲載された。また、この成果を元に、JT-60Uにおけるtype-I ELMy Hモードプラズマのトロイダル回転によるELMの性質および閉じ込め性能の変化の原因を調べるために、JT-60Uの周辺MHD安定性に対するトロイダル回転の影響を評価した。その結果、トロイダル回転が電流に対して逆向きに回転している場合は周辺領域に強い回転シアが存在することで波長の短いMHDモードが不安定化され、ペデスタルの安定限界圧力が低下することを明らかにした。この成果は、同方向に回転しているプラズマでペデスタル圧力が低下する、およびELMによるペデスタル崩壊幅が狭まるという実験計測結果と矛盾しないものであり、type-I ELMとトロイダル回転との相関の原因を示したものであり、APFA 2009などで発表するとともに投稿論文がJPFR誌に受理された。本年度は,研究計画で実施する予定であった安定性解析コードMINERVAの拡張を行い,MHD安定性に対するプラズマのトロイダル回転のみならずポロイダル回転の影響を摂動的に取り扱う事を可能にした.この拡張した数値コードを用いてELMの原因となる周辺MHDモードに対するプラズマのトロイダル回転のみならずポロイダル回転の影響を数値的に評価し,ポロイダル回転を考慮することで,トロイダル回転の向きによって周辺MHDモードの安定性に対するトロイダル回転の影響が変化することを明らかにした.この結果は,JT-60Uにおける小振幅ELM(grassy ELM)の重要な特徴である"トロイダル回転の向きに対する依存性(回転の向きを電流と同じ向きから逆向きに変化させることでELMの振幅が小さくなる)"を定性的に説明しうるものであり,"Mechanisms of the plasma rotation effecton thetype-IELM in tokamaks"というタイトルで第23回IAEA核融合エネルギー会議,"Effects of plasma parallel/poloidal rotation on edge MHD stability in tokamaks"というタイトルで第19回ITPA会合(周辺物理・ペデスタル)においてそれぞれ発表を行った.また,第27回プラズマ・核融合学会においても"トカマク周辺MHD安定性に対する磁力線方向・ポロイダル方向の回転の影響"というタイトルで発表を行い,同学会の若手優秀発表賞を受賞した.さらに,この成果をNuclear Fusion誌に投稿した.本年度は、小振幅エッジローカライズモード(ELM)の原因を明らかにすることを目的として、短波長電磁流体(MHD)安定性に影響を与える運動論効果を簡易的に考慮した周辺MHD安定性解析を行った。このために、運動論効果のうち"イオン反磁性ドリフト効果"と呼ばれる安定化効果とともに"電子ドリフト音波効果"と呼ばれる効果を考慮した分散関係式を、前年度までに開発・拡張を進めてきた理想MHD安定性解析コードMINERVAの結果を用いて解くことで、上記の周辺MHD安定性解析を可能にした。この数値コード・分散関係式を用いた解析の結果、従来から知られていた"イオン反磁性ドリフト効果による短波長MHDモードの安定化"は"電子ドリフト音波効果"によって無効化されうることを定量的に評価・解明した。この安定化効果の無効化により、短波長MHDモードの発生領域はJT-60Uにおいてgrassy ELMと呼ばれる小振幅ELMが発生する領域に近いことを示すとともに、その場合に発生するMHDモードの固有関数は周辺ペデスタル領域に局在化していることを明らかにした。この傾向は、JT-60Uにおける密度揺動計測によるELM崩壊幅の評価結果と定性的に一致しており、これらの結果からgrassy ELMの原因として上記の2つの運動論効果を考慮した短波長MHDモードが極めて有力であることを示した。これらの成果は、第13回Hモード物理に関する国際ワークショップにおいて発表を行うとともに、Nuclear Fusion誌に投稿・受理された。
子宮内胎児発育遅延における胎盤内凝固に関する胎盤マクロファージの機能

本研究では子宮内胎児発育遅延における胎盤内凝固に関する胎盤マクロファージの機能解析手段の確立としてI)陰性荷電リン脂質フオスファチジルセリン(PS)誘発マウス胎仔発育遅延モデルの確立II)マクロファージ遊走阻止因子(MIF)cDNAのセンス並びにアンチセンスMIFリコンビナントアデノウイルスの作成III)同センス並びにアンチセンスMIFリコンビナントアデノウイルスが非妊娠マウスにおいてMIFタンパク発現の調整が行われていることの確認を行った。I)フォスファチジルセリン(PS)誘発マウス胎仔発育遅延モデルに対してプロテインCプロテインS凝固調節系において中心的役割をなす抗凝固たんぱく質である活性化プロテインCが胎仔発育遅延を抑制した。以上より同モデルが過凝固状態に基づくもので、過凝固状態が直接的に胎仔発育遅延を起こしうることを示した。II)III)に対し、すでに確立しているBCG-LPS誘発マウス肝不全モデルにおいて抗MIF抗体が生存率低下を抑制している報告があることから同モデルを用いて検討した。1)アンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは肝でのMIFタンパク質の発現を抑制した。2)センスMIFアデノウイルス投与マウスで見られる肝壊死像がアンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは見られなかった。3)LacZアデノウイルス投与マウスと比較してアンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは肝でのマクロファージ上F4/80抗原発現細胞数が減少したのに対し、センスMIFアデノウイルス投与マウスでは上F4/80抗原発現細胞数が増加した。4)アンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスはLacZアデノウイルス投与マウス並びにセンスMIFアデノウイルス投与マウスと比較して有意に生存率が高かった。以上より作成したリコンビナントMIFアデノウイルスはBCG-LPS誘発マウス肝不全モデルにおいてMIFタンパク質発現を調節することが確認できた。作成したマクロファージ遊走阻止因子(MIF)cDNAのセンス並びにアンチセンスMIFリコンビナントアデノウイルスはウイルスによる遺伝子導入が可能の場合、マクロファージを介する炎症の調節を可能とし、その機能を制御することにより機能解析が行える。つまり、センスMIFアデノウイルスにより、マクロファージを介する炎症の促進、アンチセンスMIFアデノウィルスによりマクロファージを介する炎症の抑制を行う手段を作成した。胎盤循環の低下並びに高度の胎盤内凝固を伴う子宮内胎児発育遅延(IUGR)での特徴的病理組織像は絨毛間腔でのフィブリン沈着や壊死組織の形成である。壊死組織は白血球マクロファージの遊走像を示すがマクロファージが病態形成にどのようにかかわるかは不明である。そこでマクロファージを局所で不動化させ各種サイトカインを誘導することで炎症を形成させるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)cDNA(センス並びにアンチセンス)をアデノウイルスに導入し、同リコンビナントアデノウイルスをマウス子宮内胎仔発育遅延モデルに投与することでマクロファージ機能の検討を行うのが目的である。

平成12年度ではセンス並びにアンチセンスMIFリコンビナントアデノウイルスを作成した。同リコンビナントアデノウイルスを非妊娠マウスに投与し、その作用を検討した。すでに確立しているBCG-LPS誘発マウス肝不全モデルにおいて抗MIF抗体が生存率低下を抑制している報告があることから今年度は同モデルを用いて検討した。1)アンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは肝でのMIFタンパク質の発現を抑制した。2)センスMIFアデノウイルス投与マウスで見られる肝壊死像がアンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは見られなかった。3)LacZアデノウイルス投与マウスと比較してアンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスでは肝でのマクロファージ上F4/80抗原発現細胞数が減少したのに対し、センスMIFアデノウイルス投与マウスでは上F4/80抗原発現細胞数が増加した。4)アンチセンスMIFアデノウイルス投与マウスはLacZアデノウイルス投与マウス並びにセンスMIFアデノウイルス投与マウスと比較して有意に生存率が高かった。以上より作成したリコンビナントMIFアデノウイルスはBCG-LPS誘発マウス肝不全モデルにおいてMIFタンパク質発現を調節することが確認できた。胎盤循環の低下並びに高度の胎盤内凝固を伴う子宮内胎児発育遅延(IUGR)での特徴的病理組織像は絨毛間腔でのフィブリン沈着や壊死組織の形成である。壊死組織は白血球マクロファージの遊走像を示すがマクロファージが病態形成にどのようにかかわるかは不明である。そこでマクロファージを局所で不動化させ各種サイトカインを誘導することで炎症を形成させるマクロファージ遊走阻止因子(MIF)cDNA(センス並びにアンチセンス)をアデノウイルスに導入し、同リコンビナントアデノウイルスをマウス子宮内胎仔発育遅延モデルに投与することでマクロファージ機能の検討を行うのが最終的目的である。そこで平成12年度ではセンス並びにアンチセンスMIFリコンビナントアデノウイルスを作成した。同リコンビナントアデノウイルスを非妊娠マウスに投与し、すでに確立しているBCG-LPS誘発マウス肝不全モデルにおいてアンチセンスMIFアデノウイルスの1)肝でのMIFタンパク質の発現抑制2)壊死組織の抑制3)肝でのマクロファージ細胞数の減少4)高い生存率を確認した。平成13年度では、マウス腹腔内へのlipoplysaccharide(LPS)投与がマクロファージを介した炎症を惹起し、プロスタグランジン系により子宮収縮を誘発することから、子宮への作用を検討する目的で誘発マウス早産モデルを用いてマクロファージ機能を検討した。
層と無限階微分方程式の代数解析的研究

本科学研究費による研究は、交付申請書に書いた以下の3つの具体的研究目標を中心として行われた。すなわち[1]申請者による、複素領域における超局所微分方程式に対するコーシー問題の層論的研究を、擬微分方程式系のコーシー問題へと一般化すること。[2]正則関数の層の自己準同型の無限階微分作用素による特徴付けを、準同型の連続性を用いずに研究すること。[3]申請者と分担者岡田による、複素領域における単独畳込み方程式の解の存在と解析接続に関する研究を、代数解析的手法を用いることにより、連立方程式の場合に拡張すること。[2]については未だ解決に至っておらず、来年度以降の研究に継続中である。[3]と[1]について直接の解答を得るには至らなかったが、そのかわりに初年度の科学研究費による研究で、微分・差分作用素を含むようなクラスとしての非局所的な擬微分作用素のクラスをコホモロジー的に自然な形で定義することができ、さらにそれらについて合成、正則関数への作用を自然に定義し、また対応する表象のクラスを定義し、作用素と表象との1:1対応を与える公式を具体的な積分公式として与えることができた。さらに次年度の科学研究費による研究では、このクラスの作用素に対する特性集合を自然に定義し、ある種の条件の下で可逆性定理を証明することができた。またさらにこの理論を用いて、現在非局所擬微分方程式に対し、正則解の構成、解の解析接続について研究中である。本年度の科学研究費による研究は、交付申請書に書いた以下の3つの具体的研究目標を中心として行われた。[3]については1変数の場合に限って、部分的な解決を見たが一般の場合に未だ最終的な結論は得られていない。しかし[3]については[1]とも関連して大きな進展があった。すなわち、微分・差分作用素を含むようなクラスとしての"擬微分作用素"を定義し、それらについて合成、正則関数への作用を定義し、また対応する表象のクラスを定義し、かつ作用素の核と表象との1:1対応を与える公式を具体的な積分公式として与えることに成功した。さらに、このクラスの作用素に対する特性集合を自然に定義し、可逆性定理への重要な足がかりを得ることができた。引き続く来年度の科学研究費による研究によって、可逆性定理にも最終的な結論を得ることが期待できる。これらの成果を発表するため現在準備中である。本年度の科学研究費による研究は、昨年度に引き続き、交付申請書の3つの研究目標を中心として行われた:[1]申請者による、複素領域における超局所微分方程式に対するコーシー問題の層論的研究の、擬微分方程式系のコーシー問題への一般化。[2]正則関数の層の自己準同型の無限階微分作用素による特徴付けの、準同型の連続性を用いない研究。[3]申請者と分担者岡田による、複素領域における単独畳込み方程式の解の存在と解析接続に関する研究を、代数解析的手法を用いることによる、連立方程式の場合への拡張。[2]については解決に至らず、さらに来年度以降の研究に継続中であるが、[3]については[1]とも関連して大きな進展があった。すなわち、微分・差分作用素を含むようなクラスとしてコンパクト集合に"台"を持つ"擬微分作用素"を定義し、それらについて合成、正則関数への作用を定義し、また対応する表象のクラスを定義し、かつ作用素の核と表象との1:1対応を与える公式を具体的な積分公式として与えることに成功した。また、このクラスの作用素に対する特性集合を微分作用素の場合の一般化となるように自然に定義した。

さらに、形式表象の概念を導入することにより、係数が全空間で定義された作用素に対し、非特性的な方向において可逆性定理を証明することができた。この成果は論文として発表された。さらに対応する擬微分方程式の正則解の解析接続・解の構成についても研究中である。
現代中国の教育弱者に対する地域社会の支援機能と共同体的教育力―農民工子女の事例―

今年度はぐ教育弱者としての農民工子女の教育に関して幅広く理解する必要があることから、8月に中央教育科学研究所を訪問し、同研究課題に関して中国国内で最も高い見識を持つ呉霓主任(教育政策研究センター)に対するインタビュー調査を実施するとともに、関連の資料およびデータを収集した。また、10月30日3月5日の期間に香港大学華正中国教育研究センターから客員研究員として招聘を受ける機会を得て、同センター長のGerard A. Postiglione教授、同センター名誉研究員のBill Tsang博士らとともに、農民工子女教育に関する共同研究を行った。具体的には、これまでそれぞれが実施してきた研究成果を共有し、それらを踏まえて1月に北京市朝陽区にある約12,000人の農民工が居住する小区(コミュニティ)において農民工子女に対するインタビュー調査を実施した。その結果、今後の農民工子女をめぐる教育に関して次の諸点を指摘することができる。まず、都市において事実上、高等教育段階までの卒業資格が取得できるようになったことから、今後、更に農民工子女の教育熱が加速する可能性が指摘された。また、多くの農民工子女が都市において後期中等教育段階にアクセスするようになり、ごく一部の農民工子女は高等教育段階までの学歴を取得するようになったが、いずれにしても、卒業後は積極的に農民工コミュニティの中で職を得ることを選択していた。このことは、戸籍管理制度で都市・農村に分離されていることへのある種の抵抗としてだけでは論じられない、いわゆる「幇」の思想と行動に相通じるものがあると言うことができよう。そして、こういった現象は、中国国外において、華僑・華人が同郷の者でコミュニティを形成することに似た、中国人社会の独特な特徴と指摘することもできるのである。
明治日本の沿岸要塞築城とフランス築城学

本研究は、草創期から日露戦争期にいたる時期(1870年代から20世紀初)に明治陸軍が実施した沿岸要塞築城に対して、フランスの築城学が与えた影響を明らかにする。平成30年度は、陸軍諸学校の特科(砲工兵科)関連資料の収集と、軍事史におけるテクノロジーの位置付けの理解を進めることを主な目的として、以下の調査・研究に従事した。第一に、「上島善重資料」を発見、調査、収集することができた。上島善重は陸軍士官学校旧2期(砲工の特科生徒は明治12年少尉任官)の砲兵科であり、昨年度に資料を防衛省防衛研究所で調査、収集した井口省吾と同期である。陸軍退役後に町長となった長野県高遠町(現在は伊那市)の図書館と歴史博物館が「上島資料」を所蔵していることが判明し、未整理のものの調査も含めて、士官学校時代の記録、地理図学教程や築城学教程などの教科書を収集した。こうした教科書類は、草創期陸軍士官学校で築城学や地理図学の伝授に当たったフランス工兵科軍人であるクレットマンが用いていたものであり、フランス工兵学術の影響の分析に資する。第二に、防衛省防衛研究所と靖国偕行文庫が所蔵する陸軍諸学校(教導団、士官学校、砲工学校)の資料や特科関連教科書を調査したほか、古書も買い求めた。これらのうち重要資料(和装本)はデジタル化を進めている。また、国立国会図書館が所蔵する陸地測量部測量、作図の明治期地図資料を調査、収集した。さらに、宮内庁公文書館が所蔵する明治天皇お手元資料に含まれる要塞関係資料を調査、収集した。第三が、軍事とテクノロジーの関係が歴史に果たした役割の省察である。要塞築城とは、種々の技術の成果である。人間の歴史的営為におけるテクノロジーの変化や発展に軍事が果たした役割、という広い文脈の理解に立った上で、要塞築城を位置付ける必要がある。この理解を進めるため、関連書籍の購入と研究に当たった。平成30年度は、日本国内の公的機関に所蔵されている関連資料の調査、収集に当たったほか、所蔵も公刊もされていない原資料を古書によって収集した。平成29年度に収集したものも含めて、これら資料には整理が十分になされていないものも多いため、資料の背景調査やいっそうの整理を進めている。古書資料は明治期の和装本であり、とりわけ重要なものは資料保存及び利用の便のため、デジタル化に着手した。また、これまでに収集した「小國磐資料」「ルイ・クレットマン資料」「上原勇作資料」に含まれるフランス語ノート類の読解、及び19世紀後半にフランスのエコール・ポリテクニークで学ぶ機会を有した日本人砲工兵科士官の成績表の分析に着手しており、これらは現在も作業中である。本研究課題が対象としているのは、種々の技術の成果というかたちで現れる要塞築城の技術伝播・交流である。このため、人間のグローバルな歴史的営為において、軍事はテクノロジーの変化や発展にどのような役割を果たしたのかという問いの文脈に、本研究の課題は位置付ける必要がある。平成29年度は資料の調査、収集、整理が研究課題遂行の主要部分を占めたが、平成30年度はこの省察を本格的に開始することができた。以上、全体として、ほぼ予定通りの進捗状況である。令和元年度は、資料の調査と収集について、日本及び台湾において以下を実施する。第一に、後に昭和天皇の侍従武官長になる奈良武次(明治22年砲兵少尉任官)の士官学校在学時代の資料を調査・収集する。これは、初期陸軍士官学校における教育の実際に光を当てることが予想される。第二に、第二次世界大戦終結前後に米軍が撮影した日本の航空写真のうち、各地の明治期要塞上空のものを選定し収集する。これにより、すでに破壊を被った、もしくは原状が不明な明治期要塞施設の姿を一定程度明らかにできる。第三に、国内の明治期要塞のいくつか、及び台湾の澎湖島要塞に赴き、建築素材、構造、要塞編成などを調査する。これにより、フランス築城学を学んだ陸軍士官学校初期の期生が現地で実施した要塞築城の実際を明らかにする。また、収集した諸資料の整理、読解、分析を継続して行い、日本人士官が学んだフランス築城学の価値、陸軍士官学校をはじめとする草創期軍学校における砲工兵科教育の特徴、フランス築城学を学んだ日本人士官による要塞築城の実際(とりわけ澎湖島要塞の築城)などについて、個別の論考をまとめていく。そして、草創期から日露戦争期にいたる時期(1870年代から20世紀初)に明治陸軍が実施した沿岸要塞築城を舞台に、フランス築城学という技術が日本へと定着するプロセスを、直接的及び間接的に築城に携わった人々を通じて明らかにする著作に取り組んでいく予定である。初年度である平成29年度は、本研究課題の基礎となるフランス語資料の収集を主な目的として、以下の調査・研究に従事した。第一に、フランス国防省歴史資料部(SHD)が所蔵する「ルイ・クレットマン個人資料」及び、第二次フランス軍事顧問団(明治513年)が本国に送った一群の報告を調査・収集した。クレットマンは、草創期陸軍士官学校で築城学や地理図学の伝授に当たったフランス工兵科軍人である。資料には、彼が日本の陸軍士官学校で教育する際に参考にしたものと思われる、フランス陸軍のフォンテンブロー砲工実施

学校の教科書が含まれる。後者資料は、士官学校のカリキュラムや授業内容などを含んでいる。ともに草創期士官学校の授業内容の解明に資する。第二に、「上原勇作資料」(国立国会図書館憲政資料室蔵)のうち明治34年以前の日記類及び、「井口省吾資料」(防衛省防衛研究所蔵)のうち士官学校在学中及び卒業直後のノート類を収集した。上原資料はフランス語によるノートを含む。こうした資料は、草創期陸軍における砲工兵科士官の経験に光を当てる。この二資料館以外でも、靖國偕行文庫において関連資料の収集に当たった。第三に、「小國磐資料」(岩国市学校教育史料館蔵)及び「ルイ・クレットマン資料」(コレージュ・ド・フランスの日本学高等研究所蔵で、上記以外の陸軍士官学校教科書類)のフランス語資料の読解に着手した。小國は明治3年から在仏10年に及んだ陸軍留学生で、帰国後は築城学をはじめとする明治期工兵科の発展に尽力した。両者の築城学ノートから、フランス工兵科軍人が築城学に関して教授しようとした内容と、日本工兵科軍人が学んだ実質を理解できる。平成29年度は主に、フランス及び日本国内の公的機関に所蔵されている関連資料の調査、収集に当たった。所蔵が見込まれていた資料については、予定通りの収集ができた。とりわけ、フランス国防省歴史資料部所蔵の「ルイ・クレットマン個人資料」に、フランス陸軍フォンテンブロー砲工実施学校の教科書が含まれていたのは、予想を超える収穫だった。これらは、クレットマンが日本の陸軍士官学校で教えるに際して参考にした可能性が高いうえに、時期的に小國磐も同校で学んだ際に用いていた可能性が高い。また、「上原勇作日記」のうち、公刊されていない彼の少壮士官時代の日記やノート類が国立国会図書館憲政資料室の所蔵となっており、調査と収集が円滑に運んだのも幸いであった。日本陸軍が明治30年代に台湾に築城した澎湖島要塞については、台湾の地方行政当局が公刊した建築学的な調査報告書をこれまでに収集済みである。同要塞に関する論考をまとめる上でも、そして現地調査にも役立てることができる。明治期の沿岸要塞築城については、国立国会図書館、防衛省防衛研究所、靖國偕行文庫などで逐次、関連資料を調査・収集しているほか、『官報』で関連機関の設立状況、工兵科士官たちの履歴を追っている。この作業は現在も継続中であるが、明治期『官報』がすべて国会図書館のデジタル化資料で閲覧できるので、インターネット上の「アジア歴史資料」の利用と並んで、調査作業は円滑に進んでいる。平成29年度から「小國磐資料」と「ルイ・クレットマン資料」に含まれるフランス語ノート類の読解に着手している。これらは現在も読解作業中である。以上、全体として、ほぼ予定通りの進捗状況である。本研究は、草創期から日露戦争期にいたる時期(1870年代から20世紀初)に明治陸軍が実施した沿岸要塞築城に対して、フランスの築城学が与えた影響を明らかにする。平成30年度は、陸軍諸学校の特科(砲工兵科)関連資料の収集と、軍事史におけるテクノロジーの位置付けの理解を進めることを主な目的として、以下の調査・研究に従事した。第一に、「上島善重資料」を発見、調査、収集することができた。