hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病虫害に対する植物の自己防護機作に関する研究

その結果、病原菌の菌糸伸長抑制度合は、高分子キトサン>定分子キトサン>キトサンオリゴ糖で重合度依存性を示した。これらキトサンで阻害されないカビも見られた。このカビ生育阻害は、病原菌細胞壁上の酸性基とキトサン鎖のアミノ基間の高分子電解質複合体凝集によると思われる。3)植物病原菌生育に対するキチナーゼ/リゾチームの影響:病原菌の基本ポテトデキストロース寒天培地に上述した植物病原菌の菌糸を接種し、培地中に穴をあけ、その中に酵素またはキトサン試料(10mg/0.1ml)を加え、阻止円形成を観察した。その結果、これら酵素による生育阻害は低分子キトサンの阻害より低かった。(今後の計画)カルボキシメチルキチン、ペクチン酸、カラゲナン、カードランなど酸性と中性多糖について抗菌作用を調べる。キチン・キトサン(キチン質)は植物病原菌の細胞壁を構築している多糖である。このキチン質を加水分解するキチナ-ゼやキトサナ-ゼ酵素がキチン質を構築成分としない一般高等植物に含まれることが解り、この植物キチナ-ゼ・キトサナ-ゼと植物病原菌の相互作用が注目されている。カルボキシル基を分子内にもつアルギン酸とペクチン酸(酸性多糖)、アミノ基をもつプロタミン(塩基性タンパク質)をそれぞれ10,100,1,000ppm添加したポテトデキストロ-ス培地で、メロンつる割病原菌、ナシ黒斑病菌、イネイモチ病原菌、ジャガイモ軟腐病菌など15種の植物病原菌の菌糸を接種し、培養にて生育したコロニ-の直径を測定して、カルボキシル基を含む酸性多糖とアミノ基を含むプロタミン添加の生育への影響を調べた。その結果、ペクチン酸、アルギン酸のPDA-200培地への10と100ppm添加で、調べた15種のカビの生育は抑制されなかった。しかし、ペクチン酸の1000ppm添加で8種のカビが10%以上の生育を抑制し、アルギン酸の1000ppm添加で7種のカビの生育が約10%以上の生育をを抑制した。プロタミンの1000ppm添加で15種のカビ生育が20-70%も抑制された。イネいもち病菌、イネ胡麻葉がれ病菌,、腐生菌、ナシ黒斑病、キウリ黒星病菌は、キトサン、プロタミン、ペクチン酸、アルギン酸のいずれの添加でも生育阻害された。これらの生育抑制の初期は、病原菌細胞壁とプロタミンやペクチン酸の高分子電解質複合体形成によると推定され、これらのイオン結合枝が多くなるほど生育抑制効果が増大すると思われる。ここに調べた15種の植物病原菌生育はとりわけプロタミンやキトサンで抑制され、これらの細胞壁に酸性基が比較的に多いことを暗示する。
種々の格子系における特異な超伝導発現機構の理論的研究

ボロンドープによるダイヤモンドの超伝導が発見され、ドープされた半導体の超伝導が一躍注目を集めている。申請者らはこの系に内在する乱れの効果が超伝導の転移温度に非常に重要な影響を与えている事に注目し、この問題を背景に今年度は次の課題に取り組んだ。・乱れた系における局在長の振る舞いを調べるために、密度行列繰り込み群法を用いたドゥルーデ重みの計算手法を開発し、これを応用した。・密度行列繰り込み群法を用いて、クーパー対のコヒーレンス長を計算するプログラムを開発し、これを乱れのある模型に応用した。また、特殊な低次元構造を持つ強相関電子系物質を対象とした、スピン三重項超伝導に関しては、次の研究成果を報告した。・厳密対角化法、密度行列繰り込み群法、ボゾン化法を用い、強磁性結合を含む準一次元模型について、パラメータの広い範囲に渡る相図を求め、朝永・ラッティンジャー流体パラメータを含め、それぞれの相における基底状態の振る舞いが明らかにされた。申請者らはこの系に内在する乱れの効果が超伝導の転移温度に非常に重要な影響を与えている事に注目した。の問題を背景に今年度は次の課題を行った。・乱れのある系に対する計算手法として、密度行列繰り込み群法を用い、乱れの効果に対するクーパー対の振る舞いを調べた。・現実の物質の個性を取り入れるための計算手法として、自己エネルギー汎関数法を用いた計算手法の開発を行っている。これらの成果は、研究成果は国内の学会・研究集会等で発表した。また、異方的三角格子系を含む特殊な低次元格子構造を持つ強相関電子系物質を対象とした、スピン三重項超伝導に関しては、次の課題に取り組んだ。・1次元性の強いスピン三重項超伝導状態を持つ系に対して、朝永・ラッティンジャー流体パラメータの精密計算を行った。これらの計算結果により弱結合領域における基底状態との比較を行った。この研究成果は論文として提出中である。さらに今後の発展として、より詳細な研究を行うため、密度行列繰り込み群法の研究分野で世界的に有名なドイツハノーバー大学のEric Jeckelmann教授の研究室を訪問し、来年度より共同で研究を行う事を決定した。
海洋放出された放射性核種の海底堆積過程及び局所的な高濃度状態の形成過程の解明

本研究で開発した狭域海流場の予測手法を用いて、海洋放出された放射性物質の移行について、海域モニタリングで明らかになった海底堆積物内部の鉛直方向濃度分布の形成、局所的に高濃度状態になる場所、の両方を再現可能な放射性物質の移行モデルを構築した。放射性物質の移流拡散計算及び放射性物質を吸着した懸濁物質の沈降計算、海底に沈降した放射性物質を含む懸濁物質が、海底流により再浮遊して移動する際の移動モデル、海底に沈降し積層して固定された懸濁物質が、海底堆積物中を鉛直方向に浸透する物質移行モデルを構築した。導入した移行モデルは、海洋中に存在する粒子を、粒径の違いにより三相(溶存相:堆積しない小粒径、懸濁相:堆積し移動する中粒径、堆積相:海流で移動しない大粒径)に分類し、各相間の交換過程(吸脱着、懸濁粒子の沈降及び海底堆積物の再浮遊)を考慮するものである。追加採択分として交付内定し、約7ヶ月間後倒しで開始された時間的制約により、研究全体が後倒しとなっていたところ、期間延長が認められたため、現状においては期日に対しておおむね順調に進展している状況となった。今年度開発したモデルに、海底堆積物内部での放射性核種鉛直濃度分布モデルを改良し、堆積相へ適用する。放射性核種鉛直濃度分布モデルは、海底堆積物内部での放射性核種の鉛直濃度分布の形成過程を把握すべく、底堆積物内部での鉛直方向一次元放射性核種移行解析手法を改良して、濃度分布の形成過程をモデル化する。具体的には、海底堆積物の間隙水を通じて、放射性核種が鉛直下向きに拡散するモデルにして、放射性核種の供給源として、溶存相のみならず懸濁相からの寄与も考慮し、さらに溶存相-堆積相間だけでなく、三相全ての相互作用を考慮できるようにする。[狭域における海流場の評価に必要な技術の確立]極狭域海流場をCFD計算で求めるためには、海洋モデルで得られた広域海流場をダウンスケールする必要があり、計算領域の接続面で適切な境界条件を設定する手法を確立する必要がある。海洋モデルによる海流場は、日本近海海洋変動予測システム(JCOPE)による水平解像度1/36°データを使用した。海流場のCFDモデル及び海洋力学モデルでは、支配方程式は両者とも連続の式と運動量保存の式であるが、CFDではブジネスク近似を仮定したナビエストークス(以下NS)方程式を解くのに対し、海洋力学モデルでは更に静水圧近似を施して簡略化する点が異なる。静水圧近似では、海洋の空間スケールが水平方向と比較して鉛直方向が極めて小さいことに基づき鉛直方向の運動量保存式を簡単化するため、ダウンスケールの際は圧力項に最も誤差が生じ易い。そこで本研究では、ダウンスケールの接合面(境界)における物理量(流速、圧力、状態量)の設定法を開発した。平成28年度においては、極狭域(CFD計算領域)海流場の流速境界条件として使用する、広域海流場における流速の補間法を開発するため、広域海流場における流速を、適切な補間法を用いて、海洋モデルによる計算領域である狭域海流場の流速境界条件として設定した。流速値を広域から狭域へダウンスケールする際に用いる補間手法として、質量保存流速場モデル(MASCON)を適用した。※MASCONは、評価範囲の流動場を、少数の観測値(あるいは計算値)から任意座標上において質量保存則を満たすように求める方法であり、空間スケールの大きな計算対象の流動場を短時間で求めるための手法である。狭域海流場の海洋モデルによる計算において、大気外力のほか潮汐の影響も含めることができた。解像度10100 mの狭域海流場を求めるために必要となる、境界面に与える海流データを整備することを目的として、海洋モデルを用いて高解像度の海流場を計算できるようにした。海流場は、一般に公表されている地形データのうち最も詳細な水平解像度であるJ-EGG500の500 m間隔で計算できるようにした。海洋モデルの側面境界に適用する海流データとして、日本近海海洋変動予測システム(JCOPE)による水平解像度1/12°を用いた。側面境界は開境界であるが、境界条件として、一般に使用される輻射条件式を適用した。輻射条件式の位相速度は、その推定が誤差に影響されて困難であること、安定性の信頼性が悪いため、位相速度を重力波に固定するFlather(1976)の式を計算モデルに組み込んだ。海面-大気相互作用については、NCEP/NCARにおける海面から10 m高さにおける風速・風向、2 m高さにおける温度・比湿、全雲量、入熱量、海表面温度の予報値を使用した。開境界における潮汐は、国立天文台の日本近海モデルが出した16主要短周期分潮の調和定数から求めた潮汐と潮流を、JCOPE2から求めた海面高度と海流流速に加算した。整備した海流データは、海流の流向・流速について、計測位置を固定した流速計の1年間測定結果に基づき、月平均流速、流速階級別出現頻度および流向別出現頻度の比較により、観測値の出現頻度を概ね再現できることを確認した。また、海洋放出された放射性核種の移行について、海域モニタリングで明らかになった海底堆積物内部の鉛直方向濃度分布の形成、局所的に高濃度状態になる場所を再現できる、放射性核種の移行モデルの構築・改善を実施した。

海洋モデルを用いて得られた海流場について、観測データ(潮位、海面温度および海流)と比較して、風応力、海表面熱フラックスの感度評価を実施した。また、海面-大気相互作用を定式化したバルク方程式を構成する係数を、感度評価に基づき設定し、観測データをよく再現できるようにした。バルク係数を評価したのは、潜熱/顕熱フラックスについてである。また、過去にモデル化されている砕波による表面の混合効果(Mellor and Bulmberg 2004)についても、感度評価に基づき考慮させることができた。海洋モデルを用いて得られた海流の流向・流速については、計測位置を固定した流速計の1年間測定結果に基づき、月平均流速、流速階級別出現頻度および流向別出現頻度の比較により観測値の出現頻度を概ね再現できることを確認した。また、2018年度に実施予定としていた海洋放出された放射性核種の移行について、海域モニタリングで明らかになった海底堆積物内部の鉛直方向濃度分布の形成、局所的に高濃度状態になる場所を再現できる、放射性核種の移行モデルを構築し、進展しつつある。放射性核種の移流拡散計算及び放射性物質を吸着した懸濁物質の沈降計算、海底に沈降した放射性核種を含む懸濁物質が、海底流により再浮遊して移動する際の移動モデル、海底に沈降し積層して固定された懸濁物質が、海底堆積物中を鉛直方向に浸透する物質移行モデルを構築し、進展しつつある。本研究で開発した狭域海流場の予測手法を用いて、海洋放出された放射性物質の移行について、海域モニタリングで明らかになった海底堆積物内部の鉛直方向濃度分布の形成、局所的に高濃度状態になる場所、の両方を再現可能な放射性物質の移行モデルを構築した。放射性物質の移流拡散計算及び放射性物質を吸着した懸濁物質の沈降計算、海底に沈降した放射性物質を含む懸濁物質が、海底流により再浮遊して移動する際の移動モデル、海底に沈降し積層して固定された懸濁物質が、海底堆積物中を鉛直方向に浸透する物質移行モデルを構築した。導入した移行モデルは、海洋中に存在する粒子を、粒径の違いにより三相(溶存相:堆積しない小粒径、懸濁相:堆積し移動する中粒径、堆積相:海流で移動しない大粒径)に分類し、各相間の交換過程(吸脱着、懸濁粒子の沈降及び海底堆積物の再浮遊)を考慮するものである。追加採択分として交付内定し、約7ヶ月間後倒しで開始された時間的制約により、研究全体が後倒しとなっていたところ、期間延長が認められたため、現状においては期日に対しておおむね順調に進展している状況となった。平成29年度においては、CFD計算領域(狭域海流場)の流速境界条件として使用する広域海流場における流速境界条件からの圧力分布解析と圧力基準値の推定、及び非物理的流れとならないための状態量の流出入設定法の開発を行う。平成28年度に開発した流速の補間法を用いて得られた境界面の流速を用いて、CFD領域で支配方程式から圧力分布を求める。圧力の基準値は、流速変化の小さい位置の値を用いる。状態量については、非物理的な流れの発生を防ぐため、流入は海洋モデルの定義点値を線形補間して設定し、流出はCFD領域の計算結果を等値外挿する。海洋モデル領域とCFD領域における計算時間間隔の比は、各計算領域におけるクーラン数を同一とするように、格子幅比と時間間隔比が等しくなるように与える。2017年度に整備した海流データを用いて、解像度10100 mの狭域海流場を求める。
交流電動機のセンサレスベクトル制御に関する研究

本研究は、交流電動機の高精度な制御を機械センサを用いずに行うセンサレス駆動方式の確立・改善を目的として行われた。対象となる交流電動機は誘導電動機と永久磁石界磁同期電動機の2種類である。誘導電動機の速度センサレス制御系において、従来問題となっていた低速・回生領域および、零周波数を含む運転領域で動作可能な方式について検討を行い、シミュレーションおよび実機実験により検証を行った。さらに、速度推定の安定性に大きく影響を及ぼす固定子抵抗の誤差に対して低感度化する手法についても提案・検証を行った。永久磁石界磁同期電動機としては埋め込み磁石型のもの(IPMSM)を対象とした。IPMSMは磁気突極性を有しているため、電動機速度に関わらず、直交座標上のインダクタンスをオンラインで測定することにより、磁極方向が推定できる。しかしながら、駆動用の電圧指令に推定用の高周波電圧を重畳する必要があるため、騒音やトルクリプルなどの悪影響が生ずる。本研究では、速度オブザーバを用いることで重畳する成分を極力少なくする方法について検討し、実機により検証を行った。さらに、磁極方向を推定するために用いる電流の検出をインバータの直流部のみで行う方法について、実機検証した。適応オブザーバを用いたセンサレス制御方式では、オブザーバゲインを任意に選ぶ自由度があり、低速・回生領域での安定化を図るためにオブザーバゲインの設計について検討した。設計に際して、推定速度を状態変数に加えた拡大系を考え、ラウス・フルビッツの安定判別法を利用した。特性方程式の特定の係数に注目することで、比較的簡単なゲイン計算でオブザーバの計算が可能となった。一方、零周波数となる動作点では、誘導起電力が得られなくなり、速度推定が困難であった。これを解決するために、磁束レベルを可変とし、すべり周波数を変化させることを提案した。具体的には、磁束レベルを下げることにより、すべり周波数を大きくとることができ、周波数が零とならないように制御するというものである。ところで、低速領域では、誘導起電力に対して、一次抵抗による電圧降下の割合が増大するため、一次抵抗の設定値が真値と異なる場合は、不安定になる可能性がある。したがって、一次抵抗も推定することが望ましい。低速・回生領域で動作可能な一次抵抗推定アルゴリズムを提案し、シミュレーションにより検証を行った。しかし、このアルゴリズムは実機実験では安定に動作しておらず、更なる検討と改良が必要である。2種類の交流電動機について、回転型のセンサを用いずに電動機のトルクを制御するセンサレス制御の研究を行っている。一つは誘導電動機のセンサレス制御である。誘導電動機の速度を推定するために適応二次磁束オブザーバを用いる。速度推定には、オブザーバにより演算される電流推定値と実電流の誤差を処理して行っている。本年度は、この電流推定誤差を一次抵抗設定誤差の影響と速度推定誤差の影響にベクトル的に分解し、一次抵抗設定誤差の影響を極力抑制する方式を提案し、検討を行った。なお、この発明に関し、特許申請をした。また、この成果は2003年8、月に開催された「電気学会産業応用部門大会」において発表した。適応二次磁束オブザーバの入力は電動機に印加される電圧である。この電圧はインバータからの出力であるが、電圧センサを利用せずに、指令電圧を用いる。指令電圧と実際の電圧には誤差があり、この誤差は電流の関数となる。本年度は、この関数を自動的に精度よく求める手法を提案した。この成果は2004年6月に開催される「電磁力関連のダイナミクス」シンポジウムにおいて発表する予定である。もう一つの電動機は埋め込み磁石界磁同期電動機(IPM)のセンサレス制御である。IPMは磁気突極性を有しているため、電動機速度に関わらず、直交座標上のインダクタンスをオンラインで測定することにより、磁極方向が推定できる。本年度はインバータの直流電流のみの測定により、このインダクタンスを測定する手法を検討した。

また、この成果は2004年3月に開催された「電気学会全国大会」において発表した。2種類の交流電動機について、回転型のセンサを用いずに電動機のトルクを制御するセンサレス制御の研究を行っている。一つは誘導電動機のセンサレス制御である。誘導電動機の速度を推定するために適応二次磁束オブザーバを用いる。速度推定には、オブザーバにより演算される電流推定値と実電流の誤差を処理して行っている。昨年度までに、この電流推定誤差を一次抵抗設定誤差の影響と速度推定誤差の影響にベクトル的に分解し、一次抵抗設定誤差の影響を極力抑制する方式を提案し、検討を行った。本年度は、回転速度や負荷条件により、前述のベクトル分解した電流推定誤差成分の重み付けに関する検討を行い、さらに実機実験による検証を行った。この成果は国際会議および国内の電気学会産業応用部門大会などで発表している。もう一つの電動機は埋め込み磁石界磁同期電動機(IPM)のセンサレス制御である。IPMは磁気突極性を有しているため、電動機速度に関わらず、直交座標上のインダクタンスをオンラインで測定することにより、磁極方向が推定できる。しかしながら、駆動用の電圧指令に推定用の高周波電圧を重畳する必要があるため、騒音やトルクリプルなどの悪影響が生ずる。本年度は、速度オブザーバを用いることで重畳する成分を極力少なくする方法について検討し、実機により検証を行った。さらに、磁極方向を推定するために用いる電流の検出をインバータの直流部のみで行う方法について、実機検証し、電気学会全国大会において発表している。また、4月に行われる国際会議で発表予定である。
超伝導U化合物のNMR

重いフェルミ粒子系超伝導体URu_2、Si_2及びUPt_3の試料の作成とNMR測定をおこなった。これらのf電子系での超伝導の機構はまだ未解決であり、かなり未知の部分を含む。したがって今回測定した^<29>Siと^<195>PtのNMRのデータ(ナイトシフト、核スピン格子緩和時間)は重要な知見を提供出来た。前記のナイトシフトと核スピン格子緩和時間の超伝導転移温度を含む温度変化は非常に重要であり、その結果両系とも、超伝導エネルギーギャップは、フェルミ面の線上で消えている事が判明した。より決定的にするには0.3K以下での測定が必須であるが、この温度領域では試料の不純物に起因する緩和時間の飽和現象がおこり、試料入手を含めてこれは今後の問題となる。62年度に購入した信号平均化処理及びコンピューターによるテータ処理で長時間にわたる測定結果の精度が飛躍的に向上した。重いフェルミ粒子系超伝導体URu_2Si_2,UPt_3の試料の作成とNMR測定をおこなった.これらはf電子系超伝導の機構を探る試料であり超伝導転移温統(Tc)を含む広範囲にわたる温度でのNMR測定は前記に対してはもとより,磁性を含む電子状態の解明に重要な知見を与える.両者共超伝導エネルギーギャップはフェルミ面の線上で消えている異方的なものである事がわかった.ただしURu_2Si_2についてはちょうど線上でかどうかは広範囲にわたる磁場変化のもとでのNMR測定(ナイトシフト,核スピン格子緩和時間)が必要で来年度おこなう予定である.これらのNMRは^<29>Si,^<195>Pt核についておこなったが,いづれも観測にはそれほど有利な核とはいえない.比較的信号が弱く,しかもUPt_3,URu_2Si_2の低温から室温までの緩和時間の大きさの変化は5ケタにもおよぶので実験の精度をあげるにはコンピューター制御による信号平均化処理をおこなわなければならない. 2,3のトラブルがあったが初年度前述の計画はうまくいったので, URu_2Siについて外部磁場をかえてNMRをおこなう.
IFRS導入が企業の業績評価に与える影響に関する理論的・実証的研究

本研究は、国際財務報告基準(IFRS)の適用に積極的な製薬企業を取り上げ、それら企業の任意適用への対応について議論を行ったものである。日本企業がIFRSの任意適用を決めた理由には、次のようなものがあることがわかった。(1)グローバル化の進展に備えて世界共通の財務報告を目指すため、(2)同業他社との財務情報の比較可能性を向上するため、(3)外国人投資家にわかり易く説明するため、(4)資金調達の選択肢を拡大するため、そして(5)経営管理の高度化を図るため、などである。一方、IFRSには、当期利益に影響を与える項目として、売上高、のれん、無形資産の減損、固定資産の減価償却、研究開発費、包括利益など日本基準と異なるところがある。製薬企業にIFRS任意適用が増えている背景には、海外展開や合併・買収(M&A)の拡大が影響していることが挙げられる。本研究では、IFRS適用が我が国における13社の製薬企業に焦点を当て、それらの業績評価にどのような影響を及ぼしているかについて、主要財務データをサンプルとして実証分析を行ったものである。本研究の目的は、国際財務報告基準(IFRS)を採用した場合に日本企業の業績評価にどのような影響を及ぼすのかについて研究することである。特に、ここではIFRSの導入が日本企業の予算管理システム、設備投資の評価法、財務指標および非財務指標の重視度、事業部の業績評価など、いわゆる業績測定システムに与える影響について理論的かつ実証的に研究しようとするものである。本研究は、(1)日本企業がIFRSの導入により管理会計システムがどのような変化をするのかを理論的に究明すること、(2) IFRSの導入が業績評価システムに与える影響について実証的に検証すること、を主たる研究計画としている。そのため、まず(1)文献によるサーベイと理論構築を行う、(2)日本企業の業績測定システムについて、財務資料を基にデータ・ベースを構築し、それを基に統計処理をする、(3)特徴的な事例については個別にインタビュー調査をしてケース・スタディとしてまとめる、(4)最後に、財務データ及び定性データを基に実証研究を行い、それを国内外の学会で発表する、がその主な研究方法となる。今までのところ、「おおむね順調に進展している」と判断している。その理由としては、受理された論文はまだないが、研究の準備的作業となるDiscussion Paperおよび研究レポートは執筆しているからである。本研究では、(1)日本企業がIFRSの導入により管理会計システムがどのような変化をするのかを理論的に究明すること、(2) IFRSの導入が業績評価システムに与える影響について実証的に検証すること、を主たる研究実施計画としている。その研究プロセスとして具体的には、上記「研究実績の概要」にも記載したとおり、(1)から(4)までであるが、本年度平成28年度は、文献によるサーベイと理論構築を行い、財務データの構築とそれを基に統計処理をするよう準備をしており、そのパイロットテストを実施し、予備的考察を行っている。本研究の目的は、国際財務報告基準(IFRS)を導入した場合に、企業の業績評価にどのような影響を及ぼすのかについて研究することである。とくに、ここでは、IFRSの採用が日本企業の戦略目標だけでなく、業績測定や予算管理などの指標に影響することに注目した。なかでも筆者が注目したのは、財務指標および非財務指標の重視度や事業部の業績評価など、いわゆる企業の業績測定システムを構成する重要な指標である。本研究は、IFRSの導入がこうした指標にどのような影響を及ぼすかについて理論的かつ実証的に研究しようとするものである。よって、本研究は、(1)IFRSの導入により日本企業の管理会計がどのような変化をするのかを理論的に究明すること、(2)IFRSの導入が業績評価システムに与える影響について実証的に検討すること、を主たる研究計画としている。そのため、まず、(1)文献によるサーベイと理論構築を行う、(2)日本企業の業績測定について、その財務資料を基にデータ・ベースを構築し、それを基に統計処理をする、(3)特徴的な事例については個別にインタビュー調査をしてそれをケース・スタディにまとめる、(4)財務データを基に実証研究を行う。そして、それを国内外の学会で発表する、がその研究方法となる。それに先立って、この論文を海外(ニュージーランド、カンタベリー)の学会The 11th New Zealand Managemnet Accounting Conference(24 Nov.,2017)で発表した。

本研究では、IFRS適用が我が国における13社の製薬企業に焦点を当て、それらの業績評価にどのような影響を及ぼしているかについて、主要財務データをサンプルとして実証分析を行ったものである。一方、「製薬企業8社のIFRS任意適用による主要財務比較」については、国内の製薬企業の比較だけでなく、海外との比較研究を行うために、日本の製薬企業とドイツの製薬企業と比較をして、さらにこの研究を完成させたいと考えている。また、これに関連して、日本企業及びドイツ企業へのインタビュー、そしてドイツの研究者と情報交換したり共同研究を行うための研究をさらに推進していきたい。まず、次の研究課題としては、「製薬企業数社のIFRS任意適用による主要財務比較」(椙山女学園大学、研究レポート)と題する和文論文(草稿)を加筆・修正しかつリファインして英文論文に仕上げる。そして、今後の課題としては、(1)日本よりも先行してIFRSを導入している国の企業の管理会計システムやその事例を調べるための調査を行う、(2)急速に進化しつつある最新の財務報告制度については、その理論的成果を加える、(3)一方、製薬企業だけでなく、さらに医療機関や公共福祉機関における財務成果についても調べて理論構築を行い、論文にまとめる、(4)構築した理論モデルと実証した成果については、それを学術誌に発表し、国内外の学会で報告していく。当該2016年10月24日ー25日に開催予定の、すなわち10th NEW ZEALAND MANAGEMENT ACCOUNTING SYMPOSIUMにおいて発表をするべく、Effect of IFRS Adoption on Corporate Performance Measurement: Analysis of Japanese Manufacturing Companiesの論文を投稿し採択されたが、あいにくその直前に怪我をしたため、出席・発表することができなかった。したがって、次年度に再度、その論文を推敲し投稿して発表を予定したいと考えている。当初、初年度に海外の学会で発表を予定していた報告(採択済み)が、怪我をしたために出席・発表できなかったことが、そのまま次年度に積み残しになったことが、一因となっている。また、昨年度、海外で発表する予定であった積み残しを含む2本のうち、1本の論文の完成が遅れ、1本しか報告できなかった。そのため、翌年度は、海外で2本の発表を予定し、その分しっかり準備をして研究していきたい。上記の使用理由に記した11th NEW ZEALAND MANAGEMENT ACCOUNTING SYMPOSIUMで発表するという件と、本年度に使用を計画している研究テーマにかかわる「製薬企業のIFRS任意適用による財務分析比較」について、インタビュー調査等を行うことを予定している。
生活習慣病予防事業の医療費に与える影響

平成2004年度に無作為化比較対照研究による生活習慣の介入を行い、介入群は対照群と比較して、歩数の増加と黄緑色野菜の増加を認められた。これらの対象を2年間追跡し、医療費の指標を比較した。ベースラインと1年後のデータが揃っていた87名を対象とし、介入前2年間と介入後2年間の比較を介入群と対照群で行った。入院件数、外来件数、歯科件数、入院日数、外来日数、歯科日数、入院医療費、外来医療費、歯科医療費、処方医療費、総医療費において両群に有意な差を認めなかった。この研究は、生活習慣病予防事業が医療費の効率化に効果があるかどうかを無作為化比較研究で明らかにするものである。我々はすでに、F県U町の委託を受け、2003年度から生活習慣病予防事業を行っている。2003年度からフォローアップしている2003コホートは2002年度に町が実施した基本健康診査を受診した30歳から75歳の国民健康保険加入者のうち、健診結果において収縮期血圧が130159mmHg、拡張期血圧8599mmHg、ヘモグロビンAlc5.6%以上であった351名のうち、研究参加に同意した140名を対象とした。無作為抽出法により介入群(71名、男性23名、女性48名)、対照群(69名、男性31名、女性38名)に割り付けた。総医療費は介入前、介入中、介入後それぞれ、男性介入群が155,725円、156,973円、155,805円、女性介入群が156,371円、135,453円、168,262円、介入群全体が156,159円、142,519円、164,172円、高血圧予備群介入群では156,478円、148,706円、173,971円、糖尿病予備群介入群では169,968円、111,509円、144,015円であり、糖尿病予備群介入群で介入中の総医療費が介入前に比べて有意に減少していた。男性対照群では介入前、介入中、介入後がそれぞれ、185,852円、116,494円、234,755円、女性対照群がそれぞれ166,573円、224,838円、221,848円、対照群全体がそれぞれ175,234円、176,161円、227,647円、高血圧予備群対照群では169,683円、181,419円、228,395円、糖尿病予備群対照群では246,063円、162,688円、235,430円であり、男性対照群の介入中の入院医療費は介入前に比べて有意に減少していたが、介入後には介入中に比べて再び有意に増加していた。また、変化量の介入群と対照群との比較では、いずれの群においても有意差は認められなかった。2003年度からフォローアップしている2003コホートは2002年度に町が実施した基本健康診査を受診した30歳から75歳の国民健康保険加入者のうち、健診結果において収縮期血圧が130159mmHg、拡張期血圧8599mmHg、ヘモグロビンAlc 5.6%以上であった351名のうち、研究参加に同意した140名を対象とした。2001年度、2002年度の平均値を介入前の値、2003年度の値を介入中の値、2004年度、2005年度および2006年度の平均値を介入後の値とし、総医療費について検討した。

介入前、介入中、介入後の総医療費は、男性介入群が155,725円、156,973円、129,695円、女性介入群が156,371円、135,453円、138,241円、介入群全体が156,159円、142,519円、135,435円、男性対照群が、185,852円、116,494円、230,827円、女性対照群が166,573円、224,838円、198,702円、対照群全体が175,234円、176,161円、213,135円であった。変化量の介入群と対照群との比較では、いずれの群においても有意差は認められなかった。我々は、平成2004年度に無作為化比較対照研究で生活習慣の介入を行い、介入群で歩数の増加と黄緑色野菜の増加を認められた。この研究は、これらの対象を2年間追跡し、生活習慣の改善が医療費に影響を与えるかを評価するものである。本研究の対象は、福岡県宇美町で行われた生活習慣病予防事業の参加者のレセプト情報である。この予防事業は、当該自治体における平成15年度健診結果で血圧又は血糖に関して要指導となった人(収縮期血圧130-159mmHg、拡張期血圧85-99mmHg、HbA1c5.6%以上)のうち、医療機関の管理下にない人に参加を呼びかけ、運動習慣と食生活の介入を行うものであった。対象者は99名(男性42名、女性57名)であり、無作為抽出法により介入A群50名、介入B群49名に割り付けた。ベースライン時の対象者は、介入群男性21人(42.0%)、女性29人(58.0%)、全体50人(100.0%)、対照群男性21人(42.9%)、女性28人(57.1%)、全体49人(100.0%)であった。1年後の健診を受診した者は、介入群男性21人(45.7%)、女性25人(54.3%)、全体46人(100.0%)、対照群男性15人(36.6%)、女性26人(63.4%)、全体41人(100.0%)であった。これら87名を対象とし、介入1、2年後の比較を介入群と対照群で行った。入院件数、外来件数、歯科件数、入院日数、外来日数、歯科日数、入院医療費、外来医療費、歯科医療費、処方医療費、総医療費において両群に有意な差を認めなかった。
環境汚染物質中の新規ダイオキシン様活性物質の同定

環境汚染物質中の内分泌撹乱物質を同定するために、申請者はダイオキシン受容体に着目し、この受容体に対する親和性によって毒性を評価し、主要な毒性物質の同定を試みた。下水、焼却灰、道路粉塵などを対象にして、それらにダイオキシン様活性物質がどの程度含まれているか、HPLCによる分画と、酵母を用いたバイオアッセイを組み合わせて評価した。この酵母には、人のダイオキシン受容体とArnt遺伝子が組み込まれており、さらにダイオキシン反応性部位の遺伝子配列とその下流にレポーター遺伝子としてlacZ遺伝子が組み込まれている。従って、ダイオキシン様の物質をスクリーニングすることが可能である。この系を用いて調べた結果、下水中や、道路粉塵中で強いダイオキシン様活性が観察された。下水中のダイオキシン様物質について、詳しく調べていくと、それは人間の尿由来である事がわかった。より詳細な研究を行い、最終的に物質を単離精製し、化学構造を同定した。この結果は現在投稿中である。道路粉塵中のダイオキシン様物質は、HPLC-バイオアッセイの方法で、少なくとも6種類の主要な物質が存在することが明らかとなった。さらに既知のダイオキシン様物質や多環芳香族化合物の寄与率を調べたところ、それらの寄与は非常に小さく、ほとんどすべての活性が末知の物質によるものであると思われる。今後は、この未知のダイオキシン様物質の化学構造を決定する予定である。多環芳香族受容体(AhR)は環境微量汚染による毒性の発現に重要な役割をしていると考えられている。代表的な環境汚染物質であるベンゾ(a)ピレンや2,3,7,8-TCDDなどは、この受容体を介して毒性を発現していることがわかってきている。環境中の微量汚染物質を評価するために、大気粉塵、道路路面粉塵、ゴミ焼却灰などから有機物を抽出し、AsRとの親和性を、酵母株ycm3を用いたレポーターアッセイで調べた。その結果、これらの環境試料にAhRとの親和性があることが明らかとなった。代表的なAhRリガンドの測定結果と比較した結果、環境中には未知のAhRリガンドが存在することが明らかとなってきた。12年度は、この未知物質の同定を試みる。
虚数乗法をもつアーベル多様体の整数論とオイラー系

本研究では、主に1次元のアーベル多様体である楕円曲線の場合について、ポリログやEisenstein類という数論幾何的な対象の研究、特にそのp進実現の具体的決定についての研究を行った。具体的な成果としては小林真一氏、辻雄氏との共同研究を通して、虚数乗法をもつ楕円曲線が素数p≧5で非特異な超特異還元を持つ場合に、楕円ポリログのp進実現を、フロベニウスが絶対フロベニウス写像の2乗の場合に具体的に決定した。また、G. Kings氏との共同研究を通して、p≧5が通常還元な素数の場合にmodular曲線上のEisenstein類のp進実現を具体的に決定した。2007年度はアーベル多様体および曲線のポリログを理解するための下準備を始めた。今年度前期には当該研究の根拠でもある小林真一氏(名大多元)とのEisenstein-Kronecker数に関する共著論文、および小林氏・辻雄氏(東大数理)との楕円ポリログに関する共著諭文を書き上げた。後者の論文では当初supersingularな場合に苦労したが、最終的に肯定的に解決することに成功した。これらの論文は2007年度後期に学術雑誌に投稿して、現在査読中である。また上記と平行して、ドイツのKings氏(Regensburg大学)とmoduli曲線上のEisenstein層のp-実現を具体的に決定した。結果として、Eisenstein層のp-進実現は、Katzによって定義されたp-進Eisenstein級数を用いて具体的に表せることを証明した。この結果はプレプリントとして論文にまとめたが、さらに結果を拡張することを視野に入れて、現時点では学術雑誌への投稿を見送っている。2007年度の1月に、ドイツのDavid Blottiere氏(Paderborn大学)を2週間、名古屋大学へ招聰した。Blottiere氏はアーベル多様体のポリログ層のlocal systemをcurrentとして具体的に決定した若い専門家である。アーベル多様体のポリログ層に関して多くの実りある議論を通して、有用な知見を得ることができた。同じく2007年度の後期には京都大学数理解析研究所の安田正大氏と、曲線のポリログの構成について考察を始めた。特にKings氏が曲線に対して建義した非可換ポリログが、Hodge実現の場合にも定義されることを確かめた。今後はこの実現をテータ関数を用いて具体的に記述することが当面の目標である。本研究の目的は、ポリログと呼ばれる数論幾何的対象を、様々な場合に具体的に書き下してp進L関数との関係等を調べることである。数論幾何的対象とp進L関数の関係はp進Beilinson予想と呼ばれ、数論幾何では興味を持たれている問題である。本年度は主にEisenstein層による方法と、アーベル多様体のポリログの記述の2つのテーマについて研究を進めた。最初にEisenstein層の研究を進める上で、Regensburg大学のG. Kings教授とEisenstein類による計算方法を発展させた。特に11月にはRegensburgを研究訪問して、共同研究を行い、Eisenstein類とp進L関数の関係や、特にこの方法のp進Beilinson予想への応用について研究した。素数がordinaryであれば、この結果が虚2次体のHecke指標に付随するp進L関数のp進Beilinson予想の証明に利用できることが期待される。今年度後半はこの予想の解決に向けて、研究を進めた。平行して、アーベル多様体のポリログのテータ関数による具体的記述の研究も進めた。特にアーベル多様体が楕円曲線の直積という簡単な2次元アーベル多様体の場合に、ポリログを記述する方法を発見した。これをより詳しく分析することが今後の課題である。その他、今までの研究結果を幾編の論文にまとめ、投稿を始めた。Editorとのやり取りを通して結果を改良したり、論文を書き直したりもした。
計算機シミュレーションによる肺葉切除術後の呼吸機能とステント留置術の効果の予測

本研究課題では,入力画像を肺葉切除術前CT像と実際の肺葉切除術後CT像とし,(1)肺葉切除後の呼吸機能の予測,(2)肺葉切除術によって呼吸機能の低下が予測される場合のステント留置術の効果の予測,および(3)呼吸機能が低下した場合のステント留置術の効果の予測を行うための手法の開発を行った.これらの手法は,FEMによる変形シミュレーション,流体シミュレーション,および気道領域抽出手法などによって構成される.本年度は,肺葉切除術施行前の胸部CT像から,仮想的に術後の肺野領域を生成する手法の開発を行った.本年度以前に同様の手法をばねモデルを用いて開発したが,新たに開発した手法は有限要素法(FEM)によって肺野領域の変形を行うものであり,実際の物性値に即した変形が期待できる.気道領域内の流体シミュレーションに関しては,気道領域の精密抽出手法の開発,および流体シミュレーション手法の改善を行った.新たに開発した気道領域の精密抽出手法によって,第4分岐程度の細い気管支枝まで抽出できるようになった.これと流体シミュレーション手法の改善により,従来より正確かつ視覚的に結果を理解しやすい呼吸機能シミュレーションが可能になった.また,合わせて,気道領域内に擬似的な狭窄を生じさせた際の空気の流れをシミュレーションした.これまで,医師の臨床的な経験と直感によって狭窄の程度と呼吸機能の関係が知られていたが,擬似的な狭窄に対するシミュレーションによって,この関係を数値的および視覚的に示すことが可能となった.上記の肺野領域変形シミュレーションおよび流体シミュレーションには,大規模な計算が必要になる.そこで,GPU並列計算プログラムを簡便に作成するための環境を開発した.この環境を用いることにより,逐次計算プログラムを作成する場合と同程度の労力でGPU並列計算プログラムを作成することができ,作成したプログラムは逐次計算と比較して最大50倍程度の計算速度を得ることができた.ステント留置術による呼吸機能改善シミュレーション手法に関しては,基礎検討を行った.上記の肺野領域の変形シミュレーションと,狭窄部分に対する流体シミュレーションを微修正することによってステント留置術による呼吸機能改善シミュレーションが可能であるとの結論を得た.本研究課題では,入力画像を肺葉切除術前CT像と実際の肺葉切除術後CT像とし,(1)肺葉切除後の呼吸機能の予測,(2)肺葉切除術によって呼吸機能の低下が予測される場合のステント留置術の効果の予測,および(3)呼吸機能が低下した場合のステント留置術の効果の予測を行うための手法の開発を行った.これらの手法は,FEMによる変形シミュレーション,流体シミュレーション,および気道領域抽出手法などによって構成される.平成24年度には,肺葉切除術を施行する前のCT像を用いて,肺葉領域および縦隔領域をFEM(Finite Element Method,有限要素法)によって変形するシミュレーション手法の開発を行った.これは本研究課題の中核的な要素技術の1つである.また,気管支領域を用いた呼吸シミュレーションにおいては,これまで気流の速度が一定であった(定常状態)ものを,sin関数にしたがって変化するようにした.これによって,実際の呼吸の状態に近い状況を作ることが可能となった.さらに,変形シミュレーションおよび呼吸シミュレーションの両方で用いられる気管支領域を,従来よりも高精度に抽出する手法の開発を行った.これにより,仮想的な肺葉切除術において,末梢気管支を忠実に変形することが可能になるとともに,末梢気管支の形状を考慮した気流をシミュレーションすることが可能になることにより,より高精細な呼吸シミュレーションが可能になる.また,汎用的な並列プログラミングライブラリであるMPI(Message Passing Interface)とGPU(Graphics Processing Unit)を使用する並列画像処理プログラムを簡便に作成できる環境の構築を行った.MPIやGPUを用いた並列プログラムを作成するには,MPIやGPU特有のプログラミング技術を習得する必要があるほか,他のCPU等とのデータの送受信を意識しなくてはならない.これらは画像処理のためのプログラミングを作成する上では,本来は不必要な事項である.構築した並列プログラミング支援環境を用いることにより,上記の事項はプログラマから隠蔽され,画像処理プログラムの作成に専念できるようになるため,プログラム作成における効率の向上が期待できる.本年度には,コンピュータを用いて肺葉切除術を仮想的に施行した後のCT像を生成する手法,およびステント留置術を仮想的に施行する手法の開発を行った.前者の手法では,形状に関しては残存する肺葉が胸郭を充てんする過程を有限要素法(Finite Element Method, FEM)によってシミュレートし,さらにCT値を変形前後の要素の位置や変形場を基に計算する.これにより,肺葉切除術を施行される前に,施行後のCT像を得ることが可能になる.さらに仮想的に生成された施行後のCT像から抽出した気道領域を用いて気流シミュレーションを行うことにより,施行後の呼吸機能の予測が可能となる.また,後者の手法は,肺葉切除術の結果,気道の狭窄によって呼吸機能が低下した症例に対して仮想的にステント留置術を施行することによって呼吸機能の改善の程度を予測するものである.開発した手法では,コンピュータを用いて自動的に狭窄部を特定し,さらに自動的にステントを模した円筒を狭窄を解消するように設置する.仮想的なステント留置術前後の気道領域に対して,昨年度までに開発した流体シミュレーション手法を適用することによって,仮想ステント留置術によって呼吸機能が改善することが示された.

本研究課題の研究期間全体では,肺葉切除術施術前のCT像を用いて,施術後の呼吸機能の予測およびステント留置術を施した場合の呼吸機能の改善の予測をコンピュータシミュレーションによって行うことを目的としており,前年度までに開発した(1)精密に気道領域を抽出する手法および(2)気道領域内の流体シミュレーション手法と合わせて,一連の流れを実現する手法の開発が完了した.医用画像処理平成25年度には,おおむね研究計画に沿った研究を行ったが,仮想的なステント留置術手法の開発は行わなかった.これは,研究を進める段階で,仮想ステント留置術手法を開発する上で検討すべき事項が露見したため,それらに対する検討や基盤的な手法の開発を行った.仮想的なステント留置術手法の開発については,これまでに開発・検討した結果を基に平成26年度に最終的な目標を達成できる見通しである.一方で,そのほかの課題(気道領域抽出手法の改良および流体シミュレーション手法の改良)については,順調に達成した.平成24年度には,おおむね研究実施計画に記載した研究を実施した.平成24年度に実施した研究は,基盤的な研究と応用的な研究に分けることができる.基盤的な研究としては,並列プログラミング作成支援環境の構築や気管支領域抽出手法の開発などが挙げられ,主に本研究課題を達成するための基礎となる.これにより,次年度以降の研究が円滑に進められるものと期待できる.応用的な研究としては,変形シミュレーション手法の開発と,呼吸シミュレーション手法の改善が挙げられる.これらは現状では試作段階であるが,次年度以降の改善とパラメータの最適化を行うことにより,最終年度までに計算目的を達成することが可能であると見込まれる.平成26年度は次の項目についての研究を行う.(1)肺葉切除術施行前のCT像から,仮想的に肺葉切除術施行後のCT像を生成する.(2)仮想的に生成された肺葉切除術施行後CT像から,これまでに開発してきた気道領域抽出手法によって気道領域を抽出する.(3)この気道領域に対して流体シミュレーションを行うことによって,肺葉切除術施行前のCT像を用いて,肺葉切除術施行後の呼吸機能の推定を行う.さらに,(4)この呼吸機能の推定によって,呼吸機能が大幅に低下することが予測される場合には,仮想的なステント留置術による呼吸機能の改善シミュレーションを行う.なお,(1)については,平成25年度までは仮想的な肺葉切除術施行後の肺葉領域形状のみをFEMによって生成したが,平成26年度は肺野領域内のCT値も含めた変形シミュレーションを行うことによって仮想的な肺葉切除術施行後CT像を生成するものである.また,共同研究先からは,肺葉切除術施行前と施行後のCT像の組を提供されている.これらのCT像の組を比較することにより,(5)仮想的な肺葉切除術施行後CT像の生成シミュレーション手法の妥当性,(6)気道領域抽出手法の妥当性,および(7)流体シミュレーションによる呼吸機能の評価方法の妥当性を検証する.平成24年度に行った呼吸シミュレーションにおいて,気流の向きおよび速度をsin関数にしたがって変化させられるようにした.
雲仙岳における火山体構造探査の事前調査研究

計画中の人工地震・電磁気による雲仙岳構造探査をより効果的に実施するため、通常火山観測手法によって、マグマ溜りの推定、探査手法の検討、ならびに火山活動度の評価を行った。1.地震・微動観測:過去5年間の精密震源データを含めた解析結果では、マグマ溜りは、火口西方約13km・深さ10数kmと推定された。2.地殻変動観測:(1)水準測量の結果では、噴火開始以来、最大7cmの沈降が認められ、その圧力源の位置は、火口西方約4km・深さ7.5kmであった。(2)GPS測量の結果では、噴火活動初期の隆起・後期の沈降の圧力源の位置は、火口西南約5km・深さ14kmであった。なお、水準・GPS両測量の結果は、1994年後半以降、圧力源の縮小がほぼ停止している。3.重力観測:溶岩ドーム近傍では、マグマ運動に関連した変動は認められたが、マグマ溜りの推定は困難であった。4.地磁気観測:1991年の溶岩噴出開始に当たっては、急激な消磁が検知されたが、噴火活動の長期化にともなって、地下浅部での蓄熱・噴気域の拡大、熱伝導による高温化を反映して、噴火活動の低調化にもかかわらず、帯磁傾向は認められなかった。5.電磁気探査:従来のMT法に代わって、タイムドメイン法による予備調査の結果、人工的ノイズの高い地点でも、高精度のデータが得られることが判明した。6.火山活動度の評価:傾斜震動による溶岩供給量推定値は、噴火活動最盛期では3020万m^3/日であったが、本研究期間中は、数万0に低下し、二酸化硫黄放出量も、ほぼ検出限界以下に減少した。溶岩ドーム観察の結果でも、1994年8月以降、噴火活動度は極端に低調化していると判断された。なお、噴出溶岩に岩石学的変化は認められなかった。
超スマート社会実現に向けた高齢者の骨格筋調整メカニクスの解明

少子高齢化社会の中、健康寿命の延伸が重要な課題の一つである。本研究プロジェクトでは、加齢によって引き起こされるとされる高齢者の神経・筋腱の形態的変化が、走運動やジャンプ運動中の筋腱動態にどのように影響するのか、また高齢者特有といわれている動作の出現機序を明らかにすることを目指す。1年目となる平成30年度は、測定システムの整備と実験環境の確保を行い、普段から運動習慣のある高齢者を対象とした走動作中の下腿の筋腱動態とその動作の測定を実施した。そこでは、超音波装置による腓腹筋筋束とアキレス腱の動態の測定、表面筋電図による筋活動の測定、ハイスピードカメラによる動作測定を行った。また、超音波装置やキャリパーを用いて同一高齢者における下腿部の筋腱の形態測定を行い高齢者の形態データを収集した。これら収集したデータより、高齢者の走運動中のアキレス腱の長さ変化を推定する方法を用いて高齢者の走運動中のアキレス腱動態が若年者とは異なる動態を示す可能性について示すことが出来た。これらで得られた研究成果は、国内の学会(計測自動制御学会ライフエンジニアリング部門シンポジウム,福島県)において、口頭発表と英語によるProceedingsの執筆によって報告した。しかしながら、本務校の変更に伴う実験環境の確保や安全な装置の整備、被験者のリクルートに時間がかかり、計画していた様々なレベルの高齢者を対象とした測定の実施は完了出来なかったため、身体活動レベルの違いによる筋腱動態や形態の違いについては、2年目に実施することとなった。所属の変更があり、安全な実験環境やAEDの設置、医師の立ち合いなど、万が一に備えた環境整備に少し時間を要したため。実験環境や測定機器の整備、運動習慣のある高齢者のデータの解析などはすでに終え、次の実験に向けて順調に準備を進めてきており、今後は順調に計画通りに進めることが出来る。まず、普段から運動習慣のない高齢者を対象に運動中の筋腱動態の測定を実施していく。同時に、筋腱の形態測定や、高齢者特有の筋動態に関する要因(筋内脂肪など)についても検証する予定で、4月よりそれらの測定の方法論の確立にもチャレンジしている。高齢者でみられた筋腱動態が加齢によるものなのか、それとも、身体活動量の不足に伴う神経や筋萎縮が影響したことによる適応なのか、解明を目指す。高齢者の被験者リクルートに人件費がかからなかった点と、1年目より学会発表が出来るようなデータ収集が出来たことで研究成果報告に係る旅費が予定を上回ることとなった点が、使用計画とは多少異なったことにより次年度使用額が生じた。次年度は、実験環境と設備整備が整ったこと、被験者のリクルートが終えていることを踏まえ、これらの差額と次年度予算より人件費の捻出を行う。