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カイコシステインプロテアーゼ(BCP):x-線結晶解析と活性化機構に関する研究

現在プロテアーゼはその活性中心のアミノ酸より4種類に分類されている.すなわち1)セリン、2)アスパラギン酸、3)メタロ、4)システインプロテアーゼである.それらのうちシステインプロテアーゼは活性化の機構が不明である.本研究ではこの解決をめざした.活性化の機構を知るためにはその立体構造を知ることは不可欠であるため、X-線結晶解析、CDスペクトル、高圧電子顕微鏡による観察、カイネテイクスなど多様な方法を用いた.また、これらの研究を進めるためには、大量の酵素蛋白が必要なために精製のみでは不十分でバクテリアをもちいた遺伝子の発現システムが必要である.これらを併せて検討した.今回得られた結果は以下のとおりである.1、大腸菌を用いた大量発現システムを確立できた.2、酵素化学的研究から、活性化の機構はIntra-molecular-reactionでありSequentialにN-末端からプロペプチドが切断され離脱し、活性化がおこることが判明した.これは精製された酵素を用いた実験としては、世界ではじめてである.これにともないCDスペクトルによる観察ではヘリックス構造が大幅に変化することが判明し、立体構造におおきな変化がおこることが予想された.3、酵素前駆体の立体構造に関しては、主として、CDスペクトル、超高圧電子顕微鏡、X-線結晶構造解析により解析した.いずれも成功裏に終了し、とりわけ高圧電子顕微鏡による観察では世界ではじめてそのオリゴマー構造を立証した.4、そのた、実験中にこれまでに全く知られていなかった新しいシステインプロテアーゼ阻害蛋白質を発見しその精製、cDNAクローニング、塩基、アミノ酸配列の決定、阻害機構の予備的結果をえた.現在プロテアーゼはその活性中心のアミノ酸より4種類に分類されている.すなわち1)セリン、2)アスパラギン酸、3)メタロ、4)システインプロテアーゼである.それらのうちシステインプロテアーゼは活性化の機構が不明である.本研究ではこの解決をめざした.活性化の機構を知るためにはその立体構造を知ることは不可欠であるため、X-線結晶解析、CDスペクトル、高圧電子顕微鏡による観察、カイネテイクスなど多様な方法を用いた.また、これらの研究を進めるためには、大量の酵素蛋白が必要なために精製のみでは不十分でバクテリアをもちいた遺伝子の発現システムが必要である.これらを併せて検討した.今回得られた結果は以下のとおりである.1、大腸菌を用いた大量発現システムを確立できた.2、酵素化学的研究から、活性化の機構はIntra-molecular-reactionでありSequentialにN-末端からプロペプチドが切断され離脱し、活性化がおこることが判明した.これは精製された酵素を用いた実験としては、世界ではじめてである.これにともないCDスペクトルによる観察ではヘリックス構造が大幅に変化することが判明し、立体構造におおきな変化がおこることが予想された.3、酵素前駆体の立体構造に関しては、主として、CDスペクトル、超高圧電子顕微鏡、X-線結晶構造解析により解析した.いずれも成功裏に終了し、とりわけ高圧電子顕微鏡による観察では世界ではじめてそのオリゴマー構造を立証した.4、そのた、実験中にこれまでに全く知られていなかった新しいシステインプロテアーゼ阻害蛋白質を発見しその精製、cDNAクローニング、塩基、アミノ酸配列の決定、阻害機構の予備的結果をえた.本研究は、BCP前駆体の立体構造および活性化機構を明らかにする目的で実施されている.本年度実績の概容は以下のとうり.2:高圧電子顕微鏡による蛋白質のネガティブ染色像を得ることに成功する(現在継続中)3: CDスペクトルを用いた活性化の際の立体構造の変化についてデータを得て現在コンピューターによりデータ解析中.4: In vitro mutagenesis法を用い、プロペプチドの活性阻害部位を検討した.5: X-線解析用の予備的結晶をえた.6:これらの過程で山本は、これまでに知られていなかった全く新たなシステインブロテアーゼの阻害蛋白質(BCP特異的)を発見しその精製、cDNAのクローニングに成功した.アミノ酸および塩基配列の両面から全一次構造を決定した.現在プロテアーゼはその活性中心のアミノ酸により4種類に分類されている。すなわち、1)セリン、2)アスパラギン酸、3)メタロ、4)システインプロテアーゼである。いずれも不活性な前駆体として生合成され、活性化を受けて機能するようになる。それらのうちシステインプロテアーゼは活性化の機構が不明である。本研究ではこの解決をめざした。活性化の機構を知るためにはその立体構造を知ることは不可欠であるため、X-線結晶解析、CDスペクトル、高圧電子顕微鏡による観察、カイネテイクスなど多様な方法を用いた。また、これらの研究を進めるるためには、大量の酵素蛋白が必要なために精製のみでは不十分でバクテリアをもちいた遺伝子の発現システムが必要である。これらを併せて検討した。本年度得られた結果は以下のとおりである。1、大腸菌を用いた大量発現システムを確立できた。2、酵素化学的研究から、活性化の機構はIntra-molecular-reactionでありSequentialにN-末端からプロペプチドが切断され離脱し、活性化がおこることが判明した。これは精製された酵素を用いた実験としては、世界ではじめてである。これにともないCDスペクトルによる観察ではヘリックス構造が大幅に変化することが判明し、立体構造におおきな変化がおこることが予想された。3、酵素前駆体の立体構造に関しては、主として、CDスペクトル、超高圧電子顕微鏡、X-線結晶構造解析により解析した。いずれも成功裏に終了し、とりわけ高圧電子顕微鏡による観察では世界ではじめてそのオリゴマー構造を立証した。

4、そのた、実験中にこれまでに全く知られていなかった新しいシステインプロテアーゼ阻害蛋白質を発見しその精製、cDNAクローニンク゚、塩基、アミノ酸配列の決定、阻害機構の予備的結果をえた。
算数授業における「深い学び」の実現に向けた現職教員研修プログラムの開発

授業改善の視点である「主体的で,対話的で,深い学び」の中の,「対話的で深い学び」について,小学校の教員が研修会で経験できるようにするための,研修会用問題とその展開の仕方を考え,実践を行った。問題は平面上に直線を増やしていき,直線が100本になった時の交点を数を求めるものある。まず,問題を提示し,一人一人で考える時間を確保する。そこから,つぶやきによる対話が生まれるように,事前に指導された教職大学院の院生が問題を解きながらつぶやかさせるようにした。すると,一人一人が問題に対峙しながらも,お互いにつぶやきによる情報交換を行う,いわゆる「真の対話的な学び」が発生し,参加者全員が正解を導くことができた。次に,解決過程を見直す。そこでは交点の数を求めるに至った式を整理し,最終的に洗練された式から,問題の構造を考える様にさせた。その結果,全く異なった,組み合わせの数を求める問題と式になること,そして,問題を「100本の直線から2本を選ぶ組み合わせは何通りか」と同じことであることを見抜けば解けることを明らかにすることができた。このことより「深い学び」は適用問題を解くことではなく,数学的な見方・考え方を働かせて問題の本質を見抜きより汎用性のあるものとして捉えていくことであることを体験させることができた。この実践より,対話的な学びを促進するためのコーディネーター的な役割を果たす者の必要性が明らかになった。また,全く別のものに見える事柄を式から同じと見る見方が小学校教員には深い学びを経験することに役立つことも明らかになった。研修会用問題の設定とその展開の仕方を今後も開発,実践,省察をおこなっていく。研究開始1年目では,29年版学習指導要領にある「数学的な見方考え方」「数学的活動」「主体的で対話的で深い学び」の関係を適切にとらえることに研究の重点をおいた。そのことに基づき,昨年度は,研修会用問題の設定と展開案を開発できた。そこでは,問題の在り方と,コーディネーター的な役割を果たす第3者の必要性を明らかにすることができた。こうしたことから「おおむね順調に進展している」と評価できる。今後は,さらに研修会用問題を考えだし,教職大学院の現職教員学生を研修会コーディネーターとして位置付けた,研修会の展開案を開発,実践,省察をしていく。特に研修会コーディネーターの役割を明らかにすることで,より汎用性のある研修会用問題と展開案を作成することが期待出来る。29年度は7月に学習指導要領解説算数編が文部科学省より公表されたことを受け,公教育として押さえるべき,算数科における「深い学び」についての資料収集と学習指導要領の算数科の目標に書かれた「数学的な見方・考え方」「数学的活動」がどのように「深い学び」と関連するのかについて,分析を行った。また,前年度までの研究の成果を受けて,研修会における演習展開案を論文にまとめ発表も行った。新学習指導要領算数科については,「数学的な見方・考え方」については「深い学び」を実現するために重要な役割を果たすものであり,「根拠を基に筋道を立てて考え,統合的・発展的に考えること」として定義された。この中の「統合的」については,前年度までの研究代表者の研究でも重要視してきたものであり,これまでに開発してきた教員研修用の教材も「統合的に考える」ことを重視して開発されている。新学習指導要領ではこうした統合的に考えることが深い学びを実現させるものであると捉えることができた。さらには,授業での活動を数学的活動となるように設計すること,常に数学的活動のどこに当たるのかを省察することが重要視されていることも分析を通して明らかになった。こうしたことは,これまで研究代表者が行ってきた研究と目的を同じとするものであり,これまでの研究成果が大いに活かされることが分析を通して明らかになった。こうしたこと踏まえて,研修での演習展開案を論文として発表した。新学習指導要領解説算数編が7月に公表されたが,分析の結果,全く新しい教育観を必要とするものではなく,これまでによいとされていた授業について整理及び洗練をして構成されていることが明らかになり,これまでの研究代表者の研究成果を活かして研究を進めることができた。その結果,研修の演習展開案を発表することができた。

このことより「深い学び」は適用問題を解くことではなく,数学的な見方・考え方を働かせて問題の本質を見抜きより汎用性のあるものとして捉えていくことであることを体験させることができた。この実践より,対話的な学びを促進するためのコーディネーター的な役割を果たす者の必要性が明らかになった。また,全く別のものに見える事柄を式から同じと見る見方が小学校教員には深い学びを経験することに役立つことも明らかになった。研修会用問題の設定とその展開の仕方を今後も開発,実践,省察をおこなっていく。研究開始1年目では,29年版学習指導要領にある「数学的な見方考え方」「数学的活動」「主体的で対話的で深い学び」の関係を適切にとらえることに研究の重点をおいた。そのことに基づき,昨年度は,研修会用問題の設定と展開案を開発できた。そこでは,問題の在り方と,コーディネーター的な役割を果たす第3者の必要性を明らかにすることができた。こうしたことから「おおむね順調に進展している」と評価できる。公表した展開案に基づき研修会を実践し省察をすると共に,授業研究との一体化を目指した研究プログラムを開発する。今後は,さらに研修会用問題を考えだし,教職大学院の現職教員学生を研修会コーディネーターとして位置付けた,研修会の展開案を開発,実践,省察をしていく。特に研修会コーディネーターの役割を明らかにすることで,より汎用性のある研修会用問題と展開案を作成することが期待出来る。29年版学習指導要領解説算数編が29年度6月の公表となり,その解釈と対応のため,資料収集のための旅行や会議が当初の計画通り行うことができなかった。30年度は新学習指導要領に対応した研究会や学会が多く開かれることが予想され,会議も開催できると考えられるので,余剰金は30年度に使用する。平成29年版学習指導要領解説算数編の発刊が昨年2月にずれ込み,それに伴い,昨年度は小学校教員に平成29年版学習指導要領解説算数編の主旨等が周知されていない状態となり,「主体的で対話的な学び」については追究されても,「深い学び」の追究についての研修会等が少なく,そのため,資料収集に値する研究会や研修会が限られ,また,研究についての会議の回数も予定より少なくなった。今年度は,学習指導要領解説算数編の主旨にそった,深い学びの実現に向けた授業研究が多くなることが予想されるので資料収集と研究についての会議をより多く開催する予定である。
アジア近現代演劇の超域性の研究ークラスター構築と次世代研究者育成の国際共同研究

予定していた2回の研究集会をベルグラードとソウルにおいてそれぞれ開催することができた。ともに多くの研究発表と参加者があり、密な議論を展開することができた。また次世代研究者の育成を主眼とした国際会議を台北芸術大学にて開催することができた。こちらもそれぞれ20本内外の研究論文の発表があり、極めて充実した研究集会となった。大きく予定した3つの研究集会、国際会議を開催することができ、ひとまずは順調に進展していると言える。現時点で大きな問題はないが、2019年度の予定は、7月に上海戯劇学院にて研究集会を、また11月には同じく上海戯劇学院にて(正確には上海戯曲学院)若手育成を主眼にして国際会議の開催が決まっている。2020年の研究集会の場所がまだ決まってはおらず、バングラデシュのダッカでの開催を検討中であるが、今後詳細を詰めていく必要がある。また研究論文をまとめた論集の編集も構想中であり、今後進めていく予定である。
偏心振れ回りする羽根車側板とケーシング間における流体力変動

入口偏流を伴う場合および羽根車が偏心回転する場合について,羽根車側板とケーシング間における流動状態を非定常的に調べ,次のような知見をえた.1入口流れが旋回成分を伴うと非定常的な挙動を示す渦心が生じ,羽根車の偏心回転を誘発する.2入口偏流の影響は羽根車出口まで及び,羽根車の回転方向とは逆方向の旋回流入の場合にとくに顕著となり,羽根間1ピッチ通過毎の脈動振幅が極めて大きい.3その脈動は羽根車側板とケーシング壁の流動状態にまで影響を及ぼし,羽根車に働く軸方向の流体力変動を引き起こす.4羽根車側板に働く圧力は半径の減少とともに当然減少する傾向にあるが,ポンプ流量が増加するにつれてその低下割合は前述の脈動を伴って周方向に大きく変化し,羽根車の味噌すり回転の原因となる.5羽根車が偏心回転すると,羽根間1ピッチ毎の圧力脈動に羽根車1回分に相当する変動が加算され,漏れ流量の増加とともに半径方向の圧力差が増大する.このとき,ライナリング部に近いほど偏心の影響が相対的に強くなるから,1回転分の変動振幅も顕著となり,ライナリング部の最小隙間に相当する周方向位置の圧力が最低となる.6羽根車側板とケーシング間の流れを時間的および空間的平均でみると,円筒容器内の回転円板に沿う流れである程度予測できる.入口偏流を伴う場合および羽根車が偏心回転する場合について,羽根車側板とケーシング間における流動状態を非定常的に調べ,次のような知見をえた.1入口流れが旋回成分を伴うと非定常的な挙動を示す渦心が生じ,羽根車の偏心回転を誘発する.2入口偏流の影響は羽根車出口まで及び,羽根車の回転方向とは逆方向の旋回流入の場合にとくに顕著となり,羽根間1ピッチ通過毎の脈動振幅が極めて大きい.3その脈動は羽根車側板とケーシング壁の流動状態にまで影響を及ぼし,羽根車に働く軸方向の流体力変動を引き起こす.4羽根車側板に働く圧力は半径の減少とともに当然減少する傾向にあるが,ポンプ流量が増加するにつれてその低下割合は前述の脈動を伴って周方向に大きく変化し,羽根車の味噌すり回転の原因となる.5羽根車が偏心回転すると,羽根間1ピッチ毎の圧力脈動に羽根車1回分に相当する変動が加算され,漏れ流量の増加とともに半径方向の圧力差が増大する.このとき,ライナリング部に近いほど偏心の影響が相対的に強くなるから,1回転分の変動振幅も顕著となり,ライナリング部の最小隙間に相当する周方向位置の圧力が最低となる.6羽根車側板とケーシング間の流れを時間的および空間的平均でみると,円筒容器内の回転円板に沿う流れである程度予測できる.当初の計画通り,まず,遠心羽根車の出入口および羽根車側板とケーシング壁間における圧力と流れの非定常計測ができるように既存の遠心ポンプを改造した.さらに,羽根車が偏心振れ回りをする要因の一つである入口流れの偏りをシミュレーションするための入口偏流発生装置を設計製作した.現在までにえられている入口偏流とポンプ性能および羽根車出口流れの状態をまとめると次のようになる.1.入口流れに羽根車の回転と同一方向の旋回成分が加わると,角運動量変化の減少に伴って揚程は低下するが軸動力の減少は比較的少ない.この場合,流量の増加とともに,吸込み管中央にみられる渦心はキャビティを伴って振れ回り,その非定常的な挙動を示す渦心が羽根間流路を通る際の圧力変動は羽根車の偏心振れ回りを引き起こす要因となる.2.一方,羽根車の回転とは逆方向の旋回成分が加わると,入口衝突損失のため角運動量変化の増加ほど揚程上昇はえられず,軸動力は増大する.この場合でも入口圧力の変動は比較的少ないが,羽根車出口における圧力はかなり脈動する.この圧力脈動は羽根車側板とケーシング壁間における流れ場や圧力場に直接影響を及ぼすため,ライナリング部での漏れ流れを非定常にする要因となるであろう.3.旋回成分を伴う入口流れの場合に比べ,せん断流入の場合では性能変化や圧力脈動は少ない.しかし,仕切り弁のように吸込み管の流路を部分的に閉塞するまでに至ると,吸込み圧が低い場合には羽根車入口部はキャビティで満たされるようになり性能低下と圧力変動が生じるようになる.次年度は,以上えられた成果を踏まえながら,羽根車側板とケーシング壁間を主体に流れと圧力を調べる.前年度の研究成果を踏まえ,引き続き,入口偏流を伴う場合について,羽根車側板とケーシング間における流動状態を非定常的に調べた.また,入口偏流は羽根車の偏心を誘発するから,実際に羽根車を偏心回転させた場合についても同様に調べた.その結果,次のような知見をえた.1.入口偏流の影響は羽根車出口まで及び,羽根車の回転方向とは逆方向の旋回流入の場合にとくに顕著となり,羽根間1ピッチ通過毎の脈動振幅が極めて大きい.2.その脈動は羽根車側板とケーシング壁の流動状態にまで影響を及ぼし,羽根車に働く軸方向の流体力変動を引き起こす.3.羽根車側板に働く圧力は半径の減少とともに当然減少する傾向にあるが,ポンプ流量が増加するにつれてその低下割合は前述の脈動を伴って周方向に大きく変化し,羽根車の味噌すりの回転の原因となる.

4.羽根車が偏心回転すると,羽根間1ピッチ毎の圧力脈動に羽根車1回分に相当する変動が加算され,漏れ流量の増加とともに半径方向の圧力差が増大する.このとき,ライナリング部に近いほど偏心の影響が相対的に強くなるから,1回転分の変動振幅も顕著となり,ライナリング部の最小隙間に相当する周方向位置の圧力が最低となる.5.羽根車側板とケーシング間の流れを時間的および空間的平均でみると,円筒容器内の回転円板に沿う流れである程度予測できる.
サブミクロン材料の特異な強度特性を利用した水素脆性機構の解明

サブミクロン材料が有するバルクには無い特異な力学的性質(高い降伏強さ,転位の少なさ)を利用することにより,水素脆性の素過程の一つとされる水素助長格子脆化(HEDE)説を検討した.(i)他結晶中の単一粒界,および(ii)薄膜を積層した材料,からサブミクロン試験片を作製し,粒界および異材界面に沿った破壊試験を環境制御が可能な透過型電子顕微鏡の中で行った.脆性的な粒界破壊は水素中においてのみ発現したが,塑性変形も同時に発生した.異材界面に沿った破壊強度は水素中において顕著に低下した.これらの結果は,HEDEとそれに起因する破壊がマルチスケールに渡って存在することを強く示唆している.本研究は,サブミクロン材料が有する特異な強度特性(降伏強度の寸法依存性)を積極的に利用して,水素脆性の基本メカニズムの一つと考えられている格子脆化説(Hydrogen Enhanced Decohesion; HEDE)を実験的に検証することを目的としている.具体的には,試料周辺の局所領域にガス環境を作ることが可能な超高圧透過型電子顕微鏡中において,寸法効果によりバルク材に比べて塑性変形が大きく抑制されたサブミクロン材料を用いて定量的な破壊試験を実施し,水素による原子間結合強度低下の有無を直接確認する.三年計画の初年度となる本年度は,まず,異材界面を有するマイクロ要素を用いた真空中およびガス環境(水素,窒素等)中での剥離破壊を中心に試験データの蓄積に注力した.対象となる界面はSi/Cu,界面端形状は90°/90°とした.試験結果を基に,三次元有限要素法により剥離破壊発生時の界面上の応力分布を解析し,界面端近傍の応力場を用いて破壊発生強度を評価した(試験片総数:39個).その結果,ほぼ同一形状・寸法・環境下の試験片群においてすら,強度は大きくばらつく(2倍以上の差)ことが明らかとなった.また本年度は,翌年度以降に本格的に実施する粒界脆化試験を睨み,試験片作製手法の開発にも着手した.加工ひずみを伴わない手法により多結晶の母材表面を平坦に研磨し,あらかじめ方位差を測定した粒界(ランダム粒界,双晶境界など)から複数のマイクロ試験片を採取することに成功した.さらに,無負荷状態の界面や粒界を対象に,水素の存在状態を電子エネルギー損失分光法により直接分析することが可能か否かについても検討を開始した.本研究は,サブミクロン材料が有する特異な強度特性(降伏強度の寸法依存性)を積極的に利用して,水素脆性の基本メカニズムの一つと考えられている格子脆化説(Hydrogen Enhanced Decohesion; HEDE)を実験的に検証することを目的としている.具体的には,試料周辺の局所領域にガス環境を作ることが可能な超高圧透過型電子顕微鏡中において,寸法効果によりバルク材に比べて塑性変形が大きく抑制されたサブミクロン材料を用いて定量的な破壊試験を実施し,水素による原子間結合強度低下の有無を直接確認する.三年計画の二年目である本年度(H26)は,異材界面を有するマイクロ要素試験片を用いた真空中およびガス環境(水素,窒素等)中での剥離破壊を中心に,引き続き試験データの蓄積に注力した.対象界面をSi/Cu,界面端形状を90°/90°とした場合,同一形状・寸法・環境下の試験片群においてすら強度値は大きくばらついたことから,界面端の応力集中の程度(応力特異性)を大きくした改良試験片を新たに採用した.その結果,強度値のばらつきは著しく減少し,HEDE検証への道筋が整った(成果を投稿中).また本年度は,様々な方位差を有する結晶粒界(材料:Ni3Al)から複数のマイクロ試験片を採取し,水素による粒界脆化の検証に着手した.試行錯誤の結果,応力特異性の大きい界面端形状を採用することにより粒界での破壊を起こすことに成功するとともに,粒界破壊には明確な環境依存性があることを確認できた(成果を投稿中).さらに,負荷を受けた試験片のその場観察とEELS(電子エネルギー損失分光法)による分析を同時に達成するという極めて困難な実験にも初めて挑戦し,問題点の抽出(STEMモードにおける試料コンタミの発生)及びその改善法について検討を行った.本研究は,サブミクロン材料が有する特異な強度特性(降伏強度の寸法依存性)を積極的に利用して,水素脆性の基本メカニズムの一つと考えられている格子脆化説(Hydrogen Enhanced Decohesion; HEDE)を実験的に検証することを目的としている.具体的には,試料周辺の局所領域にガス環境を作ることが可能な超高圧透過型電子顕微鏡中において,寸法効果によりバルク材に比べて塑性変形が大きく抑制されたサブミクロン材料を用いて定量的な破壊試験を実施し,水素による原子間結合強度低下の有無を直接確認する.三年計画の最終年度であるH27年度は,水素脆性が懸念された窒化珪素(SiN)/銅(Cu)の薄膜積層界面を対象とした実験に着手した.前年度までの経験を生かし,界面端の応力特異性が高い試験片形状を採用した.その結果,界面端の応力拡大係数で表現した剥離破壊発生強度は,水素ガスの存在下で顕著に低下することを確認した(論文投稿中).昨年度に評価したシリコン(Si)/Cuでは強度低下が見られなかったことから,材料種による水素脆性への感度の違いも明らかになった.また,引き続き多結晶材料(Ni3Al)の単一粒界を対象に,粒界の方位差・構造と水素脆性発現の関係を詳細に検討した.

その結果,ランダム粒界における水素脆性は方位差に依存する一方,双晶境界は方位差が大きいにも関わらず耐水素脆性を持つことを確認した(論文発表済み).更に,界面における水素の存在状態を電子エネルギー損失分光法(EELS)により解析する上で顕在化した試料汚染の問題についても斬新な解決策を見出し(論文投稿予定),現在も引き続き水素分布の可視化を目指した実験を継続中である.サブミクロン材料が有するバルクには無い特異な力学的性質(高い降伏強さ,転位の少なさ)を利用することにより,水素脆性の素過程の一つとされる水素助長格子脆化(HEDE)説を検討した.(i)他結晶中の単一粒界,および(ii)薄膜を積層した材料,からサブミクロン試験片を作製し,粒界および異材界面に沿った破壊試験を環境制御が可能な透過型電子顕微鏡の中で行った.脆性的な粒界破壊は水素中においてのみ発現したが,塑性変形も同時に発生した.異材界面に沿った破壊強度は水素中において顕著に低下した.これらの結果は,HEDEとそれに起因する破壊がマルチスケールに渡って存在することを強く示唆している.昨年度(H25)の評価を通じて顕在化した「剥離発生強度値のばらつき」については,材料が持つ微視組織に起因する点が濃厚となったため,改善策として界面端形状の変更を行った.具体的には,界面端形状を従来の90°/90°から135°/135°とすることにより応力特異性の増大を図った.試験片加工の難易度が更に増したものの,その効果は著しく,強度値のばらつきを大幅に低下させることに成功した.この結果,界面端からの剥離発生強度に及ぼす水素の影響を定量的に評価する道筋を付けることができた.一方,昨年度から準備を進めてきた粒界脆性試験にも本格的に着手し,これまでにいくつかの方位差・整合度を持つ粒界(材料:Ni3Al)に対して水素ガスの効果を検証した.その結果,水素中において顕著な粒界破壊を確認することに成功した.さらに,当初予定から前倒して開始した電子エネルギー損失分光法(Electron Energy Loss Spectrometry; EELS)による材料中の水素存在状態解析についても,「試験片負荷・その場観察・分析を同時に達成する」という前例の無い高い目標を掲げ,その問題点を明らかにした.以上のように,破壊実験に関する要素技術はほぼ完成し,信頼に足るデータを定常的に取得している.また,最終年度(H27)の実験内容(EELS分析)にも前倒しで着手し,当初目的を完遂するための見通しを得ている.これらより,当初計画に照らした進捗は良好であると判断した.27年度が最終年度であるため、記入しない。材料力学本年度(H26)は,異材界面を含む試験片(1)と多結晶から採取した個別粒界を含む試験片(2)を対象とした破壊実験データの蓄積とその解析に注力した.1については,対象界面としてSi/Cuを用いた.界面端の応力特異性を大きくする形状(135°/135°)を採用し,界面端からの破壊発生強度のばらつきを大幅に減らすことに成功した.この結果,強度に及ぼすガス環境の影響を正しく評価する道筋が付いた.2については,高強度の金属間化合物(Ni3Al)の粒界を対象に,上述の界面端形状を用いた実験に着手した.その結果,粒界破壊は水素中において顕著に生じることを明らかにした.
劇症型Α群レンサ球菌感染症の発症メカニズムの解明

A群レンサ球菌をddYマウスに筋注すると、感染の急性期から回復し、外見上は一旦健康を取り戻すにもかかわらず、約3週以降に敗血症や軟部組織壊死を伴って突然死亡し始める。研究代表者らはこの死を「遅延死delayed death」と命名し、劇症型感染症の動物モデルであると考えた.このモデルを解析した結果、遅延死の病態に最も深く関与しているのはサイトカインストームであることが示唆された。急性死の場合と異なり、炎症性サイトカインのみならずIL-10に代表される抗炎症性サイトカインも増加しているのが特徴的で、これが免疫機能低下を引き起こし、莢膜発現菌の自由な増殖を許していると考えられた。A群レンサ球菌をddYマウスに筋注すると、感染の急性期から全てのマウスが回復し、外見上は一旦健康を取り戻すにもかかわらず、約3週間経過してそれ以降に突然死亡し始める。死亡したマウスの全身主要臓器にはA群レンサ球菌が播種し、一部のマウスは、筋注部位からは離れた場所に軟部組織壊死を認める。研究代表者らはこの死を「遅延死delayed death」と命名し、これこそがSTSSの動物モデルであると考えた。その後の研究で以下のことが明らかとなった。(1)接種した菌はしばらく感染局所にとどまっているが、感染20日頃より菌血症を起こし始める。(2)菌血症を起こした菌は、莢膜を強く発現している。(3)莢膜成分であるヒアルロン酸を合成するhasA遺伝子をノックアウトした菌は、遅延死を起こさない。(4)死亡直前のマウスの血清中サイトカインを測定すると、i.v.後急性期に死亡したマウスと比較して、TNFα、IFN-γ、IL-10,、IL-12p70が100倍以上の差をもって有意に高値である。(5)化膿レンサ球菌i.m.後11日経過してLPSをi.v.したところ、72時間以内に8匹中7匹が死亡した。平成18年度に明らかとなったのは以下の点である。(1)遅延死マウスにおいて、血清LPSは増加していない。また、ヒアルロン酸も有意に高値とはいえない。さらに、C3H/HeJでも遅延死が生ずることより、TRL4は我々のマウスモデルにおいて死亡との直接の関与は否定的である。(2)感染後12日目にヒアルロン酸を投与しても遅延死を誘導しない。(3)高TNF-α血症は、マウスの死亡直前に発生しており、数日前から持続しているわけではない。(4)TNF-αは、溶連菌の増殖に影響を及ぼさない。現在、サイトカインにSTSS発症のtriggerとなるものがあるかどうか調ている。A群レンサ球菌をddYマウスに筋注すると、約3週間経過して突然死亡し始める。死亡したマウスの全身主要臓器にはA群レンサ球菌が播種し、一部のマウスは軟部組織壊死を認める。平成18年度までの研究で以下のことが主に明らかとなった。(1)菌血症を起こした菌は、莢膜を強く発現している。(2)莢膜成分であるピアルロン酸を合成するhasA遺伝子をノックアウトした菌は、遅延死を起こさない。(3)死亡直前のマウスでは血清中TNF-α、IFN-γ、IL-10,、IL-12p70が有意に高値である。(7)高TNF-α-血症は、マウスの死亡直前に発生している。(8) TNF-αは、溶連菌の増殖に影響を及ぼさない。平成19年度は次のことが明らかとなった。(1)溶連菌感染後のマウスに、遅延死を起こす頃よりTNF-αを連日投与すると死亡が誘導される。(2)遅延死はS.pyogenesのみならずS.agalactlaeの一部の株でも起こる。今後は、抗TNF-α抗体で遅延死が阻止できるか確認するとともに、遅延死を引き起こすS.agalactiaeの株について細菌学的検討を行う予定である。研究代表者らはこの死を「遅延死delayed death」と命名し、劇症型感染症の動物モデルであると考えた。平成19年度までの研究では主に以下のことが明らかとなった。

(2)莢膜成分であるヒアルロン酸を合成するhasA遺伝子をノックアウトした菌は、遅延死を起こさない。(3)LPSは遅延死を誘導する。莢膜成分であるヒアルロン酸は遅延死を誘導しない。(4)遅延死マウスにおいて、血清LPSは増加していない。ヒアルロン酸も有意な増加は認めない。(5)遅延死マウスの血清中サイトカインは、急性期に死亡したマウスと比較して、TNF-α, IFN-γ, IL-10, IL-12p70が有意に高値である。なお、高TNF-α血症は死亡直前に発生している。(6)TNF-αは遅延死を誘導するが、溶連菌の増殖そのものには影響を及ぼさない。平成20年度は次のことが明らかとなった。(2)A群レンサ球菌と同様に遅延死を起こすS.agalactiae4株について細菌学的検討を行ったが、スーパー抗原遺伝子(speA, speB, spec, speG, smez2)は保有していなかった。以上より、遅延死の病態に最も深く関与しているのはサイトカインストームだといえそうである。急性死の場合と異なり、炎症性サイトカインのみならずIL-10に代表される抗炎症性サイトカインも増加しているのが特徴的で、これが免疫機能低下を引き起こし、莢膜発現菌の自由な増殖を許している可能性が示唆された。
多次元信号処理による超低漏洩電力ワイヤレス通信システムの研究

本研究計画では、周波数・時間・振幅領域での多次元ベースバンド信号処理により、課題1:ピーク対平均電力比(PAPR)、隣接チャネル漏洩電力(ACLP)の小さな信号方式の開発、課題2:移動端末での電力増幅器の線形化により隣接チャネル漏洩電力(ACI)を低減するHPA線形化システム、課題3:実証実験の3課題を設定して研究を進めている。課題1では、第4世代移動通信で利用されているDFTs-OFDMを基に、PAPRとACLPを低減するため、時間領域信号処理であるオーバーラップウィンドウ処理を用いたOverlap-Windowed DFTs-OFDM方式を提案し、PAPRをOFDMに比べ23dB、送信側ACLPを従来方式に比べ3040dB低減できることを明らかにした。また、受信側ACI低減のため、周波数領域信号処理で柔軟なフィルタリングができるオーバーラップFFTフィルタバンクを適用し、周波数選択性フェージング環境にて、受信側で時間非同期かつ受信レベル差20dBの場合で、エラーフロアを10^-1から10^-3に改善できた。また、時間・周波数領域信号処理を用いたOQAM-DFTs-OFDMを提案し、DFTs-OFDMに比べPAPRをさらに1dB低減できた。課題2では、基地局にて移動端末のHPAの入出力特性を推定し、推定情報により振幅領域信号処理(ディジタルプリディストーション)でHPA線形化を行う提案方式の実現性を明らかにした。具体的にはHPA入出力特性推定誤差が小さなパイロット信号形式を見出し、出力バックオフが6dB以下でACLPを5dB以上低減、上記提案のOverlap-windowed DFTs-OFDMでは、出力バックオフが8dBでACIを5dB、出力バックオフが10dB以上で10dB低減できることを示し、提案方式の実現性を明らかにした。課題3では基礎実験に着手した。課題1では、時間領域信号処理を用いたOverlap-Windowed DFTs-OFDM方式を提案し、従来方式に比べ、送信側ACLPを3040dB低減できること、周波数領域信号処理で柔軟なフィルタリングができるオーバーラップFFTフィルタバンクを適用して周波数選択性フェージング環境にて、受信側で時間非同期かつ受信レベル差20dBの場合で、エラーフロアの改善ができることを示した。さらに、新たに時間・周波数領域信号処理を用いて、新たにオフセットQAMを利用可能なDFTs-OFDM方式を提案し、DFTs-OFDMに比べPAPRをさらに1dB低減できることを示した。提案方式によりACLP、ACI、PAPRの改善ができることを計算機シミュレーションにより確認できたことから、進捗は計画通りと評価できる。課題2では、基地局にて移動端末のHPAの入出力特性を推定し、推定情報によりディジタルプリディストーションでHPA線形化を行う、提案のHPA線形化システム方式の設計を行い、ACLP低減効果を計算機シミュレーションにより評価した。具体的には、提案したパイロット信号を用いて十分小さな誤差で入出力特性の推定ができること、出力バックオフや通信方式にも依存するが、線形化によりACLPを5dB10dB低減できることを示し、提案方式の実現性を明らかにできており、更なる特性の改善法の検討を進める必要はあるが、進捗は計画通りと評価できる。課題3では基礎実験に着手したが、進捗は計画からやや遅れている。以上を総合して、概ね順調に進捗していると評価した。課題1については、平成30年度に提案したOverlap-Windowed DFTs-OFDM方式について、ACLPの更なる低減のため、各種ウィンド方式のACLPを評価し、最適化を行う。また、受信側ACIの更なる低減のため、時間領域信号処理であるオーバーラップウィンドウ処理を適用したオーバーラップFFTフィルタバンクを受信側で用いる場合の、ACI低減効果と周波数選択性フェージング環境における、時間非同期かつ受信レベル差がある場合の特性を評価し、有効性の確認を行う。新たに提案したOQAM-DFTs-OFDM方式についても、同様の条件で、非線形伝送時の特性評価を行い、ACLP/ACIの低減効果を明らかにする。課題2では、提案のHPA線形化システムの方式実現性を明らかにしたが、非線形増幅時のACLPの更なる低減のため、(1)パイロット信号形式の最適化、(2)入出力特性の繰り返し更新、(3)CSI情報の低減法、(4)入出力特性補間法の見直しを行い、HPA入出力特性推定誤差の低減、ACLPの低減を目指す。また、様々なAM/AM、AM/PM特性を持つHPAに対するACLP低減効果を評価し、改善効果を明らかにする。課題3では基礎実験として、課題2を実証するため、実際のHPAを用いた入出力特性の評価、ならびに線形化の効果を実験により評価する。

また、受信側ACI低減のため、周波数領域信号処理で柔軟なフィルタリングができるオーバーラップFFTフィルタバンクを適用し、周波数選択性フェージング環境にて、受信側で時間非同期かつ受信レベル差20dBの場合で、エラーフロアを10^-1から10^-3に改善できた。また、時間・周波数領域信号処理を用いたOQAM-DFTs-OFDMを提案し、DFTs-OFDMに比べPAPRをさらに1dB低減できた。課題2では、基地局にて移動端末のHPAの入出力特性を推定し、推定情報により振幅領域信号処理(ディジタルプリディストーション)でHPA線形化を行う提案方式の実現性を明らかにした。具体的にはHPA入出力特性推定誤差が小さなパイロット信号形式を見出し、出力バックオフが6dB以下でACLPを5dB以上低減、上記提案のOverlap-windowed DFTs-OFDMでは、出力バックオフが8dBでACIを5dB、出力バックオフが10dB以上で10dB低減できることを示し、提案方式の実現性を明らかにした。課題3では基礎実験に着手した。課題1では、時間領域信号処理を用いたOverlap-Windowed DFTs-OFDM方式を提案し、従来方式に比べ、送信側ACLPを3040dB低減できること、周波数領域信号処理で柔軟なフィルタリングができるオーバーラップFFTフィルタバンクを適用して周波数選択性フェージング環境にて、受信側で時間非同期かつ受信レベル差20dBの場合で、エラーフロアの改善ができることを示した。さらに、新たに時間・周波数領域信号処理を用いて、新たにオフセットQAMを利用可能なDFTs-OFDM方式を提案し、DFTs-OFDMに比べPAPRをさらに1dB低減できることを示した。提案方式によりACLP、ACI、PAPRの改善ができることを計算機シミュレーションにより確認できたことから、進捗は計画通りと評価できる。課題2では、基地局にて移動端末のHPAの入出力特性を推定し、推定情報によりディジタルプリディストーションでHPA線形化を行う、提案のHPA線形化システム方式の設計を行い、ACLP低減効果を計算機シミュレーションにより評価した。具体的には、提案したパイロット信号を用いて十分小さな誤差で入出力特性の推定ができること、出力バックオフや通信方式にも依存するが、線形化によりACLPを5dB10dB低減できることを示し、提案方式の実現性を明らかにできており、更なる特性の改善法の検討を進める必要はあるが、進捗は計画通りと評価できる。課題3では基礎実験に着手したが、進捗は計画からやや遅れている。以上を総合して、概ね順調に進捗していると評価した。課題1については、平成30年度に提案したOverlap-Windowed DFTs-OFDM方式について、ACLPの更なる低減のため、各種ウィンド方式のACLPを評価し、最適化を行う。また、受信側ACIの更なる低減のため、時間領域信号処理であるオーバーラップウィンドウ処理を適用したオーバーラップFFTフィルタバンクを受信側で用いる場合の、ACI低減効果と周波数選択性フェージング環境における、時間非同期かつ受信レベル差がある場合の特性を評価し、有効性の確認を行う。
TGF-βシグナルに反応するFOPフレア・アップ期のメカニズム解明及び候補薬探索

本研究は希少疾患であるFOP病態初期の熱感と疼痛を伴う腫脹が生じるフレア・アップ現象に着目し、FOP患者由来iPS細胞(FOP-iPSC)を用いて、病態メカニズム解明および候補治療薬探索を目指す。具体はフレア・アップ部位の主な細胞成分と考えられる間葉系幹細胞(MSC)の過剰増殖・動員現象に着目し、FOP-iPSCから分化誘導されたMSCを用いることで、初期病態のin vitro再現系を構築する。一方、MSCの増殖・動員には、TGF-βシグナルが重要であるため、構築した再現系を用いて、FOP細胞が特異的にTGF-βシグナルに反応する分子メカニズムの解明及び治療候補薬の探索を行う。
有限群の研究

単純群分類後の有限群論における重要な課題として、部分群や準同型写像の個数の研究がある。本研究は、この種の大典的問題に対し、現代的アプロ-チを試みた。主要な成果は下記の通り。すべて英文の論文として公表または公表予定である。またいくつかは各種研究集会で発表した。1.ふたつの(非可換)有限群の間の準同型写像の個数に関する合同式を得た。これは、群上の方程式の解の個数に関する1903年のフロベニウスの定理の大幅な拡張であり、本研究における最大の成果である。これをさらに拡張して、コホモロジ-集合の濃度に関する予想を立てた。これはまだ解けておらず、その証明、それに群論などへの応用が今後の課題である。2.群と母関数との関連を研究し、母関数の間の関係について、多くの成果を得た。特に、指数関数等式のカテゴリ-論的に解釈に成功した。さらに、すべてのア-ベルp群の自己同型群の位数の逆数の和に関するホ-ルの奇妙な公式の別証明を得た。3.有限群の表現論のテクニックを組み合わせ論に応用して、いくつかの新しい成果を得た。特に群作用を伴うブロックデザインに関する新しいフィッシャ-型不等式が、ブラウア-関手という有限群のモジュラ-表現の道具を用いて、証明出来た。この証明には、さらに超幾何級数に関するザ-ルシュッツの公式が登場する。ほかの種のデザインについても同様の不等式があると思われる。
戦後文化運動に見る地方都市の光芒-北九州八幡製鉄所における職場雑誌からの検討

本研究の背景をなすのは、これまで行政学や経済学などの視点から語られることが多かった北九州市の都市づくりの系譜を地域文化の側面から捉え直し、同市を一事例とした今後の地方都市のあり方を探りたいという関心である。そのために、北九州における一大企業である八幡製鉄所が発行してきた職場労働者の親睦雑誌『製鉄文化』の読解を通して、北九州圏に形成されてきた文化的側面の系譜を明らかにすることを課題とする。これは近年の戦後文化運動研究の中でも、とりわけ企業と労働者と文化との関係に注目するものであるという点で、きわめて新しい視座を含む。初年度となる2018年度の主な研究目的は『製鉄文化』を研究することの意義について、共同研究者および研究協力者との間であらためて共通認識をはかることであった。というのも、本研究が扱う対象は、これまでの戦後文化運動の研究が対象としてきた左翼系の雑誌と次の2点において大きく性格を異にするからである。つまり、1大企業から発行された雑誌であること、2戦後の一時期でなく約50年間にわたって発行され続けた雑誌であること、である。こうしたことから、研究者の間でまずは研究対象に即した視座を共有することが重要であるということから本研究をスタートさせることになった。今年度の成果を一言でいえば、「左翼系雑誌からは見えない現実」を浮かび上がらせることが同雑誌を読解することの意義であることを共有できたことである。つまり、日本の高度成長期以降、地方都市において支配的な文化がどのように確立されてきたのかを明らかにできるという可能性に着目できるようになったことが本年度の最大の成果であった。交付申請書では同年度は主に『製鉄文化』の収集とそのデータ化(各号目次一覧、作者・作品のリスト化等)としていた。だが、まずは同雑誌を対象とすることの意義を大きくつかむという主旨から、当初は次年度以降に予定していた同雑誌の読解作業を前倒しで実施することにした。結果的に、同年度のうちに全179号までのうち約100号分までを読了し、研究者間でその内容を共有することができた。同雑誌の収集(図書館等でのデジタルカメラ撮影、書店等での購入)についてはほぼ終了しており(所蔵が不明のものが8号分存在する)、データ化についてもその一部(目次に現れていない短詩系の作者のリスト)はほぼ完成させている。同年度に予定していた各号目次一覧や作者作品のリスト化については当面はデジタルカメラで撮影した目次にて代替できることから、研究を進める上で支障はない。以上のような状況から、現在までの進捗を「おおむね順調に進展している」と判断した。今後も引き続き、現在浮かび上がっている同雑誌研究の可能性を踏まえながら、ひとまずは研究者間で最終号(179号)までの読解作業に務めたい。その上で、個別の論点、例えば『製鉄文化』の作品内容とその書き手である職場労働者の所属部署・役職等との関係、または八幡製鉄所内での労使関係の変遷とのかかわり、あるいは北九州圏域(筑豊を含む)の他の文化運動やサークル誌との比較の作業を掘り下げていきたい。その一環で『製鉄文化』やその他、北九州圏のサークル誌のかつての書き手へのインタビュー調査なども必要になってくると考えられる。

同雑誌の収集(図書館等でのデジタルカメラ撮影、書店等での購入)についてはほぼ終了しており(所蔵が不明のものが8号分存在する)、データ化についてもその一部(目次に現れていない短詩系の作者のリスト)はほぼ完成させている。同年度に予定していた各号目次一覧や作者作品のリスト化については当面はデジタルカメラで撮影した目次にて代替できることから、研究を進める上で支障はない。以上のような状況から、現在までの進捗を「おおむね順調に進展している」と判断した。今後も引き続き、現在浮かび上がっている同雑誌研究の可能性を踏まえながら、ひとまずは研究者間で最終号(179号)までの読解作業に務めたい。その上で、個別の論点、例えば『製鉄文化』の作品内容とその書き手である職場労働者の所属部署・役職等との関係、または八幡製鉄所内での労使関係の変遷とのかかわり、あるいは北九州圏域(筑豊を含む)の他の文化運動やサークル誌との比較の作業を掘り下げていきたい。その一環で『製鉄文化』やその他、北九州圏のサークル誌のかつての書き手へのインタビュー調査なども必要になってくると考えられる。初年度は共同研究会体制のつくり始めという側面もあり、異なる都市圏(北九州、宮崎、広島など)で研究を行っているメンバー間で日程・時間等を調整することが難しい面が多かった。結果、実際のところ2回しか共同の研究会を実施することができず、旅費にあてた費用を必ずしも十分に消化することができなかったという事情がある。次年度は、共同研究会の体制も整ってきたこともあり、回数を増やして実施することと、北九州における他のサークル誌なども古書店などから多く購入する予定である。そのような部分への出費により多くあてたいと考えている。
ナショナリズムと民族関係の計量社会学的研究

研究成果の概要(和文):「外国人集住都市会議」加盟都市および宮城県石巻市の有権者を母集団としたサーベイ・データを用いて、日本における排外主義とナショナル・アイデンティティの構造およびその形成過程を統計的に特定した。その結果、排外主義を最も強く規定する要因は同化主義であること、社会階層と排外主義の関連の乏しさが日本の特徴だとされていたが社会意識を媒介とした間接的な関連は見出されること、などが明らかになった。平成22年度に実施した研究は、(1)国際学会における関連の研究分野の情報収集、(2)排外主義への抵抗運動を実践している在日韓国人当事者へのインタビュー、(3)既存の調査データの分析によるナショナル・アイデンティティの測定指標の精査、の3つに大別できる。(1)国際学会における情報収集としては、まず、スウェーデンで開催された国際社会学会大会(「移動」が大会のテーマであり、本研究の趣旨と合致する)にて、移民研究者や社会地理学研究者から情報収集を行った。また、2月には韓国の国際シンポジウムに出席し、排外主義をテーマとする情報交換を行った。(2)在日韓国人当事者へのインタビューとしては、川崎の民族運動家、在日韓国青年会のメンバーら、朝鮮総連中央本部および傘下団体メンバーを対象に聞き取り調査を実施した。(3)研究代表者が平成20年度に実施した調査データを分析し、ナショナル・アイデンティティおよび排外主義の測定指標を精査した。以上の研究により、平成23年度に実施する調査の設計に必要な情報が収集・整理された。東日本大震災の発生を受け、調査設計を修正した。具体的には、(a1)石巻市の外国籍住民、(a2)石巻市の日本籍住民をそれぞれ母集団とするサーベイを実施することとした。外国籍住民を対象とする調査については、東北学院大学の郭基換研究室および石巻市役所と共同で調査票を作成し、複数の言語(日本語/英語/中国語/韓国語/タガログ語)に翻訳した。日本籍住民を対象とする調査については、選挙人名簿から選挙区ごとの層化抽出により2000名の確率標本を抽出した。また、本研究に関連した学会・研究会活動として、(b1)「ネットと市民運動研究会」第1回公開研究会(7月1日)にて講演を行った。(b2)ヨーロッパ社会学会(9月7日)に出席し、欧州各国における移民をめぐる研究状況を調査した。(b3)日本社会学会第84回大会(9月17日)にて日本のナショナルアイデンティティと排外主義の関係について報告を行った。(b4)名古屋のNPO主催で「リスク社会における新たな運動課題としての『朝鮮学校無償化除外』問題」と題した講演(9月18日)を行った。本研究に関連する出版活動としては、b1の内容を整理し、韓国東國大學校日本學研究所編『日本學』第33輯に寄稿した。本研究は、日本人のナショナル・アイデンティティならびに民族的マイノリティに対する態度の構造と形成過程を計量的に特定するものである。平成24年度は最終年度であるため、主として国内外の学会における口頭発表により研究成果のアウトプットを行った。研究成果を要約すると以下の通りである。(1)排外主義の多層性:排外主義は少なくとも4種類の異なるルートによって形成されている。1年齢変数を背景に持つ社会意識群を経由するルート、2社会的ネットワーク要因を背景に持つ社会意識群を経由するルート、3社会階層要因を背景に持つ社会意識群を経由するルート、4政治的態度である。単一の現象だと見誤ることなく精緻に実態を把握する必要が確認された。(2)年齢が排外主義の形成に及ぼす巨大な効果:加齢・時代・世代いずれの効果かは不明だが、「若者の右傾化」という認識フレームが誤っていることは確認された。(3)同化主義の排外性:日本で美徳とされる同化主義が排外主義を強く押し上げる効果を持つ。同化主義に伴う「他者化」機能の悪徳に自覚がないところが日本のローカリティ。(4)排外主義を形成する階層ルートの発生:欧米とは異なり階層変数から排外主義への直接効果はないが、間接効果が存在。各種のデータによると、この関係は強まってきていると示唆される。(5)浮遊する政治意識の排外性:新自由主義政策の支持と排外主義の関連性。ティーパーティ運動に似た現象。(6)排外主義を克服するネットワーク要因の存在:対人関係の幅の狭小化趨勢は、排外主義の強化へと帰結する。逆に言えば、持続的な対人関係の幅を拡大することにより、排外主義を抑制することが可能。例えば韓国・朝鮮人の多い地域で排外主義の高揚が抑制されているのは「多文化関係資源」とでも呼ぶべき重要な資産である。東日本大震災を受けて調査設計を変更したことにより、スケジュールに若干の遅れが発生した。具体的には、当初の予定では平成23年度中に郵送法による実査を終了する予定であったが、実際にはサンプリングまでしか着手できていない。

24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に実施予定であった実査を、平成24年度6月前半までに実施する。集計結果は、まず8月にブエノスアイレス(アルゼンチン)で開催される第2回国際社会学会フォーラムで報告する。次いで、より詳細な分析結果については、9月に開催される日本解放社会学会大会での報告を皮切りに、国内外のジャーナルに発表する。