hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨質劣化による骨折に対する新たな予防法の開発

本年度は、昨年度の解析で特定できた女子長距離選手のMTHFR遺伝子多型保有者(野生型、ヘテロ型、ホモ型各1名)を対象に、骨質劣化との関係が推測されたビタミンB2と代表的抗酸化ビタミンであるビタミンEを併用摂取する介入研究を行い、MTHFR遺伝子多型保有者における骨質劣化による骨折に対する有効なサプリメント成分としてのビタミンB2とビタミンEの可能性を検証した。その結果、骨質劣化因子であるホモシステインレベルはすべての遺伝子型で、摂取前後で20-38%の減少が認められた。また、ビタミンB2及びビタミンEレベルも20-45%の増加が認められ、この2種類のビタミンの併用摂取は、MTHFR遺伝子多型保有者におけるホモシステインレベル抑制に効果的で、骨質劣化型骨粗鬆症及び骨質劣化による骨折予防に有効である可能性が示され、今後の更なる検討が期待される。MTHFR遺伝子多型に依存しない系では、骨芽細胞培養系を用いて、コラーゲンの架橋異常形成に主に関与するLOX発現回復に基づく骨質劣化による骨折リスクを軽減できる食機能性素材として、オリーブ由来のポリフェノール類の可能性を検証した。その結果、ハイドロキシチロソールに強いLOX発現回復作用が認められた。また、そのLOX発現回復機序を解析したところ、Fil1/DNMTsシグナル系が関与していることが明らかになった。さらに、昨年度スクリーニングしたトコトリエノールとの作用点の違いを精査したところ、DNMTsの分子種の誘導効果に差異が認められ、DNMTsの誘導に関与する上流の転写因子群に対する作用の違いが推測された。したがって、今後はこの2つのスクリーニングされた機能性素材の作用点の違いを精査し、併用による効果を検証し、安全性も含めて将来の臨床応用を考慮する必要がある。メチレンテトラヒドロ葉酸還元酵素(MTHFR)の遺伝子多型が原因で血中濃度が上昇するホモシステイン(HCY)が引き起こす骨質劣化による骨折予防の新たな方法を構築するために、小規模ヒト介入試験でHCYレベルの上昇を防ぐ有効なビタミン類を特定すると同時に、骨芽細胞培養系を用いて、HCYにより引き起こされる骨質劣化による骨折を予防できる新たな食品機能性素材のスクリーニングを行った。その結果、ビタミンB2とビタミンEの組み合わせがHCYレベルの上昇抑制に有効であること、また、delta-トコトリエノールとヒドロキシチロソールがHCYにより引き起こされる骨質劣化予防成分として特定された。骨質劣化による骨折のハイリスクグループである女子長距離選手のMTHFR遺伝子多型保有者を対象にした介入研究として、MTHFRの活性回復に必要でかつ摂取による血中ホモシステインおよびペントシジンレベルに対する効果を検証する。この介入研究の結果を受けて、骨質劣化の主要因の1つである酸化的ストレスの軽減のための抗酸化ビタミン類とビタミンB2摂取によるMTHFR機能の回復の相乗効果による骨質劣化予防における有効性を検証し、骨質劣化予防につながるサプリメントの開発につなげる。
イヌバベシア原虫感染症に対する新規治療法の開発に関する研究

本研究では、バベシア原虫の新規治療薬の標的分子として、プリン代謝系の律速酵素として推定されるイノシン-リン酸デヒドロゲナーゼ(IMPDH)の解析を行い、次のような結果が得られた。イヌバベシア原虫Babesia gibsoniのイノシン-リン酸デヒドロゲナーゼ(BgIMPDH)の遺伝子を同定し、組換えタンパク質を作製した。組換えBgIMPDHは酵素活性を有し、その活性はイノシン-リン酸デヒドロゲナーゼのインヒビターとして知られるマイコフェノール酸によって特異的に抑制された。また、Babesia gibsoniの試験管内における増殖もマイコフェノール酸により抑制された。これらの結果により、BgIMPDHはイヌバベシア原虫のプリン代謝を司る酵素であり、新規薬剤標的となりうることが示唆された。次に、BgIMPDHを標的とする4種類の化合物(ミコフェノール酸モフェチル・ミゾリビン・リバビリン・7-ニトロインドール)の抗バベシア原虫作用を比較検討した。これらの化合物はいずれも組換えBgIMPDHの酵素活性を特異的に抑制し、また原虫の増殖も有意に抑えた。その中でも特にミコフェノール酸モフェチルの抗原虫作用が顕著であった。これらの結果により、BgIMPDHを標的とした化合物の抗イヌバベシア原虫治療薬としての可能性が示唆された。
外国人労働者の言語使用の実態からコミュニティ形成へ

広島県の大崎上島で働く外国人労働者に、日本で働く動機、日本への関心や現地での生活状況などを聴取し彼らの現状を把握する。その際に彼らの母語を用いることで、より細やかに本音を引き出すよう努める。その結果に基づき、島でより快適に有意義に滞在してもらう為に不足している情報などを提供すると同時に、島内に働く外国人労働者たちが交流するコミュニティを形成する契機を与える。併せて、彼らが日本で働く際に現実的に必要な日本語の語学力を調査し分析することで、日本人が海外で働くときに要求される英語力を推定する。瀬戸内に浮かぶ大崎上島に在住し働いている外国人と雇用者である地元民とのコミュニケーションの実態を、彼らの母語を用いて聴取し、語学教育に有益な方略を見い出し、併せて、調査の中で得た彼らの欲する地域情報を、ウェブサイトにそれぞれの母語を用いて公開することを研究の目的とし、また副次的な成果として、この情報発信によって同国人コミュニティ創生や島民との交流にも寄与することを企図している。大崎上島町役場の把握している島内で働く外国人の数は約三十名余りと意外に少なかった。第一年度は中国人、第二年度はベトナムとフィリピン人、と概ね割り振った。中国人労働者への聴取は、本校の教員や非常勤講師により順調に実施することができた。一人ずつに対して原語での自然な対話の流れを心がけ、また録音することによって正確を期した。とても好意的に応じて頂いたのも印象的だった。しかし、食材の多くは業者に注文し地元スーパーに殆ど行くこともなく、休日も街に出ることもない閉鎖的な生活が見えてきた。唯一、祭りで神輿を担いだことを楽しそうに語っていたのが、今後へつながる曙光ではある。地元へ浸潤する方策は、先進地域を参考にすべく、広島県福山市役所の担当部署に情報収集を行なった。しかし、外国人が多く居住し同国出身者によるコミュニティが成立している地域環境は、二年間だけ出稼ぎに来る人々の感覚とは隔たりが大き過ぎる。短期の出稼ぎ外国人労働者にとって異文化との接触の必要性と内実を検討しなければならない。在住者数が最も多い中国語話者への聴取は順調に終了し、本校の紀要にその成果を載せた。一方で難題も明らかになってきた。労働者側は金を稼ぐことだけに興味が集中し閉鎖的環境を受け容れており、自分たちに必要な情報はスマホ等で容易に入手し本国ともつながっている。現時点では、地域の情報やつながりを求めていないように推察される。また、雇用者である日本人が島の中に住む同国人同士が親しくなることを避けたいと明言した。語学修得に資するデータは少なかった。労働者たちも雇用者側も日本語習得とその必要性には関心が乏しかったのは意外であった。また、情報発信に際して独自にサーバーを設置することに本校のメディアセンターが難色を示したので、やむを得ず学内ネットワークの中に本プロジェクトのウェブサイトを開設することで折り合いをつけた。初年度は指示された位置に枠組みを構築し、情報を流し込む機器を整えた。本研究の第一年度に得た成果を平成28年9月に「2016年次日本島嶼学会大崎上島大会」で報告をした。発表のあと中国人に警戒せよとの忠言が続出したのは時節柄であったのかも知れないが、この取り組みが国際関係をも包含することを実感させられた場面でもあった。第二年度は大崎上島で働くベトナム人の技能実習生の聴取を行なった。若い快活な女性たちと二人のまじめな高専生の組み合わせであったが、雇用者に対する希望も聞かれ、前年の中国人への聴取とはかなり様相の異なった内容であった。その成果は「外国人労働者の日本語事情2」と題して広島商船高等専門学校紀要第39号に発表した。本校(広島商船高等専門学校)が学園祭を催していた平成28年10月30日(日)に教室の一つに前年度に聴取した中国人労働者たちを誘い、本校で第二外国語として中国語を選択している学生と交流する部屋を設けた。しかしこの取り組みは、学生たちが中国語を話す自信がなく殆ど部屋を訪ねて来なかったので不調に終わった。ただ、本校の教員二人と中国人たちとの会話ははずみ、その中で「中国人に日本語を、日本人に中国語を互いに教え合う」などの形で是非とも交流の機会を持つべきだ、という提案が出てきた。日本に住む外国人に対するより広範な視野を得る為に大阪国際交流センターを訪ね、担当者に本研究の意図を話し情報収集を行なった。対面した上での人間関係に重きを置く指針は先の江田島市役所担当者の話と通底するものであった。大崎上島の外国人労働者はほぼ技能実習生として来島し概ね3年のあいだ働き帰国する。彼ら/彼女らの日本語能力はこの二年間で資料収集できたと思われるので、実態を精査し、今後の英語教育に資する情報を抽出する作業に入る。技能実習生たちは母語で語る自由に喜び様々な感想や要望を述べている。その点は狙い通りの成果を挙げたと考える。しかし語られた内容について回答したり実現したりする際に、雇用者との関係に於いて難しい対応を余儀なくされる。従って、題名に掲げたコミュニティ形成にたどり着くことは困難であろう。しかし、氾濫するインターネット上の情報ではなく、対面して話す中で情報を交換し合い島民や学生が外国人労働者たちと交流を重ねる形でソフトな人間関係を構築する契機を提供する方向へ導くことで当初の目標達成に近づけたいと考える。

海外で働く為にどれ程の語学力が必要であるかを現場で確認する事が外国語教育に関わる筆者たちの出発点であった。主として技能実習生としてアジアから大崎上島へ来ている労働者に彼らの母語で聴取することで、日本語のレベルだけでなく内奥に抱く本音も聞き出そうと試みた。不満を和らげる為に身近な情報発信の態勢を構築し、それを契機に島の中に働く外国人の組織づくりを企てた。本取り組みの二つの中心的な柱を実現し得なかったのであるから、羊頭狗肉の謗りは免れ得ない。しかし、取り組みの過程で得た認識は重大な意義を包含していると思われる。一つは、小さな組織で小さな地域のお知らせを発信しても現在の巨大な情報の潮流には無益である(学内インフラ事情もありサーバーを設置しなかったので、それに関わる費用が残額となった)。もう一つの認識は、外国人労働者は稼ぐ為に来日したのであって、日本文化に触れたいわけではない。それは筆者たちの甘い思い上がりに冷水を浴びせられた如き衝撃であった。また、彼らの日本語能力は研修施設で教わったにも拘わらず記録に残すべきでないレベルであった。その結果を本校の紀要にさえ記しておくことも断念した。文字通りの意味でOn-the-Job Trainingである。さらに、雇用主たちは友好的に労働者たちを遇するけれども、外国人同士の交流を推進しようとする際には反対勢力となる。そして、情報収集を進めるにつれて技能実習生制度の問題点が明示され、現行施策について中立を保つのが難しい状況である。この取り組みで得た知見を実践する為には、例えば、稼ぎに来る外国人に日本語を、島の日本人に中国語を、対等に教え合うなかで交流する形態でウィン・ウィンを狙う緩いコミュニティ形成が目指し得る方向であろう。今後は、大崎島の社会活動として関係団体に提案しそのような交流の実施を促してゆくつもりである。広島県の大崎上島で働く外国人労働者に、日本で働く動機、日本への関心や現地での生活状況などを聴取し彼らの現状を把握する。その際に彼らの母語を用いることで、より細やかに本音を引き出すよう努める。その結果に基づき、島でより快適に有意義に滞在してもらう為に不足している情報などを提供すると同時に、島内に働く外国人労働者たちが交流するコミュニティを形成する契機を与える。併せて、彼らが日本で働く際に現実的に必要な日本語の語学力を調査し分析することで、日本人が海外で働くときに要求される英語力を推定する。第二年度は主としてベトナムとフィリピンから大崎上島に来ている労働者を聴取する。ベトナム語の話者は高専への留学生に依頼する予定である。発信に向けては、地元の情報を運用するウェブサイトに幾つかの情報を日本語と中国語で盛り込み、第一年度に聴取した中国人の皆さんに中国人の皆さんにモニタリングを依頼し、内容を調整する。また、広島商船高専の文化祭に中国人労働者を招き学生たちとの接触を促すことで、地元と交流する方策を模索する契機とする。しかし、初年度の聴取で明らかになった問題点を総括し外国人労働者のコミュニティ形成あるいは異文化接触について当プロジェクトをソフトランディングさせ将来に多少なりとも有為な成果を残し得る方向に修正することこそ最大の課題として生起している。中国、ベトナム以外から大崎上島に来ている外国人労働者を調査して聴取を試みる。また、本島に来る技能実習生の多くが日本語を学ぶ施設の実情を調査する。
Mnsop遺伝子とパ-キソン病

家族性パ-キソン病の連鎖解析を進めている。優性およ劣性遺伝の家系を対象に原因遺伝子座の同定にむけて、蛍光標識プライマーを使用したmicrosatellite markerを使用し、蛍光autosequencerにより解析が進んでいる。同時に、弧発性パ-キソン病のDNAサンプルを集積して、発症のrisk factorとなる遺伝的素因を同定するために、polymorphic markerを使用した関連分析も行っており、興味ある所見も集積されつつある。連鎖解析に必要なDNAサンプルを収集するために、現在、家族構成員の採血のため、遠方に出向いての診察および採血を行なった結果、現在劣性および優性ともに連鎖解析を行えるlevelまでに至っている。しかしまだ家族構成員および患者さんは未採血の分があり、さらにsampleの集積が必要である。連鎖解析とともに、候補遺伝子に関する遺伝学的解析も同時に進み、興味深い所見が得られ、それらは、関連、連鎖分析にfeed-backして利用している。家族性パ-キソン病の原因遺伝子は複数存在すると考えられる。Lewy-body negativeおよびpositiveの家系に焦点をおき、現在着々と遺伝子解析が進行中である。方法論的には、最初からの目的であった蛍光標識primerによる三つの解析、つまりSequencing、SSCPおよび、Microsatellite polymorphism分析のすべてが軌道に乗った。
アガロースゲル三次元包埋培養関節軟骨細胞に対する機械的圧縮負荷の影響

関節軟骨細胞に対する間歇的圧縮負荷の影響を検討した。日本黒色和牛の関節軟骨細胞をアガロースゲル包埋三次元培養し、生理的な間歇的圧縮負荷を加えた。特注の負荷装置(泉工医科工業)を作成し、1Hz,24時間の負荷を加えた。IL-1β(50ng/ml)刺激を加えた状態でも同様の実験を行った。負荷後にアガロースゲルからRNAを抽出してaggrecan, typeII collagen, aggrecanase 1, 2, MMP3のmRNA発現量をRT-PCR法にて半定量的に測定して比較検討を行った。アガロースゲル包埋培養細胞からRNAを抽出することはとても労力を要するが、我々はゲルの凍結及びRNA queous Kit(Ambion)を用いることによって可能であった。これにより軟骨細胞をより生理的に近い三次元培養下で機械的圧縮負荷を加え、遺伝子発現に対する影響を比較検討した。生理的な間歇的圧縮負荷によって軟骨基質合成因子であるaggrecanaseやtypeIIcollagenのみならず、破壊因子であるaggrecanase1,2,MMP3のmRNA発現が増加した。これは生理的負荷によって、軟骨基質分子の活発な代謝回転が引き起こされている可能性を示唆している。一方、IL-1β刺激によって合成因子は低下し、破壊因子は増加したが、生理的負荷を加えることによって破壊因子であるaggrecanase 1及び2の有意な抑制が見られた。Aggrecanase 1及び2は近年、軟骨基質の主要な破壊酵素、さらには変形性関節症の病因としても注目されている。生理的な間歇的圧縮負荷がIL-1β刺激によるaggrecanase 1及び2の遺伝子発現を抑制することは、負荷が軟骨細胞にとって重要な因子であることを示し、今後の臨床的な軟骨修復治療や軟骨培養、移植などに対して生理的負荷が有効である可能性を示唆している。
赤血球のａｇｉｎｇ選別機構における脾微小血管透過性応答の機構解析

今回の研究成果は、脾臓・リンパ節の微小循環における低次元の血球貪食機構が鉄代謝系の修飾、免疫系の修飾に密接に関連していることを示唆するものである。更に、これらの生理的機構に性差のあること、加齢による修飾のあることが示唆された。これらのシステムの相互作用は細胞の機能維持にとって必須の分子である鉄の代謝・ホメオスターシスを厳密に調節している。脾ーリンパ節の血管透過性と血球貪食機構が鉄代謝ー免疫系の調節に厳密にリンクしている可能性が示唆された。血管外に漏出した赤血球に対する低次元の血球貪食機構のアイドリングが免疫系の調節ならびに鉄代謝とリンクしているとする新しい生理機構の存在を提案することができた。脾臓におけるヘモジデリンの沈着がB細胞特異的VEGF-A発現tgマウス(以下、B-VEGF tgマウス)において著減している観察をきっかけとして、B細胞産生VEGF-Aが血管透過性作用を介して脾臓における赤血球ホメオスターシスを調節している可能性の存在を着想とした本研究は平成25年度に新しい知見を得た。平成25年度の研究により肝におけるhepcidinの発現が亢進していることが明らかとなった。hepcidinの肝での発現は炎症性サイトカインの制御下に鉄代謝を制御していることが知られているが、B-VEGF tgマウスでの肝におけるhepcidinの発現が亢進している結果はhepcidinの発現制御が炎症性サイトカインに非依存的な機序も存在することを明らかにした。また、B-VEGF tgマウスは鉄欠乏性貧血に矛盾しない所見を示すが、食塩水の濃度勾配を用いた赤血球脆弱試験にて本マウスに赤血球脆弱性は認めないこと、更に赤血球の半減期が短縮している可能性が示された。また、本マウスのリンパ節類洞においてヘモジデリンの沈着すなわちhemophagocytosisが観察されることも明らかとなった。これらの観察を統合すると、B細胞におけるVEGF-Aの発現亢進により鉄欠乏性貧血、肝でのhepcidinの発現亢進、赤血球の半減期の短縮とともに脾類洞におけるヘモジデリンの沈着の減少とリンパ節類洞でのhemophagocytosis(ヘモジデリンの沈着の増加)がsee-saw現象として存在することが明らかとなった。平成26年度はこれらの観察を一元的に説明することにより血管新生作用と血管透過性作用の両側面を有するVEGF-Aと赤血球代謝の新しい関連機序を解明することを目標とする。○既に作出済みである免疫B細胞特異的VEGF-A産生tgマウスにおける、鉄代謝(脾・骨髄・肝臓)の評価として肝臓におけるhepcidin発現レベルと十二指腸/肝臓/脾臓/骨髄における鉄の動態解析(鉄代謝pathway解析)を行った。○結果と考察B細胞産生VEGF-A tgマウスにおいては鉄代謝pathwayの変化による貧血をきたし、また貧血の程度がマウスの性差、週令に依存する可能性を見出した。生理学的に考察すると脾臓における血管透過性と赤血球代謝が連動する必然性の存在は十分に想定できることであり、加齢、性差が影響することも経験上理解できる。しかしながら、過去の研究において脾臓における血管透過性と赤血球代謝との関連を繋ぐ報告はない。脾臓における赤血球選別機構の制御は循環赤血球の半減期の調節を通してその数に影響を与え、赤血球変形能(赤血球レオロジー)の多様性の出現とともに微小循環での最終的なoxygen deliveryのレベルに影響する。このことはすなわち、そこに不可避的に存在する活性酸素(reactive oxygen species)の発現と組織の老化に関わってくることが推測される。B細胞産生VEGF-Aが血管透過性作用を介して脾臓における赤血球ホメオスターシスを調節している仮説とVEGF-Aの血管透過性作用の本質的意義が赤血球ホメオスターシス/oxygen-deliveryの調節である仮説の実証に一歩近づいたと考える。感染に伴う炎症性リンパ節腫脹のプロセスにおいて樹状細胞の所属リンパ節へのリクルートには免疫B細胞の産生するVEGF-Aが関わる(Angeli V, et al. 2006)。

そこで我々は、免疫B細胞特異的にVEGF-Aを発現するマウス(CD19Cre/hVEGF-Aflマウス)を作出した結果、CD19Cre/hVEGF-Aflマウスのリンパ節においてはリンパ節に特異的な脈管構造であるhigh endothelial venule (HEV)の増加とともにマウス個体にLPS toleranceが誘導されることを報告してきた(Shrestha B, et al. 2010)。一方、CpG投与による感染症モデルマウスにおいて単球由来の樹状細胞による血球貪食がIL-10の産生を介して過剰炎症の調節に関与していることが報告(Ohyagi H, et al. 2013)され、臨床における血球貪食の免疫系への関与に新しい視点が加えられた。更に、近年赤血球におけるプログラム細胞死(eryptosis)が提唱され、赤血球死と免疫系の関係にも新しい概念が加えられている。今回、5455週齢の“メス" CD19Cre/hVEGF-Aflマウスにおいて、リンパ節における血球貪食と鉄欠乏性貧血に類似の貧血が観察された。凝固・線溶系は低次元のレベルにおいて常に作動しており、一般的に出血は炎症反応を伴う。血管外に漏出した赤血球に対する生理的血球貪食もまた免疫系の調節ならびに鉄代謝とリンクしている可能性を示唆した。鉄代謝の精密な制御は、血管内のみならず血管外に漏出した赤血球に対しても生理的に機能している可能性が示された。また今回の研究結果は“メス"マウスに特徴的であり加齢によって顕著となった。これらの結果は免疫系ー性差ー加齢が相互に関連することを示唆すると考察している。病態検査学既に作出済みのモデルマウスの解析により、研究計画に沿った内容を達成できた。また更に新しい知見を得ることもできた。発生分化の鍵分子の一つである血管内皮細胞増殖因子(以下VEGF-A)の主要な生理活性である血管透過性作用の本質の一つが脾類洞における血管応答を介した赤血球選別機構の制御にあるとする仮説を証明することが本申請の目的であった。既に作出済みであった免疫B細胞特異的VEGF-A産生tgマウスの解析の結果、週令、性別に依存して貧血を発症し、鉄代謝pathwayに異常をきたしていることが分かった。従ってVEGF-Aのもつ血管透過性作用の生理学的意義の解明に一歩近づいたと考えている。今回の結果を、分子論的立場においてVEGF-Aのもつ血管透過性作用の赤血球代謝への新たな理解として、生理学的立場から脾臓での赤血球の再利用選別における新たな分子機序の理解として捉えることが可能であると考える。更に赤血球代謝はoxgen deliveryに直接的に関わっており活性酸素産生の側面からもヒトの寿命に関わる。生体のoxgen deliveryの根本原理の新しい理解に一石を投じる観察であると評価している。平成25年度にB細胞特異的VEGF-A発現tgマウスの脾臓とリンパ節においてヘモジデリンの沈着がsee-saw現象として観察されることが明らかになったことを手掛かりとして、平成26年度は研究目的の主眼である脾類洞における血管応答を介した赤血球選別機構の制御の解明に直接アプローチする予定である。発生分化の鍵分子の一つである血管内皮細胞増殖因子(以下VEGF-A)の主要な生理活性である血管透過性作用の本質の一つが脾類洞における血管応答を介した赤血球選別機構の制御にあるとする仮説を更に詳しく証明することにより赤血球代謝さらにはヒトの老化のメカニズムに新たな機序を提唱したい。ヒトB細胞におけるVEGF-Aの発現レベルが脾静脈への赤血球のre-entryのレベルに影響を与え、その結果、循環赤血球の変形能に多用性が出現し、微小循環におけるoxygen deliveryのレベルが変化することを更に詳しく解析する。
高齢ドライバーのための運転支援プログラムの開発

研究の目的は、高齢ドライバーの安全運転を支援するプログラムの開発である。本研究ではドライバー自身が運転能力を評価-訓練し、運転寿命を延ばすことに寄与するプログラムを開発する。また、開発したプログラムを実施することはドライバー自身が運転中止時期について考える機会を与えることにもなる。そのため、本プログラムは運転能力を維持させるだけでなく、ドライバーやその家族が免許返納から他の移動手段への移行をスムーズさせ、且つそのような対象者に関わる医療・介護・福祉の関係者にとっても有益な支援方法となりうる。
ペルオキシソーム諸酵素のプロセシングの特性

ペルオキシソーム局在の酵素は遊離ポリソームで生合成され、サイトゾルを経てこのオルガネラにプロテオリィティックプロセシングを受けることなく局在化される。酵素の局在化、成熟化に微視的な修飾があるか否か、酵素局在化のシグナルとなる特微的なアミノ酸配列が存在するか否かを明らかにするため、ラット肝臓ペルオキシソーム脂肪酸酸化系の酵素とカタラーゼのcDNAの構造解析をおこなった。1.脂肪酸酸化系の2頭酵素。cDNAの全塩基配列を決定し、推定されるアミノ酸配列と成熟酵素ペプチドフラグメントのアミノ酸配列を比較した。その結果、本酵素の局在化、成熟化に際し、N-末端メチオニンが切断され、第2番目のアミノ酸であるアラニンのアミノ基がブロックされることがわかった。C-末端の修飾は認められなかった。2.カタラーゼ。cDNAの全塩基配列を決定した。本酵素の場合も2頭酵素と同じく、酵素の局在化、成熟化に際しN-末端メチオニンが切断され、第2番目のアミノ酸であるアラニンのアミノ基がブロックされることがわかった。またC-末端の修飾は認められなかった。3.上記2つの酵素のN-末端修飾はサイトゾル酵素に一般的に認められるものである。シグナル配列の切り出しがなく酵素の局在化、成熟化がおこっていると推定されるが、シグナル配列と考えられる特定の配列は確認できなかった。2.カタラーゼ。
災害時のリスク低減に活かす“在宅ケア3ワークモデル”の開発

平成29年度までに,文献検索とWEB調査で78項目のリスク(フォルトツリー解析でのトップ事象)候補を導き出し,さらにインタビュー調査によってリスク(トップ事象)として精錬しリスク発生要因を抽出した。抽出されたリスク発生要因より,フォルトツリー図(案)を完成させ,その妥当性を検討した。頂上事象として『命がなくなる』,その下に『心停止』『肺停止』を置き,それぞれについて基本事象を導き出した。平成30年度は,中間事象を概観しながら,基本事象の状況を改善するための支援について検討した。支援は療養者・家族の力の向上に関するもの,コミュニティの力に関するもの,サービス提供者の専門的な力量に関するものに分類され,それら全体にわたるものとして生活環境改善に向けた取り組みがあった。これらについて在宅ケア3ワークの視点でどのような活動があるか研究者間で検討した。導き出された項目は東日本大震災でのケア提供者をはじめ,在宅サービス提供者からのコメントをもとに精錬した。結果,「療養者・家族」「コミュニティ」「サービス提供者」それぞれの個人力量の向上が基盤となりフットワーク力として表現された。フットワークを発動させるためには状況の認識と意思決定が必要となり,実際に発動させるためには知識と技術が用いられると考えられた。それぞれのフットワーク力は,「療養者・家族」「コミュニティ」「サービス提供者」を連結させることでより効果的に活用でき,連結させるためにネットワーク力とチームワーク力が必要であった。ネットワーク力,チームワーク力の醸成には平常時からの備えを基盤として,相互の活動を認識し活用しあえる関係性を築く必要があり,「療養者・家族」「コミュニティ」「サービス提供者」と補完性が大きくなるほど必要とされると考えられた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はリスクマネジメントの視点から,災害時リスクを低減するための在宅ケア3ワーク(チームワーク,ネットワーク,フットワーク)モデルを開発することを目的としている。研究期間中に,(1)災害時,在宅ケア分野で予測されるリスクを抽出し,(2)リスクマネジメントの手法(フォルトツリー解析)を用いて,在宅ケア分野でのリスク発生要因を摘出する。さらに(3)在宅ケア分野でのリスクの解決策を摘出し,在宅ケア3ワークモデルを創る計画である。本年度は(1)災害時,在宅ケア分野で予測されるリスクの抽出のためのWEB調査を行った。本調査で求めるリスクはフォルトツリー解析におけるトップ事象とした。WEB調査にあたり,トップ事象にあたる調査項目の検討を行った。医学中央雑誌で「在宅ケア&災害」「在宅医療&災害」等のキーワードにより20112015年(5年間)の文献検索を行った。その結果,1,228文献がヒットし,会議録や救急や病状悪化などの危機対応の内容で災害とは関連のないものなどを除いた324文献を用いてトップ事象の概念枠組みを作成した。枠組みは「人に関すること」「環境に関すること」「状況に関すること」に分けられ,78のトップ事象の候補が抽出された。この78項目を質問項目とし,リスクに当てはまるかどうか5件法により調査した。調査対象は大学院を有する看護系大学の在宅看護担当者および訪問看護ステーションの訪問看護師とした。調査の結果,療養者・家族の「重度の障害」「療養者の病状」「在宅医療機器」「家族の体調」「非常時の対応に関する知識」などに関するポイントは高く,「在宅医療に対する受け止め方」「治療に対するアドヒアランス」「在宅医療に対する技術」などのポイントは低いことがわかった。その他,サービス提供者に関するリスク,環境や状況に関するリスクについても検討し,リスク抽出の基盤を作ることができた。当初の計画どおり,災害時に在宅ケア分野で予測されるリスクの抽出のための概念枠組みの形成を行い,それを基にしたWEB調査を実施し,トップ事象定義のための基盤をつくることができた。本研究はリスクマネジメントの視点から,災害時リスクを低減するための在宅ケア3ワークモデルを開発することを目的としている。本年度は,平成27年度に文献検索とWEB調査で導き出した78項目のリスク(フォルトツリー解析でのトップ事象)候補を精錬するために,熊本地震時に活動した在宅ケア提供者に対してグループインタビュー調査を行った。協力者は地域包括支援センター,訪問看護ステーション合計5組織から同意の得られた16名であり,5グループでインタビューを行った。語りから1,240の記録を得て分類したところ,《who(人や組織)》,《where(環境や場所)》,《what(状況や活動)》のカテゴリが生成された。《who》には<災害時要援護者> <介護保健サービス利用者>など19のコード,《where》には<避難所> <介護保険指定事業所>など8のコード,《what》には<対応> <情報>など14のコード,合計41のコードが抽出された。語りには「平常時」「発災直後」など“時"や“時系列"に関する内容もあったが,語りの中心となる《who》《where》《what》の要素が含まれており,時を示すカテゴリは生成しなかった。今回の調査で得られたリスク候補のほとんどは文献検索・WEB調査での結果と同様であった。しかし,今回は被災地での経験を踏まえた語りであり,リスクに対する危機感が強いと考えられた。例えば,サービス担当者の非常時の対応に関する知識不足について回答者の約半数がリスクと捉えていたが,今回の調査では協力者全員からリスクとして語られた。

以上,文献検討,WEB調査,経験者へのインタビュー調査と検討を重ねたことによってリスク候補を精錬できた。また,次の研究プロセスにあたるリスク発生要因の抽出に着手した。災害時に活動した在宅ケア提供者の経験と合わせて,リスク(トップ事象)の候補を精錬できた。これまで在宅ケア分野では,事例報告や実践報告による災害時対応の研究が主であったが,より一般化したリスクを精錬できた。本研究はリスクマネジメントの視点から,災害時のリスクを低減するための「在宅ケア3ワーク(チームワーク,ネットワーク,フットワーク)モデル」を開発することを目的としている。これまでに文献検索とWEB調査で導き出した78項目のリスク(フォルトツリー解析でのトップ事象)候補を,平成28年熊本地震の際に活動した被災地の在宅ケア提供者16名に対して行ったインタビュー調査により,リスク(トップ事象)として精錬した。さらに精錬されたリスクより,研究プロセスの次の段階にあたるリスク発生要因の抽出に着手した。平成29年度は,抽出されたリスクより,フォルトツリー図(案)を完成させ,平成28年度のインタビュー調査協力者に提示しコメントを得て,その妥当性を検討した。フォルトツリー図では,頂上事象として『命がなくなる』,その下に『心停止』『肺停止』を置き,それぞれについて基本事象を導き出した。『心停止』には,『心臓の圧迫』『外傷等により出欠多量』『過重な心負荷』の事象が配置され,分析を進めた結果,療養者が生活する環境,家族,コミュニティ,ケア提供者に関連した基本事象が導き出された。『肺停止』では,『呼吸ケアが受けられない』という事象とその下に「社会的資源」「人的資源」「物的資源」の事象が配置され,分析を進めた結果,心停止と同様に療養者が生活する環境(医療機器を含む),家族,コミュニティ,ケア提供者に関連した基本事象が導き出された。基本事象を基に,リスク解決策を在宅3ワークの視点で抽出する作業に着手した。試練されたリスク(トップ事象)より,フォルトツリー図を完成させ,リスクの基本事象を抽出できた。在宅ケア分野では,災害時要援護者のうち「要配慮者」に関する支援は事例を中心にした研究が多いうえ,「避難行動要支援者」への支援については,マニュアルやガイドラインという形での報告はあるが,リスクマネジメントの視点で科学的に分析した研究により導き出された方策は見受けられない。今年度は,リスク分析により在宅療養者の命を守る科学的な方策開発の基盤となるリスクの基本事象を抽出することができ,最終年度の研究遂行の見通しが立てられた。平成29年度までに,文献検索とWEB調査で78項目のリスク(フォルトツリー解析でのトップ事象)候補を導き出し,さらにインタビュー調査によってリスク(トップ事象)として精錬しリスク発生要因を抽出した。抽出されたリスク発生要因より,フォルトツリー図(案)を完成させ,その妥当性を検討した。頂上事象として『命がなくなる』,その下に『心停止』『肺停止』を置き,それぞれについて基本事象を導き出した。
妊娠期からの産後うつ病・虐待予防のための支援システム開発

本研究では、産後うつ病の予防、児への愛着形成を促し虐待の予防に繋ぐことを目的としている。以下の2つの研究によって産後うつ病予測リストと母親のアタッチメント・スタイル尺度を用いた支援体制を提案するために研究Iを実施中である。研究Iでは産後うつ病予測リストと母親のアタッチメント・スタイル尺度が妊娠期および出産後の児への愛着形成尺度と相関することを証明する。2018年度対象:鹿児島大学病院産科で妊娠期から産後1ヶ月までの縦断的研究が可能な約200名の妊婦(EPDSを実施し産後うつ病疑いの妊婦を除く)を対象とした。1)妊娠期に産後うつ病予測リスト(PDPI-R)と母親のアタッチメント・スタイル尺度(RQ-GO)、妊娠中の胎児への愛着は愛着形成尺度(AMAS)を実施し、ハイリスク妊婦を抽出し、従来と同様に支援を行い,現在もデータ収集中である。2)産後の児への愛着形成尺度(MIBS)を用い、妊娠中の胎児への愛着形成尺度が産後の児への愛着尺度と相関するかを明らかにする。また、従来の対応で支援に繋がらなかった症例の産後うつ病予測リスト(PDPI-R)、母親のアタッチメント・スタイル尺度(RQ-GO)、妊娠中の胎児への愛着は愛着尺度(AMAS)、児への愛着尺度(MIBS)の関連性を明らかにする。現在特に当初計画と内容の変更はなく,データ収集中である。現在のところ当初計画の内容で実施しているが,研究対象である地域が県で統一された産後のメンタル支援を実施することになり,状況が確定するまでは研究スタートが困難な状態であった。今後はある程度のデータが収集できた時点で分析を行い,当初の予測である,産後うつ病予測リストと母親のアタッチメント・スタイル尺度が妊娠期および出産後の児への愛着形成尺度と相関することが証明可能か,また産後うつ病予測リストと母親のアタッチメント・スタイル尺度を用いて地域でポピュレーションアプローチを試みるための支援体制案を作成に向けて検討する。
体育カリキュラムに影響を及ぼすローカルレベルのポリティクスに関する研究

本研究では、体育カリキュラムの策定と実行に際して機能する地方教育委員会や学校のポリティクスを検討した。平成20年に改訂された学習指導要領は、教育基本法の改正を機に改訂され、体つくり運動の強化、基礎基本・系統性の重視、武道・ダンスの必修化など、体育に保守的な方向性をもたらした。一方、調査対象の学校では、政策的な方針に誠実に対応するだけでなく、教員は学校や学習者の状況に合わせた柔軟な姿勢を示した。国家的な基準と学習者が実際に経験する体育カリキュラムの間には隔たりがあり,地方教育委員会や学校,教師集団,体育教師個人など,ローカルレベルでのカリキュラム・ポリティクスに着目する必要が認められる.例えば,新学習指導要領で示された「体つくり運動」の重視などの改訂の要点が実際にはどのように機能し,結果的に生徒に何をもたらしているのかという視点であるH22年度では,体育カリキュラムの策定と実行に関するポリティクスについて,オーストラリア教育学会(AARE)への参加や先進的な研究者との面談などから調査を進めた.また,体育カリキュラムに影響を与えるポリティクスについての基本的要素とその枠組みを整理し,学会発表を行った.発表では,基本要素として「制度レベル(学習指導要領)」「ローカルレベル(地方教育委員会・学校)」「実施レベル(授業場面)」「経験レベル(学習者)」の4つの階層に分け,実際の体育カリキュラムが学習指導要領そのままにトップダウン的に実施され経験されるのではなく,社会動向や教育行政,指導者の意識など各階層において様々な影響を受け変容していることを提示した.事例として,スポーツ・ゲームの指導では競争・協同への考え方が授業づくりに反映されることや体力づくりへの重点化とは裏腹に若い女性の「やせ」が進行していることを示したまた,学校の体育カリキュラムの策定に際して機能する地方教育委員会や学校などのローカル・ポリティクスの実際について,いくつかのフィールドを選定し,資料収集とともに,2年次以降の調査計画を策定した.収集資料から,新学習指導要領における武道・ダンスの必修化への準備や教員の意識変革が遅延していることが推測できたH23年8月-12月の間,トロント大学オンタリオ教育学研究科に研究員として滞在し,体育カリキュラムとポリティクスに関する資料を収集し,専門家からの助言を受けた.資料収集としては,Ja nWright, David Kirk, John Evansらの先進的な研究が中心である.また,権力関係に関する研究の理論的基盤として有用なフーコーの理論や方法論について再検討し,体育・スポーツ科学におけるそれらの活用の可能性を検討した.11月に参加した北米スポーツ社会学会では,フーコーの理論や方法論を採用した研究について資料収集を行った.これらの成果については,海外研究の動向として学術誌に掲載された.K市内のフィールド校であるF中学校で,資料収集と聞き取り調査を進めた.H23年度の年間計画の他,週1回のペースで授業の参与観察,教師へのインタビュー調査を実施した.主な着目点は,(1)生涯スポーツとの関連,体つくりに関する目標設定(教育目標),(2)スポーツを主とした運動領域とダンスや体つくり運動などその他の運動領域の配分(教育内容)(3)教育過程・学習者の組織,意思決定の所在など教授スタイルに関する議論(教育方法)(4)武道とダンスの男女共修,選択制のあり方,男女別習・共習(新しい課題)とした.また,上記の観点以外に,体育カリキュラムにおける「競争と協同」のポリティクスについての分析を喫緊の課題ととらえ,先行研究の調査とともに,教育における「協同」についての新しい知見について検討を進めた.本研究では,体育カリキュラムの策定と実行に際して機能する教育委員会や学校のローカル・ポリティクスの視点から,具体的な地方教育委員会とその傘下にある学校に焦点を当て,そのダイナミクスを検討した。研究において焦点化した内容は,平成20年に改訂された新学習指導要領であり,特に体つくり運動の強化,武道・ダンスの必修化,スポーツ志向に伴う競争と協同の視点から検討を行った。研究の成果は,次の3点にまとめられる。カリキュラムと政治の諸関係を検討する批判的教育学は,多くの国々で進行している教育改革における新自由主義的・新保守主義政策や実践の影響に注目し,より民主的で多様な人間存在を尊重する教育の構築に資する知識を蓄積しつつある。平成20年改訂の学習指導要領は,教育基本法の改正(H18)を契機に改訂され,体つくり運動の重点化,基礎基本・系統性の重視,ダンス・武道の必修化など,体育・保健体育の内容に保守的な方向性をもたらした。体力向上への諸施策は,個人がゆたかに生きる権利を保障する観点よりも,人的資源としての体力や健康管理的視点,他との比較や回顧的な側面が強い。武道の必修化は,施設や指導者,教育内容の準備が不十分なまま拙速な導入となり,その結果,安全面への配慮が突出して強調される状況を生み出した。また,競争を特性とするスポーツが主たる学習内容であり,小学校ではスポーツ中心カリキュラムの傾向が強まった。

フィールド調査の対象とした学校では,政策的な方針に従順であるだけではなく,教員が学校や学習者の状況を見合う授業づくりを重視し,教科の目的や内容・方法に関して柔軟な姿勢を持っている。例えば,武道の安全性最優先の方針に対して,安全配慮しつつも,学習者に武道の醍醐味を伝えようとする態度が見られた。教育委員会の機能や役割に対して多少距離を置いた見方を持ち,教育政策についての批判的思考がみられた。在外研究の機会を得て、研究に専念することができ、海外の先進的な研究成果から知見を得ることができた。また、フィールド校の協力体制も良好である。24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度は本研究の最終年であるので、研究成果をまとめ国内外での学会発表や学術誌への投稿を中心に行う。
生体物質由来のSOFC用新型固体電解質の開発

本課題では、比較的良好な酸化物イオン伝導を示す生体材料であるB型炭酸アパタイト(BCA)をベースとした固体酸化物形燃料電池用電解質の開発を目的とした。結果、脱炭酸処理によって最大10倍まで導電率を向上させることに成功した。また、BCAに対するフッ化物イオンの導入がさらなる導電率の向上に寄与する半面、イオン移動に対する活性化エネルギーの増大につながり、一方BCAへのチタンイオンのドープが、特に炭酸組成6 %(m/m)以上の領域において活性化エネルギーの減少に寄与するものの、ドープ量が過剰であると結晶格子の不安定化につながるとの知見を得た。骨や歯の主成分として知られるB型炭酸アパタイト(B-CA)は、水酸アパタイトのリン酸イオンの一部が炭酸イオンに置き換わった化合物である。最近申請者らは、炭酸量を6wt%超まで増やしたB-CAが、酸化物イオンの移動に起因すると思われる10-510-3 Scm-1レベル(500800 °C)のイオン伝導を示すことを見出した。これは、生体物質を起源とする、希少元素や有害元素を一切含まない新型固体電解質の提供につながる重要な発見である。そこで本研究では、B-CAからの炭酸イオン引き抜きに伴う局所欠陥や歪みの導入と、B-CAへの異種元素ドープによる骨格構造安定化という両面から、キャリア密度とモビリティーの増大ならびにイオン伝導特性の安定化をはかることで、固体酸化物型燃料電池への実装に耐えるB-CA系固体電解質の開発につなげることを目指した。本年度は主に、B-CAからの炭酸イオンの引き抜きが導電率に与える影響について検討を行った。結果、炭酸イオンを約14 wt%含むB-CA粉末を、大気中、600 °Cで3時間熱処理したのちにディスク状に成型し、大気中、800 °Cで2時間焼結処理することで、炭酸イオンの含有量が約8 wt%まで減少した脱炭酸B-CA焼結体を作製することに成功した。得られた脱炭酸B-CA焼結体の導電率を測定したところ、脱炭酸処理を行っていないB-CA焼結体と比較して約10倍高い導電率を示すことが分かり、B-CAからの炭酸イオンの引き抜きが、B-CAの導電率向上に寄与することが示された。脱炭酸処理によって炭酸イオンが二酸化炭素として脱離することで、アパタイト構造内に酸化物イオンと酸化物イオン欠陥が同時に生成し、キャリア密度とモビリティーが増大したことで導電率が向上したものと考えている。骨の主成分として知られ、軽元素のみから構成される「B型炭酸アパタイト」(BCA; [Ca10-xNa2x/3][(PO4)6-x(CO3)x][(H2O)x(OH)2-x/3])は、水酸アパタイト(HA;Ca10(PO4)6(OH)2)のリン酸イオンの一部が炭酸イオンに置き換わった化合物である。最近我々は、炭酸組成xを1.0(重量含有量約6%)超まで増やしたBCAが、酸化物イオンの移動に起因する10-510-3 Scm-1レベル(500800 oC)のイオン伝導を示すことを見出した。そこで本研究では、固体酸化物型燃料電池への実装に耐えるBCA系固体電解質の開発を目的に、昨年度実施した脱炭酸処理が導電特性および結晶安定性に及ぼす影響に関する検討結果に加えて、アパタイト構造の対称性を向上させる効果を有するF-をドーパントとしたBCA系(以降、F-BCA)および4価カチオンでありながら水酸アパタイトのCa2+サイトに導入することが可能であることが報告されているTi4+をドーパントとしたBCA系(以降、T-BCA)を主な対象として、各ドーパントがBCAの結晶構造および酸化物イオン伝導特性(400850°C)に与える影響を調査した。結果、F-BCA系において600°C以上の温度領域においてYSZ系電解質を凌駕する導電率を示す電解質の作製に成功した。また、BCAへのF-ドープが導電率の向上に寄与する半面、活性化エネルギーを増大させる効果を有すること、BCAへのTi4+ドープが、特に炭酸組成x>1の領域において活性化エネルギーの減少に寄与するものの、ドープ量が過剰であると結晶格子の不安定化につながるとの知見を得た。無機工業材料本研究の初年度における目標は、B-CAからの炭酸イオンの引き抜きが導電率に与える影響を明らかにすることである。現時点で、1)炭酸含

育量220wt%のNa含有B-CAを対象とした、大気中の等速加熱下における脱炭酸挙動に関する検証、2)アパタイト骨格を維持する範囲で最大限に炭酸イオンを引き抜いたB-CA焼結体の作製および3)脱炭酸処理がB-CAの結晶構造と導電率に与える影響に関する系統的な評価と解析を終えており、B-CAからの炭酸イオンの引き抜きがB-CAの導電率向上に寄与することを確認するとともに、導電率向上のメカニズムに関する知見を得ている。したがって、研究はおおむね順調に進展していると判断した。以下の評価を進めてゆく計画である。1) B-CAの局所構造/骨格構造に及ぼすドーピング効果の検証Na含有B-CAにおける、カルシウムイオンサイトと水酸化物イオンサイトに対して湿式法を利用した異種イオンドーピンクを行うことで、骨格構造安定性、ならびにイオン伝導特性におよぼすドーパン卜種とドーピング率の影響を評価する。カルシウムイオンサイトのドーパン卜の候補は、マンガン(II)イオン、チタン(II)イオンおよび(原子半径の影響を評価するためのモデルとして)各種希土類イオンであり、水酸化物イオンサイトの候補は、フッ化物イオンおよび酸化物イオンである。2)脱炭酸B-CA系電解質を用いた燃料電池特性評価Na含有B-CAおよびその脱炭酸体を電解質とする単セルSOFCの発電特性を評価、解析することで、実用化の可能性を検証する。勤務先変更に伴う設備環境の変化により、燃料電池評価用のガスラインシステムの設計加工のために計上していた物品費ならびに委託加工費(その他費用)の使用状況が当初の予定とは異なってしまったことがもっとも大きな理由である。初年度に予定通り進めることの出来なかった燃料電池評価用のガスラインシステムの拡充のために使用する予定である。
EGFR肺癌における新規キナーゼ阻害剤に対する耐性の分子機序とその克服

EGFRキナーゼ阻害剤はEGFR変異肺がん治療のkey drugであるが、獲得耐性の出現は必発である。獲得耐性後の治療戦略を考える上で、1獲得耐性後に殺細胞性抗癌剤の感受性は変化するか、2獲得耐性の分子機序は既知のもの以外にどのような分子異常があるか、3次世代のEGFRキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性機序としてはどのような分子異常が生じ得るか、は重要な課題である。本研究ではこれらの課題について、主にin vitroの系を用いて検討をおこなった。本年度は、EGFR二次的変異(T790M変異)を有するエルロチニブ耐性株HCC827EPR株より、以下の獲得耐性株を樹立する研究をおこなった。1不可逆的EGFRキナーゼ阻害剤(PF299804:第2世代EGFR-TKI)獲得耐性株および、2T790M特異的EGFRキナーゼ阻害剤(CNX-2006:第3世代EGFR-TKI)獲得耐性株。このうち、CNX-2006獲得耐性株について樹立に成功した(HCC827CNXR株と命名)。HCC827CNXR株は、HCC827EPR株と比較し、CNX-2006に約50倍の耐性を有していた。また、第1世代EGFR-TKIであるエルロチニブ、2世代EGFR-TKIであるアファチニブに対しても交差耐性を有することを確認した。候補遺伝子解析およびリン酸化RTKアレイ解析をおこなった結果、METおよびRONの活性化が獲得耐性に関わる可能性を同定した。一方、EGFR野生型肺癌細胞株よりエルロチニブ獲得耐性株を樹立する研究についても並行しておこなった。H358株より樹立されたH358ER株を親株と比較し、IGF-1Rの活性化がエルロチニブ獲得耐性に関わること、IGF-1Rを抑制することによりH358ER株においてエルロチニブ感受性が回復することを同定した。昨年度、EGFR二次的変異(T790M変異)を有するエルロチニブ耐性株HCC827EPR株より、T790M特異的EGFRキナーゼ阻害剤CNX-2006獲得耐性株(HCC827CNXR株と命名)を樹立することに成功した。本年は、HCC827CNXR株の獲得耐性機序について解析を進めた。まず、HCC827CNXR株について複数のサブクローンを樹立、S1、S2、S4と命名した(S3はシングルセルクローニングの過程でコロニー形成せず)。その結果、S1はT790MとMET増幅の両者をもつ耐性株であること、S2とS4はT790Mが消失し、MET増幅のみを有することを同定した。これらの耐性株はそれぞれ、T790M特異的EGFRキナーゼ阻害剤+METキナーゼ阻害剤の併用療法およびMETキナーゼ阻害剤の単剤療法に感受性を示した。これらのデータは、獲得耐性後の治療戦略を考える上で重要な知見と考えられる。一方、EGFRキナーゼ阻害剤耐性獲得後のより実践的な治療戦略についても検討をおこなった。これまで樹立した種々の獲得耐性株と親株を用いて、殺細胞性抗癌剤に対する感受性の変化を検討した。その結果、ほとんどの耐性機序において殺細胞性抗癌剤の治療効果は変化しなかったが、EMTによるEGFRキナーゼ阻害剤獲得耐性をきたしたHCC4006ERでは微小管阻害剤の感受性が低下すること、ABCB1の過剰発現が微小管阻害剤感受性の低下と関連していることを同定した。腫瘍学T790M特異的EGFRキナーゼ阻害剤獲得耐性の樹立に成功し、シングルクローンも順調に作成中である。また、獲得耐性に関わる分子機序の探索についても、計画通りに進行中である。T790M特異的EGFRキナーゼ阻害剤に対する獲得耐性として昨年度に同定したMETの活性化・RONの活性化について、1その活性化機序の検討(遺伝子コピー数、遺伝子発現レベルの検討)、2METとRONの関係(同一細胞内で両者がともに活性化しているのか、またはMET活性化のある細胞とRON活性化のある細胞が混在しているのか)、および3METまたはRONの抑制により獲得耐性が克服できるか、について検討する。また、現在樹立途中のシングルクローンについても、それぞれのクローンについて解析を進める予定である。獲得耐性株における耐性機序の解析において、比較的早い段階で候補分子を絞り込むことができたため、遺伝子発現解析などのより網羅的な解析が不要となったため。候補分子として、METとRONの2種類が同定された。このため、siRNAやウエスタンブロット用の抗体が予定の2倍必要となり、繰り越し金額はこのための物品費に充てる予定である。