hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レシオ測定蛍光プローブの開発と応用

私はこれまでにチロシンホスファターゼ(PTP)蛍光プローブとして、クマリン(ドナー)とリン酸基を導入したフルオレセイン(アクセプター)をシクロトキサン(リンカー)の両端に導入した化合物(以後1と呼ぶ)の開発に成功している。当該年度において私は、1の生物応用研究を行った。まず、1を生細胞に導入しレシオイメージングを行った結果、経時的にレシオ(アクセプター蛍光/ドナー蛍光)の増大が観測された。このレシオ増大は、PTP阻害剤であるSodium Orthovanadateの添加によって抑制されたことから、PTP活性によるものであることが明らかとなった。また、レドックスを変化させた系でのイメージングを行ったところ、過酸化水素の添加でレシオの増大が抑制され、この抑制は還元剤の添加で解除された。この結果は、レドックスによって活性が変化するというPTPの性質と一致する。次に、1を用いたイメージングで正常細胞の接触阻止とPTP活性の関連について解析することを試みた。接触阻止を起こすマウス筋芽細胞C2Cl2を用いて細胞密度とPTP活性との関係を調べたところ、周囲がすべて細胞で埋まっているDenseの状態において、PTP活性の増大が観測された(Figure 4)。ウシ大動脈血管内皮細胞BAECにおいても同様の結果が得られた。一方、接触阻止能を欠損しているヒト子宮ガン細胞HeLaでは、細胞密度によるPTP活性の変化は見られなかった。よって、生きた細胞からPTP活性を直接検出することで、接触阻止が起こる際にPTP活性が増大することを示した。Lipoxygenase阻害剤NDGAもしくはPLA_2阻害剤BPBを添加すると、Sparseの状態においてもPTP活性の増大が見られ、細胞増殖速度が著しく低下した。この結果は、アラキドン酸代謝経路より産生されるROSがPTP活性の調節因子となっていることを示唆している。
非一様量子宇宙の研究

初期宇宙における様々な量子的現象に関する研究は,現在の宇宙構造の決定という現象面での重要さだけでなく,場の相互作用の統一的理解という理論物理の最重要課題の一つとも深く関わっている。特に,インフレーション宇宙の概念は,徒来の物質観・宇宙観を大きく変えた。本研究では,宇宙の非一様時空構造の量子的起源の解明を目標とし,時空の揺らぎと物質場の揺らぎとの関係の解析を進めてきた。その結果を以下に述べる:(1)べき関数的インフレーション宇宙における量子揺らぎ最近有望視されている,べき関数的インフレーション宇宙において,重力と非極小結合するスカラー場の長波長量子揺らぎの振舞いを調べ,指数関数的インフレーションの場合より,その不安定性が増幅する事を示した。さらに,この不安定性に基づくマヨロン場によるバリオン数起源説では,バリオン数の量子揺らぎのスペクトルが,極小等曲率揺らぎの構造形成シナリオを導くことを示した。また,その統計的性質を調ベ,場の確率分布関数が小さな空間的スケールで非ガウス的であるが,大きなスケールではガウス的になることを示した。(2)初期宇宙における量子トンネル現象宇宙における量子トンネル現象には,重力の役割とともに,トンネリングを起こす場と相互作用する散逸的自由度の影響を理解することが重要である。そこで,その第一歩として,簡単な現象論的模型に関して散逸的トンネル現象の正準的定式化を与え,散逸の効果が必ずしもトンネル確率を減少させないことを明らかにした。また,宇宙における偽の真空の崩壊問題において重力モードとの結合が引き起こす影響を調べ,これまでのナイーヴな描像が重力のゲージモードの存在によって大きく変更を受けることを明らかにした。1.インフレ-ション宇宙論インフレ-ション宇宙モデルにおいては、インフレ-ションを起こすスカラ-場(インフラトン場)の量子的揺らぎが宇宙の大域的構造を決定づけると考えられている。しかし、これまでのインフラトン場のダイナミックスの解析は、様々な特殊な仮定に基づいていた。そこで、より基本的な立場から、宇宙全体、あるいは充分に巨視的な宇宙の領域に関してのみインフラトン場をその量子的期待値で置き換える、という近似の元にインフラトン場の量子的ダイナミックスを解き、時空の量子的非一様性を考慮に入れた場のエネルギ-運動量テンソルの相関関数を求めた。その結果、これまでの特殊な仮定に基づく結果を純量子論的立場から解釈し直し、インフレ-ション宇宙論における非一様量子宇宙のより基本的レベルでの理解を与えた。2.量子重力理論宇宙全体に対する量子効果として最も興味深い課題は、量子重力的位相変化の可能性である。この可能性、あるいはそれが与える量子的宇宙像を明らかにするための第一歩として、低次元における重力理論を考察する事は意味がある。そこで、2次元における非摂動的量子重力理論を与える可能性が指摘されているN×N行列モデルに関して、その詳しい解析を主に数値的手法によって行った。その結果、行列モデルが2次元の量子重力理論を非摂動レベルで与えるための条件をこれまでと異なった観点から明らかにした。(1)2次元量子重力とマトリックス模型2次元量子重力の非摂動的理論としての可能性が指摘されていたN×Nマトリックス模型に関し、Nを非常に大きく取ったときの振舞いを直交多項式による方法によって解析的・数値的両面から詳しく調べた。その結果、純粋重力理論に対応するとされていたマトリックス模型において、理論的に予測されていたスケ-リング領域が実際には存在せず、カオティックな振舞いをすることが判明した。(2)ベき関数的インフレ-ション宇宙における量子揺らぎ最近有望視されている、べき関数的インフレ-ション宇宙において、重力と一般に非極小結合するスカラ-場の量子揺らぎの長波長成分の振舞いを調べ、通常の指数関数的インフレ-ション宇宙の場合に比べて、その不安定性が増幅する事を示した。

特に、マヨロン場によるバリオン数起源説では、その量子揺らぎによるバリオン数の非一様性のスペクトルが、極小等曲率揺らぎの構造形成シナリオにとって最も好都合であることが分かった。(3)散逸を伴う量子トンネル現象の正準的定式化宇宙における巨視的量子場のトンネル現象には、重力の役割とともに、トンネリングを起こす場と相互作用する様々な散逸的自由度が及ぼす影響を理解することが重要である。ところがこれまでの研究では、主にインスタントン解による手法によって、散逸的環境の影響が議論されていたため、場の励起状態のレベルの影響は無視されていた。そこで、励起状態の影響を正しく取り入れるための第一歩として、簡単な現象論的模型に関してトンネル現象の解析のための正準的定式化を与えた。初期宇宙における様々な量子的現象に関する研究は,現在の宇宙構造の決定という現象面での重要さだけでなく,場の相互作用の統一的理解という理論物理の最重要課題の一つとも深く関わっている。特に,インフレーション宇宙の概念は,従来の物質観・宇宙観を大きく変えた。本研究では,宇宙の非一様時空構造の量子的起源の解明を目標とし,時空の揺らぎと物質場の揺らぎとの関係の解析を進めてきた。以下にその本年度の成果を述ベる:1.ベき関数的インフレーション宇宙における量子揺らぎ昨年度に引続き,ベき関数的インフレーション宇宙での量子場の長波長揺らぎの不安定性に基づいた,マヨロン場によるバリオン数揺らぎの解析を進めた。特に,その統計的性質を数値的・解析的両面から詳しく調ベ,場の確率分布関数が現在の銀河のスケールより小さいスケールでは非ガウス的であるが,それより大きなスケールではガウス的になることを示した。2.初期宇宙における量子トンネル現象本年度は,宇宙における量子トンネル現象に関して,偽の真空の崩壊問題での物質場の揺らぎのモードと重力モードとの結合が引き起こす影響に着目して,経路積分の正準形式に基づく方法と,Wheeler-DeWitt方程式に基づく波動関数の解析による方法の両面から調ベた。その結果,これまでのナイーヴなインスタントン的描像が重力のゲージモードの存在によって大きく変更を受けることを明らかにした。
大規模ゲノム解析による染色体構造異常解析

ヒトのゲノム遺伝情報はダイナミックに変化する。新しい大規模ゲノム解析技術は、ゲノム全体での網羅的な染色体構造解析を行うことができる。本研究では、妊娠分娩にあきらかな異常をみとめず世代を超えて維持保存される染色体構造異常、とくにコピー数変化(CNV)を詳細に収集した。このような正常CNVデータの収集は、より精密に大規模に検討することで、疾患を引き起こす重要な領域を特定する基盤となる。さらにCNV断端解析はCNVによる疾患の発生機序の理解に役立つ。本研究で得られた染色体構造異常の解析データはゲノム医学の臨床応用と基礎的研究の双方に貢献した。日本人一般集団をターゲットとしたゲノムの構造マップ作成にむけサンプルの収集と解析を開始した。一般集団を代表するヒトの『正常』個体の定義は困難であるため、日本人集団で世代を超えて維持されうるゲノム構造異常を日本人集団の構造異常と定義した。妊孕性に異常を認めず、本人、児の双方に特定の染色体異常による疾患が疑われなかった成人女性を対象としてサンプル収集を行った。これまでに収集できた400人あまりのサンプルについて数的構造異常であるコピー数多型(CNV)をマイクロ・アレイ技術によって解析し、観察されたCNV領域についてまとめた。このデータをこれまでに公開データベースおよび論文報告のある日本人CNV領域のと比較し、また疾患患者群のデータとの比較検討を行い、日本人類遺伝学会等において発表した。今後、さらなる染色体構造異常の高精度マップをめざして、次世代シーケンサー(NGS)技術を用いて日本人データを収集し、解析するためのパイプラインの確立をめざしている。これまでに、一塩基置換や単一配列断片に含まれるサイズの小さな欠失挿入変化といった配列および構造異常の検出が可能となっている。さらに本研究の遂行にはヒトゲノムのコンセンス配列と整合性がない配列から、染色体構造変異に起因する配列を選別することが不可欠であるため詳細な解析パイプラインの構築が重要である。本年度は、系統内のゲノム構造が固定化されていると期待され、ゲノム解析の倫理的問題が少なく、ヒトに近いゲノムサイズをもつマウスのデータを収集し、系統間のデータ比較を開始している。今後、上記CNVデータをあわせ、アレイ・NGSによる染色体構造異常の解析スキームを構築する。大規模ゲノム解析技術を用いた染色体構造解析を行うため、昨年度に引き続き、新しいゲノム解析技術を用いた日本人一般集団の染色体ゲノム構造マップの検討を行っている。一般集団を代表する『正常』の染色体構造多型として、集団で世代を超えて維持されうる染色体構造異常にとくに注目する。具体的には、本計画では本人・出産した児の双方に特定の染色体異常による疾患が疑われなかった成人女性を対象に検討することで、検出された遺伝学的な多型はすくなくとも生殖に大きな影響がなく次世代に維持されうると考えている。これまでに収集した400人あまりの女性サンプルについて、マイクロアレイ技術によって検出されたコピー数変化(CNV)領域を比較検討を行い、さらにリアルタイムPCR法ならびにPCR法によらないコピー数検出を行うNanoString社のnCounterなどの新しい技術を用いてCNV検出の実効性について検討を加え、学会などで報告してきた。平成27年度には、次世代シーケンス技術(NGS)を用いて日本人データを収集し、これらのCNVの情報をもとに染色体構造解析の検討を行うべく準備をすすめている。これまでに、イルミナ社のシーケンス技術(HiSeq)から出力されるデータを検討し、配列の変異、欠失、重複を検討できるパイプラインの構築を行い、リード内にある配列の変化は、ダイレクトシーケンスなどによって検出の実効性を確認できている。リファレンス配列に一致しないNGSのリードにふくまれ、CNVの断端と想定される配列を検討するプロトコール作りをすすめている。前年度に引き続き、あたらしいゲノム解析技術を応用した日本人集団からのサンプルの構造変異解析をすすめている。解析したCNVのデータをもちいて疾患に関連した構造変異の理解を深めるため、ケノム構造変異が想定される患者サンプルの解析も行っている。これらの病的なCNVの成因モデルや相互の関連を検討を開始している。データを収集し、染色体異常による疾患発生機序の理解に役立つことが期待される。また、技術発展によりコピー数変化の断端解析のために全ゲノム解析のデータを利用することが可能となった。これまでに解析したサンプルの一部について全ゲノム解析のデータを収集し、現在解析を継続中である。本研究で構築した日本人の構造変異データは、サンプル対象が基礎疾患だけでなく生殖や発生異常のない妊娠を経験したものに絞り込まれているため、これまでに公表されているヒトのBenignなコピー数変化とはべつに、流産や不妊や不育につながるリスク推定にも応用可能な重要な情報を提供できる。不育や流産でのCNV解析を実施しているグループと共同で、本研究で公開したデータを応用した解析を行っている。以上のように、日本人における構造変異の頻度情報を応用した基礎的研究と遺伝臨床の双方に多面的な貢献があったと考えている。染色体構造の解析に技術革新の成果がすすんでおり当初の予定と別に全ゲノム解析を用いたデータ解析を取り入れることにした。昨年報告したように、解析手法の変更によりその準備に時間がかかってしまった。現在は、当初予定していたようにアレイによった検出したCNVを再検討や詳細の解析をすすめているが、次世代シーケンサー解析データの検討は当初の予定とことなった手法であり時間がかかってしまっている。しかしながら、解析そのものはおおよそ終了しており、本年度にこれまでのデータをまとめ発表する予定である。

ヒトのゲノム遺伝情報は構造変化や発現制御、様々な修飾によってダイナミックな制御を受けている。本研究では、染色体構造に着目し大規模ゲノム解析技術を用いた染色体構造解析を行った。得られた知見を比較データとして用い周産期・小児領域での疾患や異常の応用的解析も実施した。解析したコピー数変化(CNV)のデータの標準データとして有用性が示され、成果は日本人集団の構造変異のコントロール・データとして公表した。独自のデータベースとしての公開も準備中であり、このようなCNVの断端の特徴をとらえ疾患の機序の理解に貢献している。近年の技術発展によりゲノム全体にわたってコピー数変化を詳細に検討することができるようになった。しかし、比較すべき対照とする正常データの蓄積は不十分である。本研究で収集した日本人集団は特記すべき疾患歴がないというだけではなく、妊娠分娩あるいは生産児にあきらかな異常を認めないことを条件としたことに大きなアドバンテージがある。構造変異データとして、これまでに公表されているヒトのBenignなCNVに対して、ヒトの生殖への大きな影響のないCNVという点で、より周産期・小児領域での研究に貢献するデータセットが得られたものと考えている。すでに複数の施設と共同で、不育や流産あるいは早発閉経などを対象とした研究で、本研究成果を利用した詳細の解析を実施し発表した。さらに現在もこのような解析のプロジェクトを継続している。これまでのCNV解析よりも本研究はより精密な検討を行った。本研究の成果をもとにCNVの断端について解析を行い、染色体の部分トリソミーやモノソミーといった量的異常による疾患の発生機序の理解に役立つことが期待できる。本研究で得られた日本人集団での大規模ゲノム解析による染色体構造異常の解析データはゲノム医療の臨床応用とゲノム遺伝学の基礎的研究の双方に貢献できた。ヒトのゲノム遺伝情報はダイナミックに変化する。新しい大規模ゲノム解析技術は、ゲノム全体での網羅的な染色体構造解析を行うことができる。本研究では、妊娠分娩にあきらかな異常をみとめず世代を超えて維持保存される染色体構造異常、とくにコピー数変化(CNV)を詳細に収集した。このような正常CNVデータの収集は、より精密に大規模に検討することで、疾患を引き起こす重要な領域を特定する基盤となる。さらにCNV断端解析はCNVによる疾患の発生機序の理解に役立つ。本研究で得られた染色体構造異常の解析データはゲノム医学の臨床応用と基礎的研究の双方に貢献した。平成25年度に引き続き、当該年度に解析したデータを解析している。その詳細について追加の解析を継続中である。次世代シーケンサー(NGS)データを用いた解析については、研究計画時点ではヒトデータの前にマウスサンプルによるデータを収集しモデルデータでの解析を行う予定であったが、本研究の実施に使用できる費用・機材のリソースが限られているため、そもそもの本研究の目的であるヒトゲノム解析にリソースを可能な限りまわすよう努力している。
日本人英語学習者へのオンライン会話活動導入に向けたガイドライン策定

現在大学英語教育に強く求められている英語コミュニケーション能力育成・向上に資するものとして、準英語母語話者の外部講師によるオンライン・マンツーマン指導を正規英語科目へ導入するためのガイドラインを作成した。日本人大学生と日本の大学ファカルティメンバー等教員への意識調査を行い、このような会話活動の必要性を確認したうえで、実証実験として短期のプログラムを2回実施し、効果的かつ効率的に導入可能となるよう、授業設計や運用についてガイドラインにまとめた。【平成27年度】の主な研究活動は以下となる。1)口頭での英語アウトプット活動について大学生へのアンケート調査、2)口頭での英語アウトプット活動を正規授業に取り入れることについて大学教員へのアンケート調査、3)大学英語教育へ比較的導入が容易な英語アウトプット活動と考えられるコンピュータ介在型会話活動(OCMC)のプログラム実証実験である。1)は平成27年7月に行った。大学生のこれまでの英語アウトプット活動の学習歴、英語使用への感情、これからのアウトプット活動への希望を尋ねた。アウトプット活動の学習歴や、結果として英語使用について学習者がどのようなイメージを持つようになっているか、また、学習者自身はどのようなアウトプット活動を求めているかについて分析できる情報を得たことは重要である。2)は平成27年910月に行った。アウトプット活動を大学英語教育へ導入することについて、受け入れ側である教員への調査である。比較的導入しやすいと思われるOCMCのタイプについて導入案を複数提示し、どのような内容/運用ならば導入可能と考えられるか回答を得た。この結果によって、導入のための障害とその解決策について知見を得ることができた。3)は、平成27年10月から平成28年1月にかけて、拓殖大学の学生16名から協力を受け実施した。大学の施設内で実施可能なプログラムを開発し、事前事後の英語能力試験/アンケート調査も加えて行った。受講中の録画/録音も行った。このパイロット版実証実験講座を経て、アウトプット活動の内容や運用について、導入に関わる重要な知見を得ることができた。【平成27年度】の上記3調査[1)口頭での英語アウトプット活動について大学生へのアンケート調査、2)口頭での英語アウトプット活動を正規授業に取り入れることについて大学教員へのアンケート調査、3)大学英語教育へ比較的導入が容易な英語アウトプット活動と考えられるコンピュータ介在型会話活動(OCMC)のプログラム実証実験]によって、本研究計画は概ね順調に進んでいると判断できる。【平成27年度】の研究計画は以下のようなものであった。A)OCMC実施のための受講の仕組み、運用方法を調査、分析する。OCMC導入済みの教育機関へのアンケート調査、授業映像記録を行う。受講者へ効果測定テストとアンケート調査への協力を要請する。B)OCMCを用いた授業のための授業設計について調査、分析する。OCMC講座受講者への追跡調査、インタビューを行う。C)OCMC実践のための指導ポイントやスキルについて調査、分析する。計画Aについては、既存のOCMCプログラムに関する調査の代わりに、3のように新たにパイロット版実証実験プログラムを企画/開発し、受講学生へ効果測定試験/アンケート調査を行った。また、受講風景を観察/録画/録音し、OCMCプログラムの受講の仕組み、運用方法について知見を得た。計画Bについては、3の受講風景記録と2の教員アンケート結果を基に、OCMCの授業設計について調査/分析を行った。計画Cについては、3の受講風景記録と1の学生アンケート結果を基に、OCMC実践のための指導ポイントおよびスキルについて調査/分析した。【平成28年度】の主な研究活動は以下となる。1)正規の大学英語科目へ導入可能な「コンピュータ介在型会話活動」(=OCMC)のサンプルとして、OCMC実証実験プログラムを行った。2)OCMC導入のためのガイドラインにおける主要な項目の洗い出し、および、項目表示順など項目間の重要度のバランスを検討した。1)前年度に引き続き、拓殖大学国際学部の学生(1,2年生)16名の協力を得て実施した。前年度のアンケート調査およびパイロットプログラムで得た結果の分析に基づき、科目担当教員と外部講師との協働体制の構築に注目した短期OCMCプログラムを開発し、実施した。カリキュラム面での協働を可能にするため、提携した在フィリピンの英語/英会話サービス提供企業が使用している動画教材を基に、本研究チームが簡易な印刷教科書およびオンライン学習教材を作成して被験者に提供した。被験者は、動画教材の視聴/オンラインでの外部講師とのマンツーマン会話/オンライン学習という3つの活動を、教室(同期)や自宅など(非同期)の環境で行った。どの環境下でどの活動を行うかという組み合わせには2種類を用意し、それぞれ8名ずつ割り振って実験を行った。今回のプログラムではオンライン英語学習となった学習活動は、容易に教室での講義や演習活動に置き換えることができる。よって、同一の内容について、科目担当教員と外部講師がカリキュラム面で協働して学生指導に当たることのできる方式を開発できたという点で、非常に意義の大きな実験となった。2)上記の実験プログラムを実施することにより得られた知見からさらに深く考察することのできたOCMC導入にあたっての主要項目を洗い出し、重要度によってどのように扱うかを検討した。OCMCへの導入がより現実的な選択肢として受け入れられるようなガイドラインの項目立てを、実験結果を基に作成できたことは重要である。上記で報告したように、【平成28年度】の研究実績は、1)OCMC実証実験プログラムの開発と実施、そして2)OCMC導入ガイドラインの項目整理であった。

とくに1の実証実験プログラムが滞りなく実施できたため、本研究計画はおおむね順調に進行していると判断できる。当初の【平成28年度】研究計画は以下のようであった。A)OCMC実施のための受講の仕組みや運用方法、OCMCを用いた授業のための授業設計、OCMC実践のための指導ポイントやスキルの研究結果を踏まえ実証実験を行う。B)OCMC導入ガイドラインのドラフトを作成する。計画Aは実績1として実施された。実績欄で説明したように、科目担当教員/外部講師のカリキュラム面での協働指導が可能となるプログラムの開発によって、とくに授業設計の実践に関する大きな知見を得ることができた。計画Bについては、実績2のガイドライン項目整理に伴い、優先順位の高い項目から作成が進んでいると言ってよい。従って、ほぼ計画どおりの進捗となっている。【平成29年度】の主な研究活動は以下となる。1)外国語教育メディア学会での口頭発表、2)Hawaii International Conference on Educationでのポスター発表、3)日本英語教育学会学会誌『言語学習と教育言語学』への論文投稿、4)ガイドラインの作成である。1)は、平成27年に行われたオンライン・マンツーマン形式での外部講師による指導を取り入れた短期プログラムについて、被験者がどのように感じたか、受講者の視点を中心に発表したものである。オンライン、またマンツーマンで、フィリピン人外部講師の指導を受けた受講者の情意面での変化を発表したことは、この種の学習活動を取り入れようとする教師/研究者にとって有益であった。2)は、やはり2015年の短期プログラムについて、情意面での変化とともに学習効果についても分析したものである。国際学会でのポスター発表であったため、日本国内だけでなく、広く海外の研究者からも質問を受け、日本での大学英語教育の新しい動きについて紹介することができた。3)は、英語の準ネイティブスピーカであるフィリピン人外部講師によるオンライン・マンツーマン形式の指導を取り入れた大学英語科目の授業設計について、平成27年から28年にかけて行われたこれまでの調査を基に、まとめたものである。平成28年実施のパイロット・プログラムは、外部講師と科目担当講師の協働が可能となるよう設計された授業形態であり、そのプログラムの実践から重要な知見を得たが、その知見を基にさらに授業設計改善へと分析を進めることができた。4)は、専門家3名にドラフト版のレビューを依頼し、作成したものである。単位が与えられる正規の英語科目の中に、外部講師のオンライン・マンツーマン指導を導入する方途を示すもので、多くの英語教員に有益な情報をもたらすものと期待される。
肺組織由来のトリプシン高度耐性多能性幹細胞を用いた急性肺傷害治療法の確立

肺から、トリプシン高度耐性細胞を分離し、細胞の形質の検討し、ラット・エンドトキシン肺傷害モデルに投与した場合の細胞の治療効果を検討した。分離された細胞には、CD29陽性CD90陽性の形質が維持され、TIMP1,4およびα1アンチトリプシンのmRNAの発現量が多い、KGFの発現量が多く、肺胞II型上皮の形質維持または誘導に関与している可能性がある、などの特徴があり、マウスの急性肺傷害を軽減する作用があることが示された。平成25年度は、ラットを用いた肺トリプシン高度耐性細胞の分離および表面抗原による細胞の形質の検討を行った。深麻酔下にラットを安楽死させ、摘出した肺を細断し、エラスターゼ処理を行ってえられた細胞懸濁液に対して、16時間のトリプシン処理を行い、ウシ胎児血清で中和の後、10%FBS添加αMEM培地で培養する。このようにして得られた細胞について、継代を10回までの範囲で培養を維持し、以下の検討を行い、幹細胞様の形質の有無や肺胞上皮への作用について評価した。1フローサイトメトリーを用いた表面抗原によるタイピング:CD29, CD45, CD54, CD90に対する蛍光標識抗体を用いてフローサイトメトリーを行い、表面抗原によるタイピングを行い、必要に応じて特定のサブグループの細胞をソーティングして培養する。2浮遊培養による桑実胚様コロニー形成の検討:メチルセルロース含有培地の使用により浮遊培養を行い、幹細胞様の形質として、桑実胚様のコロニーを形成するかどうかを検討した。桑実胚様のコロニーがいったん形成されたが、大きさは変わらず、この方法での培養では、細胞の増殖は否定的であった。2トリプシン高度耐性細胞と肺胞上皮初代培養:トリプシン高度耐性細胞と肺胞上皮初代培養の共培養を行い、上皮におけるサーファクタントプロテインの発現が長期間(21日間)の培養でも維持された。この細胞は、肺胞の上皮機能の維持または活性化を誘導する性質があると考えられた。本研究はラット肺よりトリプシン高度耐性細胞を分離し、細胞の形質の検討するとともに、急性肺傷害に対して治療的効果を持つかどうかを検討するものである。これまでの検討で、継代を重ねても、細胞表面の表面抗原を再評価すると、ほとんどの細胞でCD29およびCD90がともに陽性のまま維持されていることや、骨、軟骨、脂肪組織への分化を誘導した場合に、骨分化誘導は陽性であったが、軟骨分化誘導は弱陽性であり、脂肪分化誘導は陰性という結果となり、これらがすべて陽性となる間葉系幹細胞とは異なる性質を有していること、肺胞上皮と比較して、TIMP-1, TIMP-4, Alpha-1 antiproteinase inhibitorなどのタンパク分解酵素阻害因子やKeratinocyte growthfactorの発現が有意に高いことなどが明らかになった。平成26年度は、マウス・エンドトキシン肺傷害モデルに投与した場合の治療効果の検討を開始した。マウス急性肺傷害モデルとして、Lypopolysaccharide投与による肺傷害モデルを作成した。キシラジン・ケタミン麻酔下に、気管挿管し、5mg/mlのlypopolysaccharideを300uL経気道的に投与し、4時間後に治療細胞の投与を行い、麻酔から覚醒させて、自発呼吸下に24時間飼育した。治療に用いる細胞は、5000細胞/uLに調整し、経鼻的に500uL投与した。細胞投与の翌日に、IVISにより、肺内の好中球エラスターゼ活性を検討した。これまでの検討で、継代を重ねた後に、細胞表面の表面抗原を再評価すると、ほとんどの細胞でCD29およびCD90がともに陽性のまま維持されていることや、骨、軟骨、脂肪組織への分化を誘導した場合に、骨分化誘導は陽性であったが、軟骨分化誘導は弱陽性であり、脂肪分化誘導は陰性という結果となり、これらがすべて陽性となる間葉系幹細胞とは異なる性質を有していること、肺胞上皮と比較して、TIMP-1, TIMP-4, Alpha-1 antiproteinase inhibitorなどのタンパク分解酵素阻害因子やKeratinocyte growthfactorの発現が有意に高いことなどが明らかになった。この細胞をマウス・エンドトキシン肺傷害モデルに投与した場合の治療効果について検討した。キシラジン・ケタミン麻酔下に、気管挿管し、5mg/mlのlypopolysaccharideを300ul経気道的に投与する。4時間後に治療細胞の投与を行い、麻酔から覚醒させて、自発呼吸下に24時間飼育する。治療に用いる細胞は、5000細胞/ulに調整し、経鼻的に500ul投与する。細胞投与の翌日に、IVISにより、肺内の好中球エラスターゼ活性を検討したところ、細胞投与群で、有意に好中球エラスターゼ活性が低値を示した。本研究により、トリプシンなどのたんぱく分解酵素に対して耐性を有する細胞に、傷害された組織の修復を促す作用があることが示唆された。

分離された細胞には、CD29陽性CD90陽性の形質が維持され、TIMP1,4およびα1アンチトリプシンのmRNAの発現量が多い、KGFの発現量が多く、肺胞II型上皮の形質維持または誘導に関与している可能性がある、などの特徴があり、マウスの急性肺傷害を軽減する作用があることが示された。平成26年度は本学実験動物センターの改修工事などの関係で、実験スケジュールを工夫しなければならない状況があった。平成27年度も引き続き、上記の実験をすすめ、検討を重ねる予定である。麻酔科学マウスまたはラットのエンドトキシン肺傷害もでるにおいて、キシラジン・ケタミン麻酔下に、気管挿管し、5mg/mlのlypopolysaccharideを300μl経気道的に投与する。4時間後に治療細胞の投与を行い、麻酔から覚醒させて、自発呼吸下に24時間飼育する。動物を屠殺して、直後に肺胞洗浄を行って肺胞中の炎症性メディエータ(IL-1β、CXCL-1)および肺傷害マーカー(RAGE)についてもELISA法で測定する予定である。また、EGFP発現ラットまたはマウスより、同様の過程で治療用の細胞を作成し、1日後、2日後の生着状況について、検討を加える予定である。平成25年度は研究代表者の田中が産休・育休をとったため、共同研究者(山本)により、上記の結果を得た。田中は、平成26年4月より復職しており、引き続き研究を進めるものとする。実験に必要な物品を購入した結果、少額が端数として残ったため、これを次年度に繰り越し、次年度の配分額と合算して、実験に必要な物品の購入に充てることにした。平成26年度は、ラット・エンドトキシン肺傷害モデルに投与した場合の治療効果の検討を行う。キシラジン・ケタミン麻酔下に、気管挿管し、5mg/mlのlypopolysaccharideを300ul経気道的に投与する。4時間後に治療細胞の投与を行い、麻酔から覚醒させて、自発呼吸下に24-48時間飼育する。治療に用いる細胞は、EGFP発現ラット由来のものとし、5000細胞/ulに調整し、気管カニューレから500ul投与する。細胞投与24または48時間後に、ラットを深麻酔下に屠殺し、肺組織をホルマリン固定し、組織標本を作成する。肺組織の評価は、肺組織に及んだ傷害度、GFP陽性細胞の生着度について、連続切片を作成して検討する。また、別個のシリーズとして、屠殺直後に肺胞洗浄を行って肺胞中の炎症性メディエータ(TNF-α,IL-1β)および肺傷害マーカー(RAGE)についてもELISA法で検討する。治療効果が有効と判定された場合には、同様に肺傷害モデルを作成し、細胞治療後、1か月の飼育を行い、ラットを深麻酔下に屠殺したのち、肺組織を採取し、組織標本を作成して、上記と同様の評価を行い、肺組織の過剰な線維化の有無などの観点から、安全性に関する検討を行う。実験に必要な物品及び論文投稿費用等に充てる予定である。産前産後の休暇又は育児休業による中断により、田中園美分の研究費は平成25年04月18日以降は使用されなかった。田中は、平成26年4月より研究を含めた業務に復帰しており、引き続き、平成26年度の計画に沿った研究を進めるものとする。
緑膿菌感染症の自然免疫における抗体価の経時的解析と最適な獲得免疫の判定基準の検討

多剤耐性緑膿菌(MDRP)といった薬剤耐性グラム陰性桿菌による医療関連感染症が広がり、抗生剤に頼らない治療が社会的に求められている。我々はこれまでに、緑膿菌感染症に対する受動免疫効果や能動免疫療法について取り組んできた。本研究では、緑膿菌に感染した時の生体の防御免疫機構について着目し、自然免疫における抗緑膿菌抗体価の経時的解析を行い、抗体価や生存に影響を与える因子を検討する。さらに多剤耐性緑膿菌株や免疫抑制状態の動物モデルを用いて獲得免疫のメカニズムの解明にむけた基礎研究を行ない、今後の臨床応用へと発展させたい。1.遺伝子組み換え緑膿菌V抗原・III型分泌毒素タンパクの作成緑膿菌V抗原(PcrV)・III型分泌毒素遺伝子(ExoU)をPCR法にて増幅し、大腸菌遺伝子組み換え発現ベクターに組み込み、大腸菌M15株に導入した。V抗原・III型分泌毒素タンパク保有大腸菌M15株をLB培地で培養し、発現誘導を行った。遠心分離後に得られた菌体を破砕し、吸着させ、緑膿菌V抗原・III型分泌毒素タンパクを抽出した。この抽出液を、その後エンドトキシン吸着カラムを使用し、得られたV抗原・III型分泌毒素タンパクを電気泳動(SDS-PAGE)にて分子量を確認した。2.緑膿菌性肺炎モデルによるPcrV・ExoU抗体価の経時的解析マウスに対して吸入麻酔薬を用いて全身麻酔下で亜致死量の緑膿菌PA103株を気管内に投与した。緑膿菌投与後10日ごとに尾静脈より10μl採血を施行し、間接的ELISA法にて血清抗PcrV・ExoU抗体価を測定した。プレートをコーティングする抗原には遺伝子組換えPcrV(rePcrV)ExoU(reExoU)、一次抗体には採取した血液の希釈液、二次抗体にはAnti-MouseIgG・IgMを用いて、プレートリーダにて450nmの吸光度を測定した。研究計画の大枠としては以下を計画していた。1.遺伝子組み換え緑膿菌V抗原・III型分泌毒素タンパクの作成2.緑膿菌性肺炎モデルによるPcrV抗体価の経時的解析上記プロジェクトに関して概ね順調に進展している。今後は、免疫抑制動物モデルおよび多剤耐性緑膿菌を用いたPcrV・ExoU抗体価の経時的解析と最適な獲得免疫の判定基準の検討1.宿主側としてシクロホスファミド2.5mg/mouse×2回皮下注射で免疫抑制したマウスを、細菌側として京都府立医科大学で各種臨床材料から分離された抗菌剤耐性緑膿菌の中から複数種の抗菌剤耐性を示す株を用いて上記と同様の実験を行う。また免疫ブロット法による抗体価に関連する新たな抗原の探索2.亜致死量の緑膿菌感染で生存したマウス・免疫抑制マウス・多剤耐性緑膿菌で生存したマウスから採血した血液と緑膿菌表面抗原を用いて免疫ブロットを行う。緑膿菌PA103株・多剤耐性緑膿菌株をTSB培地を用いて培養する。その後遠心し、沈殿物をsucrose含有バッファーによって溶解する。再度遠心し、上清を破棄したのち、ペレットをsucrose非含有バッファーにより溶解し、遠心後上清を回収する。表面抗原の抽出液をSDS-PAGEに注入する。その後ゲルを取り出しメンブレンに転写する。次に一次抗体として生存したマウスの血液を、二次抗体(Anti-Mouse IgG-Peroxidase antibody produced in rabbit)の反応後、最後にDAB(3,3'-diaminobenzidine)で発色し反応を確認する。これらの過程を通して獲得免疫のメカニズムの解明にむけた基礎研究を行ない、今後の臨床応用へと発展させたい。

プレートをコーティングする抗原には遺伝子組換えPcrV(rePcrV)ExoU(reExoU)、一次抗体には採取した血液の希釈液、二次抗体にはAnti-MouseIgG・IgMを用いて、プレートリーダにて450nmの吸光度を測定した。研究計画の大枠としては以下を計画していた。1.遺伝子組み換え緑膿菌V抗原・III型分泌毒素タンパクの作成2.緑膿菌性肺炎モデルによるPcrV抗体価の経時的解析上記プロジェクトに関して概ね順調に進展している。今後は、免疫抑制動物モデルおよび多剤耐性緑膿菌を用いたPcrV・ExoU抗体価の経時的解析と最適な獲得免疫の判定基準の検討1.宿主側としてシクロホスファミド2.5mg/mouse×2回皮下注射で免疫抑制したマウスを、細菌側として京都府立医科大学で各種臨床材料から分離された抗菌剤耐性緑膿菌の中から複数種の抗菌剤耐性を示す株を用いて上記と同様の実験を行う。また免疫ブロット法による抗体価に関連する新たな抗原の探索2.亜致死量の緑膿菌感染で生存したマウス・免疫抑制マウス・多剤耐性緑膿菌で生存したマウスから採血した血液と緑膿菌表面抗原を用いて免疫ブロットを行う。緑膿菌PA103株・多剤耐性緑膿菌株をTSB培地を用いて培養する。その後遠心し、沈殿物をsucrose含有バッファーによって溶解する。再度遠心し、上清を破棄したのち、ペレットをsucrose非含有バッファーにより溶解し、遠心後上清を回収する。表面抗原の抽出液をSDS-PAGEに注入する。その後ゲルを取り出しメンブレンに転写する。次に一次抗体として生存したマウスの血液を、二次抗体(Anti-Mouse IgG-Peroxidase antibody produced in rabbit)の反応後、最後にDAB(3,3'-diaminobenzidine)で発色し反応を確認する。これらの過程を通して獲得免疫のメカニズムの解明にむけた基礎研究を行ない、今後の臨床応用へと発展させたい。実験の際のヒューマンエラーが少なかった。新たな抗原タンパクの作成や実験器具を購入するために上記費用が発生した。
前頭-側頭型痴呆におけるプリオン遺伝子およびタウ遺伝子の異常の検討

我々は計33症例の前頭側頭型痴呆症例のDNAにおいてPCR法による遺伝子増幅後、RFLP法による解析を行い、プリオン遺伝子の異常の有無に関して検索を行った。検索を行ったのはプリオン遺伝子に関してこれまで変異が知られているコドン102番、105番、117番、129番、145番、178番、180番、183番、200番、210番、217番、219番、232番に関してである。また過剰挿入の有無に関しても検索した。その結果、病的な変異は1例においてコドン180番のグルタミン酸からリジンへの変異が見られた。他の32例の前頭側頭型痴呆においては、プリオン遺伝子に関して病的な変異は認めなかった。32例中1例の臨床的に診断された前頭側頭型痴呆においてプリオン遺伝子の異常が見出されたことから、臨床的に前頭側頭型痴呆と診断されている症例の中には遺伝子異常によるプリオン病が含まれている可能性が示唆される。タウ遺伝子の異常に関しては、29例の前頭側頭型痴呆において、これまでに報告されている16種類の異常変異の有無に関して調べた。検索方法としてはDirect sequencing法を用いた。検索した29例においてはいずれも、報告されている変異を認めなかった。この結果からタウ遺伝子の異常によりおこる前頭側頭型痴呆は、日本においてはまれであることが推測される。今後はタウ遺伝子の他の部位の検索も必要と考えられる。我々は九州大学医学部附属病院およびその関連施設で治療中の痴呆患者において病歴聴取、神経心理学的検査および画像検査により、28例の前頭側頭型痴呆を診断し、それらの症例の白血球よりDNAを抽出した。また病理学的検索により5例の前頭側頭型痴呆を診断し、それらの症例の凍結保存脳よりDNAを抽出した。計33症例の前頭側頭型痴呆症例のDNAにおいてPCR法による遺伝子増幅後、RFLP法による解析を行い、プリオン遺伝子の異常の有無に関して検索を行った。検索を行ったのはプリオン遺伝子に関してこれまで変異が知られているコドン102番、105番、117番、129播、145番、178番、180番183番、200番、210番、217番、219番、232番に関してである。今後は症例数を増やし、プリオン遺伝子に関して検索を進めると共にタウ遺伝子の異常に関しても検索を進めていく予定である。

その結果、病的な変異は1例においてコドン180番のグルタミン酸からリジンへの変異が見られた。他の32例の前頭側頭型痴呆においては、プリオン遺伝子に関して病的な変異は認めなかった。32例中1例の臨床的に診断された前頭側頭型痴呆においてプリオン遺伝子の異常が見出されたことから、臨床的に前頭側頭型痴呆と診断されている症例の中には遺伝子異常によるプリオン病が含まれている可能性が示唆される。タウ遺伝子の異常に関しては、新たな遺伝子変異の報告が相次いでいるが、遺伝子変異の報告された部分をPCR法による増幅後、直接塩基配列決定する方法により検索中である。
複眼的視点からの大本教研究―データベース構築と国際宗教ネットワークの研究

大本資料室所蔵資料の探索、出口三平氏所蔵資料のデータベース化、三五教関連資料の収集、稲荷講社関連資料の発掘などを通して、大本教およびその関連団体に関する文献並びに他のメディア資料の所在確認、収集、データベース化に一定の成果を挙げた。大本教の国際的な宗教ネットワーク形成の実態については、台湾(世界紅卍字会道院)、韓国(普天教など)で現地調査を実施し、関係者へのインタビュー、資料の収集、現地研究者との交流を行い、交流・提携の背景や実態の解明を進めた。同時に19世紀末から20世紀前半の東アジア地域の新宗教運動についての資料・情報の収集に努めた。初年度は、まず大本教関連資料の収集作業と、戦後新宗教研究の学問史的検討に注力した。京都府亀岡市の大本本部には教学研鑽所が設置されており、教団史研究のため多くの資料が保管されているが、必ずしも十分な目録作成や分析は行われていない。そこで、本研究において、所属資料の全体像の把握に努めている。また、大本の地方分院や公共図書館、他宗教団体などが所蔵している資料についても調査を行い、20世紀前半に大本教が刊行した文書・画像・音声・映像資料、および大本教について書かれた新聞・雑誌記事や研究論文などの情報を収集している。次に、研究代表者・分担者・協力者などで構成する共同研究会を4回開催し、そこで大本教の教団史『大本七十年史』を批判的に検討した。それを通じて、戦後の歴史学者の宗教観・歴史観を理解するとともに、史資料の調査結果の報告について議論を行った。具体的には、第一次・第二次大本事件に関わって、『七十年史』の歴史叙述の問題点と新たな課題の発見を行うとともに、神道天行居や天理教など、大本教と密接な関係を持つ諸教団との比較検討を行った。この研究会を起点として、ドイツやアメリカ、韓国など各国の新宗教研究者とのネットワークを形成することもできた。また、中国の紅卍字会道院やベトナムのカオダイ教における神託儀礼と大本教の鎮魂帰神法の比較を通じて、近代東アジアで霊魂との交流の技法がどのように展開してきたかについて考察を行った。さらに、大本教における「皇道」概念の形成過程をたどるとともに、その歴史的特徴を検討した。これらの成果は、『人文學報』108号(京都大学人文科学研究所、2015年)に発表し、大本教研究の新たな局面を開くことができた。本研究課題の一つである、大本教に関する史資料の収集については、順調に進展しているといえる。しかしその史資料は文書、音声、画像、映像など多岐にわたる上、その量も膨大である。引き続き作業を進めるとともに、体系的な整理の方策について検討を行う必要がある。また、『大本七十年史』の精読を進める中で、大本教における「皇道」概念の再検討や、第二次大本教事件の評価をめぐる議論の整理などを通して、従来の大本教研究がもつ問題点をある程度洗い出すことができた。東アジアの近代史のなかに大本教を位置づけるという課題については、神託儀礼についての比較検討を行うことができたとはいえ、大本とそれらの交流の具体的な実態については十分に踏み込めているとは言えない。特に大本教が交流した相手側の教団の史資料の収集や検討が必要となる。平成28年度は「大本七十年史」研究会を3回開催し、研究課題についての報告や研鑽を行った。平成28年6月4日5日に京都府亀岡の大本天恩郷を訪れ、大本関係者と研究会を実施し、研究への協力について了解を得た。加えて大本資料館で資料の探索、コピーも行った。また京都大学人文科学研究所共同研究「日本宗教史の再構築」の研究会にも参加し、研究成果を報告した。また、日本宗教学会の第75回学術大会では、永岡崇を代表者として研究課題に関連するパネル「宗教の時代としての1930年代ーメディア、博覧会、反宗教」を企画し、報告を行った。データベースの作成については、大本資料室での文献検索、調査に加え、元大本教学研鑽所研究員の出口三平氏の所蔵資料の整理を進めた。さらに大本の昭和期の社会運動団体「昭和青年会」の機関誌『(昭和)青年』の復刻、出版(不二出版)に向けて作業を進めた。海外の宗教とのネットワークづくりに関して、大本の系譜を引く三五(あなない)教が戦後に展開した「世界宗教会議」に関して、資料の収集を行った。また、對馬は9月に台北の世界紅卍会道院台湾総院を訪れ、大本との提携に関する聞き取り、および資料収集を行った。對馬は大本教が昭和前期に展開した主要な宗教・社会運動のうち、「人類愛善」のスローガンを掲げ海外の宗教との協力・提携運動を展開した「人類愛善会」の活動、及び愛国的な挙国更生運動を展開した「昭和青年会」の運動について、資料収集および分析に努めた。川瀬は、植民地朝鮮における国家神道政策との関連で、大本を含む日本宗教の布教活動について資料収集、分析を進めた。永岡は1930年代の大本の博覧会活動を中心に、大本の「愛善主義」と「国家主義」の表象について分析を進めた。吉永は出口王仁三郎の『霊界物語』の宗教思想における西洋の心霊思想、特にスウェーデンンボルグの影響について解明を進めた。

資料の収集および整理に関しては、出口三平氏や大本資料室の協力、昭和前期大本と密接な提携関係を持った中国の世界紅卍字会道院の台湾総院からの資料提供などにより、着実に進んでいる。ただし大本関連の史資料は質量とも膨大であり、どのような部分に焦点を合わせて収集し、どのような整理するのかについて検討中である。海外の宗教とのネットワークの展開に関しては、中国大陸における大本(人類愛善会)の活動や現地宗教との関係については資料収集など成果がみられたが、従来解明が進んでいなかった朝鮮半島での大本の活動や現地宗教との関係についての調査研究が課題として残されている。昭和前期、1930年代に大本が展開した多様で、精力的な宗教・社会運動(「人類愛善運動」、「昭和青年会」の運動、「昭和神聖会」の活動)について、特にその多彩で先進的なメディア活用の側面から光を当て、その対社会的なアピール活動の特徴について明らかにすることができた。戦後日本の新宗教研究は質量ともに充実したものであったが、ここ20年ほどの低迷は否めない。一方で、アジア的視野からの日本近代史の再叙述、他方で新たな資料の復刻など、新宗教研究も方法と資料の両面で見直しを迫られている。本研究では、近代日本を代表する新宗教である大本教に焦点を合わせ、複眼的な視点で新宗教研究を更新することを目的としてきた。2017年度は、分担者である川瀬貴也を中心に、日本宗教学会第76回学術大会においてパネルセッション「近代日韓の宗教運動の「変容」」を組んだ。また代表者對馬路人と分担者の川瀬、永岡崇および研究協力者が、戦前の大本と交流した韓国の「普天教」の跡地、および韓国の代表的な新宗教教団の本部を見学し、教団の出版物などの資料を収集した。また協力者の吉永進一が、出口王仁三郎の霊学の師である長澤雄楯、兄弟弟子にあたる宮城島金作についての新たな史料を発見した。3年間の研究成果のまとめとしてシンポジウム「トランスナショナルな大本研究をめざして」を開催した。研究期間全体を通じて、まず(1)『大本七十年史』に代表される既存の大本教研究、新宗教研究を批判的に検討することにより、それらが抱える一国史観や教祖中心主義、ビリーフ中心主義といった問題を浮き彫りにし、新たな課題を明確にする、(2)大本の教団内外に存在する多様な史料の探索を行い、目録を作成することで、研究の視野の拡大をはかる、(3)大本教が展開してきた海外での活動、国際的提携活動に焦点をあわせて探求することにより、トランスナショナルな新宗教研究の可能性を探る、という3つの観点から多くの成果をあげることができた。これらの取り組みは、近代主義的なバイアスを乗り越えて新たな地平を開こうとする近年の近代宗教史研究の諸成果に呼応しつつ、そこに厚みや多様性をもたらす重要な意義をもっているということができる。大本資料室所蔵資料の探索、出口三平氏所蔵資料のデータベース化、三五教関連資料の収集、稲荷講社関連資料の発掘などを通して、大本教およびその関連団体に関する文献並びに他のメディア資料の所在確認、収集、データベース化に一定の成果を挙げた。大本教の国際的な宗教ネットワーク形成の実態については、台湾(世界紅卍字会道院)、韓国(普天教など)で現地調査を実施し、関係者へのインタビュー、資料の収集、現地研究者との交流を行い、交流・提携の背景や実態の解明を進めた。同時に19世紀末から20世紀前半の東アジア地域の新宗教運動についての資料・情報の収集に努めた。史資料の収集・分析については、引き続き初年度以来の研究課題を推進する。収集した史資料の整理・活用についても議論を深めてゆく。次年度も、4回の共同研究会を開催して、情報や問題の共有を図る。
初期近代における北ヨーロッパの医学の発展に関する研究

昨年度は16ー17世紀のデンマークにおける医学の特徴及び影響を明らかにするため、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要Acta medica et philosophica Hafniensia』(1673ー1680)を資料に分析を進めた。分析によって、採録された論考の執筆者、タイトル、概要等をデータベース化し、資料の性質を明らかにした。これを踏まえ、本年度は当資料の分析をさらに進め、収録論考の内容や傾向を重点的に精査した。当資料には医学および自然学分野の論考が595題収録されている。これら全論考の主題を、医学一般(病気、治療、人の解剖の報告ほか)、奇形の報告、動物の解剖、植物・実験・地学・気象・鉱物などの自然学関連の報告、その他、に区分してデータベース化した。本年度の作業によって、当資料の性質が明らかになっただけでなく、17世紀のヨーロッパで相次いだ科学雑誌の刊行という潮流の中で、当資料が医学的な成果の発表に主眼を置いた特異な資料であることが確認された。これらの成果については研究の途中経過として、所属学会である日本医史学の学術大会で報告した。本年度の主たる課題は、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』について、昨年度作成したデータベースを補完し、さらに、採録された論考のテーマについて、推移と傾向を明らかにすることであった。これらの点についてはおおむね順調に分析が進んだため、成果を学会で報告した。また、次年度にも予定しているフランスの『ジュルナル・デ・サヴァン』やイギリスの『フィロソフィカル・トランザクションズ』との比較に着手し、分析を始めた。加えて本年度は、研究対象としているデンマークを訪れ関連施設をまわったことで、新たな知見が得られた。以上の成果を次年度に反映していく予定である。次年度の目標は、これまでに得られたデータを中心として、本研究の目的である北ヨーロッパの医学の特徴を考察し、発表することである。そのために、これまで取り組んできたデンマークのみならず、同時代の周辺諸国の動向にも留意して研究を進める必要がある。特に、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』に先行して学術雑誌を刊行していたイギリスおよびフランスについては、各国の医学の展開や学術雑誌刊行の背景を焦点に比較し、研究をまとめる予定である。また次年度にも所属学会での発表を予定している。本研究では、16ー17世紀における北ヨーロッパの医学の特徴及び影響を明らかにするという目的のもと、デンマークのコペンハーゲンを主な対象として、関連資料の調査、研究を進めた。コペンハーゲンは、北ヨーロッパの諸都市の中でも南に位置しており、各地の医学者との交流や著作の普及を通じて、パリやライデンといった、当時最先端の医学に接していた。初年度にあたる本年度は、『コペンハーゲンの医学・哲学紀要Acta medica et philosophica Hafniensia』(1673ー1680)を取り上げ、基礎データの収集と分析を重点的に進めた。『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』は、1673年から1680にかけて全5巻(全4冊)刊行された。編者はコペンハーゲン大学の解剖学教授であったトマス・バルトリンで、1671年から1679年までの医学を含む自然学全般に関する報告が収録されている。分析にあたっては、各巻ごとに、論考の執筆者、タイトル、概要等をデータベースに整理し、その一部をグラフ化した。論考の執筆者には、トマス・バルトリンのほか、オール・ボルクやエラスムス・バルトリン、ニコラウス・ステノなどがいた。執筆者については、各種データベースや人物事典など、周辺資料を利用し、人物の特定を進めた。また医学のみならず、哲学、植物学、動物学関連の資料なども収集、活用し、紀要に収録されている多様な論考のテーマを把握した。これらの作業により、おおよそ資料の性質が明らかになった。本年度の主たる目標は、主要資料のデータベース化および周辺資料の収集であった。前者については『コペンハーゲンの医学・哲学紀要』のデータベース化を進めた。作業にあたっては、紀要に収録された論考数の推移、主要な執筆者、論考のテーマなどに着目し、資料全体の傾向が明らかになるよう努めた。現在は、得られたデータに基づいて、次年度の所属学会における発表の準備に着手している。後者の関連する周辺資料の収集については、北欧の歴史学関連の先行研究、16ー18世紀の科学史関連の資料、博物学関連の著作などを中心に広く収集した。以上の理由から本研究課題の進捗状況については、おおむね順調に進展していると言える。