hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アントシアニン合成制御の分子基盤：新規抑制因子の制御機構と生理機能の解明

また、大腸菌でGST融合F-boxタンパク質とHisタグ融合CHSタンパク質を発現させ、in vitro pull down assayを行ったところ、F-boxタンパク質とCHSタンパク質との相互作用が検出された。これらの結果は、アントシアニンの抑制がCHSタンパク質の分解による可能性を支持する。さらに、F-box遺伝子によるアントシアニン抑制機構の生理的意義を明らかにするため、公表されている種子成熟時のマイクロアレイデータを利用してシロイヌナズナの相同遺伝子の発現解析を行った。その結果、シロイヌナズナのF-box相同遺伝子はCHSの発現に遅れて種皮で発現することを見出し、F-box遺伝子はアントシアニン合成の終了時に機能することが示唆された。H24年度は、主に、F-box遺伝子の作用機構の解明に取り組んだ。しかし、抗CHS抗体が免疫沈降に機能せず、タグ付きCHS発現形質転換体を作成することになったため、実験が回り道をすることになった。しかし、すでに形質転換体の作成は終了している。また、F-boxが機能すると予想される環境条件を同定したので、今後、この情報も利用しながら早急に研究を進展させる予定である。H23年度の計画では、(1)F-box遺伝子過剰発現植物におけるCHSタンパク質の測定、(2)in vitro pull downassayによるF-boxタンパク質とCHSタンパク質の結合の検出、(3)シロイヌナズナF-box相同遺伝子の発現解析を予定していた。いずれの実験にも着手したところ、順調に進展し、おおむね当初の想定通りの結果を得ることができた。今年度は、研究の最終年度に当たるため、未解明の事項の全てを推進する。特に、F-boxの作用機構については、H24年度からの未解決の課題があり、優先的に進めていく予定である。シロイヌナズナF-box遺伝子の生理機能解析については、機能すると予想される環境条件を見出しており、遺伝子の発現解析や現在作成中の抗体を用いたタンパク質量の解析を進める予定であり、本年度中に研究を取りまとめたいと考えている。今後の研究は、概ね当初の計画に沿って推進していく予定である。すなわち、(1)アントシアニン抑制メカニズムのさらなる解析、(2)アントシアニン抑制の生理的役割の解明、(3)この遺伝子を利用した花色の人為的に操作についての3つの側面から研究に取り組む。(1)については、主に、CHSタンパク質がユビキチン化されるかの検証を行う。(2)については、シロイヌナズナF-box遺伝子のさらなる発現解析や機能欠損変異体の解析に取り組む。(3)については、ペチュニアへのF-box遺伝子の導入を試みる。H25年度は、CHSタンパク質のユビキチン化の検出や、シロイヌナズナF-box遺伝子の機能解析などに必要な分子生物学実験キット類、試薬類、試薬調整に必要な物品の購入に使用する。実験に使用していたインキュベータが故障し、修理不能で昨年度破棄したため、新規に購入する計画である。H24年度は、主に、CHSタンパク質のユビキチン化の検出や、シロイヌナズナのF-box相同遺伝子の発現解析、ペチュニアの相同遺伝子のクローニングに取り組む予定であり、これらに必要なキット、試薬類および実験操作に必要な器具類を購入する。また、学会への参加も予定している。
唾液腺における水輸送と開口分泌との機能協関

分泌唾液において水の占める割合は大きい。唾液蛋白の開口分泌は基底側細胞膜のアドレナリン-α_1(α_1)、-β_2(β_2)あるいはムスカリンM_3(M_3)受容体の刺激によって誘導される。水分泌もα_1あるいはM_3受容体の刺激によって誘導され、水分泌と蛋白分泌との間に機能協関があることが示唆されるが、その詳細は不明である。本研究は唾液腺アクアポリン(AQP)5水チャネルの機能調節機構を蛋白分泌のそれとの関連において追究し、両者の機能協関を明らかにしようとするもので、本年度は下記の成果を得た。ラット耳下腺をアセチルコリン(ACh)、SNI-2011あるいはフェニレフリンなどで刺激するとAQP5は細胞内器官膜(ICM)から管腔側膜(APM)へ急速にトランスロケーションした。このAChやSNI-2011の作用はメトクトラミンではなく、アトロピンやp-F-HHSidによって、またネオマイシン、ダントロレンあるいはTMB-8によって阻止された。しかし、このトランスロケーションはH-7によって全く阻止されなかった。この結果はイノシトール1,4,5三りん酸感受性および非感受性受容体を介した細胞内Ca^<2+>の貯蔵部位からのCa^<2+>の遊離による細胞内Ca^<2->濃度([Ca^<2+>]i)の上昇によってAQP5のICMからAPMへのトランスロケーションが惹起されることを示している。一方、耳下腺アミラーゼ(AM)の分泌はACh、SNI-2011、フェニレフリン、あるいはA23187によって惹起され、ネオマイシン、ダントロレン、あるいはTMB-8によって阻止された。この結果はAM分泌に[Ca^<2+>]iの上昇が不可欠であることを示している。以上、唾液腺からの水の分泌、蛋白の分泌とともにCa^<2+>によって調節されており、この[Ca^<2+>]iが重要な調節因子であることが明らかにされた。分泌唾液において水の占める割合は極めて大きく、全血漿量の5分の1に相当する。唾液腺からのアミラーゼやムチンの分泌はβ受容体やムスカリン(M)受容体の刺激によって惹起され、水の分泌もこれらの受容体の刺激によって誘導されると考えられる。従って、水分泌と蛋白質分泌の間に何らかの機能協関があることが示唆される。本研究は唾液腺に存在する水チャネルであるアクアポリン(AQP)5に特異的な抗AQP5抗体を調製して、AQP5の機能の調節機構を開口分泌を調節する細胞内情報伝達機構連関因子との関連において検索し、両者の機能協関を追究し、本年度は下記の成果を得た。1.唾液腺AQP5の細胞内局在に及ぼすアセチルコリン(ACh)の影響唾液腺管腔側細胞膜(APM)、細胞内器官膜(ICM)及び基底側細胞膜(BLM)のAQP5の局在を調べた。AQP5はAPMやICMに局在していた。組織を10μMAChと3分以内の短時間反応させるとAQP5はAPMで増加し、反対にICMにおいては減少した。この反応時間を10分に延長するとAQP5はAPMで減少し、ICMにおいて増加した。顎下腺でも同じ結果が得られた。従って、唾液腺においてAQP5はAChに応答してICMとAPM間をトランスロケーションした。2.AChによる唾液腺AQP5のトランスロケーションの調節機構AChによるAQP5のICMからAPMへのトランスロケーションはメトクトラミンではなくアトロピンやp-F-HHSidによって完全に阻止された。このAChによるAQP5のトランスロケーションはスタウロスポリンやH-7によっては阻止されず、TMB-8によって完全に阻止された。また、10μMA-23187によりAQP5のICMからAPMへのトランスロケーションが誘導された。従って、AChは唾液腺M_3受容体に作用してAQP5のトランスロケーションを誘導した。この誘導機構にはCa^<2+>の細胞内貯蔵部位からの遊離による細胞内Ca^<2+>濃度の上昇が関与していた。この結果はイノシトール1,4,5三りん酸感受性および非感受性受容体を介した細胞内Ca^<2+>の貯蔵部位からのCa^<2+>の

遊離による細胞内Ca^<2->濃度([Ca^<2+>]i)の上昇によってAQP5のICMからAPMへのトランスロケーションが惹起されることを示している。一方、耳下腺アミラーゼ(AM)の分泌はACh、SNI-2011、フェニレフリン、あるいはA23187によって惹起され、ネオマイシン、ダントロレン、あるいはTMB-8によって阻止された。この結果はAM分泌に[Ca^<2+>]iの上昇が不可欠であることを示している。以上、唾液腺からの水の分泌、蛋白の分泌とともにCa^<2+>によって調節されており、この[Ca^<2+>]iが重要な調節因子であることが明らかにされた。
近世東山の景観構成諸要素に関する文献的研究

東山は京都の歴史的景観を構成するもののなかでもっとも重要な地域のひとつである。その中核を構成している東山山麓の四条から五条の間の大部分は、近世においては建仁寺の所領(境内)に属していた。そのため、建仁寺にはこの地域に関する大量の良質な史料が保存されている。本研究はそのような史料を調査整理し、東山の歴史的景観研究の基礎史料として活用することを目的としている。調査整理した主な史料として、(a)当地域にかかわる絵図類、(b)建仁寺支配下の町々の文書類、(c)建仁寺の寺務日記があり、他に二三の塔頭所蔵の史料などがある。(a)は大小150点余があり、この地域の近世における町屋地の開発に関わるものが多く、本研究では(b)(c)を併用して、この地域の開発過程を明らかにした。既刊の地図等からは知りえない細部の地理的変遷も今後明らかにしたい。(b)は1,500点余の大部分を町々の住居の普請願が占めている。これを用いてこの鴨東地域の近世町屋の類型を明らかにした。また個々の住宅内部の間取までを含んだ町全体の詳細な復原を予定している。さらに、この地域で展開された宗教・生活史の研究も成果を挙げつつある。なお調査整理した史料については、その目録を作成しており、今後の研究者による利用の便を図っている。平成八年度は建仁寺の妙法院の東山の景観にかかわる文書の調査を行った。建仁寺では、建仁寺前町関係の文書と絵図を中心に調査を進め、門前町関係では家屋普請願文書約2、500点と建仁寺境内および門前地域の近世絵図約120点などを調査撮影し、また本山事務日記である参暇日記を調査した。普請願文書は建仁寺門前地域の町家の普請願で、江戸時代中期のものが大多数をしめている。これらは折紙式になっていたが、保存状態が悪く写真撮影を可能にするまでに多大の手前を必要とした。しかし、ほぼすべての普請願文書を年内にマイクロフィルムに撮影することができた。現在、これらは紙焼したものによってが町別および年次順に整理中である。また寛永20年から明治初期の間に作成された門前関係絵図も調査撮影し、それらにもとづいて門前地域の開発状況の様相をほぼ明らかにした。建仁寺門前領は北は四条通り、南は四条通り、西は賀茂川、東は東山にわたって散在しているため、建仁寺関係の資料によってこれらの地域内のことがほぼ知ることができ、この地域の近世における景観の変遷をかなりの細部にわたって明らかにできる見通しがついた。とくに家屋普請願文書が門前地区での宅地開発と住宅化の過程を細部に及んで復原することを可能にするものと考えられる。建仁寺についで妙法院の文書調査にも着手した。江戸時代の五條以南は妙法院領が多いため、この地域の景観資料を採集することを目的としている。ただ妙法院には近世文書の目録がなく、目的とする資料の有無すら明らかでないので、本年度は近世関係文書の所在調査を行うのにとどまっている。平成9年度は前年度調査した建仁寺関係の百数十点の絵図と前年度にマイクロフィルムに撮影した建仁寺門前町関係の家屋普請願文書以外の文書(近世の本山日記を主とする)の写真撮影、および家屋普請願文書の整理作業を中心に調査を進めた。絵図、本山日記(正確には参暇日記という)、家屋普請願文書は建仁寺門前町の研究において相互に関連しあう内容のもので、これでようやく研究のための基礎的なデータが揃ったことになる。現在は絵図類や本山日記など、採取した資料の整理を急いでいる段階にある。建仁寺門前町は元禄6年(1693)に11町を数え、その後も新町開発に伴い増加をみているが、建仁寺の西側、南側、東山側とかなり広域に広がっている。

それらの地域の近世における変容過程の検討は次年度の課題であるが、たとえば西門前に関しては鴨川東岸の堤防建設前後の景観の変化、それ以降の宮川町を中核とする新地の開発過程などは、今回調査した建仁寺所蔵の絵図類から地図上として具体的に詳しく描ける程度に実証が可能であることが判明してきている。なお昨年度、五條以南の歴史的景観変遷の研究のためには妙法院文書の調査が必要であり、そのための予備調査を行なったことを報告した。本年度はその本調査を行なう予定であったが、妙法院の都合により本調査ができなくなりやむなく中止した。平成十年度は前年度までに調査した建仁寺関係の百数十点の絵図の再整理、マイクロフィルムに撮影した建仁寺門前町関係の家屋普請願文書959点(現時点での概数)のデータベース化作業、および近世の本山日記(参暇日記という)の内容調査を行なった。資料が予想外に膨大で、かつ未整理状態で保存されていたため、その全容を把握するのが容易でなかったが、これでようやく研究者が関係資料にアプローチできるようになった。ここではとりあえずこれらの史料の整理公開をもって成果とする。個別研究は現在進行中であるので、その成果公開は今後に行なう予定である。建仁寺門前町は元禄六年(1693)に十一町を数え、その後も新町開発に伴い増加した。したがって建仁寺周辺寺領関係の町は建仁寺の西側、南側、東山側とかなり広域に所在することになる。現在、それらについて地域ごとに研究中である。本研究調査によって発見した史料によって、未知の事実が判明したり新しい従来の通説の修正など多くの知見が得られた。一例を挙げると西門前の近世前期の景観に関する新事実や大和大路の経路の通説の修正などがある(研究成果報告書掲載)。しかし、各地域の町家、町空間の時系列ごとの解析は、データベースの今後の利用をまたねばならず、全容把握までには若干の時日を必要とする。なお採集史料中には若干の中世文書や写しがあった。これらは近く別の機会に公表する予定である。
太平洋下マントルのオスミウム同位体年代分布

地球マントルの化学的構造を理解するため、太平洋域に産するかんらん岩-蛇紋岩のオスミウム同位体比ー強親鉄性元素濃度の系統的分析を実施した。その結果、地球の対流マントルは(1)広い空間スケールでは攪拌効果により均質化されている、(2)細かいスケールでは原生代融解イベントに伴う同位体不均質性が保持されている、(3)太古代以前に形成された不均質性や金属核との反応を経験したマントルは少なくとも現世の上部マントルに保持されていない可能性が示された。本研究課題では地球内部のダイナミクスに制約を与えるべく、過去(>10億年前)に表層で融解を経験した後に対流マントルの一部と化した「リサイクルかんらん岩」が地球内部にどのように分布しているのかを明らかにする。具体的には、他の海域に比べデータが少ない太平洋域に産するかんらん岩の強親鉄性元素濃度、オスミウム同位体比分析データを系統的に取得し、セッティング/地域差の存在とその起源をオスミウム同位体年代分布を基に検討する。本年度は、ハワイ、サモア、タヒチ産のかんらん岩捕獲岩の粉末試料調整および薄片試料の作成を主に行った。当初は薄片試料を作成せず、鉱物主要・微量元素局所分析はレーザーアブレーションICP質量分析により実施予定であったが、昨年度より東大駒場に設置されたEPMAの調整が順調に進んだため,薄片の作成を行い、現在データ取得を進めているところである。また平行して、伊豆ー小笠原ーマリアナートンガ海溝陸側斜面に露出するかんらん岩ー蛇紋岩の強親鉄性元素濃度/オスミウム同位体比分析を行った。従来研究からは、本地域のかんらん岩ー蛇紋岩は低いオスミウム同位体比で特徴付けられ、過去の枯渇マントルに富んだ異常な地域とされてきたが、本研究で得られたオスミウム同位体比分布の最頻値は0.125-0.128となり、海洋上部マントルを代表する深海性かんらん岩のデータセットと比べて、特に違いが認められないことが明らかとなった。このことは、同じ地域から得られた試料でも同位体比バリエーションは比較的大きいため、地域差の議論にはデータ量を増やす必要があることを示している。本研究では、地球内部マントルにおける同位体不均質の成因、程度、分布を明らかにすることを目的に、太平洋域の各造構場に産するかんらん岩のオスミウム同位体比ー強親鉄性元素濃度を系統的に分析し、「ホットスポット捕獲岩」と「深海性かんらん岩、オフィオライト」のオスミウム同位体比頻度分布の系統的な違いの有無の検証とその成因解明を目指す。本年度は、データ取得に用いる「カリアスチューブ分解ー同位体希釈法」の分析方法/条件と期待される確度/精度を記載した論文を国際誌に公表した。具体的には、かんらん岩の世界的標準試料UB-NおよびJP-1の粉末試料1グラムに対する繰り返し分析結果が、世界の主要実験グループの公表値と比べて遜色がないことを示し、対象試料への適用に問題がないことを明確にした。また、「ホットスポット捕獲岩」の代表的試料であるハワイ・オアフ島産かんらん岩試料の分析を実施し、現在までに得られているデータと共に解析した結果、(1)「ホットスポット捕獲岩」と「深海性かんらん岩、オフィオライト」の間にオスミウム同位体比分布に明確な違いは認められない、(2)世界四大洋のオスミウム同位体比分布にも明確な違いは認められない、ことが示された。(1)については「ホットスポット捕獲岩」のデータ数が未だ少ないことに起因する可能性が高く、更なるデータ取得が必要であるが、(2)については地球の最上部マントルが広いスケールで均質化されていることを示す重要なデータと考えられる。本研究結果については国際レルゾライト会議にて口頭発表を行い、内外の研究者と意見交換を行った。本研究では地球内部マントルにおける同位体不均質の程度・分布からその成因を明らかにする事を目的に、太平洋域のあらゆる造構場に産するかんらん岩ー蛇紋岩のオスミウム同位体比ー強親鉄性元素濃度を系統的に分析した。具体的手法として、地球深部に由来する可能性がある「ホットスポット由来のかんらん岩捕獲岩」と浅部マントルに由来する「深海性かんらん岩、オフィオライトを構成する蛇紋岩」のオスミウム同位体比頻度分布や強親鉄性元素パターンに関する系統的差異の有無を検証した。本年度は、前年度までのデータ不足を補うためにトンガ海溝由来蛇紋岩、チリタイタオオフィオライト蛇紋岩、ミクロネシア・ポンペイ島かんらん岩捕獲岩を新たに入手し、分析を実施した。現在までに得られたデータを含めた解析の結果、深部由来のかんらん岩捕獲岩と全部由来の蛇紋岩との間に、強親鉄性元素パターンやオスミウム同位体比頻度分布に明瞭な違いが認められないことが判明した。これらの結果から、(1)地球の対流マントルほぼ全域が広いスケールで均質化されている、(2)細かいスケールでは原生代融解イベントに伴う同位体不均質が保持されている、(3)太古代以前の融解イベントにより形成された不均質性や金属核との反応を経験したマントルは存在しない、といった可能性が強く示唆された。これらの結果と考察について、アメリカ地球物理学連合で招待講演を行い、内外の研究者と意見交換をした。

また今夏、日本で開かれるゴールドシュミット国際会議で新規データを含めた最終結果を発表し、その後論文として公表する予定である。地球マントルの化学的構造を理解するため、太平洋域に産するかんらん岩-蛇紋岩のオスミウム同位体比ー強親鉄性元素濃度の系統的分析を実施した。その結果、地球の対流マントルは(1)広い空間スケールでは攪拌効果により均質化されている、(2)細かいスケールでは原生代融解イベントに伴う同位体不均質性が保持されている、(3)太古代以前に形成された不均質性や金属核との反応を経験したマントルは少なくとも現世の上部マントルに保持されていない可能性が示された。当初は平成26年度で研究を終了する予定だったが、粉末試料調整が難航し、試料の量や試料分解方法について再検討する必要が出てきたため、研究計画を一部変更し補助事業期間延長(1年)を申請するに至った。固体地球化学本年度初めは、試料分解手法の改良を行う。具体的には、少ない試料量でもブランクの影響が極力抑えられるようにするために、分解容器の材質および形状を変更する。予察的な実験によれば、従来法で最も影響が大きかった白金のブランク値がおよそ数10分の1まで抑えられることが期待される。その後、調整した粉末試料の分析にとりかかり、年内に全てのデータ取得を完了する。一方必要が生じた場合、新たな試料の採取についても試みる予定である。試料調整に関して、当初の予定を変更して薄片作成を加えたため、一部データ取得が予定よりやや遅れている。しかし、全体の進行には支障がない程度の遅れと考えている。当初は平成26年度で研究を終了する予定だったが、粉末試料調整が難航し、試料分解方法について再検討する必要が出てきた。そのため研究計画を一部変更し、補助事業期間延長するのに次年度使用額が生じた。本年度は試料調整が完了した試料から順に、強親鉄性元素濃度、オスミウム同位体比分析を同時並行ですすめることで遅れを取り戻す予定である。本年度の当該助成金は、試料分解手法を一部改良するために必要となる新しい材質および形状の分解容器やその他薬品などを含む消耗品購入に使用する。また、国際会議での発表および、追加試料採取を行うための海外旅費の使用も予定している。ゴールドシュミットカンファレンス(フローレンス)にて発表予定であった内容を、次年度に開かれるレルゾライトカンファレンスでの成果発表に繰り越したため。一部粉末試料調整が遅れているため、予定していた消耗品の購入、XRF(主要元素濃度)依頼分析を次年度に繰り越して実施するため。外国旅費:5月にモロッコで開かれるレルゾライトカンファレンスにて成果発表予定。消耗品費:前年度購入しなかった消耗品を購入予定。人件費・謝金:分析補助を増やして(1人x2か月)で前年度の試料調整の遅れを挽回する。その他:前年度予定していたXRF分析を依頼する(英国レスター大学を予定)。
グローバルな陸面水収支算定値の検証とデータベースの構築

全球土壌水分プロジェクト(GSWP)において11の陸面モデル(LSM)によって算定された陸面水収支とその季節変化について、上観測河川流量等を利用してその算定精度を評価し、その結果に基づいて全地球陸面上の水収支情報のデータベースを構築した。検証にあたっては、精度の良いグローバルな流路網情報を作成し、別途世界主要河川流量データベースも構築して両者を併せて利用した。また、流路網を取り入れることによって、世界の大河川から海洋への流出量の季節変化が正しく表現される様になった。また、陸面モデルの検証としても、降水量など外力が精度良く与えられれば、ほとんどの陸面モデルが流出量の40パーセント程度、蒸発散量の18パーセント程度の誤差で年水収支をグローバルに推定できることがわかった。完成したデータベースには、全陸地1度グリッド10日間隔で、2年分の水・エネルギーのフラックスとその収支が与えられているので、GSWPの関係者だけではなくて、広く地球環境関連の研究者、あるいは教育関係者の興味を引いている。実際、平成11年度後半に完成したデータベースヘのインターネット経由のアクセス数は公開以後伸び続け、現時点で月に5,000件以上のリクエストがかかる様になっている。これは、データを単に蓄積しただけではなくて、ウエブの特性を生かしたグラフィカルなユーザインターフェースを装備したこと等も要因であると考えられる。この実現には、本研究で構築された3万ファイルという膨大かつ形式が必ずしも一定ではない地球環境データファイルに対して自動認識を行なってウエブ上に公開するウエブ作成システムの構築が貢献している。まず、研究計画に従い、全球土壌水分プロジェクトの成果に基づき、現時点では最も信頼のおける1987-88年の全陸地水収支量分布データベースを作成し、国際的なデータセンターとして公開する準備を東京大学生産技術研究所に整えた。次に、このデータセットで表現されているグローバルな水収支の検証用データの収集を行った。具体的には、地点観測土壌水分量、ならびにフラックス集中観測特別実験データに関しては松山が、衛星による土壌水分量指標については小池が、主要大河川流量データの収集については沖が行なった。特に、主要大河川流量データの収集に関しては、ロシアの流量データの地点・期間に関する増強を行った。グローバルな水収支推定結果の検証第一段階としてグローバルな河川流路網情報(TRIP)上で流量観測地点固有の集水域を同定し、各陸面モデル(LSM)からの流量を面積平均で集計した。一方で収集された世界の各機関から流量データのうち、世界の150の主要河川における250の流量観測地点について1987年と1988年の両方をそろえ、LSMによる算定結果と比較した。その結果、外力としてLSMに与えられた雨量計密度が30〔10^6km^2〕以上の集水域ではLSMの算定値は平均して年流量の40〔%〕程度の誤差で推定していることが分かった。この値は年蒸発散量に対しては約18〔%〕に相当する。平成10年度は、グローバルな陸面水収支算定値の検証とデータベース構築に関して基礎的な段階が修了した。今後は研究の取りまとめに向けて取り組んでいく。全球土壌水分プロジェクト(GSWP)において11の陸面モデル(LSM)によって算定された陸面水収支とその季節変化について、地上観測河川流量等を利用してその算定精度を評価し、その結果に基づいて全地球陸面上の水収支情報のデータベースも構築した。また、陸面モデルの検証としても、降水量など外力が精度よく与えられれば、ほどんどの陸面モデルが流出量の40パーセント程度、蒸発散量の18パーセント程度の誤差で年水収支をグローバルに推定できることがわかった。

完成したデータベースには、全陸地1度グリッド10日間隔で、2年分の水・エネルギーのフラックスとその収支が与えられているので、GSWPの関係者だけではなくて、広く地球環境関連の研究者、あるいは教育関係者の興味を引いている。実際、平成11年度後半に完成したデータベースのインターネット経由のアクセス数は公開以後伸び続け、現時点で5,000件以上のリクエストがかかる様になっている。これは、データを単に蓄積しただけではなくて、ウエブの特性を生かしたグラフィカルなユーザインターフェースを装備したこと等も要因であると考えられる。この実現には、本研究で構築された3万ファイルという膨大かつ形式が必ずしも一定ではない地球環境データファイルに対して自動認識を行ってウエブ上に公開するウエブ作成システムの構築が貢献している。
Alain,lecteur d'Eschyle

人間が神に至るのは認識によってではない。espece〔種〕の許で、である。(つまりruse〔奸(かん)知〕によって、tromperie〔狡知〕によって。)アランは、そこに今日アイスキュロスの註解者たちが深い関心を寄せている、そしてそれの周りに、アイスキュロスのなかで、知の意味論的フィールドが生まれているmetisとmekhane〔叡知、慎重さ、奸知;創意に富んだ発明、ずる賢さ、巧妙さ〕を、予料していた、あるいは見抜いていたように思われる。アランは「古代ギリシア悲劇が生み出した奸知に、ぼくはすっかり魅了された」と言う。彼がそれに魅せられたのは、「それが中央にスペクタクルをおき、そのスペクククルの周りに、スペクタクルに与っている観客を配して、その観客〔すなわち観客の観客〕がコロス〔合唱隊〕をなしている」ことだ。じつに創意に富んだ奸知。「観想の崇高なimageであり、真実思惟を深める場である」。このimageが崇高なものに触れるのは、それによって魂の解脱が覚知されるから、また魂が思索の道に分け入るよう按排するorientionが覚知されるから。コロスは情動レヴェルにおける役者であり、観客に対してドラマが影響力をもつことをあかしている。そのように反射されているスペクタクルは、思索を深める場であり、魂を浄化する場である。そこにはある種魁偉な<奸知・巧妙さ>がある。それが狙っているのは、人間の叡知が神の叡知のなかに深く沈潜する最高段階のinitiationにほかならない。もし疑い深い人が「そのようなillusionを伴った<わざ>は、われわれをどこへ導くのか」と問うならば、「<政治>へ」と答えるだろう。外側のなりゆきの中のみならず、内なる秩序のなかで。<政治>の本当の問題は、魂か自己自身のうちで作用する力(アクション)、およびアクションを蒙る、それに耐える力なのだ。アランのなかで「力」と「正義」にかかわるものを読んだ。そこから次のような省察に至っている。まず、力と正義がはたらくところでは、人間であるというあり方そのものが、危機にさらされていること。ところで、コロス(合唱隊)を「観客の観客」と、アランは言う。示唆に富む。観客であるとは、観客の観客となることだ。現象学者ならば「第二段階の意識」と言っただろう。観客の観客とはスペクタクルを、心のなかでのように、つねに目の当たりにしているもう一人の観客である。反省的観客、あるいはそう言ってよければ観想的観客。彼は自分の情動を発展させることにはもはや満足しないで、それを克服しもう一つのヴィジョンを創り出し、新しい理解に到達している。この意味で、観客の意識が最初そこに限られた、知覚の規定を表している幻想が、裁かれて、直接的なものに限定され、出来事のインパクトで閉ざされている、そのかぎりで克服されている。幻想が一掃されて、見出されている。そこから次の指摘がわかる。「この種の修行はおそらく思考そのものの修行、また自己意識の修行と同じである」。アランは「おそらく」と言う。なぜなら、思考の修行はイマージュにとどまらないから。

概念を要請し、そして今度は思考のなかで、思考の上で思考の反省をもたらす。それは悲劇の対象でもなければ、喜劇の対象でもない。形而上学の、あるいは批判の対象である。問題はただ、「精神の生理学」のなかで深めることである。なぜなら、問題となっているのは生理学なのだから。要するに、すべての思考の歩みは思考と身体との結合に行き着く。思考の歩みのなかで、身体の運動でないようなものはない。生成は本質を消し去る。表象は思考と行動の間で均衡を保っている。「行動にかられると、この自己の自己に対する光が消えてしまう」(アラン)。われわれはアランのmanuscrit〔手稿〕をよく調べた(Definitions〔『定義集』--これについては、翻訳(岩波文庫、2003年)を出版した〕,Les Dieux〔『神々』〕そしてとりわけHistoire de mes pensees〔『わが思索のあと』〕の手稿を)。Robert Bourgneとのdiscussion, debatによって、これまでわれわれの意識にはあらわれていなかった重大な側面が照らし出された。そこから次のような知見を得た。アランのアイスキュロス読みには創造的な意味、政治的な意味があること。創造的。すなわち《imageによる》分析、《especeのもとでの》省察というのは、《ruse〔奸知〕による》、あるいは《tromperie〔狡知〕の上での》ものであり、アランは、アイスキュロスの註解者たちが注目している、そしてそれをめぐってアイスキュロスにおける知の意味論的なフィールドがつくり出されているmetisとmekhaneを、(すなわちsagesse, prudence, ruse ; invention ingenieuse, habilite, artを)予料していた、あるいは予感していたように思われる。アランの炯眼は、信じる、かつ同時に信じないartがわれわれを危険にさらすところのruseの深みを、habilete obliqueを、見抜いているのは本当だ。ここにはある特異な、妙なるespeceの奸知〔ruse〕があり、そしてそれが狙っているのは、人間の叡知が神の叡知に身を沈めるinitiationの最高段階にほかならない。政治的思索。すなわち「政治」は魂が自己自身のうちで及ぼし、また蒙るところの力のなかで問題となっている意味では。illusionの問題は、われわれを政治的思索へと導く。
分子集積と秩序形成の分子理論

(1)ナノキューブについて、山本が中心となって自己集合過程の全原子分子動力学シミュレーションを行った。この系では、芳香族環をユニットとするギア型分子6つ集合して立方体構造を形成する。実際の実験では、水とアルコールの混合溶液系でのみ自己集合が見られ、溶媒が構造形成の鍵を握っていることは明らかだが、その詳細は分かっていなかった。計算の結果、アルコールはギア型分子が互いに直角に組み合わさるよう調整してナノキューブの部分構造を作り出し、スタックして集積することを防いでいることがわかった。さらにREST法を用いることで、バラバラのギア型分子からのナノキューブ形成を計算することにも成功している。(2)平岡グループで開発されたQASAPは自己集合過程の実験的追跡を可能とした。これを受けて、今年度はGillespieアルゴリズムを用いてPt二核錯体の配位子交換反応について時間変化を解析し、結果を微分方程式に基づく従来型の速度論に基づく解析と比較した。Gillespieアルゴリズムでは有限数個の分子を扱うが、十分な数の分子を考慮した場合は、従来型の微分方程式と全く同じ結果を与えることがわかった。さらに過程が複雑になるPd2L4やPd6L4など自己集合系についても同様の解析を行った。(3)八面体型カプセル錯体は約800原子からなる系であり、自己集合過程を原子レベルで追跡するのは容易ではない。そこで井内らが開発した量子化学的モデルハミルトニアンを用いて、高精度で構造探索を行える方法を開発した。計算結果から、配位子には2つの光学異性体があり、最終生成物はこれらが交互に組みあわさった構造をしていることが確かめられた。さらに自己集合過程の律速である最終段階では、これらに由来する二つの異なる前駆体が存在することを見出した。一連の結果は前年度までに行ってきたマスター方程式に基づく解析の結果とも矛盾しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本課題は、申請者らが開発して来た積分方程式理論やQM/MM法、量子化学計算などを総合的に駆使しながら、幅広い空間・時間スケールの自己組織化のダイナミクスを記述できる新しい方法論の開拓を目的としている。初年度となる今年度は、A02班平岡グループにて創出された自己組織系である歯車状両親媒性分子とウィルスカプシドのモデルを主な対象として、量子化学と統計力学二つの面からアプローチについてプログラムの整備を含めた準備を中心に進めた。(1)歯車状両親媒性分子については量子化学計算によるエネルギー評価を行った。種々の密度汎関数理論による見積もりで、結合エネルギーが汎関数等に極めて強く依存することを見いだした。この系は648原子、1800電子と非常に大きく、二倍基底でも7000基底程度の大規模計算が必要となる。そこでFMO法による計算の妥当性や、線形スケーリング電子状態理論から適当な方法について検討した。また、溶媒和自由エネルギーについてもPCMや3D-RISM法に基づいて評価を行った。この結果、従来からよく調べられて来ている典型的な小分子とは異なり、分子体積が非常に大きいために、慎重な見積もりが必須であることが分かった。(2)ウィルスカプシドの粗視化モデルの系に関して、モンテカルロ法と液体の積分方程式理論を用いた計算を行って動径分布関数などを比較した。代表的なピーク位置などについて一致が見られる一方で、高さについては差異が認められた。また、これと並行して、ユニットの結合を分子内相関関数の変化として取り扱う新しい積分方程式理論の開発を進めている。(3)分子性液体の三次元溶媒和構造に関する拡散方程式理論の開発に成功した。今後自己組織化のダイナミクスを調べる上で有用になると期待される。秩序形成過程の本質に迫るべく、これまでに我々が開発してきた分子系の統計力学理論や量子化学理論を基盤とし、またこれらを発展させながら研究を進めている。A02班平岡教授によって進められている実験的アプローチに着目し、従前からの共同研究者であるA01班立川教授を加えた関連研究室の学生も含めたミーティングを開くなど、緊密な連携を取りながら研究を進めている。主な成果は以下の通りである。(1)前年度に引き続き、ナノキューブの自己集合について全原子モデルに基づく自由エネルギー計算と電子状態計算を行い、超分子集合体の自己組織化を自由エネルギー変化に基いて定量的に調べるための理論的方法の開発と応用を行った。中間体まで含めた過程を解析することによって、自己組織化に付随する自由エネルギー地形を溶媒まで含めた全原子モデルに基いて総合的に理解する事が出来た。(2)ナノキューブの系の幾何的・構造的な性質を抽出する目的で、モノマーの持つ幾何的特徴を反映したピラミッド型の抽象化モデルを開発した。(3)平岡らは、ピリジン配位子を巧みに利用することで、Pd2+イオンと8つのパネル状分子からなる八面体型カプセル分子の形成プロセスの実験的追跡に成功している。この形成過程の詳細を更に明らかにするために、幾何的特徴を可能な限り排して化学量論的に中間体を記述し、これらの集合体として定義した状態間の時間発展をマスター方程式によって追跡するモデルを提案した。このモデルにより、10時間におよぶ長時間の物質生成過程を計算によって追跡することに成功した。(4)カプシドなどの形成過程を記述できる統計力学理論(積分方程式理論)の開発と検証に引き続き取り組んだ。

(1)実験研究者との緊密な連携に促され、マスター方程式に基づく自己集合過程の解析方法の開発など、実際の自己集合過程を追跡するための新しい手法の開発に成功している。解析結果からは、実験から示唆されているように最終段階が全過程に大きな影響を与えていることが分かり、このモデルが実験結果を精度良く表現できることが分かった。また中間体の分子内過程に比較すると、中間種同士の結合などの分子間過程が遅いために、構造的に緩和した中間体が過程上で数多く生成していることを明らかになってきている。(2)ナノキューブ系について、有機半導体の分野で使われている新しいvan der Waals汎関数と完全基底極限での平面波DFT計算を組み合わせることで、数百原子からなる溶質間の相互作用エネルギーを定量的に計算出来るようにした。溶媒効果の見積もりでは、積分方程式理論、エネルギー表示理論、自由エネルギー摂動法について、超分子サイズの系に対する様々なテスト計算を行い、溶媒和自由エネルギーについても十分正確な値を得られるようにした。また、分子動力学シミュレーションの結果と比較を行い、自由エネルギー計算による予測と首尾一貫した構造変化を確認することが出来た。さらに、サブユニットの離散・会合に対して溶媒組成が与える影響を詳細に検討した。これらの結果は現在論文にまとめている所である。(1)A02班平岡グループで開発されたナノキューブに触発され、モノマーの持つ幾何的特徴を反映したピラミッド型の抽象化モデルを昨年度開発した。この自己集合過程を調べるために、英国ケンブリッジ大学のWales教授のグループと共同研究を行い、Basin-Hopping法を用いて広域的エネルギーランドスケープを明らかにした。(2)平岡らは、NMRを用いた新しい解析法で様々な系の自己集合過程の実験的追跡に成功している。前年度に引き続き、この時間発展を追跡する理論モデルの開発に取り組んだ。分子の集合状態を表すn,k-解析など計算と実験結果の詳細な比較を行い、極めてよい一致を見出した。(3)平岡らによるPd2+イオンと8つのパネル状分子からなる八面体型カプセル分子や、A02班佐藤らによるPd錯体など、自己集合によって形成される錯体は比較的大きいために、既存の量子化学的手法に基づく計算は一般に容易ではない。また金属ー配位子結合が錯体形成の鍵となっているため、通常の古典力場では計算が不可能である。そこで、量子化学的なモデルハミルトニアンの構築に取り組んだ。(4)GPUを用いた高速な分子動力学計算を行うことで、超分子ポリマー(SOPV)の自己集合過程を詳細に調べた。特に、溶媒効果とモノマー間相互作用の拮抗によって初期の核形成が特徴的なbinding modeを持つ事、これらが従来使われていたimplicit solvent modelでは再現出来ないことなどを明らかにした。(5)特徴的なパイ相互作用を持つ分子結晶・集合系の電子・ホール移動について、FMO法を用いて、分子結晶内における電荷移動のメカニズムと異方性の電子的起源を明らかにした。(6)A02班杉安グループによって調べられているポルフィリンをベースとした超分子ポリマー系について分子動力学および自由エネルギー計算による研究に着手した。
沿岸域における人為起源白金とパラジウムの動態

平成30年度は海水中のパラジウムを効率よく分離濃縮する方法の開発を行った。カラム濃縮法において複数の溶離液を組み合わせることにより、海水中のパラジウムの回収率を76 - 91%までに向上することができた。また、沿岸堆積物から白金が海水に放出されるメカニズムを解明するため、堆積物の分別溶出実験を実施した。酢酸可溶態の白金が60%以上含まれる沿岸堆積物も存在したことから、海水に放出されやすい白金が堆積物に存在することが明らかとなった。補助事業期間全体を通じて、海水中の極微量のパラジウムの分析法の開発を行った。陰イオン交換樹脂によるカラム濃縮法について、カラムの洗浄法およびカラムからの溶離法を改良した。カラムの洗浄液の組成を変化させることにより、数pptレベルまで操作ブランク値を低下させることができた。また、平成30年度の実験によりパラジウムの回収率は大幅に向上した。これらの検討を通じて、沿岸海水に適用できるパラジウムの分析法をほぼ確立することができた。一方、様々な沿岸域における海水中の白金濃度を測定した。東北沿岸域や有明海などにおいては、特に底層水中に高濃度の白金が存在し、その濃度は東京湾におけるこれまでの報告値と同程度であった。これらの高濃度の白金は沿岸堆積物を起源に持つと考えられ、比較的放出されやすい形態の白金が堆積物に存在することも示された。本研究においては、陸上にあった人為起源の白金が化学形態を変化させながら、沿岸域から外洋域に輸送されている過程を明らかにすることができた。平成28年度は海水中の極微量パラジウムの分析法を開発するため、基礎検討を行った。まず、白金と同様に陰イオン交換樹脂カラムに海水を通過させパラジウムを捕集し、溶離後、誘導結合プラズマ質量分析法(ICP-MS)で測定する方法について検討を行った。白金の分析法と同じ方法をパラジウムに適用した場合、回収率は3040 %程度となった。そこで、様々な濃縮・溶離の件を検討したところ、回収率を7888 %までに向上させることに成功した。一方、陰イオン交換樹脂カラムから硝酸、過塩素酸などの混合溶液によりパラジウムを溶離した場合、そのブランク値は50 ppt程度となった。陰イオン交換樹脂からのパラジウムの溶出が高いブランク値の主な原因と考えられたため、カラムの洗浄法を検討した。様々な洗浄法を検討した結果、最終的にブランク値を5 ppt程度まで低下させることに成功した。来年度以降は、ICP-MSによる測定において同重体干渉する元素とパラジウムの分離法を検討する。また、海水試料からICP-MS測定用試料への濃縮率についても検討を行い、沿岸海水中の微量のパラジウム測定に適用可能な方法を開発して行く。一方、これまで、河川、河口域、外洋域において水中の溶存態白金の分布は明らかにされていたが、沿岸域においては十分なデータが得られていなかった。そこで、海水中の極微量の白金の分析法を用いて、日本沿岸域の海水中の白金の分布を明らかにした。ここでは、房総半島、仙台湾の沿岸域における海水中の白金の鉛直分布を示した。沿岸域底層に高濃度の白金が検出されたため、主に沿岸堆積物から溶出した白金が底層水中の濃度を上昇させている可能性がある。沖合域においては、沿岸域からの水平方向の輸送によって白金の鉛直分布が影響を受けていると考えられる。すでに開発している海水中の極微量の白金の分析法をそのまま適用した場合、パラジムの回収率は低く、この条件では、ICP-MSによる同位体希釈法を用いても、測定値の誤差が大きくなるなど様々な問題が考えられた。そこで、溶離条件を検討することにより、パラジウムの回収率を80 %程度までに向上させることができた。陰イオン交換樹脂カラム濃縮法については、今年度、同位体希釈法を適用できるレベルにまで到達したと考えられる。また、陰イオン交換樹脂カラムに起因するブランク値についても当初は高い値を示していた。しかし、カラムに様々な洗浄法を適用することにより、大幅にブランク値を低減させることに成功した。沿岸水中のパラジウムは高濃度で存在すると予想されており、本年度に開発した方法により十分測定可能なレベルになっていると考えられる。測定の妨害となる元素の分離法については、来年度以降、詳しく検討していく予定である。一方、これまで十分に解明されていなかった日本沿岸域における海水中の白金の鉛直分布を明らかにし、沿岸堆積物から白金が海水へ溶出する過程を示した。人為起源と考えられる白金が河川や河口域だけでなく、沿岸域の表層堆積物中にも蓄積し、徐々に水圏環境中に溶出されているというプロセスを、これらの結果は示唆している。本年度は、分析法の開発において予想よりも困難な課題に直面した。しかし、様々な実験条件の検討を行った結果、これらの問題を解決できる目処が立ったと考えられる。また、沿岸域における白金の挙動についても、新しい知見を得ることができた。このような研究の進行状況を鑑みて、総合的にはおおよそ当初の予定通り計画が進んでいると考えられる。平成29年度は前年度に引き続き、海水中の極微量パラジウムの分析法開発の基礎検討を行った。平成28年度に行った検討では陰イオン交換樹脂カラムからのパラジウムの溶離においてブランク値が高く、海水を測定する上での問題となっていた。

硝酸、過塩素酸などの混合溶液によりパラジウムを溶離した場合、前年度は洗浄法を工夫することによりブランク値を5 ppt程度まで低下させることに成功していた。本年度はさらにカラムの洗浄法の検討を行い、ブランク値を1ppt程度まで低下させることに成功した。来年度は海水試料からICP-MS測定用試料への濃縮率についても検討を行い、沿岸海水中の微量のパラジウム測定に適用可能な方法を開発して行く。一方、これまで、河川、河口域、沿岸域、外洋域において水中の溶存態白金の分布を明らかにしてきた。しかし、内湾など閉鎖系の海域においては、十分なデータが得られていなかった。人為起源物質が集積しやすい内湾における白金の分布とその挙動を解明することは極めて重要である。そこで、海水中の極微量の白金の分析法を用いて、有明海の海水中の白金の分布を初めて明らかにした。有明海の6測点における海水試料を分析し、白金の鉛直分布を得た。白金濃度は1.1 - 10.2 pMの範囲にあり、東京湾と同等の高いレベルであることが示された。鉛直分布を見ると、底層に向けて濃度が上昇していたことから、海底堆積物から白金が供給されている可能性がある。また、塩分が高くなるほど濃度が高くなる傾向も見られた。有明海は海水の滞留時間が2.8ヶ月と東京湾(1.6ヶ月)に比べて長く、堆積物からの溶出作用をより長時間受けている可能性がある。海水ー堆積物間の相互作用が内湾海水の白金濃度に大きな影響を与えていると考えられる。平成28年度に陰イオン交換樹脂カラム濃縮法の検討を行い、分析法の開発は十分に進んでいた。しかし、陰イオン交換樹脂カラムに起因するブランク値が未だ高く、海水中の極微量のパラジウムを測定できるレベルまでには到達していなかった。今年度、さらにカラムに様々な洗浄法を適用することにより、前年度よりも大幅にブランク値を低減させることに成功した。沿岸水中のパラジウムは高濃度で存在すると予想されており、本年度改良した方法により十分測定可能なレベルになっていると考えられる。来年度以降は、いくつかの沿岸・内湾の海水を用いて分析法を完成に導いていく予定である。一方、これまで十分に解明されていなかった日本の内湾域における海水中の白金の鉛直分布を初めて明らかにした。沿岸域と同様に内湾域においても、堆積物から海水へ溶出過程が白金の分布に大きな影響を与えている可能性がある。また、海水の滞留時間が長いほど白金濃度が高くなる傾向も本年度明らかになっている。これらの結果は、堆積物からの白金の溶出速度が比較的遅いことを示唆している。沿岸域における白金族元素の挙動を明らかにする上で重要な知見が得られたと考えられる。このような研究の進行状況を鑑みて、総合的にはおおよそ当初の予定通り計画が進んでいると考えられる。平成30年度は海水中のパラジウムを効率よく分離濃縮する方法の開発を行った。カラム濃縮法において複数の溶離液を組み合わせることにより、海水中のパラジウムの回収率を76 - 91%までに向上することができた。また、沿岸堆積物から白金が海水に放出されるメカニズムを解明するため、堆積物の分別溶出実験を実施した。酢酸可溶態の白金が60%以上含まれる沿岸堆積物も存在したことから、海水に放出されやすい白金が堆積物に存在することが明らかとなった。
東南アジア・オセアニアにおけるキダチトウガラシの分布及び伝播

キダチトウガラシ(Capsicum frutescens L.)の分布や伝播を探るため、台湾原住民やフィリピンのバタン諸島におけるキダチトウガラシの呼称及び利用方法の聞き取調査をおこなった。その結果、バタン諸島におけるトウガラシ属の呼称が、一部の台湾原住民に用いられていることがわかり、南から北ヘトウガラシ属が伝播したことが裏付けられた。また、東南アジアの大陸部には分布せず、インドネシアと南西諸島にのみ分布していることが明らかになっているシキミ酸脱水素酵素B型(ShDH-B)の分布について、キダチトウガラシ台湾100系統とバタン諸島93系統を調べたところ、台湾20系統とバタン諸島20系統がShDH-Bを示した。南西諸島系統の果実の緑熟色が黄緑色であるのに対し、ShDH-Bを示した台湾・バタン諸島系統群には緑色・黄緑色の両方のタイプが存在したことから、ShDH-Bコンプレックス(緑色・黄緑色)がインドネシアからバタン諸島・台湾へ伝播し、その後ボトルネック効果によって黄緑色タイプのみが南西諸島へ伝播したと推定された。さらに、北タイと中南部ラオスにおいて、トウガラシ属の文化資源としての利用方法を調査した結果、北タイのカレンが農耕儀礼のときにキダチトウガラシの果実を祠へ捧げること、麹を作るときに儀礼的にトウガラシ属の果実と炭を麹の上に置くこと、また中南部ラオスの一部の少数民族は麹を作るときにトウガラシ属の果実を混ぜることがわかった。アジア・オセアニアにおいて、現在トウガラシ属がどのように文化資源として利用されているかを詳細に研究することは、栽培植物としてのトウガラシ属の研究とともに、トウガラシ属が導入される以前のアジア・オセァニアにおける栽培植物の利用や文化構造を明らかにする研究につながると考えられ、トウガラシ属の遺伝・文化資源を今後も綿密に調査する必要がある。キダチトウガラシ(Capsicum frutescens L.)の分布や伝播を探る上で必要な基礎研究として、様々な光周期がキダチトウガラシの花芽分化に及ぼす影響を調べた。その結果、6h、9h、12h、15h、18h、21h、24hの全ての周期においてトウガラシ(C.annuum L.var.Takanotsume)の花芽は正常に分化し開花に至ったが、キダチトウガラシの小笠原諸島系統は15h、18h、21h、24hの光周期において花芽分化は起きるものの正常に花芽が発達せず落蕾するものが多く、さらに正常に発達したものも開花に至るまでの日数が非常に長くなった。また、沖縄系統は15h、18h、21h、24hの光周期では実験期間内に花芽分化が起きなかった。これらの結果から、キダチトウガラシとトウガラシとでは光周期に対する反応が違うことがわかり、長日条件ではキダチトウガラシの花芽分化や花芽発達が阻害されることが示唆された。一方、沖縄のキダチトウガラシ在来系統がインドネシアから伝播してきた可能性が高いことをこれまでの研究で明らにしてきたが、インドネシアから沖縄までの伝播経路の中間に位置する台湾におけるキダチトウガラシの情報が欠けていた。そこで特に台湾原住民に着目し、彼らが利用するキダチトウガラシと他の香辛料の現地での呼称、栽培方法、食文化への取り入れ法等を調査した。その結果、台湾北部地域ではほとんどキダチトウガラシを利用せず、山胡椒(Lindera属の果実)を以前から多く利用してきたことがわかった。それに対し南部ではあまり山胡椒は利用しない、あるいは山胡椒の存在自体が知られていないことが多く、その代わりキダチトウガラシが彼らの食文化に取り込まれていた。台湾原住民はそれぞれの自然環境にあった植物(香辛料)を食文化に取り入れていることがわかった。キダチトウガラシ(Capsicum frutescens L.)の分布や伝播を探るため、今年度はタイとフィリビン(マニラ)の市場でキダチトウガラシの果実の形態および呼称を調査した。その結果、タイ北部、中部、束部では緑熟色が緑色で細型(3-5cm)の果実が主に売られていたが、タイ束北部では緑熟色が黄緑色で三角錐型の果実(4-5cm)が売られていた。タイにおいては地域によって利用されているキダチトウガラシに違いがあることがわかった。フィリビンのマニラでは、緑熟色が緑色で細型(2-4cm)のキダチトウガラシが売られており、`siling labuyo(siling: chille, labuyo: wildchicken)と呼ばれていた。さらにフィリビンでは、国立博物館の植物分類学者であるDr.DomingoMadulid氏からフィリビンにおけるキダチトウガラシの情報を集め、来年度行う予定であるフィリビンのバタン諸島におけるキダチトウガラシの調査の協力を要請した。また文献調査の結果、東南アジアではトウガラシ属が調味料としてだけではなく、他の文化要素にも取り入れられていることがわかった。例えば、北タイのカレン(Karen)は農耕儀礼(Lume・Taseなど)のときに、鶏の血やキンマの葉とともにキダチトウガラシを祠に供える。台湾のアミ(Amis)はトウガラシ属を厭勝的効能のあるものとし、巫師修行中は数日間トウガラシ属のみを食べる地方が過去にあった。また、東南アジアの大陸部から島嶼部の広範囲にわたって、酒造りの時にトウガラシ属を利用することがある。

このように、東南アジアではトウガラシ属が様々な文化要素に組み込まれているため、植物学的な視点からだけではなく、民族学的な視点からのキダチトウガラシの調査が必要であると考えられる。キダチトウガラシ(Capsicum frutescens L.)の分布や伝播を探るため、台湾原住民やフィリピンのバタン諸島におけるキダチトウガラシの呼称及び利用方法の聞き取調査をおこなった。その結果、バタン諸島におけるトウガラシ属の呼称が、一部の台湾原住民に用いられていることがわかり、南から北ヘトウガラシ属が伝播したことが裏付けられた。また、東南アジアの大陸部には分布せず、インドネシアと南西諸島にのみ分布していることが明らかになっているシキミ酸脱水素酵素B型(ShDH-B)の分布について、キダチトウガラシ台湾100系統とバタン諸島93系統を調べたところ、台湾20系統とバタン諸島20系統がShDH-Bを示した。南西諸島系統の果実の緑熟色が黄緑色であるのに対し、ShDH-Bを示した台湾・バタン諸島系統群には緑色・黄緑色の両方のタイプが存在したことから、ShDH-Bコンプレックス(緑色・黄緑色)がインドネシアからバタン諸島・台湾へ伝播し、その後ボトルネック効果によって黄緑色タイプのみが南西諸島へ伝播したと推定された。さらに、北タイと中南部ラオスにおいて、トウガラシ属の文化資源としての利用方法を調査した結果、北タイのカレンが農耕儀礼のときにキダチトウガラシの果実を祠へ捧げること、麹を作るときに儀礼的にトウガラシ属の果実と炭を麹の上に置くこと、また中南部ラオスの一部の少数民族は麹を作るときにトウガラシ属の果実を混ぜることがわかった。アジア・オセアニアにおいて、現在トウガラシ属がどのように文化資源として利用されているかを詳細に研究することは、栽培植物としてのトウガラシ属の研究とともに、トウガラシ属が導入される以前のアジア・オセァニアにおける栽培植物の利用や文化構造を明らかにする研究につながると考えられ、トウガラシ属の遺伝・文化資源を今後も綿密に調査する必要がある。