hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半導体光偏向器の波長分割光スイッチへの応用に関する研究

アレイ導波路領域の片側のみにワイドマスクを配置した非対称なマスクパターンを用いた、MOVPE選択成長により、GaInAs/InP MQW構造アレイ導波路を作製した。非対称マスクにより、アレイ導波路の層厚が線形的に変化し、アレイ導波路両端において約1.3%の屈折率差を持つ階段型屈折率分布アレイ導波路の作製に成功した。また光学的にもアレイ導波路のPL波長が1344nmから1469nmまで変化していることを確認した。この階段型屈折率分布アレイ導波路を波長分割光スイッチに応用するにあたり、初期実験として回折像-入射波長依存性の測定を行い、波長15201580nm,マスク幅=200mmにおいて約4.4゚の回折角差を得た。このときの屈折率差の推定値は,約1.4%であった。この実験により,階段型屈折率分布アレイ導波路の空気中伝搬での角度分散を確認した。さらに屈折率分布アレイ導波路に集光構造をもつスラブ導波路を集積した波長分波器を作製した。各アレイ導波路がローランド円上に配置するようスラブ導波路を設計し、アレイ導波路の選択成長後、エッチングによりスラブ導波路を形成した。出射導波路が4本となる波長分波器により、波長1518nm、1543nm、1563nm、1588nmにおいて明確な独立したピークを得た。これより、波長分波器のスペクトラム周期(FSR)は約100nmと見積もられ、約25nm間隔で4波長の分波が確認された。本研究は有機金属気相成長法による選択成長を用いて作製するアレイ導波路をもとに、それぞれの導波路の屈折率を電界印加で動的に変化することによって光偏向を行う1×N型空間光スイッチへの応用と、また波長多重された光信号を波長ごとに動的に出力ポートを切り換える波長分割型光スイッチを実現することを目的とした研究を行い、以下の研究成果を得た。有機金属気相成長法による選択成長を用いたアレイ導波路においてそれぞれの導波路のバンド端制御について実験的に調べた。まずアレイ導波路を挟む非対称なSiO2マスク幅とアレイ導波路の波長変化幅の関係を実験的に示し、波長変化幅は片端のマスク幅によって制御可能であることを示した。また成長温度、成長圧力に対するアレイ導波路の成長増大係数(アレイ導波路両端の層厚比)を求め、最適成長条件において、成長増大係数1.55(屈折率差1.1%)、バンド端波長差125nmを得た。さらにアレイ導波路を選択成長後エッチングによって形成する方法を考察し、最適成長条件において、成長増大係数2.5が得られることがわかった。光導波路から各アレイ導波路へ光を入射する場合、光の等分配が必要となるが、そのために多モード干渉(MMI)導波路を用いた光分波器を検討した。そして4分岐、8分岐、16分岐MMI導波路を作製し、その基本的な分波特性を実験的に確認し、MMI導波路の有効性を示した。アレイ導波路光偏向器を波長分割光スイッチへ応用するための素子設計として、屈折率差アレイ導波路の波長分割、光スイッチ機能の設計を行った。アレイ導波路屈折率差1%、アレイ導波路長3150μm、導波路幅2μm、導波路ピッチ4μmとした場合、14601580nm波長帯において40nm間隔での空間的な波長分割が可能であり、さらにそれぞれのアレイ導波路の屈折率を制御することにより、各波長の出力位置を巡回させることが可能であることを数値計算によって求めた。階段型屈折率分布半導体アレイ導波路を用いた波長分割光スイッチの実現を目的として研究を行った.従来型のアレイ導波路格子では,各アレイ導波路の位相差を得るために異なる導波路長を与える設計となっている.このとき波長間隔が狭くなると行路長差を大きく取る必要があり,多チャンネル化の際,素子寸法が大きくなってしまう.一方,我々は導波路間の位相差を変えるために,各導波路があらかじめ異なる屈折率を有する階段型屈折率分布アレイ導波路を設計した.各アレイ導波路の屈折率差を大きくすることによって位相差を大きくすることができ,素子長の短縮化や多チャンネル化が可能となる.そしてそれぞれの導波路の屈折率を電界印加など動的に変化することによって光偏向を行う1×N型空間光スイッチへの応用や,また波長多重された光信号を波長ごとに動的に出力ポートを切り換える波長分割型光スイッチが可能となる.本年度,アレイ導波路領域の片側のみにワイドマスクを配置した非対称なマスクパターンを用いたMOVPE選択成長によるアレイ導波路の層厚変化より,屈折率段差を見積もった.成長温度620°C,成長圧力80Torr,アレイ導波路本数=16本,幅w=3.4μm,間隔d=2.6μm,ワイドマスク幅はWw=260μmにおいて,層厚変化は1本目と16本目の導波路において,約332nm,それより屈折率段差は,約0.9%と見積もられた.さらに,階段型屈折率分布アレイ導波路を波長分割光スイッチに応用するにあたり,波長分波特性の理論計算を行った.また,初期実験として遠視野像-入射波長依存性の測定を行い,波長15201580nmにおいて約3.4°の回折角の変化を得た.そしてワイドマスク幅と屈折率差,回折角の依存性を実験的に確かめた.

アレイ導波路領域の片側のみにワイドマスクを配置した非対称なマスクパターンを用いた、MOVPE選択成長により、GaInAs/InP MQW構造アレイ導波路を作製した。非対称マスクにより、アレイ導波路の層厚が線形的に変化し、アレイ導波路両端において約1.3%の屈折率差を持つ階段型屈折率分布アレイ導波路の作製に成功した。また光学的にもアレイ導波路のPL波長が1344nmから1469nmまで変化していることを確認した。この階段型屈折率分布アレイ導波路を波長分割光スイッチに応用するにあたり、初期実験として回折像-入射波長依存性の測定を行い、波長15201580nm,マスク幅=200mmにおいて約4.4゚の回折角差を得た。このときの屈折率差の推定値は,約1.4%であった。この実験により,階段型屈折率分布アレイ導波路の空気中伝搬での角度分散を確認した。さらに屈折率分布アレイ導波路に集光構造をもつスラブ導波路を集積した波長分波器を作製した。各アレイ導波路がローランド円上に配置するようスラブ導波路を設計し、アレイ導波路の選択成長後、エッチングによりスラブ導波路を形成した。出射導波路が4本となる波長分波器により、波長1518nm、1543nm、1563nm、1588nmにおいて明確な独立したピークを得た。これより、波長分波器のスペクトラム周期(FSR)は約100nmと見積もられ、約25nm間隔で4波長の分波が確認された。
人工河川のネットワーク構造とそのアメニティ利用に関する研究及びデザイン手法

本研究は、「人が水に近づく」という従来の河川整備思想から「人に水を近づける」という発想の転換により、新たなコンセプトによる秩序ある都市景観形成・アメニティ利用の提案を目的とする。<本川>と<派川>(人工河川)との関係に着目し、京都鴨川を本川とする派川である明神川、泉川、みそそぎ川、高瀬川、滋賀県琵琶湖より取水する琵琶湖疏水水路網、更に滋賀県大津市坂本町・大宮川を取水源として発達した水路網及び里坊庭園群を対象に、ネットワーク構造と周辺環境の調査を行った。以下に研究成果を示す。1.<本川-派川>系のネットワーク構造は階層構造を持つ。例えば,鴨川から取水されるみそゝぎ川,みそゝぎ川から取水される高瀬川のネットワーク構造は,Level:1(本川=鴨川)からLevel:2(派川=みそゝぎ川),Level:3(派川=高瀬川),Level:4(遣水)に到る階層性を有する.この階層構造は水位の調節機能の存在によって段階的に構成されるが、また、自然の水(wild nature)を段階的な水位調節により安定化させ、安定した水(domestic nature)を人の側に近づけ楽しもうとする意図、自然と人間との段階的な作法秩序が推察される。2.階層的な構造を持つ疏水の各段階の景観を把握し、これにより疏水の各段階における遣水的利用の詳細を把握した。3.水路のネットワーク構造を「分岐」と「勾配(高低差)」に着目して把握し、地形を利用した水路の線形、分岐、勾配の相互関係を明らかにした。4.上記13より得られたネットワーク構造のパタン、疏水周辺の景観構成要素について整理し、<本川>から<派川>、<遣水>に到る全体のネットワークにおける、各疏水の位置付けを6つに類型化した。これに基づき、ネットワークの中心に人間の存在(身体)を考慮した<人間-河川>系のネットワーク概念モデルを提示した。本研究では、自然に近い河川本川から取水して段階的に水位を調節し安定化させながら人にもっとも身近な空間までその水を引き込んでゆく、つまり「人が水に近づく」という従来の思想から「人に水を近づける」という発想の転換により、新たなコンセプトによる河川空間の秩序形成とアメニティ利用の提案を目的とする。今年度の研究では、<本川>と<派川>(人工河川)との関係に着目したネットワーク構造の調査を実施した。具体的には、京都・鴨川を本川とする派川である明神川、泉川、みそそぎ川、高瀬川、滋賀県琵琶湖より取水する琵琶湖疎水水路網、更に滋賀県大津市坂本町・大宮川を取水源として発達した水路網を調査対象とし、ネットワーク構造の調査を行った。その結果、以下の結論を導出した;1)<本川-派川>系のネットワーク構造は段階的な構造を共通して持つ。この断層構造は水位の調節機能の存在によって段階的に構成されていると言える。また、そこには自然の水(wild nature)を段階的に水位調節することで安定化させ、人間に飼い慣らされた水(domestic nature)を人の側に近づけ楽しもうとする段階的な意図、自然と人間との段階的な作法秩序が推察される。2)階層的な構造を持つ疏水の各段階の景観を把握し、それにより疏水の各段階での遣水的利用のディテールを把握した。3)水路のネットワーク構造を「分岐」と「勾配(高低差)に着目して把握し、地形を利用した水路の線形・分岐・勾配の関係を明らかにし、それによって多様な水景が創出されることを示した。
肝細胞癌の組織学的な生物学的悪性度の臨床的指標となるAFPレクチン分画の研究

癌細胞の生物学的悪性度を表す病理学的指標であるp53蛋白、Cyclooxygenase-2(COX-2)、β-カテニンの抗体を用いて切除肝細胞癌組織を免疫組織学的に検討し、さらに肝細胞癌の臨床的悪性度と高い相関を有する血清AFPレクチン分画値と比較してその意義を検討した。対象は切除肝細胞癌36例(平均腫瘍径58mm)を用いた。抗体にDO7(p53蛋白抗体)、β-カテニン、COX-2抗体を用い、ホルマリン固定標本をABC法により染色した。また血清AFPレクチン分画値を測定した。肝細胞癌の分化度は中分化29例、中分化+低分化7例であった。結果1)p53蛋白染色陽性は13例(36%)、β-カテニン染色が核に陽性15例(42%)、COX-2染色が癌部に陽性24例(67%)であった。結果2)血清AFPレクチン分画値とp53、β-カテニン、COX-2染色との関係は、血清AFPレクチン分画陽性の症例では、p53染色陽性例は63%、β-カテニン染色が核に陽性例は50%、COX-2染色陽性例は25%であり、これに対し血清AFPレクチン分画陰性の症例では、p53染色陽性例は27%、β-カテニン染色が核に陽性例は55%、COX-2染色陽性例は45%であった。本研究の結果から、肝細胞癌においては血清AFP値が上昇し、AFPレクチン分画が陽性になるにしたがいCOX-2の染色性が低下し、つづいてβ-カテニン染色が核に認められ、p53蛋白の染色性が増加することが認められた。血清AFP値が高値、AFPレクチン分画陽性の症例が臨床的に予後不良であることが病理学的にも確認された結果と考えられる。癌細胞の生物学的悪性度を表す病理学的指標であるp53蛋白、Cyclooxygenase-2(COX-2)、b-カテニンの抗体を用いて切除肝細胞癌組織を免疫組織学的に検討し、さらに肝細胞癌の臨床的悪性度と高い相関を有する血清AFPレクチン分画値と比較してその意義を検討した。対象は切除肝細胞癌19例(平均腫瘍径44mm)を用いた。抗体にDO7(p53蛋白抗体)、b-カテニン、COX-2抗体を用い、ホルマリン固定標本をABC法により染色した。また血清AFPレクチン分画を測定した。肝細胞癌の分化度は中分化16例、中分化+低分化3例であった。結果1)p53蛋白染色陽性は8例(42%)、b-カテニン染色が核に陽性10例(53%)、COX-2染色が癌部に陽性7例(37%)であった。結果2)血清AFPレクチン分画値とp53、b-カテニン、COX-2染色との関係は、血清AFPレクチン分画陽性の症例では、p53染色陽性例は63%、b-カテニン染色が核に陽性例は50%、COX-2染色陽性例は25%であり、これに対し血清AFPレクチン分画陰性の症例では、p53染色陽性例は27%、b-カテニン染色が核に陽性例は55%、COX-2染色陽性例は45%であった。本研究の結果から、肝細胞癌においては血清AFP値が上昇し、AFPレクチン分画が陽性になるにしたがいCOX-2の染色性が低下し、つづいてb-カテニン染色が核に認められ、p53蛋白の染色性が増加することが認められた。
Nrf2の賦活化は過食肥満マウスにおける脂肪性肝炎の発症と肝発癌の誘発を抑止する

近年,顕著な増加を示している疾患が非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)である.本研究では新しいモデルマウスとしてヒトNASHに非常に類似した病態を呈するSqstm1/Nrf2二重欠失マウス(DKO)を作製し,NASH発症メカニズムに迫った. DKOマウスのNASH発症メカニズムには,過食肥満病態下における腸内環境変化によるLPS産生増加,腸管バリア機能障害による腸管透過性の亢進,肝のLPSに対する異物排除機構の障害,これに関連した自然免疫反応の亢進が重要であると考えられた.DKOマウスをさらに解析することで,未だ運動療法か食事療法以外に手技のないNASHの克服への端緒となることが期待される.腸管病理組織の解析を,野生マウス(WT),Nrf2-遺伝子欠失マウス(Nrf2-KO),p62-遺伝子欠失マウス(p62-KO),p62:Nrf2遺伝子二重欠失マウス(p62:Nrf2-DKO)の4系統のマウスについて行った.Nrf2-KOとp62:Nrf2-DKOには,空腸および回腸上皮には,上皮の低層化,障害(脱落や潰瘍形成)と炎症細胞浸潤が惹起されることが判明した.p62:Nrf2-DKOにおける変化が顕著であった.p62:Nrf2-DKOでは他のマウスに比してS/Mが有意に高値であることより,その腸管バリアー機能が低下し,その粘膜透過性が亢進している可能性が示された.また,内臓脂肪組織の解析を,WTとp62:Nrf2-DKOについて行ったところ,p62:Nrf2-DKOの内臓脂肪組織には強い炎症細胞浸潤が認められた.さらに,p62:Nrf2-DKOにおける肝における自然免疫系の活性化について解析したところ,肥満や肝病変が出現する前の時期に,toll-like受容体(TLRs)および炎症性サイトカインの発現レベルが他のマウスに比して約2-3倍と高値であった.このことより,p62:Nrf2-DKOでは腸管バリアー機能の低下に関連して,腸内細菌由来LPSによる肝の自然免疫系の活性亢進が生じていると考えられた.本マウスにおける高レプチン血症(図4)もtoll-like受容体のアダプター分子であるCD14の発現を増加させることにより,自然免疫系の活性亢進に寄与していると推測された.肥満人口の増加する社会背景において、顕著な増加を示しているが非アルコール性脂肪性肝炎(non-alcoholic steatohepatitis; NASH)である。NASHは明らかな飲酒歴が無いにも関わらずアルコール性肝炎に類似した大滴性の脂肪沈着を特徴とする肝炎である。NASHは肝硬変,肝癌に至る慢性肝疾患であることより、予防や治療に関する医療対応が重要である。しかしながら、その詳細な発症機構は未だ明らかになっていない。その理由には、適切なNASH動物モデルの欠如である。従来のモデルマウスは、ヒトNASHと全身状態と病態の進展速度が異なっており、ヒトとは乖離していることがあげられる。これに対し、当研究室の作製したp62およびNrf2遺伝子の二重欠損(double knockout ; DKO)マウスは、通常食飼育下において加齢とともに著名な体重増加が見られ,ヒトNASHと同様にインスリン抵抗性,2型糖尿病を背景とし,病態が進展した.肝臓では,約10週齢以降単純性脂肪肝,32週齢で炎症細胞浸潤,脂肪性肝炎の病理組織像を呈し,50週齢では病態がより進展して強い線維化像を示した.また,炎症を惹起する血清中のリポ多糖(lipopolysaccharide; LPS)を測定したところ,DKOマウスで高値を示した.腸管の解析では,LPSを産生するグラム陰性菌が増加していること,バリア機能が障害され腸管透過性が亢進していることが明らかとなった.さらに,LPSを処理する肝臓の常在マクロファージであるKupffer細胞の貪食能を解析したところ,DKOマウスで低下していた.脂肪の解析では,顕著な炎症性細胞の浸潤がみられた.NASH発症の成因には肝臓と腸管,脂肪の相互作用とLPSの体内動態が重要であること,さらに、将来的な治療標的となる可能性が示唆された.近年,顕著な増加を示している疾患が非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)である.本研究では新しいモデルマウスとしてヒトNASHに非常に類似した病態を呈するSqstm1/Nrf2二重欠失マウス(DKO)を作製し,NASH発症メカニズムに迫った. DKOマウスのNASH発症メカニズムには,過食肥満病態下における腸内環境変化によるLPS産生増加,腸管バリア機能障害による腸管透過性の亢進,肝のLPSに対する異物排除機構の障害,これに関連した自然免疫反応の亢進が重要であると考えられた.DKOマウスをさらに解析することで,未だ運動療法か食事療法以外に手技のないNASHの克服への端緒となることが期待される.進捗結果として,p62:Nrf2-DKOにおけるNASHの病態では,腸管バリアー機能の低下はLPSの血中濃度を上昇させ,マクロファージやクッパー細胞における自然免疫活性亢進を誘発し,肝障害の進展に重要な因子であるとの重要所見が得られた.27年度が最終年度であるため、記入しない。

肝臓外科学今年度は,p62:Nrf2-DKOにおけるマクロファージやクッパー細胞に関する機能解析を実施する.小動物撮影用MRIを用いてSPIO-MRI撮影を施行する.投与前と投与15分後のT2強調画像を撮影し,肝右葉の15分間のシグナル強度の変化(造影後/造影前シグナル)(RSE)を評価する.マクロファージやクッパー細胞の細胞数と貪食機能の解析として,各種マウスの総頸静脈から蛍光ビーズを注入し,1時間後に肝標本において,これら細胞が貪食した蛍光ビーズの数をカウントする.p62:Nrf2-DKO非アルコール性脂肪性肝炎の自然発症モデルマウスを用いて、Kupffer細胞の貪食能についてSPIO-MRIにて評価検証したところ、p62:Nrf2-DKO NASH自然発症モデルマウスでは、8週齢非アルコール性脂肪性肝炎発症前、25週齢NASH発症時ともに、T2値の低下量の減少がみられた。このことより、p62:Nrf2-DKOマウスでは、肥満症とは独立してKupffer細胞の貪食能が低下していると考えられ、Kupffer細胞の貪食能の低下による肝臓内LPSの増加はNASHの発症と進展に重要な因子であることの重要な事実を確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度に実験を予定していたこと(物品費購入)、複数の学会参加を予定していたため。物品費購入638,000円、旅費200,000円27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度4月期におけるマウス血液検査の外注費用,病理組織標本の作製費用,また,医薬材料費に使用する.次年度4月期におけるマウス血液検査の外注費用,病理組織標本の作製費用,また,医薬材料費に使用する.
近世イギリス地域産業におけるロンドン市の勢力展開

2年間に渡る研究期間中、すず産業というイギリス南西部地域固有の「地域産業」におけるロンドン市諸勢力の勢力拡大を一次史料から実証的に分析し、その成果を口頭報告、論文の形で発表した。以下はその概要である。1すず産業におけるロンドン・ギルドの勢力展開ロンドンの有力リヴァリ・カンパニのひとつであるロンドン・ピュータラーズ・カンパニとすず産業の関わりを16世紀から17世紀の時期にしぼって検討し、比較都市史研究会での口頭報告(2004)の後、『比較都市史研究』(2005)に論文として発表した。<概要>17世紀前半にすず先買請負制度が実施され、イギリスすず産業全体に大きな影響を与えた。この独占権を獲得したのはロンドン市の海外貿易商人とロンドン・ピュータラーズ・カンパニ(短期間)であった。当該時期のカンパニのすず産業に関わる経済活動は、ロンドン商人による先買請負の継続実施によって制約を受けていたにもかかわらず、地域のピュータ産業やその他の加工業者へのすず供給を独占することで、勢いを増していた。また、この時期すず合金加工業としてのピュータ産業はロンドン一極に集中する形で発展していったことも論じた。2すず産業におけるロンドン商人の勢力伸長すず産業において当該時期に最も勢力を伸ばしたのがロンドン商人である。ロンドンの多様な貿易会社所属の商人がつぎつぎとすずの輸出業に参入してきたが、これはすず先買請負特許に付随するすずの輸出独占権の獲得によるところが大きい。すず輸出業者および先買請負業者としてすず産業に新規参入してきた商人たちの出自やキャリアを分析した英文の論文を『九州工業大学研究報告(人文・社会科学)』(2005)に発表した。平成16年度は、近世イギリス南西部の有力地域産業であったすず産業に、ロンドン市の諸勢力が勢力を拡大していった経緯の実証的な解明を進めた。分析を進めた一次史料は、(1)ロンドン・ピュータラーズ・カンパニ議事録(ロンドン・ギルドホール・ライブラリ所蔵)(2)財務府関連史料(BL Add.MSS)の一部(大英図書館所蔵)(3)レヴァント会社議事録・国家公文書(TNA : SP)(英国公文書館所蔵)等である。これら一次史料とともに、各大学所蔵の刊行史料と二次文献を利用しながら上記課題を遂行した(東京大学・立教大学・名古屋大学)。今年度の補助金の主要な支出内訳として、これらの大学における研究資料収集を目的とした旅費があげられる。また、これらの研究課題の遂行に必要な二次文献の一部は補助金で購入した。平成16年度の研究成果の一部をまとめ、平成16年10月に「比較都市史研究会」(早稲田大学)で報告を行った。ここでは、ロンドンの有力リヴァリ・カンパニの一つであるロンドン・ピュータラーズ・カンパニとすず産業の関りを16世紀から17世紀の時期を中心にとりあげた。17世紀前半のすず先買請負制度導入期に、同カンパニがピュータ製造の原料となるすずの国内向け仲買やすずの二次製錬、すずの品質査定などをめぐり、勢力を拡大していったことを示唆した。当報告の概要は平成16年12月発行の『比較都市史研究』に掲載されている(11研究発表欄参照)。なお、口頭報告した内容の一部をまとめ、次年度内に論文として投稿する予定である。本年度にはもう一つのロンドン市諸勢力として、ロンドンすず商人に関する検討も進めてきた。その結果、ロンドンの多様な貿易会社所属の商人がすずの輸出業に参入してきたことが明らかとなった。これら商人たちの出自やキャリアを論じた英文論文を『九州工業大学研究報告(人文・社会科学)』に発表した(11研究発表欄参照)。

1本年度は、すず産業というイギリス南西部地域固有の「地域産業」において、近世ロンドン市の有力リヴァリ・カンパニ(ギルド)であるピュータラーズ・カンパニが勢力を拡大する過程を一次史料を中心的に使用して実証的に検討し、その成果を審査制雑誌に発表した。2実証検討については以下の作業を行った。(1)以下の一次史料(マイクロフィルム)の分析を進めた。・GL, MS7090/1-4(ロンドン・ギルドホール・ライブラリ所蔵のピュータラーズ・カンパニ補佐役会議事録)S・TNA/PRO, SP12,14(英国国立公文書館所蔵の国家文:エリザベス1世、ジェームズ1世治世期)(2)上記の史料を補完する以下の刊行史料の調査、整理、分析を行った。(立教大学図書館本館、文学部図書室利用)3これらの検討の結果を審査制雑誌『比較都市史研究』に論文として成果を発表した。(以下はその概要)17世紀前半にすず先買請負制度が実施されイギリスすず産業全体に大きな影響を及ぼした。この独占権を獲得したのは、ロンドン市の海外貿易商人とロンドン市の有力ギルドであるピュータラーズ・カンパニであった。先買請負が制度化されていく17世紀前半を中心に、特に近世イギリスの代表的なすず合金加工業である「ピュータ産業」に的をしぼり、その動向を実証的に検討した。ロンドン、コーンウォル半島、地域都市に広がる、生産、流通、加工というイギリスすず産業全体の結びつきを再構成することは本研究課題のもう一つの目標であり、本稿でその概要を試論として提示している。当該時期のピュータラーズ・カンパニの経済活動は先買請負制度の実施により大きな制約を受けていた。にもかかわらず、地域のピュータ産業やその他の加工業者へのすず供給を同カンパニが独占し、すず合金化工業としてのピュータ産業はロンドン一極集中の形で発展していくことを結論として明らかにした。
開発経験からみる環境保全型地域づくりの論理

経済重視の社会から環境保全を志向する社会へと、人びとの価値観が変化しつつあることがしばしば指摘されている。こうした価値観の変化が生み出す矛盾を象徴的に顕しているのが、本研究の対象とする事例地であると思われる。事例地では、徹底的に自然環境を破壊してきた公共事業の反省を踏まえて、県が主導で自然環境保全的な活動を計画したのであるが、それに対して地元が大反対をしている。その一方、地元では住民主体の資源管理や環境保全型の地域づくり活動を展開してきた。本研究の目的は、こうした環境保全に対する考え方の違いを意識しながら、地元の環境保全型地域づくりの論理を社会学的モノグラフを通じて明らかにすることである。平成30年度は主に以下の2点を中心に研究を行った。ひとつは、これまで得られている事例地のデータを社会学的モノグラフとしてまとめていく作業である。その作業過程において、社会学的モノグラフの方法論に対する疑問も生じ、続く2点目の研究に大きく時間を割くことになった。2点目は、社会学的モノグラフの方法論の検討である。「事実」をどのように把握するのかという、カント哲学や科学哲学の分野にかかわる点まで掘り下げつつ、現代社会を描く社会学的モノグラフ研究について検討を加え、自分が納得のできる社会学的モノグラフの研究方法のあり方について考察をおこなった。以上のように、平成30年度は研究方法や認識論に対する検討に多くの時間を割くこととなった。平成30年度は社会的モノグラフの方法論にかかわる検討に多くの時間を割くことになった。並行してフィールドワークをすすめているが、方法論の見通しが立たないが故なのか、成果として認識できるのかどうか判断がしにくいところである。またコミュニティ研究という意味合いで本研究と関連する成果もわずかであったので、全体の研究の進捗状況としてはやや遅れていると判断している。今後は具体的に以下の4点を中心に研究を行う予定である。特に、緊急の課題として1に対する見通しを持ちたいと考えている。1社会学的モノグラフの方法論の検討2高度経済成長期における開発への対応とその経験に関する聞き取り調査・資料取集3現代における環境保全型地域づくりに関する聞き取り調査・資料収集4事例地の生活史に関する聞き取り調査・資料収集本研究の目的は、地域住民主体の環境保全型地域づくりの論理を社会学的モノグラフを通じて明らかにすることである。平成29年度は主に以下の3点を中心に研究を行った。ひとつは、研究史に当たる内発的発展論の理論的整理である。内発的発展論は、近代化理論を相対化する知見の提示を意識しすぎるあまり、地域社会の論理を体系的に捉える実証研究やその方法論の発展はあまりおこなわれてこなかったといえる。そこで、こうした方法論上の問題点を日本の村落社会学の知見を援用し、解決を試みようと考えた。2点目は、社会学的モノグラフ研究の手法を整理した点である。社会学的モノグラフの方法論を鍛える上で大きな課題のひとつは、時間軸をどういったかたちで導入するのかという点である。社会学は伝統的に構造分析を得意としてきた傾向があり、この時間軸の導入は苦手なところがあるといえる。そこで、中野卓の諸研究を参考にしながら、地域社会のリーダーに焦点を当てつつ、時間軸を導入したモノグラフ研究の可能性について検討をおこなった。3点目は、事例地の基礎データを収集・整理したことである。これまでに得られたフィールドデータの整理・分析に加え、郷土資料などを確認した。以上のように平成29年度は研究目的を達成するための準備を整えることに多くの時間を費やした。平成29年度は内発的発展論に関わる研究史、社会的モノグラフの方法論、事例地の参考資料、フィールドワークの資料整理などをおこない、来年度以降に向けた研究の下準備を整えることに多くの時間を用いた。そのため、予定よりもフィールドワークがすすまなかった。またコミュニティ研究という意味合いで本研究と関連する成果も1点しか出せなかったので、全体の研究の進捗状況としては、やや遅れていると判断している。

平成30年度は社会的モノグラフの方法論にかかわる検討に多くの時間を割くことになった。並行してフィールドワークをすすめているが、方法論の見通しが立たないが故なのか、成果として認識できるのかどうか判断がしにくいところである。またコミュニティ研究という意味合いで本研究と関連する成果もわずかであったので、全体の研究の進捗状況としてはやや遅れていると判断している。今後は具体的に以下の3点のメインとした聞き取り調査を行う予定である。1高度経済成長期における開発への対応とその経験に関する聞取り調査、資料収集2現代における環境保全型地域づくりに関する聞き取り調査、資料収集3事例地の地域構造・産業構造・生活史をめぐる聞き取り調査、資料収集今後は具体的に以下の4点を中心に研究を行う予定である。特に、緊急の課題として1に対する見通しを持ちたいと考えている。1社会学的モノグラフの方法論の検討2高度経済成長期における開発への対応とその経験に関する聞き取り調査・資料取集3現代における環境保全型地域づくりに関する聞き取り調査・資料収集4事例地の生活史に関する聞き取り調査・資料収集
中咽頭癌個別化医療のためのクリニカルシーケンス導入の試み

研究初年度は、同意を得た中咽頭癌患者5例から組織サンプル(生検または手術)と末梢血10mlを採取した。組織サンプルからp16免疫染色とTaKaRaPCR Human Papillomavirus Typing SetによるHPV解析をおこなったところ,全例HPV関連癌であった。末梢血から血漿を分離して、QIAamp DNA Mini Kit(Qiagen, Valencia, CA)を用いてDNAを抽出した。微量であるためにまずDNA量のみを測定した。DNA量は検出可能であった。治療後も経時的(3ヵ月毎)にリキッドバイオプシーをおこなった。経時的な推移を確認できたものは3例、治療内訳は1手術→術後化学療法併用放射線治療, 2手術単独治療, 3化学療法併用放射線治療であった。1は術後低下したが、術後化学療法併用放射線療法終了後に増加してきた。2は手術直後にやや増加したが、経過中に治療前の量に戻った。3は化学療法併用放射線療法後に増加した。全例で再発は認めていない。治療方法が異なるために現段階では傾向は明らかではなく,症例の蓄積が必要であると考えた。研究2年目は、HPV関連中咽頭癌患者のリキッドバイオプシーサンプルを5名の患者さんから収集した。血漿からDNAを抽出し濃度を測定し、cell free DNAを使ってHPVのPCRを行った。腫瘍がHPVポジティブの症例でも、血漿からはポジティブの症例、ネガティブの症例が存在することがわかった。つまり、腫瘍からのcell free DNAの中にHPVが存在するかどうかで、予後と関連する可能性があると予想された。今後はサンプルDNAにバイサルファイト処理をおこない,メチル化されている塩基を特異的にPCR増幅してメチル化の解析をおこなう。シーケンス間と組織・血液間でのメチル化の相違性を検討する。E-cadherin, TAC1, GALR1, COL1A2遺伝子を解析する予定である。順調にサンプルは収集できており、cell free DNAを使った解析もいくつかの結果を得られている。同意を得た中咽頭癌患者より組織サンプル(生検または手術)と末梢血から分離した血漿からDNAを抽出してメチル化解析をおこなう。対象症例を増やす。治療同意を得た中咽頭癌患者5例から組織サンプル(生検または手術)と末梢血10mlを採取した。治療方法が異なるために現段階では傾向は明らかではなく,症例の蓄積が必要であると考える。今後はサンプルDNAにバイサルファイト処理をおこない,メチル化および非メチル化されている塩基を特異的にPCR増幅してメチル化の解析をおこなう。

シーケンス間と組織・血液間でのメチル化の相違性を検討する。E-cadherin, TAC1, GALR1, COL1A2遺伝子を解析する予定である。順調にサンプルは収集できており、cell free DNAを使った解析もいくつかの結果を得られている。同意を得た中咽頭癌患者より組織サンプル(生検または手術)と末梢血から分離した血漿からDNAを抽出してメチル化解析をおこなう。対象症例を増やす。治療前後や再発時を含めたリキッドバイオプシーの経時的変化について解析する。E-cadherin, TAC1, GALR1, COL1A2遺伝子を解析する。対象症例を増やす。治療症例サンプル数を増やすために解析費用が増加する。解析して得られた結果を学会などに報告していく。研究は順調にすすんでいる。次年度は、より多くのサンプルを処理する必要があり予算を使用する予定である。
帯状疱疹後神経痛への移行におけるBDNF/trkBシグナリングの役割

帯状疱疹から帯状疱疹後神経痛への発症機序は明らかでない。本研究は脳由来神経栄養因子(BDNF)とその受容体trkBに注目し、帯状疱疹後神経痛への移行における脊髄BDNF/trkBシグナリングの役割について解析した。帯状疱疹痛マウスの脊髄においてBDNF産生量が増加し、抗体等でBDNFのはたらきをブロックすると、帯状疱疹痛を抑制し、帯状疱疹後神経痛への移行も抑制された。本研究の成果により、帯状疱疹後神経痛への移行におけるBDNF/trkB受容体の関与が明らかとなった。昨年度までの研究において,単純ヘルペスウイルス1型接種により作製された帯状庖疹痛モデルマウスの脊髄後角においてBDNFの発現が上昇することを見出した。また,帯状庖疹痛マウスの疼痛反応は,抗BDNF抗体,抗trkB抗体,およびtrkB/Fcキメラタンパクの脊髄くも膜下腔内投与により抑制されることを見出した。本年度の研究では,帯状庖疹後神経痛へのBDNF/trkBシグナリングの関与を明らかにすることを目的とし,下記のような結果が得られた。(1)帯状庖疹後神経痛への移行にBDNF/trkBが関与するか:帯状疱疹痛マウスの脊髄くも膜下腔内にtrkB/Fcキメラタンパク質を投与し,帯状庖疹後神経痛への移行におよぼす効果を検討したところ,対照群と比較して移行するマウスの例数が減少した。したがって,帯状庖疹痛マウスの脊髄後角において発現の増大したBDNFが,trkB受容体を介して帯状庖疹後神経痛の発症に関与していることが示唆された。現在,帯状庖疹後神経痛への移行におよぼす,trkB受容体の下流の分子を探索中である。(2)アストロサイトにおけるBDNF産生メカニズム:温度感受性SV40大型T抗原遺伝子導入による不死化アストロサイト細胞株を樹立し,ATPによるBDNF mRNA発現上昇メカニズムを解析した。ATPはアストロサイトに存在するP2Y受容体に作用し,細胞内Ca^<2+>の上昇,CaM kinaseおよびCREBの活性化を誘導しBDNF遺伝子プロモータを刺激することでBDNF mRNAの発現を増大させるメカニズムを明らかにした。このようにBDNFの発現メカニズムが明らかになったことで,この経路の阻害するいずれかの薬物が帯状庖疹痛の治療薬および帯状庖疹後神経痛の予防薬になる可能性が示唆された。前年度までの研究において,単純ヘルペスウイルス1型接種により作製された帯状疱疹痛モデルマウスの脊髄後角においてBDNFの発現が上昇すること,帯状疱疹痛マウスの脊髄後角にBDNF抗体, trkB/Fcキメラタンパク質を投与すると,帯状疱疹後神経痛の発症率が有意に抑制されることを見出した。したがって,帯状疱疹後神経痛への発症には,脊髄後角におけるBDNF/trkBシグナリングが重要な役割を担っていること示唆された。本年度はBDNF/trkBの下流に存在する分子をGeneChipシステムによる網羅的遺伝子発現解析法により探索した。帯状疱疹痛マウスの脊髄後角において, 578遺伝子の発現が増加した。これら発現が増大した遺伝子のうち, 187遺伝子の発現がtrkB/Fcキメラタンパク質の投与により抑制された。帯状疱疹痛マウスにおいて50倍に増加し, trkB/Fc投与により発現が1/2に抑制された遺伝子Aについて注目し,その発現部位を免疫染色により調べたところ,ミクログリアに発現していることが明らかとなった。したがって,アストロサイトやミクログリアで産生されたBDNFが,ミクログリアに存在するtrkB受容体に作用し,遺伝子Aの発現を増大させていることが示唆された。現在,他の遺伝子も鎮痛薬のターゲット分子となる可能性を考え,詳細に検討中であるとともに,この遺伝子Aが帯状疱疹後神経痛の発症に関与するかどうか,アンチセンスオリゴヌクレオチドやsiRNAを投与して検討中である。
林業サイクルが保持する生物多様性の解明‐植林地と自然植生の遷移系列の比較‐

平成28年度と29年度の2年間の調査で、若い植林地(植林後26年)は一部の絶滅危惧種を含め、多くの草原性植物やチョウの重要な生息地として機能していることが明らかになった。これまでの調査で、絶滅危惧種はほぼ植物とチョウのみで記録されたことから、平成30年度は植物とチョウに対象を絞り、若い植林地は植林後何年程度、植物やチョウの生息地として機能するかを調査するために、植林後014年の異なる林齢の若い植林地で調査した。植物種数、チョウの種数および個体数のいずれも、植林地の面積と有意な関係は見られなかったが、林齢と関係していた。植林後0年(当年に植林)の植林地は植物、チョウともに種数や個体数が極めて少なかったが、植林後1年のサイトでは急激に増加し、植林後3年までがピークになり、その後徐々に減少し、植林後8年経つと植物とチョウの種数、個体数は著しく減少した。また、調査地である富士北麓地域で若い植林地を特徴づけるギンボシヒョウモンは、伐採後7年までは個体数の多い植林地があったが、伐採後8年以上経つとほとんど観察されなくなった。以上のことから、若い植林地は伐採後17年までは一部の草原性植物やチョウ類の生息環境となりうるが、植林後8年以上経つとほぼ機能しないことが明らかになった。平成30年度は、平成28年度と29年度の調査で得たデータのうち、植物とチョウの多様性を若い植林地と草原の間で比較した研究と、日本の草原の本質をチョウの視点から考察した研究を論文として出版した。また、平成30年度はこれまで得られた知見を林業関係者や市民に還元するために、植林地の管理や生物多様性の調査に携わる研究者や行政関係者を演者として招いたシンポジウムを開催した。平成28年度は、自然植生の遷移系列として半自然草原、落葉広葉樹の二次林、針広混交天然林、植林地の遷移系列として伐採地(伐採後48年の若い植林地)、植林後30年以上のカラマツ植林地、シラビソ植林地、アカマツ植林地で植物とチョウの調査、ピットフォールトラップ調査(地表性甲虫と地表性クモ類)、マレーゼトラップ調査(カミキリムシとヒメバチ)を実施した。平成29年度に実施する予定であったマレーゼトラップも、前倒しで平成28年度に実施することができた。サンプル処理については、カミキリムシ、ヒメバチ、ハネカクシはまだ終わっていないが、他の分類群については概ね同定を終えることができた。現在、同定が終わっている分類群について解析したところ、どの分類群についても種構成は大きく明るい場所(半自然草原と伐採地)と森林(二次林や天然林、植林)で分かれた。チョウと植物に関しては、総種数および絶滅危惧種の種数ともに、半自然草原と伐採地で多かった。また、森林のみに着目すると、林齢100年を越える針広混交林ではチョウの多様性が極めて低かったが、林道の明るさが増加するにつれて、チョウと植物の種数は増加した。植林は一般に生物多様性に負の影響を及ぼすが、植林地の林道を明るく保つことで植林地の生物多様性を高めることができることが示唆された。一方、地表性甲虫の中で最も種数の多いオサムシ科甲虫は、林齢100年を超える林で種数が低い傾向はなく、逆にこのような古い林と強く結びついている種の存在が明らかになった。今年度の結果より、多様性や希少種の分布様式は分類群によって大きく異なることが明らかになったので、次年度は、サンプル処理が終わっていない分類群の同定を最優先事項とし、他の分類群の傾向を解析する。一年目でトラップによるサンプル採集をほぼ終えることができたこと、オサムシ科やクモ類については同定もほぼ終えることができたこと、森林の植物とチョウのデータに関しては論文を投稿することができたことなどを考えると、当初の計画通り、概ね順調に進展していると判断できる。平成29年度は、放棄草原一ヶ所を調査地として追加し、そこで植物とチョウの調査を実施した。また、シラビソ植林地との比較対象として、標高がより高いシラビソ天然林でピットフォールトラップとマレーゼトラップの調査を実施した。平成28年度に採集したヒメバチは研究協力者に同定を依頼し、同定が終了した。平成29年度は、これまでに収集したデータの解析を行い、以下の結果を得た:(1)天然林、植林地ともに暗くなると植物やチョウの多様性が減少するが、開けた林道を作ることにより、植林地でも植物やチョウの種数、個体数を高めることができる、(2)草原性生物の生息地としての伐採地の機能を評価するために、半自然草原と伐採地で植物とチョウの多様性を比較したところ、種数は両者で差はないが、絶滅危惧種の種数は草原の方が多かった。しかし、一部の絶滅危惧種にとって伐採地も重要な生息地になり、草原でも草丈が高すぎると植物、チョウの多様性ともに減少することが分かった、

(3)植林地全体が保持する地表性節足動物の多様性を評価するために、植林地の遷移系列と天然の遷移系列を比較したところ、天然林の節足動物の多くは30年以上経った植林地にも生息するが、100年以上の老齢天然林には特異的な種が生息し、伐採地は草原の節足動物相の生息地としては不十分であった、(4)火入草原と放棄草原では植物、チョウの種構成ともに大きく異なり、植物の絶滅危惧種は主に火入草原に分布するが、チョウの絶滅危惧種は放棄草原にのみ出現し、火入草原には生息しない種も複数見られた。以上の結果の(1)(3)は既に学会で発表し、(1)は論文としても出版済みである。(4)は平成30年度に学会で発表予定である。データ収集、データ解析、種の同定、学会発表や誌上発表など、いずれもほぼ当初の計画通り進んでいるため、概ね順調に進展していると判断している。平成28年度と29年度の2年間の調査で、若い植林地(植林後26年)は一部の絶滅危惧種を含め、多くの草原性植物やチョウの重要な生息地として機能していることが明らかになった。これまでの調査で、絶滅危惧種はほぼ植物とチョウのみで記録されたことから、平成30年度は植物とチョウに対象を絞り、若い植林地は植林後何年程度、植物やチョウの生息地として機能するかを調査するために、植林後014年の異なる林齢の若い植林地で調査した。植物種数、チョウの種数および個体数のいずれも、植林地の面積と有意な関係は見られなかったが、林齢と関係していた。植林後0年(当年に植林)の植林地は植物、チョウともに種数や個体数が極めて少なかったが、植林後1年のサイトでは急激に増加し、植林後3年までがピークになり、その後徐々に減少し、植林後8年経つと植物とチョウの種数、個体数は著しく減少した。また、調査地である富士北麓地域で若い植林地を特徴づけるギンボシヒョウモンは、伐採後7年までは個体数の多い植林地があったが、伐採後8年以上経つとほとんど観察されなくなった。以上のことから、若い植林地は伐採後17年までは一部の草原性植物やチョウ類の生息環境となりうるが、植林後8年以上経つとほぼ機能しないことが明らかになった。平成30年度は、平成28年度と29年度の調査で得たデータのうち、植物とチョウの多様性を若い植林地と草原の間で比較した研究と、日本の草原の本質をチョウの視点から考察した研究を論文として出版した。また、平成30年度はこれまで得られた知見を林業関係者や市民に還元するために、植林地の管理や生物多様性の調査に携わる研究者や行政関係者を演者として招いたシンポジウムを開催した。まず、未同定のハネカクシ、カミキリムシ、ヒメバチについて、なるべく早くサンプル処理と同定を終わらせ、解析可能なデータセットを作成する。また、既にデータの整備が終わっているチョウや植物については、論文にまとめる。半自然草原はチョウや植物にとって特に重要な生息環境であるため、平成28年度は調査が出来なかった一部の半自然草原について、平成29年度以降にチョウと植物の調査を実施する。植林地が保持する生物多様性を評価する、という本研究の目的を考えると、これまでの研究から以下の点が課題として浮かび上がった。一つは、伐採地は一部の絶滅危惧の植物やチョウにとって重要な生息環境となることが判明したが、それらの生息地として伐採後何年くらい機能するのか、伐採地の過去の土地利用や草原からの距離は、伐採地の生息地としての質に影響を及ぼすのか、という点である。もう一つは、この地域の植林地には、主にアカマツ、カラマツ、シラビソという3種の単植植林地が多いが、植えられた樹種の違いは生物相にどのような影響を与えるか、という点である。以上の二点はいずれも興味深いが、当初の研究計画と絶滅危惧種の生息状況から、本年度は伐採地に焦点を当て、伐採地の年齢、過去の土地利用、草原からの距離が伐採地の植物やチョウの多様性や群集構造にどのような影響を与えているか調査する。また、これまでと同様、既に収集したデータについては、できる限り早く論文として出版する努力をする。本年度は最終年度に当たり、成果も出てきたことから、この成果を地域に普及させるために、シンポジウムの開催を企画している。
パッチクランプで細胞内記録した延髄交感神経中枢ニューロン電気活動の非線形解析

本態性高血圧症発症のメカニズムをさぐるために、延髄から仙髄までの神経系を取り出した「摘出脳幹-脊髄標本」というシステムを用い、交感神経中枢(延髄吻側腹外側RVLM)ニューロンの電気生理学的性質をパッチクランプを用いた細胞内記録で調べた。平成11年にこの標本は入力(vagal afferent)-RVLM-出力(IML)という神経調節ネットワークが保たれていることを示した。高血圧SHRラット(新生児期)のRVLMニューロンの静止膜電位は-51±6mVで、正常血圧WKYラットと比べ浅く、発火頻度もWKYの3.6Hzに対し、SHRで5.1Hzと速かった。平成12年には、アンジオテンシンII(AII)によりSHRでのみ8.9±1.9mVと脱分極を認め、アンジオテンシン(AT_1)受容体拮抗薬カンデサルタン(0.12μmol/L)の灌流により、SHRのみ4.9±1.1mVの過分極と発火の減少を認めた。これら、内因性AIIがAT_1受容体を介してRVLMニューロンの電気活動を亢進させていること、カンデサルタンによるRVLMニューロンの抑制効果は高血圧動物において顕著であったことから、内因性AIIに対するRVLMニューロンの反応性の違いが、のちの血圧上昇の一因であることを見い出した。一方、平成11年に無麻酔ラットにおいて血圧、心拍数、腎交感神経活動、同じ側の腎血流量を同時記録する技術を開発した。平成12年にはそれらのパラメータの相関を線形のスペクトル解析と伝達関数、および非線形の相互情報量を用いて検討した。高血圧ラットでは正常血圧ラットと比較して交感神経活動と血圧、腎血流量の相関の線形性(coherence)が高いことがわかった。一方、相互情報量により算出された線形と非線形の相関は差がないので正常血圧ラットでは高血圧ラットより非線形相関の要素が大きいことを示した。非線形性が高いつまりカオス的である方が心血管事故が少ないことが臨床データからわかっており、今回の私どもの結果と一致した。また相互情報量による時間遅れ(time delay)の値から、無麻酔ラットでは予想に反して腎交感神経活動が血圧や腎血流量よりも先行しているという非線形相関の方向性を世界で初めて明らかにできた。高血圧の発症の機序を調べるために、交感神経中枢である延髄吻側腹外側領域(RVLM)ニューロンの電気的活動亢進や、RVLMから脊髄中間外側核(IML)ヘの情報伝達の異常を検討している。正常血圧ラット(WKY)と本態性高血圧症モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)を用い、血圧の等しい新生児期、および血圧の差が生じる生後6週の、RVLMとIMLニューロンの細胞内電位の電気生理学的性質を比較した。ラット摘出脳幹-脊髄標本を作成し、アイソレータにパッチピペットを取りつけ、マイクロマニピュレーターを用いて操作する。RVLMおよびIMLニューロンの膜電位変化を膜電位固定用増幅器を通じてとらえ、相互情報量(mutual information)法で非線形解析した。主な結果を以下に記す。(1)WKYとSHRいずれのRVLMニューロンも、発火パターンから規則発火型、不規則発火型、サイレント型の3種類に分類できた。

静止膜電位は、規則発火型も不規則型もSHRは-49mVで、WKYの-54mVよりも浅かった。発火頻度は、規則発火型でWKY3.6Hz、SHR5.3Hzであり、不規則発火型でWKY1.3Hz、SHR2.2Hzで、SHRの方が有意に高頻度であった。それにもかかわらずなぜ血圧が等しいのかを検討している。(2)昇圧物質に対する反応性の違いをみるために、6μMのアンジオテンシンIIで標本を灌流すると、WKYのRVLMニューロンは1.2mV脱分極したが、SHRでは8.9mVと著明に脱分極し、発火頻度も増加した。(3)アンジオテンシンIIタイプ1受容体拮抗薬であるカンデサルタン(0.06μM)で灌流すると、WKYでもSHRでも静止膜電位から3mV過分極し、有意な差を認めなかった。(4)「RVLMニューロンの細胞外電位」と「交感神経の出力であるIMLニューロンの細胞内電位(パッチクランプ)」の同時記録に世界で初めて成功した。スパイク相関解析法でcorrelogramを作成したところ強い相関を示すnarrow bandを認めた。同時記録より、RVLMニューロンの(自発)発火から45ミリ秒遅れて、IMLニューロンに発火やEPSPを認めた。現在RVLMニューロンとIMLとの関係を非線形解析し、RVLMニューロンの活動亢進が本当に末梢交感神経活動の亢進、血圧上昇に結びつくかを検討している。高血圧症の原因を探るために、延髄から仙髄までの神経系を取り出した「摘出脳幹-脊髄標本」という新しいシステムを用いて、交感神経中枢(延髄吻側腹外側RVLM)ニューロンの電気生理学的性質を、パッチクランプを用いた細胞内記録により調べた.この標本は入力(vagal afferent)-RVLM-出力(IML)という神経調節ネットワークが保持されている.高血圧SHRラット(新生児期)のRVLMニューロンの静止膜電位は-51±6mVで、正常血圧WKYラットと比べ浅かった。発火頻度もWKYの3.6Hzに対し、SHRでは5.1Hzと速かった。またアンジオテンシンII(AII)によりSHRでのみ8.9±1.9mVと高度の脱分極を認め、アンジオテンシン(AT1)受容体拮抗薬カンデサルタン(0.12μmol/L)の灌流により、SHRのみ4.9±1.1mVの過分極と発火の減少を認めた。これらから、内因性AIIがAT1受容体を介してRVLMニューロンの電気活動を亢進させていること、カンデサルタンによるRVLMニューロンの抑制効果は高血圧動物において顕著であったことから、内因性AIIに対するRVLMニューロンの反応性の違いが、のちの血圧上昇の一因であることを見い出した。