hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハワイ語ラジオ番組の相互行為分析

本研究はアメリカ合衆国ハワイ州におけるラジオ番組カ・レオ・ハワイを分析対象としている。197080年代にホノルルで放送された400を越える番組の録音に基づき、番組の全体像を描き出すことを目指した。カ・レオ・ハワイは、ハワイ先住民の言語文化の記録を通じてコミュニティの形成と維持を行うメディア実践であった。本研究は危機言語のドキュメンテーションに相互行為の視座を導入し、非伝統的な制度的場面であるラジオ・トークショーというメディアにおけるやり取りを相互行為として捉えなおして分析し、言語使用理論への寄与と言語共同体への支援を深化させることを目指すものである。平成25年度の研究計画として(1)「録音資料の分類、整理、文字起こし」と(2)「文字起こししたデータの分析」を設定した。それぞれの実績の概要を述べる。まず、(1)「録音資料の分類、整理、文字起こし」については、ハワイ語ラジオ番組カ・レオ・ハワイの全400回分のカタログを参照して放送日や出演者などについての基本的な情報の一覧表を作成し、今後の研究に向けて利便性を高めた。この一覧表を利用し、研究協力者(2名)に文字起こしを依頼した。平成23-24年度研究活動スタート支援の助成期間中は1名の研究協力者から文字起こしの協力を得ていたが、H25年度の年度末からもう1名の研究協力者から協力を得ることになり、これまで以上に文字起こしデータを蓄積できる見通しが立った。平成25年度までに10回分の放送の文字起こしが完了している。次に、(2)「文字起こししたデータの分析」については、研究代表者がデータの予備的な分析を行った。必要に応じて、かつてカ・レオ・ハワイのパーソナリティーを務めていたハワイ大学ヒロ校の研究協力者に電子メールでの問い合わせを行うなどして分析を補った。また、成果の一部を国際学会で口頭発表し、関連論文を国際学術誌に投稿した。本研究の目的は、危機言語研究に相互行為分析の視点を導入することである。具体的には、ハワイ語ラジオ番組をデータとして、データベースの構築を行い、番組内における相互行為の分析を行っている。平成26年度は研究計画の2年目にあたり、初年度から引き続き、(1)録音資料の分類、整理、文字起こし、(2)文字起こししたデータの分析、(3)類似例の抜粋とコレクションの構築を実施した。(1)については、16年間にわたる400回を超える番組カ・レオ・ハワイの要約集を利用し、放送回数の推移、ハワイ語母語話者と第2言語話者を含む番組出演者の出生地・言語的影響を受けた場所・性別・出演回数などを整理することによって、番組の特徴を把握するよう努めた。番組の概要は当事者たちに記憶されていることを除けば、今回のような形で番組の全体像を示す試みはなかったので、研究を進める上で有益な貢献であるといえる。一方、文字起こしについては、初年度は1名だった研究協力者を3名に増員することができ、結果的に、今年度の計画を大きく上回る合計12番組分を文字起こしすることができた。文字起こしは時間と労力のかかる作業であるが、データベースの構築は着実に前進している。研究計画の3、4年目(最終年)で分析により比重を置く上で、データベースの構築を前倒しして進めることは重要である。(2)と(3)については、番組における現象全般に目を配りつつ、特に、ハワイ語と他の言語間の切り替え、エスニシティや地名といったさまざまなカテゴリーの使用、神話や伝説といった物語の相互行為的な語りに着目して分析を進めている。研究協力者を日本に招聘して情報交換を行い、さらに招聘者と研究代表者が国内で口頭発表を行い、研究を進展させることができた。平成27年度は研究計画の3年目にあたり、1・2年目から引き続き、(1)録音資料の分類、整理、文字起こし、(2)文字起こししたデータの分析、(3)類似例の抜粋とコレクションの構築を実施した。(1)については、1972年から16年間にわたり400回以上放送された番組カ・レオ・ハワイの第1期の録音資料に加え、1991年からおよそ10年間、新たなパーソナリティによって放送された第2期の録音資料(およそ400回分)の存在が明らかになった。第2期の音声ファイルと各ファイルの基本情報はハワイ大学のウェブサイトで公開されていることもわかった。番組の第2期は制作スタッフおよびオーディエンスが、高齢の母語話者から若い世代の第2言語話者へと移り変わっていくので、言語の再活性化上、きわめて重要であるとともに興味深い時期であると予想される。第1期と第2期の比較のため、第1期の録音資料の文字起こしを継続する一方で、第2期の録音資料の文字起こしにも着手した。(2)と(3)については、データ分析を進め、特異な会話現象を抜粋し、コレクションの構築を進めている。その成果の一部を8月にハワイ大学の言語学研究科で発表し、有益なフィードバックを得ることができた。また、第1期と第2期の会話データを比較しつつ、分析を進めているところである。ラジオ番組の文字起こしは、1時間分のファイルを毎年6本文字起こしすることを目指している。平成27年度は3名の研究協力者からの協力を得て、10本の文字起こしをすることができた。データベースの構築およびデータの分析は順調に進展しているといえる。

さらに、これまで2年間は個人的事情(子供の誕生)により実施が困難だった海外渡航を今年度は実施することができ、ハワイ大学の言語学研究科において成果の一部を発表することができた。本研究の全体構想は、危機言語の相互行為データを構築し、相互行為のメカニズムを明らかにすることである。具体的には、危機言語の中でも特にハワイ語を事例として、ハワイ語とメディアの関係性に着目し、伝統的な言語使用場面とは異なるラジオ番組カ・レオ・ハワイ(Ka Leo Hawai'i)における相互行為を分析することを目的としていた。最終年度である平成28年度は、前年度から引き続き、音声データの文字起こしを行い、分析データの拡充を図った。また、既存の文字起こし資料の精密化、データの分析、類似例の整理を行った。研究期間全体を通じて実施した研究の成果は、以下の4点である。(1)番組に関する情報を整理・集約し、出演者の出生地、言語的影響を受けた場所など、番組の全容をまとめた論文を発表した。(2)ハワイ先住民文化を専門とする研究協力者数名の助力を得て、28回分(約31時間)の音声データを文字化した。1972年から1988年にかけて17年間にわたり放送された全417回の番組の一部ではあるが、メディアにおけるハワイ語使用の研究のさらなる発展のために不可欠の基盤を作ることができた。(3)番組の元パーソナリティであり、現在、ハワイ大学ヒロ校の研究者との共同プロジェクトとして、文字化したデータの公開を進めている。(4)ハワイ語を含む多言語な言語実践に関し、会話中の言語選択および切り替え、物語の協働的構築、地理的話題の効果と帰結に着目して相互行為分析を行った。本研究はアメリカ合衆国ハワイ州におけるラジオ番組カ・レオ・ハワイを分析対象としている。197080年代にホノルルで放送された400を越える番組の録音に基づき、番組の全体像を描き出すことを目指した。カ・レオ・ハワイは、ハワイ先住民の言語文化の記録を通じてコミュニティの形成と維持を行うメディア実践であった。ラジオ番組の文字起こしは、1時間分のファイルを毎年6本文字起こしすることを目指している。平成26年度は研究協力者を1名から3名に増員することができ、結果的に、12本の文字起こしをすることができた。データベースの構築は計画以上に進展している。データの分析はおおむね順調に進展している。最終年度である4年目も3名の研究協力者から協力を得られると見込めるので、文字起こしとデータベースの構築を継続しつつ、特に文字起こしされた会話のデータ分析に比重を置くようにする。言語学3年目も3名の研究協力者から文字起こしに対する協力を得られると見込めるので、引き続きデータベースの構築を継続する。3年目にデータベースの構築をできるだけ進めることで、最終年度は会話データの分析により比重を置くことができるような状態を目指す。また、研究を遂行する上での課題としては、12年目と同様、海外渡航が思うように実施できない個人的事情(子供の誕生)があるので、調査が不足する分については、研究協力者を日本に招聘するなどの代替措置を採る。
ドナー抗原特異的制御性T細胞を用いた移植腎免疫寛容の試み

制御性T細胞(regT)は、移植臓器の拒絶反応抑制効果を有する。移植腎急性拒絶反応モデルにCD28スーパーアゴニスト抗体を投与すると、regTを増殖させることを介して、移植腎の拒絶反応を抑制し、生着延長効果を示した。また、この免疫誘導は、抗原特異的な免疫寛容を誘導することが明らかとなり、スーパーアゴニスト抗体投与による生体内regTの増殖と移植免疫寛容誘導効果は、今後の臓器移植において有用な戦略となりうると考えられた。制御性T細胞(regT)は、移植臓器の拒絶反応抑制効果を有するが、生体内に存在するのはごく僅かであり拒絶反応を抑制するには至らない。今回我々は、Superagonist CD28 (JJ316)抗体を用い、生体内におけるregTの増殖と移植腎に対する効果を検討した。day-3,0,3にJJ316を投与し、Wisterをドナー、Lewisをレシピエントとして、day 0に移植腎急性拒絶反応モデルを作製した。Sham opeレシピエント群、mouse mlg投与群(mlg群)に比し、JJ316群ではFACSにて末梢血・脾臓・腎臓のCD4+Foxp3+regTが著増していることが確認された。移植後7日目の腎組織には浸潤細胞を認めたが、mlg群ではマクロファージが多数を占めていたのに対し、JJ316群では、Foxp3陽性regTの浸潤が多数を占めていた。mig群では尿細管間質障害を呈し、10日程度で全例死亡したが、JJ316群では尿細管間質障害は極めて軽度であり、術後30,102日でそれぞれ1匹が死亡したが、残り6匹は120日以上生存し、組織学的にも拒絶反応所見を認めなかった。また、day-3,day+3にそれぞれ1回のみJJ316を投与し、同様の腎移植を行ったところ、移植後7日目の移植腎にはともにFoxp3陽性regTの浸潤を認めたものの、day-3投与群は移植腎の有意な生着延長を認めたが、day+3投与群は、移植腎の生着延長を認めなかったことから、腎移植時にregTを作用させることが必要であることが示唆された。さらに、生存したレシピエントについては、腎移植後120日目に2次移植として、WisterおよびBN(third party)をドナーとした心臓移植を施行したが、初期治療以降は無治療にも関わらずWisterから移植した心臓は生着したが、BNから移植した心臓は拒絶されたことが確認され、JJ316投与によりドナー特異的な免疫寛容が誘導されていることが確認された。SuperagonistCD28抗体投与による生体内regTの増殖と移植免疫寛容誘導効果は、今後の臓器移植において有用な戦略となりうると考えられた。今回我々は、SuperagonistCD28(JJ316)抗体を用い、生体内におけるregTの増殖と移植腎に対する効果を検討した。day-3,0,3にJJ316を投与し、Wisterをドナー、Lewisをレシピエントとして、day0に移植腎急性拒絶反応モデルを作製した。mlg群では尿細管間質障害を呈し、10日程度で全例死亡したが、JJ316群では尿細管間質障害は極めて軽度であり、術後30,102日でそれぞれ1匹が死亡したが、残り6匹は120日以上生存し、組織学的にも拒絶反応所見を認めなかった。SuperagonistCD28抗体投与による生体内

regTの増殖と移植免疫寛容誘導効果は、今後の臓器移植において有用な戦略となりうると考えられた。制御性T細胞(regT)は、移植臓器の拒絶反応抑制効果を有するが、生体内に存在するのはごく僅かであり拒絶反応を抑制するには至らない。今回我々は、SuperagonistCD28(JJ316)抗体を用い、生体内におけるregTの増殖と移植腎に対する効果を検討した。day-3,0,3にJJ316を投与し、Wisterをドナー、Lewisをレシピエントとして、day0に移植腎急性拒絶反応モデルを作製した。Sham opeレシピエント群、mouse mlg投与群(mlg群)に比し、JJ316群ではFACSにて末梢血・脾臓・腎臓のCD4+Foxp3+regTが著増していることが確認された。移植後7日目の腎組織には浸潤細胞を認めたが、mlg群ではマクロファージが多数を占めていたのに対し、JJ316群では、Foxp3陽性regTの浸潤が多数を占めていた。mlg群では尿細管間質障害を呈し、10日程度で全例死亡したが、JJ316群では尿細管間質障害は極めて軽度であり、術後30,102日でそれぞれ1匹が死亡したが、残り6匹は120日以上生存し、組織学的にも拒絶反応所見を認めなかった。また、day-3,day+3にそれぞれ1回のみJJ316を投与し、同様の腎移植を行ったところ、移植後7日目の移植腎にはともにFoxp3陽性regTの浸潤を認めたものの、day-3投与群は移植腎の有意な生着延長を認めたが、day+3投与群は、移植腎の生着延長を認めなかったことから、腎移植時にregTを作用させることが必要であることが示唆された。さらに、生存したレシピエントについては、腎移植後120日目に2次移植として、WisterおよびBN(third party)をドナーとした心臓移植を施行したが、初期治療以降は無治療にも関わらずWisterから移植した心臓は生着したが、BNから移植した心臓は拒絶されたことが確認され、JJ316投与によりドナー特異的な免疫寛容が誘導されていることが確認された。SuperagonistCD28抗体投与による生体内regTの増殖と移植免疫寛容誘導効果は、今後の臓器移植において有用な戦略となりうると考えられた。
腎癌におけるアノイキス抵抗性獲得因子の網羅的解析と予後予測や治療標的としての検討

腎細胞癌におけるアノイキス抵抗性獲得機序は複雑であり十分には解明できなかったが、その検討の過程において転写因子であるTWISTの働きを解析することができた。腎細胞癌においてTWISTは、癌の浸潤や転移などの悪性度獲得において重要な役割を担い、その発現は予後と関連していた。またTWISTはMMP-2の発現や腫瘍関連マクロファージの誘導を促進することにより腎細胞癌の増悪を促す可能性があり、腎細胞癌の治療標的となりうることが示唆された。細胞株の選定と培養条件の確立:本研究における細胞培養で、必要不可欠な条件設定として、酸素濃度や培地のpHやグルコース濃度、さらにはアミノ酸濃度を変化させてアノイキスの誘導を比較検討する場合、cell lineによって基礎培地が異なることは、結果の解釈に支障を及ぼす可能性があるため、今回DMEMによる培養を行ったところ、ACHN、Caki-1、Caki-2において基礎培地と同様の増殖曲線となることがわかった。そこで、引き続きcell linesの種類を増やして検討中である。アノイキス誘導:アノイキスの誘導法を各種検討したが、poly-HEMAを用いたdishとの接着阻害が最も安定した結果が得られ、ACHNについてはほぼ信用に足る再現性が得られた。Cell-cell contactについてはインテグリン阻害剤を用いた方法に加え、新たな方法も現在検討中である。また、我々の研究グループが行った他の研究成果からSrcとFAKについても注目して検討を進めており、アノイキス誘導との関連が推測される結果が得られ、現在論文投稿中である。動物実験の手続き:「研究の目的」および「研究実施計画」に則った動物実験の申請を行った。長崎大学の規定に沿った審査・修正を行った後にその申請は受理された。また研究協力者が実験に参加するための講習を受け、実験参加の許可が長崎大学より得られたため、動物の購入・飼育を開始した。臨床検体:当施設でのIRBにおける承認のもと、臨床検体の入手、保存を予定通り行っている。今回アノイキスに関する様々な情報収集を行ってきた中で、腎がんに関する新たな知見が得られたため、検体入手・保存の際にあわせてさらなる臨床データも収集しているところである。これまでの検討の中で、アノイキス抵抗性を獲得するためにはepithelial-mesenchymal transition (EMT)という現象が重要な役割を果たしていることが考えられた。この現象を制御する因子の一つに、TWISTという転写因子があるが、様々な癌腫において、血管新生や基底膜の破壊を介して、腫瘍増大、浸潤、転移を促進することが報告された。我々はこれまでに腎癌の悪性度に関与する因子としてMMP-2やTunor-associated macrophage (TAM)の存在を報告している。そこで腎癌におけるTWISTの発現と、MMP-2やTAMとの関連性について検討を行った。方法:当施設でのIRBおける承認のもと、腎癌組織を入手・保存し、これらの組織検体を用いて、免疫組織化学染色を行った(TWIST、MMP-2、血管新生:CD-31、細胞増殖:ki-67、TAM:CD-68)。またアポトーシスに関してはTUNEL法を行った。これらの染色結果や臨床病理学的因子の関連性を統計学的に評価した。結果:まず腎癌組織におけるTWISTの発現は、pT stage(癌の深達度)や転移と関連性を認めた。また、肉腫様変化を含む核異型度の高さとも関連していた。次に、免疫染色の結果から、TWISTが高発現している組織ではTAMおよびMMP-2の発現が亢進し、細胞増殖、血管新生が促進していたが、アポトーシスとは関連性を認めなかった。これらの関連性を多変量解析にて評価したところ、TWISTの発現はTAMおよびMMP-2と独立して関連していることがわかった。さらに生存分析を行ったところ、TWIST陽性であった患者は陰性であった患者より予後が悪かった。これまでの検討により、TWISTが腎癌の進行、増悪、転移などに重要な役割を果たすことを示した(学会発表予定、論文投稿中)。しかし、癌の進行部での発現がより強いことや、他のネットワークを介して癌の進行が制御される可能性など、TWISTの役割に関してはさらなる検討が必要と思われる。(細胞株の選定と培養条件の確立)本研究における細胞培養で、まず必要不可欠な条件設定として基礎培地の共通化が挙げられる。つまり、酸素濃度や培地のpHやグルコース濃度、さらにはアミノ酸濃度を変化させてアノイキスの誘導を比較検討する場合、cell lineによって基礎培地が異なることは、結果の解釈に支障を及ぼす可能性があるためである。そこで、過去の文献から、まずMcCoy-5Aによる培養を各種の腎癌のcell linesで行い、その最も汎用されている基礎培地との間で増殖曲線を比較したところ、ACHNにおいてその増殖が大きくかい離することがわかった。

そこで、DMEMに変えて同様な実験を行ったところ、ACHN、Caki-1、Caki-2において基礎培地と同様の増殖曲線となることがわかった。(アノイキス誘導)アノイキスの誘導法を各種検討したが、poly-HEMAを用いたdishとの接着阻害が最も安定した結果が得られ、ACHNについてはほぼ信用に足る再現性が得られている。Cell-cell contactについてはある種のインテグリン阻害剤を用いた方法を現在検討中である。(動物実験の手続き)「研究の目的」および「研究実施計画」に則った動物実験の申請を行った。長崎大学の規定に沿った審査・修正を行った後にその申請は受理された。そこで、研究協力者が実験に参加するための講習を受け、実験参加の許可が長崎大学より得られたのを待って動物の購入・飼育を開始する手続きを始めた。なお、長崎大学の動物実験施設の大規模な建て替えに伴い、当初の予定より進行が遅れているが、その間に行った他の実験で用いたマウスによる予備実験によりアノイキス関連分子の一部(galectinやp600)などの実験条件設定は終了している。理由)動物実験の手続きに予定外(動物実験施設の建て替え工事および実験実施に必要な講習など)の時間を要したが、その後は計画に沿ってすすめている。細胞を用いた研究では、他の実験結果から、予定よりも広範囲な研究が展開できている。臨床検体に関する研究も予定通りに進行できている。以上から、「おおむね順調に進展している」と考えている。(理由)動物実験の手続きに予定外(動物実験施設の建て替え工事)の時間を要したが、その間に行うべき予備実験は終えている。臨床検体に関する研究は予定通りに進行できている。(今後の推進方策)動物実験関連の実験は細胞培養実験と並行して引き続き行うこととしている。また、各種の血管新生阻害剤については、研究分担者が実験を行ったところ、アノイキス誘導に関しては様々な因子が複雑多岐に関連しており、現在学術論文投稿中である。その意味でも予定通りの遂行は可能と判断している。臨床検体や細胞培養関連の研究は当初の予定通りで遂行すれば問題ないと考えている。(今後の推進方策)現在、若干の遅れを生じている動物実験関連の実験は細胞培養実験と並行して行うことで、予定していたGFP発現腎癌cell lienのマウスへの移植は予定時期に行える目途が立っている。また、各種の血管新生阻害剤については、研究分担者が他の研究課題で行った結果の一部を参考に実験に使用できるため、その意味でも予定通りの遂行は可能と判断している。(次年度の研究費の使用計画)血管新生阻害剤に関する実験を予定よりも広範囲な血管新生阻害剤での検討を行った結果、いくつかの因子に絞り込んでいる。また、使用するマウスの匹数を増やして様々な検討を行った結果から、さらなる一次抗体の費用の増加も予想される。しかし、おおむね予定通りの計画で進行しており、全体的には当初の予定していた研究費の使用を計画している。
医学研究者の追加的ケアの責務－部分委託モデルの検証と国際正義論への接続

最終年度は、健康正義の問題に関して近年提唱されているJ・P・ルガーの健康潜在能力パラダイムと、それを追加的ケアの問題へと適用するB・プラットらの所説を主たる検討対象として、医学研究者の追加的ケアの責務が正義という一般的考慮に基づいて基礎づけられるかという問題を考察した。健康潜在能力パラダイムでは、アリストテレスやヌスバウム流の〈人間的な繁栄の原理〉に訴えることにより健康潜在能力を維持・向上させる普遍的責務の存在が根拠付けられるとともに、〈自発的コミットメント〉と〈機能的要求〉という二つの原理に則して、中心的な健康潜在能力上の〈不足分の不平等〉を削減する義務が個々のアクターへと割り当てられる。これを途上国臨床研究の文脈に適用すると、1)ホスト国において中心的な健康潜在能力上の〈不足分の不平等〉の要因を構成しているような疾患(当該国の疾患・死亡の主たる原因となっているような事柄)について、2)当該ホスト国の保健医療提供者が治療を提供する能力を欠いている一方、3)医学研究者はその疾患を治療するのに必要な専門的能力を有しているという場合に、医学研究者には当該疾患に関して追加的ケアを提供する責務が発生することになる。これを、追加的ケアの問題に関して従来有力な理論枠組みであった部分委託モデルと比較した場合、後者では研究を通じて発見されるような研究参加者の疾患のみが治療の提供対象となるのに対して、前者ではホスト国において深刻な疾患・死亡要因となっているような種々の疾患に対して治療が提供されるという利点が見出される反面、医学研究者は主に自分の研究参加者に対して追加的ケアの責務を負うという点では、両者ともに変わるところがない。それゆえ、健康潜在能力パラダイムは、部分委託モデルを補完・強化するような機能を果たす一方で、部分委託モデルに対する代替アプローチとはならないことが明らかとなった。開発途上国で実施される医学研究の場面で発生する追加的ケアの問題に関して、現在その有力な考察枠組と目されているH・リチャードソンの部分委託モデルに着目し、その有効性の検証と限界の画定を試みた。平成27年度は、以下の二点を検討した。1研究者の追加的ケアの提供義務や偶発的所見への対処義務の基礎付け理論として有力視されている二つのモデル、部分委託モデルと専門職モデルを比較検討し、これら二つがゲノム科学研究、とりわけバイオバンクなどから提供された試料を二次利用する研究で発見される偶発的所見への対処義務に関して、各々どのような含意を有するかを考察した。部分委託モデルでは、バンクから二次利用の研究者に対して試料が配布される際に、被験者の健康の一部を配慮する責任もまた委譲されていると考えられるため、二次利用の研究者の特別な対処義務を根拠付けることができる可能性がある。それに対して、専門職モデルでは、被験者に対する研究者の責務の根拠が研究者ー被験者関係の存在に求められるため、試料提供者である被験者との直接の関係を持たない二次利用の研究者の対処義務を根拠付けることは困難であることが解明された。2部分委託モデルでは、どのような場合に研究者が追加的ケアの提供責務を負うかは、射程と強度という二つのテストを通じて確定される。しかし、これに対してはかねてより、その射程の狭さが批判の的とされてきた。そこで、この射程の限定をめぐる論争の論点整理を行い、研究者の追加的ケアの責務に関する理論構築を推し進めるにあたり、今後どのような問題が問われなければならないのかを考察した。その結果、部分委託モデルの提唱者もその批判者も、追加的ケアの責務に関わる複数の関連要因の間の道徳的な優越性を十分に根拠付けられておらず、両者ともに大きな課題が残されていることが確認された。平成27年度は、部分委託モデルと専門職モデルとの比較検討を通じて、部分委託モデルの相対的な有効性の評価を試みることを目的とし、その比較検討の成果を口頭発表として提示することができたが、それ以後に生じた最新の議論状況を反映させる必要性を鑑みて、論文投稿するまでには至らなかった。以上を勘案し、現在までの進捗状況はおおむね順調であると自己評価している。平成28年度は、医学研究者による追加的ケア提供義務の問題を、途上国臨床研究の倫理というより広い文脈の中から捉え返すという今年度の目的に照らして、主に以下の二点を検討した。1交流モデルの検討追加的ケアの責務の新たな理論枠組としてT・メッツが提唱する「交流」(communion)モデルに着目し、それを部分委託モデルと比較検討した。交流モデルは、アフリカ・サブサハラ地方の伝統的な倫理(親密な関係性の中にある人々の交流関係、アイデンティティ、連帯の尊重を重視)を追加的ケアの問題に適用した、一種の関係性に基づくアプローチとして特徴付けられる。このモデルは、部分委託モデルのように被験者の自律の毀損やプライバシー権の放棄という事実に依拠することなく、研究者ー被験者関係に基づいて研究者の追加的ケア提供責務の発生を説明する点で一定の評価に値する反面、研究者ー被験者関係を「交流関係」として位置づける根拠の不明確さや、追加的ケア提供責務の射程や強度を確定する要素の不確かさの点で、従来の関係性に基づくアプローチと同様の限界を抱えていることが判明した。2健康ケイパビリティパラダイムモデルの検討追加的ケアの責務の新たな理論枠組としてB・プラットらが提唱する、健康ケイパビリティパラダイムモデルの検討に着手した。

この新たなモデルは、研究ホスト国(研究が実施される途上国)が抱える重大な健康問題に焦点を合わせ、その解消を正義に基づく責務として捉えるところから、追加的ケアの提供責務の根拠づけや射程の確定を試みる点が特徴的である。もっとも、このモデルは、センやヌスバウムの正義論を国際保健の正義の問題へと拡張するJ・ルガーのパラダイムに多くを依存している。そのため、その妥当性を検討するには、後者のパラダイムそれ自体の妥当性を、現在の国際正義論をめぐる議論の中で捉え返す必要性があることが示唆された。医学研究者の追加的ケアの問題をめぐっては、本研究の計画当初、H・リチャードソンが提唱する部分委託モデルが唯一の有力な理論枠組であった。しかし、今年度の研究成果に如実に示されているように、本研究の開始以後、部分委託モデルへの新たな対抗理論がいくつか提唱されるようになるなど、この問題をめぐる議論状況全体が徐々に活性化の兆しを見せている。本研究も、その最深の議論状況に照らしつつ考察を進めることにより、部分委託モデルの限界や国際正義論との接続可能性についての新たな知見を獲得することに成功するなど、概ね順調に進捗していると自己評価している。平成28年度は、医学研究者による追加的ケア提供義務の問題を、途上国臨床研究の倫理という夜広い文脈の中から捉え返すべく、追加的ケアの責務の新たな理論枠組としてB・プラットらが提唱する、健康ケイパビリティパラダイムモデルの本格的な検討を開始した。それを承けて、平成29年度は、このモデルの理論的基盤となっているA・K・センとM・ヌスバウムのケイパビリティアプローチや、それを国際保健の正義の問題に拡張するJ・ルガーの健康ケイパビリティパラダイムの検討に着手した。しかし、本年度の途中で研究代表者の持病が再発・悪化し、その治療が想定外に長期化したため、上記の検討の成果を上げるまでには至らなかった。しかし、本研究の開始以後、部分委託モデルへの新たな対抗理論がいくつか提唱されるようになるなど、この問題をめぐる議論状況全体が徐々に活性化の兆しを見せている。本研究も、その最新の議論状況に照らしつつ検討を進めることにより、部分委託モデルの限界や国際正義論との接続可能性についての新たな知見の獲得と考察の深化を進めつつある。しかし、本年度は、その研究の途中で研究代表者の持病が再発・悪化し、その治療が想定外に長期化したため、A・K・センとM・ヌスバウムのケイパビリティアプローチや、それを国際保健の正義の問題に拡張するJ・ルガーの健康ケイパビリティパラダイムの検討に着手したものの、十分な成果を上げるまでには至らなかった。最終年度は、健康正義の問題に関して近年提唱されているJ・P・ルガーの健康潜在能力パラダイムと、それを追加的ケアの問題へと適用するB・プラットらの所説を主たる検討対象として、医学研究者の追加的ケアの責務が正義という一般的考慮に基づいて基礎づけられるかという問題を考察した。健康潜在能力パラダイムでは、アリストテレスやヌスバウム流の〈人間的な繁栄の原理〉に訴えることにより健康潜在能力を維持・向上させる普遍的責務の存在が根拠付けられるとともに、〈自発的コミットメント〉と〈機能的要求〉という二つの原理に則して、中心的な健康潜在能力上の〈不足分の不平等〉を削減する義務が個々のアクターへと割り当てられる。
欠測値を含む多変量データの主成分分析プログラムの開発

この研究の目的は,柴山(1993)の提案した不完全データのための主成分分析法を,計算機の機種やオペレーティング・システムになるべく依存せず実行できるFortran77プログラムを開発することにある。このモデルは多変量正規分布などの強い仮定を設けず,データ行列中の欠測(欠損)部分の補完を避け,観測値のみを直接利用して多変量データの変動を縮約する統計的モデルである。プログラムの開発は主としてIBM-PC750-P90によって行われ,順調に開発を終えることができた。プログラムはFortran77言語の標準的なステートメントで書かれている。そのため目的どおりコンパイラーさえあれば様々なコンピュータ機種・OSのもとで実行可能となる。実際,確認できた実行可能なOSは,PC-DOS Ver.6.0,NEC日本語MS-DOS,FreeBSD(98)2.0.5,Sun OS Ver.4.0の多岐に及んでいる。このプログラムは,欠測値(欠損値)を含むデータ行列を入力すれば,おもな出力情報として1)数値最適化の経過,2)重み係数行列,3)加算定数ベクトル,4)成分スコア行列,5)近似行列などを得ること機能を持っている。研究成果をまとめた報告書はすでに完成し,プログラムとともに平成8年度初めには公開・配布する予定で準備が進められている。報告書の内容は,上記モデルの理論的な解説,計算アルゴリズム,今回開発されたFortran77プログラムの使用方法と全ソース・リスト,同じ機能を持ったSAS/IMLプログラムの使用方法とソース・リスト,さらに不完全多変量データのEM法による平均ベクトルと分散共分散行列の推定プログラムのソース・リストからなっている。これらのプログラム群は不完全多変量データの統計的分析に関する理論的研究を進めていく上でも,実際のデータ解析の上でも役立ちうるものである。
食品機能の系統的解析と展開

「食品機能の系統的解析と展開」総括班は同課題による3年間(昭和59年度61年度)の計画研究の全成果をまとめ,出版物を作成した.すなわち,計画研究第1班(分担課題:食品の一次機能の解析)12名,第2班(分担課題:食品の二次機能の解析)13名,第3班(分担課題:食品の三次機能の解析)11名,第4班(分担課題:病態と食品機能)12名,第5班(分担課題:食品の劣化防除と安全検証)12名,第6班(分担課題:食品の品質変換操作)11名,第7班(分担課題:機能性食品の設計と構成)10名の以上合計81名から提出された81編の論文を査読・校閲した後,おのおのの分担課題に対応する7つの章に区分けした.また,各章のはじめには当該班長(それぞれ岩井和夫,河村洋二郎,多田富雄,井村裕夫,松下雪郎,矢野俊正,山内邦男)による緒言を付し,巻頭には総括班代表者(藤巻正生)の序論を掲げた.その他,本特定研究の全班員(91名)の名簿および項目索引を付けた.この成書の印刷は学会出版センターに依頼してこれを行なった.初校については各論文の執筆者が,再校については総括班が校正を行ない,特に英文抄録については外人に校閲を依頼し,記述の誤謬を排除した.本書は3月20日に完成し,直ちに全班員および関係機関に配布された.「食品機能の系統的解析と展開」総括班は同課題による3年間(昭和59年度61年度)の計画研究の全成果をまとめ,出版物を作成した.すなわち,計画研究第1班(分担課題:食品の一次機能の解析)12名,第2班(分担課題:食品の二次機能の解析)13名,第3班(分担課題:食品の三次機能の解析)11名,第4班(分担課題:病態と食品機能)12名,第5班(分担課題:食品の劣化防除と安全検証)12名,第6班(分担課題:食品の品質変換操作)11名,第7班(分担課題:機能性食品の設計と構成)10名の以上合計81名から提出された81編の論文を査読・校閲した後,おのおのの分担課題に対応する7つの章に区分けした.また,各章のはじめには当該班長(それぞれ岩井和夫,河村洋二郎,多田富雄,井村裕夫,松下雪郎,矢野俊正,山内邦男)による緒言を付し,巻頭には総括班代表者(藤巻正生)の序論を掲げた.その他,本特定研究の全班員(91名)の名簿および項目索引を付けた.この成書の印刷は学会出版センターに依頼してこれを行なった.初校については各論文の執筆者が,再校については総括班が校正を行ない,特に英文抄録については外人に校閲を依頼し,記述の誤謬を排除した.本書は3月20日に完成し,直ちに全班員および関係機関に配布された.
歯周病原性細菌由来熱ショック蛋白質に対する宿主反応

口腔微生物の代謝は変化する環境に大きく左右され、熱ショック蛋白質(HSP)に代表されるストレス蛋白質の合成を導く。HSPはその非常に保存された構造から幾つかのファミリーに分類されている。HSPは強い抗原性を有するため、我々は、歯周病原性細菌由来のHSPと歯周病との関連性を検索した。その結果、使用した歯周病原性細菌のGroEL様蛋白質はヒト由来のHSP60との間で交差反応エピトープを有することが明らかとなった。また、Campylobacter rectus由来GroEL様蛋白質の核酸配列をPCR増幅産物より決定し、そのアミノ酸配列をヒト由来HSP60と比較したところ、高い相同性を有することが明らかとなった。HSPのファミリー内での高い分子相同性及び宿主分子との共通抗原エピトープの存在は自己免疫反応を導く可能性を示唆するものである。C.rectusとActinobacillus actinomycetemcomitans由来GroEL様蛋白質は生物活性を有していた。C.r.GroEL様蛋白質をコンフルエントのヒト歯肉線維芽細胞へ添加し、22時間作用させたところ、インターロイキン6及び8の分泌量がそれぞれ5.4倍、3.5倍に上昇した。一方、A.a.GroEL様蛋白質を高濃度で歯根膜上皮細胞やHaCaT上皮細胞に作用させると細胞毒性活性が認められ、特異抗体を用いた電子顕微鏡による観察からこの蛋白質は菌体外にも存在することが明らかとなった。C.r.GroEL様蛋白質及びA.a.GroEL様蛋白質は宿主細胞に影響を与える生物活性を有することから、これらの蛋白質は歯周病に対して重要な役割を果たしていると考えられた。歯周病原細菌のうちCampylobacterrectus菌体より熱ショック蛋白質の1つであるGroEL様蛋白質の抽出を試みた。ATP-agaroseカラムを用いたアフィニティークロマトグラフィーと高速液体クロマトグラフィーによるゲルろ過にて分離を行った結果、SDS-PAGEにて64kDaを示す均一な蛋白質を精製することが出来た。この蛋白質の推定分子量はゲルろ過用の最大マーカーである.440 kDa蛋白質のフェリチンより大きいことから、未変性の状態では何量体かの複合体を形成していることが予想された。続いて、健康人の歯肉組織より採取し培養した歯肉線維芽細胞(HGF)を用いて、GroEL様蛋白質による影響を調べた。WST-1を用いた細胞毒性試験ではC.rectus精製蛋白質もコントロールサンプルとして用いたE.coli GroELもHGFに対する影響は認められなかった。一方、これらの刺激によるHGFからの炎症性サイトカイン(IL-6及びIL-8)放出の可能性についても検索した。精製蛋白質を作用させた細胞を22時間培養し、その培養上清中のIL-6量及びIL-8量を市販のELISA法によるサイトカイン検出キットを用いて調べた。その結果、C.rectus GroEL様蛋白質により刺激を受けたHGFは未刺激のHGFに比較して5.4倍のIL-6、3.5倍のIL-8を上清中に分泌していることが明らかとなった。またこの値は両者ともE.coli GroELの場合より高い値であった。現在、mRNAレベルにおいてもこの蛋白質によりHGFがサイトカインの産生を増幅しているか検索中である。(1)透過型電子顕微鏡を用いてActinobacillusactinomycetemcomitans GroEL様蛋白質の局在性を調べたところ、この蛋白質に対する特異抗体を作用させた菌の電子顕微鏡像では、コントロールと比較して、菌体の外部及び内部の両方に金コロイド粒子の付着を認めた。外部では菌体表層というよりはむしろ菌体外への放出の様子が確認された。

(2)昨年に引き続き、Campylobacter rectus由来GroEL様蛋白質が宿主細胞にIL-6、IL-8の発現を遺伝子レベルでも誘導しているか検索した。GroEL様蛋白質溶液とともにヒト歯肉線維芽細胞(HGF)を6時間培養した後、HGFからmRNAを抽出した。cDNAへ逆転写後、サイトカインのプライマーを用いてrt-PCRを行い、アガロースゲル電気泳動及びエチジウムブロマイド染色後、UV光により可視化して調べた。その結果、無刺激のHGFに比較して刺激HGFではIL-6,IL-8のcDNAバンドの増強が確認された。(3)消化器系疾患の原因菌として注目されているHelicobacter pyloriとC.rectusの抗原性を比較したところ、GroEL様蛋白質は両者の共通抗原の1つとしても関与していることを見い出した。C.rectus GroEL様蛋白質はSwissProt data bankを利用したN-末端アミノ酸配列相同性の検索によりH.pylori GroELと83%(29残基/35残基)と特に高い相同性を示している。今後、C.rectusを含めた歯周病原性細菌のH.pylori感染患者におけるGroEL様蛋白質の宿主免疫応答についても探求したいと考えている。歯周病原性細菌熱ショック蛋白質(HSP)のリコンビナント蛋白質の作成に先立ち、C.rectus GroEL様蛋白質の遺伝子解析を試みた。この蛋白質のN末端アミノ酸配列及び他の細菌とも相同性の高いC末端側配列をもとに20bpのミックスプライマーを作成し,C.rectusゲノムDNAを鋳型としたPCRを行ったところ、その産物はアガロースゲル電気泳動法により1.6kbpの増幅バンドとして確認された。ダイ・ターミネーター法によりこのPCR産物の核酸配列を調べた結果、547アミノ酸(推定分子量57.8kDa)をコードしていることが明らかとなった。また、ヒト由来HSP60とアミノ酸配列において48.5%と非常に高い分子相同性が確認された。歯周病原性細菌HSPと宿主HSPのファミリー内での高い分子相同性は自己免疫反応を導く可能性を示唆するものである。現在、この核酸配列をもとに選択した制限酵素を用い、断片化したゲノムDNAをプラスミドに組み込み、更に大腸菌に遺伝子導入してリコンビナントGroEL様蛋白質産生菌を作成中である。高濃度のHSPの上皮細胞へ対する影響は、未変性GroEL様蛋白質が比較的精製しやすいA.actinomycetemcomitansのみで結果を得ている。歯根膜上皮細胞及びHaCaT上皮細胞へは1.0μg/mlの濃度で同蛋白質を添加しても細胞増殖への影響はあまりなかった。一方、2.0μg/ml以上の高濃度になると両者ともその増殖への影響が認められ、特にHaCaT上皮細胞へ4.0μg/mlの高濃度で添加するとその生細胞率が無添加のものと比較して10%にまで低下するなど、この蛋白質に細胞毒性が認められた。
ヒト降圧利尿ペプチドの経鼻送達シススムに関する研究

本課題に沿って本年度中に得られた研究成果の概要を以下に示す.ヒト降圧利尿ペプチド(α-hANP,分子量約3000)の鼻粘膜からの吸収性及び利尿効果を,ラットのin situモデルおよび家兎摘出鼻粘膜を用いたin vitroモデルにより評価した.その結果,a-hANPの吸収速度は時間の経過とともに濃度非依存的に減少し,鼻環境内におけるα-hANPの安定性確保を必要とした.また,有効濃度を得るには,吸収速度の改善を必要とした.さらに,α-hANPの血中濃度と利尿効果は,薬動学-薬力学連結モデルで予測される値と一致した.次に,mucocilliary clearanceからの制御による吸収改善を目的に,粒子径約250μmのゼラチンマイクロスフィア(GMS)に付着性を有する高分子をコーティングして,平面性の粘膜としてハムスターの頬袋粘膜を用いて滞留性を試験した.試験した高分子のうち,キトサン処理で滞留性が上昇した.また,鼻粘膜のモデルとして気管支粘膜を用い,種々粒子径のアルブミンマイクロスフィア(AMS,平均粒子径1μm,50μm and 200μm)を調製し,AMSの滞留性に対する粒子径の影響について調べた.その結果,ハムスター頬袋粘膜上でのコーティングしていないGMSの滞留時間に比べてすべてのAMSの滞留時間が著しく延長し,特に平均粒子径,50μmのAMSで優れていた.キトサンは低刺激性の吸収促進剤として期待されているので,α-hANPとほぼ同分子量のFITC-dextran(分子量約4000)をモデル物質として用い,その促進効果をラットのin situモデルで評価した.その結果,FITC-dextranの透過性が,キトサンの添加によって増加したことから,キトサンは優れた吸収促進剤にもなると思われた.以上の知見から,平均粒子径,50μm程度のマイクロスフィアにキトサンをコーティングすることで,α-hANPの安定性を確保でき,鼻粘膜滞留性および吸収性の優れたDrug Delivery Systemを開発できることが示唆された.本課題に沿って本年度中に得られた研究成果の概要を以下に示す.ヒト降圧利尿ペプチド(α-hANP,分子量約3000)の鼻粘膜からの吸収性及び利尿効果を,ラットのin situモデルおよび家兎摘出鼻粘膜を用いたin vitroモデルにより評価した.その結果,a-hANPの吸収速度は時間の経過とともに濃度非依存的に減少し,鼻環境内におけるα-hANPの安定性確保を必要とした.また,有効濃度を得るには,吸収速度の改善を必要とした.さらに,α-hANPの血中濃度と利尿効果は,薬動学-薬力学連結モデルで予測される値と一致した.次に,mucocilliary clearanceからの制御による吸収改善を目的に,粒子径約250μmのゼラチンマイクロスフィア(GMS)に付着性を有する高分子をコーティングして,平面性の粘膜としてハムスターの頬袋粘膜を用いて滞留性を試験した.試験した高分子のうち,キトサン処理で滞留性が上昇した.また,鼻粘膜のモデルとして気管支粘膜を用い,種々粒子径のアルブミンマイクロスフィア(AMS,平均粒子径1μm,50μm and 200μm)を調製し,AMSの滞留性に対する粒子径の影響について調べた.その結果,ハムスター頬袋粘膜上でのコーティングしていないGMSの滞留時間に比べてすべてのAMSの滞留時間が著しく延長し,特に平均粒子径,50μmのAMSで優れていた.キトサンは低刺激性の吸収促進剤として期待されているので,α-hANPとほぼ同分子量のFITC-dextran(分子量約4000)をモデル物質として用い,その促進効果をラットのin situモデルで評価した.その結果,FITC-dextranの透過性が,キトサンの添加によって増加したことから,キトサンは優れた吸収促進剤にもなると思われた.以上の知見から,平均粒子径,50μm程度のマイクロスフィアにキトサンをコーティングすることで,α-hANPの安定性を確保でき,鼻粘膜滞留性および吸収性の優れたDrug Delivery Systemを開発できることが示唆された.
並列オブジェクト指向計算におけるReflectionとその応用

1.リフレクティヴ計算が表現可能となる並列オブジェクト指向言語ABCL/Rを設計し、その簡単な処理系を実装した(論文1)。2.並列オブジェクトのグル-プ全体にわたるリフレクション機能という新しい概念を定義しこれGroupーWide Reflectionという名称をあたかえ(論文4、5、9)。3.並列オブジェクト指向計算モデルの1つであるアクタ-モデルに基づくGroupーWide Reflection機能をつ計算モデルとその記述言語ACT/Rを考案・設計した(論文4、5、9)。4.GroupーWide Reflectionに関して考察を加え、モデルの正当性やその応用などについて様々な結果を得た(論文4、5、9)。6.1で設計したABCL/Rに対して3によるGroupーWide Reflectionの成果をとりいれた新しいリフレクションの概念であるHybrid Group Reflectionを定義し、この概念に基づいたABCL/R2を提案した(論文6、13、14)。7.上述の成果により、従来はプログラミング言語の中からは場あたり的にしか扱えなかった並列計算の諸側面、例えばスケジュ-リングなどが、リフレクションによりオブジェクトの計算資源の共有の協調動作としてモデル化できることを示し、複雑な離散事象シミュレ-ションなどの制御などが応用プログラムから同じ言語の枠組で簡潔に表現できることを実証した(論文13、14、11)。8.並列オブジェクト指向リフレクションを離散事象シミュレ-ションのアルゴリズムの制御に応用することが可能なABCL/R2の処理系をOMRON社のLuna88k並列マシン上に作成し、その有効性を検証した。9.並列オブジェクト指向言語の大きな問題であるInheritance Anomaly(継承時の異常性)に対して、リフレクションを用いた有効な解決方法があること幾つかの例題を用いて示した(論文6)。10.並列オブジェクト指向言語の実行時カ-ネルには、中間コ-ドインタ-プリタ、メソッドヂスパッチ機構、ガ-ベ-ジコレクタなどの他にスケジュ-リングおよびノ-ド間通信を支援機能がある。しかし、アプリケ-ションの性質やハ-ドウエアのア-キテクチャ、実行環境の変化に応じて実行時カ-ネルの振舞いの変更の必要が生じる場合がある。特に分散環境ではその多様な複雑さから、そのような状況が多く発生する。そこで、実行時ル-チンをユ-ザが定義したものと動的に置き換え可能で、なおかつ高い記述性を持つ実用的リフレクティブア-クテクチャシステムRbClを構築した(論文8、11)。その他:「国際ワ-クショップの開催」研究分担者の松岡・渡部はACMが後援するリフレクションに関する国際ワ-クショップの組織者として,1.リフレクティヴ計算が表現可能となる並列オブジェクト指向言語ABCL/Rを設計し、その簡単な処理系を実装した(論文1)。その他:「国際ワ-クショップの開催」研究分担者の松岡・渡部はACMが後援するリフレクションに関する国際ワ-クショップの組織者として,Reflectionとは、計算・情報処理システムにおいて、システムが自分自身の計算過程と現在の状態をモデル化したデ-タ表現をその内部に持ち、そのデ-タ表現を参照・変更することによって、システムのその後の挙動に高次の変化を与え、システムを一時的あるいは永続的に進化させることである。本年度は、研究計画の初年度にあたり、次のような成果を得た。(1)reflectivecomputationが表現可能となる並列オブジェクト指向プログラミング言語

ABCL/Rを設計し、その簡単な処理系を設備品として購入したLISPマシンシステムの上で作成した。(2)実現した処理系を用いて、reflectiveな並列プログラミング実験を行い、reflectiveな並列プログラミングの一般手法を考察した。(3)並列オブジェクト指向計算モデルの1つであるアクタ-モデルに基づいた新しいreflective computationの方式を考案した。以下の研究成果については、研究発表欄の「雑誌論文」の項目に記されている論文として公表したが、加えて、我々の研究の一連の成果を集めた研究論文集がMIT Pressから成書として公刊された。(同じく「図書」の項目の2番目に記されている。)計算・情報処理システムにおいては、現実の対象をシステム内部に何らかの形でモデル化し、そのモデルに対して操作を行なうが、システムが自分自身の計算の過程と現在の状態をモデルとして内包し、さらに、そのモデルに対する参照・変更の操作が直接実際のシステムの状態・挙動に反映する時、そのシステムをリフレクティブな(自己反映的な)システムと呼ぶ。このように、自己の計算自身をモデル化することをリフレクションと呼ぶ。リフレクションを用いることにより、システムの外部環境に対する動的な一時的・あるいは永続的な変更・対応をその計算システムの枠組の中で記述することが可能になる。さて本年度は、研究の二年目にあたり、次のような成果を得た:(1)前年度に提案した、並列オブジェクト指向言語の計算モデルの一つであるアクタモデルに基づいた新しいリフレクティブな計算のモデル“GroupーwideReflection"に関してさらなる考察を行ない、モデルの正当性や、その応用などに関して様々な結果を得た。また、そのプロトタイプの処理系ACT/Rを設備品として購入したワ-クステ-ション上に実現し、実験を行なった。(2)前年度に作成したリフレクティブな計算が表現可能な並列オブジェクト指向言語ABCL/Rに対して、Groupーwide reflectionの成果をとり入れ、新たに言語ABCL/R2を提案、作成した。ここでは、従来はプログラミング言語の中からは場あたり的にしか扱えなかった並列計算の側面、例えばスケジュ-リングなどが、リフレクションによりオブジェクトの計算資源の共有の協調動作としてモデル化できることを示し、複雑な離散事象シミュレ-ションなどの御などが簡潔に表現できることを実証した。(3)並列オブジェクト指向言語の大きな問題であるInheritance Anomaly(継承時の異常性)に対して、リフレクションを用いた有効な解決方法があることを示した。(4)並列オブジェクト指向リフレクションを離散事象シミュレ-ションのアルゴリズムの制御に応用するTOP