hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液一液直接接触熱伝達により蒸発する単一滴の挙動と伝熱特性に関する研究

グリセリン水溶液(動粘度ν=7.25【mm^2】/s,2.17【mm^2】/s)および水(ν=0.65【mm^2】/s)の中に、初期滴径1.6mm2.4mmのn-ペンタン滴を1滴ずつ注入し、蒸発する滴の運動とそれへの伝熱特性を調べた。代表温度差は3.1K一定であり、実験レイノルズ数の範囲は207000である。1.運動特性(1)蒸発の進行により体積が増加する蒸気泡(二相泡と呼ぶ)のレイノルズ数と抵抗係数との関係が得られた。(2)二相泡の振動開始レイノルズ数は、ν=7.25,2.17,0.65【mm^2】/sの場合に対しそれぞれ120±20,330±60,1050±3・00が得られた。2.伝熱特性(1)初期滴表面積基準の熱通過率κは、上記と同様のνの順に0.50.9,13,13kw/【m^2】Kが得られた。(2)κによるヌセルト数Nuは、ペクレ数PeによってNu=aP【e^b】(a,bは定数)で表わすことができ、あるPe(【10^4】-2×【10^4】)以上の範囲でのbは、それ以下の範囲でのbより大きくなる。このPeは二相泡の振動開始と関係があるようであり、bが大きくなるのは振動による伝熱促進の結果であると考えられる。
キャリアの選択肢としてのNPO・社会貢献活動－就業の多様化を背景に－

これまでのNPO・社会貢献活動の蓄積を次世代に引き継ぎ、さらに裾野を広げることが、人々により豊かな働き方、生き方の機会を与えることにつながるのではないかという問題意識から、本研究では、NPO・社会貢献活動がキャリアの選択肢としてどのように位置づけられるようになったのかを明らかにし、誰もが自らに適した形で参入できるようにするための環境整備を議論することを目的としている。本年度は、昨年度にインターネットを通じて実施した若者を対象とする「大学生活と仕事に関するアンケート」から得られたデータを分析し、学会報告を経て、学会誌への論文投稿に至った。当該アンケートでは、30歳までの就業している4年制文系大卒者3091名に対して、大学在学中、就職活動時、現在(調査時点)の3時点における状況を詳細に尋ねている。特に、大学在学中に受けたキャリア教育や課題解決型授業(アクティブラーニング、プロジェクト科目など)、取り組んだ社会活動(NPO活動、ボランティアなど)が、その後の就業意識や就職活動時、現在の状況にどのような影響を及ぼしているのかについて注目した。分析の結果、主に二つの知見が得られた。第一に、キャリア教育や課題解決型授業は、いまだ多くの学生に受けられているわけではないが、就職活動時に「正社員モデル」だけでなく多様なキャリアや働き方をイメージすることにも寄与しており、その効果は現在においても継続していることが分かった。第二に、大学在学中に奨学金を受けることが、学業や遊び、正課活動や課外活動を問わず、あらゆる活動に力を入れることに加えて、就業の安定性だけにこだわらない多様な就業意識を形成していることが分かった。本年度当初に計画していた「大学生活と仕事に関するアンケート」のデータを用いた分析の学会報告および投稿論文の作成は達成することができたが、その作業に多くの時間を費やした結果、検討していた補完的な事例調査などに取り組むことができなかった。調査計画の練り直しも視野に入れつつ、次年度は着実な進捗を心がけたい。「大学生活と仕事に関するアンケート」のデータを用いた、別の角度からの分析を行いたい。また、これまでに得られた知見も踏まえて、今後の調査計画を練り直すことを考えている。本年度は、前年度末(2016年3月)に同志社大学で開催した日本NPO学会第18回年次大会の公開シンポジウム「Gateway to NPOーキャリアの選択肢としてー」を企画、実施する過程で得られた知見を含め、これまでの調査研究から得られたデータに基づき、単著『あなたのキャリアのつくり方ーNPOを手がかりにー』をちくまプリマー新書から出版した。本書が想定する読者は概ね若者(学生)であるが、従来NPOをキャリアの選択肢として意識してきたのは、就業と家庭生活の両立が難しかった女性や、セカンドキャリアを模索する高齢者が中心であったことから、多様化する就業とキャリア、NPOの概説といった総論を踏まえた上で、各論では若者、女性・男性、高齢者にフォーカスし、様々な年代や立場の読者の関心に応えられるような工夫を施している。なお、本書で活用したデータの多くは、独立行政法人労働政策研究・研修機構の研究プロジェクトで実施した調査から得ているが、その詳細を取りまとめた報告書『労働政策研究報告書No.183 NPOの就労に関する研究ー恒常的成長と震災を機とした変化を捉えるー』を2016年5月に公刊し、「第8章NPOにおける働き方に「構造変化」は生じるか?ー震災インパクトと経年変化ー」の執筆を担当した。研究の端緒として、ジュニア新書という媒体に、これまでの調査研究の到達点と今後の課題を一般向けにまとめて示せたのは有意義であったが、執筆に相応の時間を要し、実施を見込んでいたWEB調査に向けての作業が遅れている点は否めない。学会運営や執筆を通じて検証すべき論点が明確になったので、次年度は着実な進捗を心がけたい。本年度は、懸案であった若者を対象とする「大学生活と仕事に関するアンケート」をインターネットを通じて実施した。30歳までの就業している4年制文系大卒者3091名に対して、大学在学中、初職、現職の3時点における状況を詳細に尋ねた。特に、大学在学中に受けたキャリア教育や課題解決型授業(アクティブラーニング、プロジェクト科目など)、取り組んだ社会活動(NPO活動、ボランティアなど)が、その後の就業意識や初職、現職の状況にどのような影響を及ぼしているのかについて注目している。これらのデータを用いて、いくつかの試行的な分析を行った。また、前年度にちくまプリマー新書から出版した単著『あなたのキャリアのつくり方ーNPOを手がかりにー』が契機となり、一般向けの講演(香川県立観音寺第一高等学校進路講演会、2017年未来フォーラムin堺、淡海ネットワークセンター設立20周年記念講演会)や寄稿の機会にも恵まれ、新たな情報を収集することができた。前年度から準備を進めていたインターネット調査

「大学生活と仕事に関するアンケート」を実施し、今後の分析に向けてのデータ構築を順調に進めることができたため。これまでのNPO・社会貢献活動の蓄積を次世代に引き継ぎ、さらに裾野を広げることが、人々により豊かな働き方、生き方の機会を与えることにつながるのではないかという問題意識から、本研究では、NPO・社会貢献活動がキャリアの選択肢としてどのように位置づけられるようになったのかを明らかにし、誰もが自らに適した形で参入できるようにするための環境整備を議論することを目的としている。本年度は、昨年度にインターネットを通じて実施した若者を対象とする「大学生活と仕事に関するアンケート」から得られたデータを分析し、学会報告を経て、学会誌への論文投稿に至った。当該アンケートでは、30歳までの就業している4年制文系大卒者3091名に対して、大学在学中、就職活動時、現在(調査時点)の3時点における状況を詳細に尋ねている。特に、大学在学中に受けたキャリア教育や課題解決型授業(アクティブラーニング、プロジェクト科目など)、取り組んだ社会活動(NPO活動、ボランティアなど)が、その後の就業意識や就職活動時、現在の状況にどのような影響を及ぼしているのかについて注目した。分析の結果、主に二つの知見が得られた。第一に、キャリア教育や課題解決型授業は、いまだ多くの学生に受けられているわけではないが、就職活動時に「正社員モデル」だけでなく多様なキャリアや働き方をイメージすることにも寄与しており、その効果は現在においても継続していることが分かった。第二に、大学在学中に奨学金を受けることが、学業や遊び、正課活動や課外活動を問わず、あらゆる活動に力を入れることに加えて、就業の安定性だけにこだわらない多様な就業意識を形成していることが分かった。本年度当初に計画していた「大学生活と仕事に関するアンケート」のデータを用いた分析の学会報告および投稿論文の作成は達成することができたが、その作業に多くの時間を費やした結果、検討していた補完的な事例調査などに取り組むことができなかった。調査計画の練り直しも視野に入れつつ、次年度は着実な進捗を心がけたい。本年度に計画していた、若者を対象とする「教育と就業・社会貢献意識に関するWEB調査」を速やかに実施することを第一とする。加えて、読者が限られるジュニア新書のような媒体ではなく、特にNPO・社会貢献活動からは最も距離のある現役世代に向けた一般書を執筆する計画もあるため、そちらも並行して進めたい。本年度実施したインターネット調査「大学生活と仕事に関するアンケート」のデータを用いて、既にいくつかの試行的な分析を行っているため、それらを速やかに学会などで報告し、投稿論文として取りまとめることを考えている。「大学生活と仕事に関するアンケート」のデータを用いた、別の角度からの分析を行いたい。また、これまでに得られた知見も踏まえて、今後の調査計画を練り直すことを考えている。若者を対象とする「教育と就業・社会貢献意識に関するWEB調査」の実施を計画していたが、著書の執筆に時間を要し、実査が次年度以降に持ち越されたため。
巨大惑星の深部流体運動とダイナモ作用

ガス惑星・氷惑星の深部大気・中心核など,流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動,およびこれに伴なうダイナモ作用に関する数値モデルの開発を行なった.開発された数値モデルを用いた回転球殻対流の線型安定性解析を広い範囲で調べ,臨界構造を明らかにした.上層に安定成層領域が存在する場合の貫入運動について調べ,表層で観測される磁場の強度と貫入距離に関するスケーリング則を提唱した.ガス惑星・氷惑星の深部大気・中心核など,流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動とこれに伴なうダイナモ作用を数値的に調べることを目的とする.回転球殻中の圧縮性磁気流体を解くための数値コードを開発し,系の圧縮性,電気伝導度,自転角速度,球殻の厚さ,熱境界条件を変えた数値実験を広いパラメータ空間上で行なうことで,回転球殻中の圧縮性流体の運動とダイナモ作用を地球流体力学的視点から系統立てて整理する.併せて,現在の観測結果と相補的な理論的な知見と,今後観測が発展しデータが増加するであろう系外惑星に関する基礎的知見の提供を目指す.平成25年度は,特定の状態方程式に依存しない形での非弾性磁気流体方程式系の定式化,および回転球殻磁気流体の数値モデルの開発を行なった.既存の非弾性方程式系の導出(e.g., Lantz and Fan, 1992; Anufriev et al., 2005)においては,1)状態方程式として理想気体を仮定する,2)基本場として参照する場が曖昧である,といった問題がある.これら仮定を整理し,1)特定の状態方程式に依存せず,2)基本場として静水圧平衡と断熱温度勾配を仮定することで,見通しよく非弾性系を導出できることを確認した.導出した方程式系に基づき,我々がこれまで開発してきた回転球殻ブシネスク磁気流体の数値モデルを非弾性系へと拡張し,Jones et al.(2011)に基づくベンチマーク実験を行なった.既報のベンチマーク実験よりも低解像度ながら得られた数値はベンチマーク実験の結果に誤差0.01%に収束している.ガス惑星・氷惑星の深部大気・中心核など、流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動とこれに伴なうダイナモ作用を数値的に調べることを目的とする。回転球殻中の圧縮性磁気流体を解くための数値コードを開発し、系の圧縮性、電気伝導度、自転角速度、球殻の厚さ、熱境界条件を変えた数値実験を広いパラメータ空間上で行なうことで、回転球殻中の圧縮性流体の運動とダイナモ作用を地球流体力学的視点から系統立てて整理する。併せて、現在の観測結果と相補的な理論的な知見と、今後観測が発展しデータが増加するであろう系外惑星に関する基礎的知見の提供を目指す。平成26年度は、昨年度に開発した数値モデルの並列化および高速化を行なった.現在のモデルではコア数128程度で並列性能が頭打ちになっている.現実の惑星への応用を考える際にはさらなる高解像度計算が必要であり,次年度も継続して改良を行なう予定である.また,ガス惑星の上層大気を念頭に置いた「薄い球殻」での熱対流計算を遂行し,形成される表層帯状流の様相を調べた.従来の「薄い球殻対流」により生成される帯状流は積分時間が足りない遷移的な状況であり,より長時間の積分によって帯状流が融合していくことを示した.ガス惑星・氷惑星の深部大気・中心核など,流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動と,これに伴なうダイナモ作用を数値的に調べることを目的とする。回転球殻中の圧縮性磁気流体を解くための数値コードを開発し,系の圧縮性,電気伝導度,自転角速度,球殻の厚さ,熱境界条件を変えた数値実験を広いパラメータ空間上で行なうことで,回転球殻中の圧縮性流体の運動とダイナモ作用を地球流体力学的視点から系統立てて整理する。併せて,現在の観測結果と相補的な理論的な知見と,今後観測が発展しデータが増加するであろう系外惑星に関する基礎的知見の提供を目指す。平成27年度は,昨年度に引き続き数値モデルの並列化および高速化を行なった。コア数が数百から千程度の場合には並列化効率は良いものの,コア数が数千程度に及ぶ場合の並列計算を遂行するには未だ並列化効率が芳しくない.現実の惑星への応用を考える際にはさらなる高解像度計算が必要であり、次年度も継続して改良を行なう予定である。数値モデルの並列性能が高解像度計算を遂行するには十分ではなく、その改良が遅れている。

巨大惑星の深部大気・中心核など,流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動とこれに伴なうダイナモ作用を数値的に調べることを目的とする,回転球殻中の圧縮性磁気流体を解くための数値コードを開発し,これを用いた基礎的な数値実験を遂行した.対流運動とこれに伴なうダイナモ作用を調べるための基礎として,線型安定性を広い範囲で調べ,臨界構造を明らかにした.また,巨大惑星の中心核の状況として想定される,上部に安定成層領域が存在する場合についての運動の貫入について調べ,表層で観測される磁場の強度と貫入距離に関するスケーリング則を提唱した.ガス惑星・氷惑星の深部大気・中心核など,流体層が系のスケールハイトよりも大きな場合を念頭においた回転球殻中の圧縮性流体の対流運動,およびこれに伴なうダイナモ作用に関する数値モデルの開発を行なった.開発された数値モデルを用いた回転球殻対流の線型安定性解析を広い範囲で調べ,臨界構造を明らかにした.上層に安定成層領域が存在する場合の貫入運動について調べ,表層で観測される磁場の強度と貫入距離に関するスケーリング則を提唱した.MHDダイナモの数値モデルの並列性能が高解像度計算を遂行するには十分ではなく、その改良が遅れている。現状のモデルは精度確認のためのベンチマークとしては充分であるため、これによって得られる数値解を基準として、離散化手法や数値解法の変更も視野に入れた上で、次年度も継続的に改良を行なう。地球惑星科学現状のモデルは精度確認のためのベンチマークとしては充分であるため、これによって得られる数値解を基準として、離散化手法や数値解法の変更も視野に入れた上で、次年度も継続的に改良を行なう。平成25年度は,1)非弾性磁気流体方程式系の定式化,2)回転球殻非弾性磁気流体の数値モデルの構築,3)構築したモデルの高速化/並列化を予定していた.研究の遂行状況は,上記1),2)が完了しており,結果は良好である.しかしながら,3)に関しては十分な並列化性能が出ていないため,平成26年度中も開発を継続する予定である.2016年夏に予定されている国際研究集会への旅費として利用するため,本年度予算の一部を残した.2016年夏にフランス,ナントで予定されているSEDI 2016への参加の際の旅費として利用予定.研究期間内の目標は1)回転球殻圧縮性磁気流体の数値モデルの構築,2)磁場が無い場合の圧縮性回転球殻対流のパラメータサーベイ, 3)圧縮性回転球殻磁気流体ダイナモのパラメータサーベイ,である.数値モデルの開発が当初よりも進んでいない(並列化状況が芳しくない)ため,計算機資源より多く必要とするパラメータ領域(低エクマン数,高レイリー数領域)のパラメータ実験は難しいものの,既存の研究で行なわれているようなパラメータ領域での数値実験は可能である.平成26年度は,モデルの高速化/並列化と合わせてパラメータ研究を遂行する.
メタンフェタミン投与によるラット脳内NMDA型受容体サブユニットの変化について

主要なグルタミン酸受容体であるNMDA型受容体はキーサブユニットであるNR1とモジュレータとして作用するNR2サブユニットから構成されるヘテロマートして存在することが知られている。NR2サブユニットはNR2A、2B、2C、2Dに分類され、時間的、空間的に分布が異なることが知られている。一方、覚醒剤であるメタンフェタミン(以下MAP)はその投与により、逆耐性現象(sensitization)を生じ、統合失調症のモデルとして広く研究されている。しかしながら、幼若ラットにMAPを投与した場合には、逆耐性現象は生じないことが知られており、我々はこの逆耐性現象成立の分子生物学的基礎にNMDA受容体を構成するサブユニットの量的変化が関与しているとの仮説を立てた。このためにSD系雄性ラットに連続5日間MAPを腹腔内投与(4mg/kg/日)した後、3日後に早期離脱群をと殺、10日後に晩期離脱群をと殺し、脳を取り出した。コントロール群には同量の生理食塩水を投与し、10日目にと殺、脳を取り出した。取り出した脳は直ちに-80°Cで保存した後、前頭葉皮質、線状体、側坐核、海馬、小脳の各部位の組織を切り出し、コントロール群、早期離脱群、晩期離脱群の3群に対しNR1、NR2A、2B、2Cに対して特異的な抗体を用いたWesternブロッティングを行いMAP投与による各サブユニットのペプチド量の差について検討を行った。結果として小脳ではコントロール群に比し、早期離脱群でNR1サブユニットの有意な増加と晩期離群でNR2Bサブユニットの有意な減少が確認された。現在データの再現性の確認のため、追加再実験を実施している。メタンフェタミンモデルは精神分裂病の再発脆弱生のモデルとして広く研究されている。これまでにメタンフェタミン投与によりドーパミン、ノルアドレナリン、ヒスタミン、GABAなどの濃度が変化し、受容体ではドーパミン受容体のみならず、グルタミン酸、グルココルチコイド受容体などの多くの神経系の受容体にも変化を引き起こすことが報告されている。本研究の目的はメタンフェタミンにより引き起こされる幻覚・妄想状態や逆耐性現象に関わる神経可塑性とNMDA型受容体の関連を明らかにすることである。このため我々は大日本製薬株式会社創薬研究所薬理第1研究部の協力をいただき、以下の要領でメタンフェタミン急性および慢性投与ラットを作成した。1)S-D系雄性ラット40匹を使用。2)ラットは生食-生食投与(SS)群、生食-メタンフェタミン投与(SM)群、メタンフェタミン-生食投与(MS)群、メタンフェタミン-メタンフェタミン投与(MM)群の4群(各n=10)に分別した後、12時間の明暗サイクルの条件下で飼育した。3)メタンフェタミン4mg/kg(MS、MM群)または等量の生理食塩水(SS、SM群)を1日1回、14日間腹腔内投与した後、28日間断薬し、最終日にメタンフェタミン4mg1kg(SM、MM群)または等量の生理食塩水(SS、MS群)を腹腔内投与した。4)最終投与から2時間後に灌流固定を行い、脳を取り出し保存液中に保存し大阪医科大学精神科研究室へ持ち帰った。5)これらラット脳を用いてNMDA型受容体各サブユニットに対して特異的な抗体を用いた免疫染色を行ったが、NR2サブユニットに関しては良好な免疫染色の結果を得ることが出来なかった。このためWestem blot法を用いた研究に実験手技を変更し、現在準備中である。
運動部員に対する有効なソーシャル・サポートの発達的検討

本研究は、1)中学、高校運動部員における普遍的ストレスを縦断的に検討し、2)誰からの、どの種のソーシャル・サポートが精神的安寧に貢献するのかを明らかにすることを目的として行われた。2つの中学校と5つの高校の新入部員に対し、4回にわたって、1)「運動部活動における適応感評定尺度」短縮版、2)「対人用心理的距離地図」、3)「環境移行事態にともなうストレス調査票」、4)「運動部員におけるソーシャル・サポート評定尺度」による質問紙調査を実施した。又、1)の適応感評定尺度において特徴的な変化を示した部員に対して、各時期におけるストレス内容、ソーシャル・サポートの影響、対人環境の認知変容を明らかにすることを目的とした面接調査を実施した。得られた資料における分析の結果および面接内容から以下のことが明らかになった。1)ストレスについて;中学生においては、入部当初、自己の競技への向き不向きとか、部活動としてその種目を継続していくことの意義が大きなストレスとなっていたものが、継時的に指導者との関係がストレスとなっていくことが窺えた。また、高校生においては、入部当初から継続して部活動を続けることで他の活動に制約・束縛を受けることがストレスとなっており、継時的には、自己有能感の無さや、ティームメイトとの関係がストレスとなっていくことが窺えた。2)ソーシャル・サポートについて;中学生においては、指導者からの情緒的サポートが入部当初から調査終了時(12月)まで一貫して有効であり、他の部員からのサポートの有効性については個人差が大きく、普遍性は見い出せなかった。高校生においては、中学生と異なり、入部当初においては指導者からのサポートも有効なものの、時を経るにつれ、他の部員や友人からの情緒的、道具的サポートが有効となるようであった。この傾向は、特に女子部員に強くみられる様であった。
外場存在下での液晶性ソフトマターのトポロジーとダイナミクス

非相溶液品/高分子混合流体に正弦波の電場を印加しながら流体の電場-応力応答を測定し、Maffettone-Minaleモデルを用いて解析した。その応答関数は単純な緩和ではなく、減衰振動することや、速度勾配テンソルの反対称部分がその起源であることがわかった。また、キラルスメクチック液晶エラストマーを作製し、電場印加による巨視的変形を測定し、ひずみの2次元テンソルを定量的に見積もった。ソフトマターの一種である液晶は外場により容易に構造変化をおきることが良く知られている。さらに液晶に高分子を混合すると単一の液晶流体には無い新たなレオロジー的性質が現れる。両流体間の相溶性、粘度、表面張力、誘電率、導電率がこのレオロジー特性を決める重要な因子である。両流体が非相溶で、誘電率と導電率の差が大きい場合に電圧の印加により粘度が劇的に変化する「電気粘性効果」がその良い例であり、その制御は工業的にも重要である。今回、非平衡定常系としてせん断流れ場における非相溶高分子ブレンドのダイナミクスを調べるため、そのドロプレット分散相において流体の電場-応力応答を測定した。その結果、ドロプレット変形由来の緩和が見られ、次元解析からその緩和時間はドロプレットサイズに比例し、せん断速度に反比例するのが分かった。この緩和の特徴的なことは応力の実数分部が負になることであった。これらの結果をMaffettone-Minaleモデルを用いて解析して、定常せん断下でドロプレットの変形モードの固有値が複素数になることに起因し、応答関数は単純な緩和ではなく、減衰振動することが明確になった。これは速度勾配テンソルの反対称部分、すなわち、せん断流動が起源であった。また、ポリシロキサンの高分子主鎖に不斉炭素を持つメソゲン基と架橋剤を導入した均一配向のキラルスメクチックエラストマーを作製し、電場印加によるキラルスメクチック液晶エラストマーの巨視的変形を測定し、解析した。その変形が電場の周期と同じことから、この電場に対する応答は主にキラルスメクチック液晶の自発分極に起因したものと考えられた。その変形のひじみは、単純せん断が主な成分であり、その値は定量的に見積もることができた。液晶は電場・流れ場などの外場によって容易に構造変化をする性質を示す。本研究では誘電率と導電率の差が大きく非相溶である液晶性/非液晶性高分子ブレンドの電気粘性流体に対して、共焦点レーザー顕微鏡とレオメータを一体化したシステムを用いて外場による構造変化とレオロジー特性について調べた。この非相溶ブレンドに無せん断下で交流電場を印加すると,非液晶性高分子中にドロップレットとして分散している液晶性成分が電場方向に伸びるとともに、ドロップレットに誘起された双極子間の相互作用により合体が起こり,構造が粗大化した。また電場の大きさを一定以上大きくすると、このブレンドはドロップレットの合体に止まらずカラムを形成した。これらの構造の粗大化速度は電場の大きさに依存している。このときのドロップレットサイズを空間相関関数から求めたところ、その時間発展はスケーリング則に従っていることがわかった。また,定常せん断速度では、ステップ電場を印加すると、液晶性成分が電場方向に伸ばされ,液晶性成分同士が絡み合い、複雑な構造を作る。構造変化を観察した三次元画像をもとにマクスウェル応力を計算することで系全体の応力を理論的に解析した。また、ポリシロキサンの高分子主鎖に不斉炭素を持つ液晶基と架橋剤を導入したキラル液晶エラストマーを作製し、電場印加による液晶エラストマーの巨視的変形をナノメートルオーダーで測定し、解析した。実験結果はスメクチックC(SmC)相における電場に対する応答は主にキラルスメクチック液晶の自発分極に起因したことを示し、この変形のひじみを2次元テンソルとして定量的に見積もることができた。特に、ひずみテンソルの温度依存性の結果からSmC相での変形がNambu-Goldstoneモードに起因することがわかった。
宗教学の国際化推進のための研究機関の改革と交流に関する国際比較研究

本研究は、海外の宗教研究機関における研究活動の概要を調査する中で、どのように国際化を推進してきたか、その改革の実情を調査研究する目的であった。それにより、各機関が推進してきた国際化と国際交流の特色を明らかにすることで、宗教学に依拠する宗教研究機関が国際化を推進する上での今日的課題を摘出し、それを各研究機関との間で共有することにより、今後、さらに国際化を推進する上での基点とすることを目指す国際比較研究である。具体的には資料収集、各研究機関の訪問、各研究機関代表の日本への招聘によるセミナーの開催や日本国内研究機関の訪問見学を通じて、宗教学の国際化の推進について調査を進めることで、本研究自体もまた一つの国際化の試みとなることを目指すものである。平成15年度のアメリカ宗教学会でのパネル発表を経て、17年3月の国際宗教学・宗教史学会(IAHR)東京大会などにおいて本研究の成果を公表し、18年3月中に成果をまとめることとした。その結果として、三年間で19カ国の50箇所以上の研究機関を訪問し、調査を行った。訪問対象となった研究機関・国・研究者などはさらに多いが、インターネットに掲載可能なアンケートの結果は47機関から回答を得られた。(詳細についてはwww.nanzan-u.ac.jp/SHUBUNKEN/Purojekuto/を参照。)特徴としては、今まで注目されていない地域(東ヨーロッパ、南米、アジア諸国)の研究機関や研究者を訪問することによって、国際的な関係を非常に広い範囲で構築することができたという点が挙げられる。また、三年間の研究プロジェクトをまとめる意味で、訪問・調査した研究機関の代表者5名を招聘し、国内の研究者を含めて18年1月27日29日に「宗教研究の国際化をめぐる諸問題-世界各地の研究教育機関における国際協力」のテーマでワークショップを開催した。平成15年7月から年末にかけて、研究分担者がイタリア、スペイン、ルーマニア、韓国、ミャンマー、タイ、アメリカ合衆国、イギリスに出張し、宗教研究および東西比較思想研究機関を直接訪問して、質問紙に基づく調査を実施した。調査結果については、研究拠点である南山宗教文化研究所のホームページに掲載している。http://www.ic.nanzan-u.ac.jp/SHUBUNKEN/projects/Network/Kaken_visits.htmを参照。これらの訪問に協力していただいたUniversita Orientale(Napoli)のCalro Saviani氏に西谷啓治著『宗教とは何か』のイタリア語翻訳(平成16年春刊行予定)を依頼するなど、実質的な研究交流も開始されている。また、平成16年4月には、研究分担者ハイジックがUniversita Orientaleを訪問し講演する予定である。また、平成15年11月に、アメリカ合衆国アトランタで開催されたアメリカ宗教学会(American Academy of Religion)には研究代表者と研究分担者全員が参加し、パネル発表、講演、映画上映等を行ない、その折りに海外の研究者との交流を深め、今後の調査旅行の下準備を行った。(なお、学会参加のための渡航費・滞在費等の資金は別途調達した。)さらに平成16年1月には、東京大学、北海道大学など各研究施設の代表者を集めて今後の研究協力関係について話し合うとともに、第19回国際宗教学・宗教史会議世界大会(2005年3月開催)の準備会合を開催し、具体的なパネルの構成や発表のための打ち合わせを行った。平成16年7月から年末にかけて、研究分担者がエストニア、フィンランド、フランス、リトアニア、イタリア、スペイン、台湾、トルコ、アメリカ合衆国、スウェーデンなどに出張し、宗教研究および東西比較思想研究を行っている諸研究機関を直接訪問して、質問紙に基づく調査を実施した。

調査結果については、研究拠点である南山宗教文化研究所のホームページに掲載している。また、第19回国際宗教学・宗教史会議世界大会(平成17年3月東京にて開催)に伴い、エジプト、イスラエル、トルコ、チュニジア、ベルギー、ブラジル、コンゴ、キューバ、グルジア、ハンガリー、韓国、フィリピン、ルーマニア、ウクライナ、カナダから研究者を招き、本研究所において"In Search of Dialogue among Religions in the Middle East"のテーマでワークショップを開催し(平成17年3月21日)、各国における諸宗教間対話の現状についての座談会を開いた(3月22日)。また、平成16年10月1日から平成17年3月31日までの半年間、グルジアからZaza Piralishvili氏(Tbilisi State University教授)を客員研究所員として本研究所に招待した。去年に続き、南山宗教文化研究所の国際化をさらに推進するために本研究所で発行している学術誌のバックナンバーなどを電子化し、CD-ROMを作成した。その内容は南山大学ホームページにも掲載され、広く閲覧することを可能にした。この電子化により各刊行物の内容を検索できるようになったことは宗教研究にとって大きな成果である。他の活動として、研究論文の翻訳、研究会の開催、研究所ホームページの充実化などがあげられる。平成17年4月から年末にかけて、研究分担者がベルギー、ブラジル(二箇所)、コロンビア(三箇所)、イギリス(二箇所)、オーストリア、フランス、ドイツ(二箇所)、イタリア、アメリカ合衆国(二箇所)などに出張し、宗教研究および東西比較思想研究を行っている諸研究機関を直接訪問して、質問紙に基づく調査を実施した。結果的に3年間で19カ国47箇所以上の研究機関を訪問し、調査を行った。特徴としては、今まで注目されていない地方(東ヨーロッパ、南米、アジア諸国)の研究機関や研究者を訪問することによって、国際的な関係を非常に広い範囲で構築することができた。また、3年間の研究プロジェクトの最終活動として、訪問・調査した研究機関の代表者5名--西ヨーロッパ(ベルギー)、東ヨーロッパ(エストニア)、南米(ブラジル)、北米(米国)、アメリカ宗教学会(米国)--を招聘し、2006年1月27日29日に「宗教研究の国際化をめぐる諸問題--世界各地の研究教育機関における国際協力」のテーマでワークショップを開催した。前年に続き、南山宗教文化研究所の国際化をさらに推進するために本研究所で発行している学術誌のバックナンバーなどを電子化し、CD-ROMを作成した。その内容は南山大学ホームページにも掲載され、広く閲覧することが可能になっている。この電子化により各刊行物の内容を検索できるようになったことは、宗教研究にとって大きな成果である。他の活動として、研究論文の翻訳、研究会の開催、研究所ホームページの充実化、などがあげられる。
Affinity分離を利用した新しい有機合成手法

われわれは、化合物にタグ分子を結合させ、タグと固相担体とのAffinityを利用して目的化合物を迅速に単離する手法を開発し、Synthesis based on affinity separation(SAS : Affinity分離を利用した合成手法)と名付けた。すでに大環状クラウンエーテルをタグに用い、固相担持アンモニウムイオンとの相互作用を利用した手法を見出していたが、この方法においてはタグ部分を合成する必要があったので、より簡便な方法を目指しポリエチレングリコール(PEG)と固相担持アンモニウムイオンとの親和性を利用する方法を開発した。界面活性剤であるTriton X-100をPEGタグとして用いることによって、通常のPEGタグを用いた場合には困難であったエーテルを溶媒とする反応やTLCによる反応の追跡が可能になった。この方法を適用して糖鎖の迅速合成に成功した。一方、多点間水素結合によるホストゲスト相互作用を利用することを考え、バルビツール酸誘導体をタグに用い、固相担持人工受容体との相互作用を利用した方法も確立した。この方法を用いてペプチド、ヘテロ環状化合物、糖鎖の迅速合成を達成した後、複雑構造のバクテリア由来の免疫増強活性複合糖質Aの合成を行った。各反応段階でAffinity精製を行うことで、従来は2,3ヶ月要したリピドAの合成を約2週間で行うことが可能になった。さらに本方法を利用して6化合物からなるリピドA類縁体のライブラリーの合成にも成功した。以上述べたAffinity分離は通常のカラム精製と異なり、単離は迅速でかつ回収率が高い。固相合成の問題点の一つとして反応の追跡が困難であることが挙げられるが、この方法では反応を溶液中で行うことができるため、TLCなどによる反応の追跡が容易である。また任意の時点で他の様々な手法による精製が可能である。本研究の目的は、固相合成と通常の溶液反応の長所を合わせ持ったハイブリッド合成手法として「Affinity分離を利用した新しい有機合成手法」を確立させることにある。すでにクラウンエーテルとアンモニウムイオンの相互作用が本合成手法に適用できることを見出していたので、平成12年度は多点間水素結合によるホスト-ゲスト相互作用を利用することを検討した。ここではホスト分子、ゲスト分子それぞれの合成の容易さを考慮して、バルビツール酸誘導体とその人工受容体の組み合わせを利用した。ここで人工受容体を固相に担持させ、バルビツール酸誘導体を様々な化合物に結合させることとした。次にこの多点間水素結合による相互作用がAffinity精製に十分使用可能であることを見出した。バルビツール酸誘導体は塩化メチレンやトルエンのような非極性有機溶媒を用いるとカラムに選択的に吸着され、塩化メチレン-メタノール(1:1)を溶出溶媒に用いることでカラムから迅速かつ定量的に溶出されることがわかった。続いてこの方法を用いてペプチド、ヘテロ環状化合物、糖鎖の迅速合成を達成した。また任意の時点で他の様々な手法による精製が可能であるため、固相合成よりも高純度で目的化合物を得ることができる。現在はより複雑な有機化合物の合成への適用を検討している。固相合成と通常の溶液反応の長所を合わせ持ったハイブリッド合成手法として、タグと固相担体とのAffinityを利用して、タグを持つ化合物を速やかに分離する手法を確立した。

昨年度までに大環状クラウンエーテルをタグに用いアンモニウムイオンを固相に担持する手法とバルビツール酸誘導体をタグに用い、その人工受容体を固相に担持する手法を見出した。本年度はこれらの方法が複雑な有機化合物の合成に適用できることを示すために、後者の方法を用いて、バクテリア由来の免疫増強活性複合糖質であるリピドAを選び、その合成について検討した。糖受容体をリンカーを介してバルビツール酸に結合させ、糖供与体との間でグリコシル化反応を行い、順次脱保護とアシル化を行った。各反応段階でAffinity精製を行うことで、単離を迅速に行った。バルビツール酸タグを除去した後、1位リン酸化と最終脱保護を行って大腸菌型リピドAの合成に成功した。本手法を用いることで従来は2,3ヶ月要した合成を約2週間で行うことが可能になった。さらに本方法を利用して6化合物からなるリピドA類縁体のライブラリーの合成にも成功した。上記の方法はタグ部分を合成する必要があるが、より簡便な方法を目指しポリエチレングリコール(PEG)と固相担持アンモニウムイオンとの親和性を利用して、反応混合物からPEG tagを有する目的物を迅速に分離する方法を開発した。界面活性剤であるTriton X-100をPEG tagとして用いることによって、通常のPEG tagを用いた場合には困難であったエーテルを溶媒とする反応やTLCによる反応の追跡が可能になった。この方法を適用して糖鎖の迅速合成に成功した。
極薄シリコン酸化膜スペーサを用いたナノギャップ構造トンネル分光デバイスの研究

シリコン酸化膜をスペーサとして用いたシリコン/ナノギャップ/シリコン構造センシングデバイスを製作し、センシングデバイスのナノギャップに超純水を導入することにより、センシングデバイスの静電容量とコンダクタンスの変化を測定することにより超純水を検出できることを明らかにしている。さらに、ナノギャップに超純水を導入し、静電容量とコンダクタンス変化の周波数依存性を明らかにしている。ギャップ構造は、走査電子顕微鏡を用いてデバイス構造の断面を観察し、シリコン酸化膜をスペーサとしたナノギャップが形成されていることを確認している。ナノギャップへの超純水の浸入は、デバイス構造のフーリエ変換赤外吸収透過測定により確認している。ナノギャップ中を超純水が移動する様子は、デバイス構造の近赤外光透過の面分布測定によりリアルタイムで観測し、確認している。近赤外光透過測定では、シリコンが透明になるため、ギャップの配置、電極の配置が観察でき、所定のデバイス構造が製作されていることを確認している。また、ナノギャップ中に超純水が浸入していくためには、センシング表面が親水性であることが必要であることを確認している。さらに、ナノギャップに超純水を導入し、センシング面のシリコン酸化膜のセンシング感度への効果を明らかにし、感度が高いセンシングデバイス構造を明らかにしている。センシング原理として、水の状態の電子応答モデルを提案している。単結晶シリコン/極薄シリコン酸化膜/単結晶シリコン基板を用いたシリコン/ナノギャップ/シリコン構造デバイスにより、従来のトンネル分光法が分光対象としていた固体に加えて、液体、気体材料の分光も可能にするトンネル分光センシングデバイスを開拓する目的に対して、シリコン/加工極薄シリコン酸化膜/シリコン貼り合わせ基板を製作してシリコン/加工ナノギャップ/シリコン構造デバイスを試作している。超清浄精密制御熱酸化装置を用いて、単結晶シリコンウェハ表面に4.5nmの厚さの極めて薄いシリコン酸化膜を形成し、エッチングを行い、極薄シリコン酸化膜の一部を除去加工した後、水素終端表面の単結晶シリコンウェハと表面を向かい合わせて室温で貼り合わせ、貼り合わせたウェハを窒素ガス中での1000°Cの加熱処理により埋め込み酸化膜となる極薄シリコン酸化膜を介して接着させ、加工ナノギャップが形成された貼り合わせ基板を製作している。さらに、透過型電子顕微鏡を用いて、シリコン/極薄シリコン酸化膜/シリコン構造の断面を観察し、シリコン/シリコン酸化膜接着界面が平坦であり、シリコン間がナノメートルスケールであり、極薄シリコン酸化膜がスペーサとなっていることを確認している。すなわち、シリコンとシリコン酸化膜との間にパーティクルが挟まれることなく接着されていることを確認している。また、ナノギャップ部の断面を観察している。さらに、シリコン/加工ナノギャップ/シリコン基板の両方のシリコン外側表面にアルミニウムを蒸着して、ナノセンシングデバイスを試作している。単結晶シリコン/シリコン酸化膜/単結晶シリコン基板を用いたシリコン/ナノギャップ/シリコン構造デバイスにより、従来のトンネル分光法が分光対象としていた固体に加えて、液体、気体材料の分光も可能にするトンネル分光センシングデバイスを開拓する目的に対して、ガス導入ポート装備気体分光チャンバにセンシングデバイスを設置し、センシングデバイスのナノギャップに種々の気体を導入することにより、それらの違いを静電容量とコンダクタンスの変化で検出できることを明らかにしている。超清浄精密制御熱酸化装置を用いて、2枚の単結晶シリコンウェハ表面に100nmの厚さのシリコン酸化膜を形成し、エッチングを行い、シリコン酸化膜の一部を除去加工した後、2枚の加工シリコン酸化膜表面ウェハを向かい合わせて室温で貼り合わせ、貼り合わせたウェハを窒素ガス中での1000°Cの加熱処理により埋め込み酸化膜となるシリコン酸化膜を介して接着させ、加工ナノギャップが形成された貼り合わせ基板を製作している。さらに、シリコン/加工シリコン酸化膜/シリコン基板の両方のシリコン外側表面に金属を蒸着して、ギャップ長が200nmのナノセンシングデバイスを試作している。

センシングデバイスを気体分光チャンバに設置して、チャンバ内に1気圧の大気が流入したときの所定の印加直流電圧で所定の印加交流電圧での静電容量とコンダクタンスを測定しておき、チャンバ内の気体が窒素ガス、あるいは酸化ガスになるようにガスを1気圧で流入したときに同じ印加電圧での静電容量とコンダクタンスがガスの種類の違いにより変化することを明らかにしている。単結晶シリコン/シリコン酸化膜/単結晶シリコン基板を用いたシリコン/ナノギャップ/シリコン構造デバイスにより、従来のトンネル分光法が分光対象としていた固体に加えて、液体、気体材料の分光も可能にするトンネル分光センシングデバイスを開拓する目的に対して、液体分光チャンバにセンシングデバイスを設置し、センシングデバイスのナノギャップに超純水を導入することにより、超純水を静電容量とコンダクタンスの変化で検出できることを明らかにしている。超清浄精密制御熱酸化装置を用いて、単結晶シリコンウェハ表面に200nmの厚さのシリコン酸化膜を形成し、エッチングを行い、シリコン酸化膜の一部を除去加工した後、水素終端表面シリコンウェハと向かい合わせて室温で貼り合わせ、貼り合わせたウェハを窒素ガス中での1000°Cの加熱処理により埋め込み酸化膜となるシリコン酸化膜を介して接着させ、加工ナノギャップが形成された貼り合わせ基板を製作している。さらに、シリコン/加工シリコン酸化膜/シリコン基板の両方のシリコン外側表面に金属を蒸着して、ギャップ長が200nmのナノセンシングデバイスを試作している。センシングデバイスのギャップ部に超純水を滴下すると、静電容量-電圧特性、コンダクタンス-電圧特性においてピーク状の変化が現れることを初めて見いだしている。このセンシング原理として超純水とシリコンとの電子応答モデルを提案している。また、センシングデバイスのギャップ部に真空状態から窒素、酸素ガスを導入すると、コンダクタンス-電圧特性において特有の変化が現れることを初めて見いだしている。単結晶シリコン/シリコン酸化膜/単結晶シリコン基板を用いたシリコン/ナノギャップ/シリコン構造デバイスにより、従来のトンネル分光法が分光対象としていた固体に加えて、液体、気体材料の分光も可能にするトンネル分光センシングデバイスを開拓する目的に対して、ナノギャップセンシングデバイスを試作し、センシングデバイスのナノギャップに超純水を導入することにより、超純水を静電容量とコンダクタンスの変化で検出できることを明らかにしている。さらに、ナノギャップに超純水を導入し、静電容量とコンダクタンスによるセンシングの周波数依存性を明らかにしている。ギャップ構造は、走査電子顕微鏡を用いて観察し、ナノギャップが形成されていることを確認している。ナノギャップへの超純水の浸入は、デバイス構造のフーリエ変換赤外吸収透過測定により確認している。ナノギャップ中を超純水が移動する様子は、デバイス構造の近赤外光透過の面分布測定によりリアルタイムで観測し、確認している。近赤外光透過測定では、シリコンが透明になるため、ギャップの配置、電極の配置が観察でき、所定のデバイス構造が製作されていることを確認している。また、ナノギャップ中に超純水が浸入していくためには、シリコン表面が親水性であることが必要であることを確認している。
稀少な底生動物種を育むヨシ原の生態系機能と保全に関する研究

ヨシ原干潟に暮らす底生動物個体群の健全性を調査するとともに、底生動物の餌利用を炭素・窒素安定同位体比から推定した。青森県むつ湾でウミニナの個体群構造を調べたところ、遺伝的多様性が比較的高く維持されており、ここ数年の間に新規加入があったことが確認された。三重県のヨシ原干潟では、干潟とヨシ原の間で底生動物の餌利用パターンが明瞭に異なり、ヨシ原内ではヨシ由来物の寄与が高まることが明らかになった。河口域・内湾域に発達するヨシ原や干潟は、高い一次生産性を持つ生息場所であり,多くの稀少な生物種の生息場所としても重要である.本研究ではヨシ原-干潟生態系を対象とし、底生動物の広域分布状況を調査するとともに,炭素・窒素安定同位体比(δ^<13>C・δ^<15>N)を用いて沿岸生態系内の物質循環過程を推定した.巻き貝のウミニナ類の分布状況を東北地方太平洋岸の干潟において調査した.その結果,ウミニナ(希少種)とホソウミニナ(普通種)については,形態による種同定が困難であることがわかった.そこで2009年度はまず,PCR-RFLP法による遺伝子同定手法を確立した.また,仙台湾の干潟に優占して生息するカワゴカイ類の餌利用を,δ^<13>C・δ^<15>Nから推定したところ,川に近い場所では河川由来デトリタスを主な餌としており,その寄与は季節間で変化した.カワゴカイと比べ,高い食物段階にいる底生動物である巻き貝サキグロタマツメタ(捕食者)についてもδ^<13>C・δ^<15>Nを測定し,餌利用の空間変動を解析した.その結果,餌となるアサリの現存量に応じた餌利用変動が見られた.彼らはアサリの多い干潟ではアサリを専食しているが,アサリの少ない干潟では小型のユウシオガイを専食していることがわかった.いずれの干潟でも,サキグロタマツメタや二枚貝の餌に対するヨシや陸上植物由来Cの寄与は極めて小さかった.以上の結果をまとめると,ヨシをはじめとする高等植物由来のリターやデトリタスは,ごく限られた底生動物種によってのみ餌として利用されており,干潟生態系全体で見たときの寄与は大きくないことが示唆された.内湾域に発達するヨシ原や干潟は高い生物生産性を持つ生態系であり、多くの稀少ベントス種の生息場所として重要である。そこで本研究では、ヨシ原及び干潟に生息する希少な底生動物の広域分布状況を調査するとともに、底生生物による陸域由来有機物の摂食・同化可能性について、炭素・窒素安定同位体比(δ^<13>C・δ^<15>N)を天然のトレーサーとして推定した。干潟に生息する巻貝であるウミニナの個体群構造と遺伝的特性を、本州最北の生息地である青森県むつ湾の個体群を対象として調べたところ、むつ市の芦崎干潟ではここ数年のうちに加入したと推定される若齢コホートが確認された。ミトコンドリア遺伝子COI領域の塩基配列に基づき、本生息地におけるウミニナ個体群の遺伝的多様性を評価した。その結果、むつ湾内の他の生息場所と比較して遺伝的多様性も高いことがわかった。三重県津市の田中川河口に発達したヨシ原干潟において、底生動物の餌利用を生息場所間で比較した。その結果、干潟と隣接したヨシ原の間で、ベントスの餌利用が明瞭に異なっていることがわかった。ヨシ原内に生息するフトヘナタリでは、干潟に生息する個体と比較してδ^<13>Cが数‰程低いことから、ヨシ原内ではδ^<13>Cが低いヨシ由来有機物の寄与が高まることが示された。また、ヨシ原に暮らすベントスの中には、河川や池の水に由来する懸濁有機物など、種々の異地性流入有機物を特異的に利用する種が確認された。この結果は、ヨシ原に生息するベントス種にとって、餌の供給源となり得る隣接ハビタットをも含んだ広域的な環境保全が必要であることを示している。
産後の母性健康支援システムの構築

1、産後の母性健康の指標として、「予防的保健行動尺度」「生活行動に対する保健行動の優先性尺度」(宗像恒次)を使用し、郵送調査を行った。産後の特徴を把握するため、妊娠時からの変化に注目して分析し、以下の結果を得た。(1)産後1カ月の保健行動の平均点は妊娠各期に比較して低下しており、質問項目の分析から、養育行動の優先性及び産褥期間中の行動制限によることが判明した。(2)産後3カ月の保健行動は産後1カ月の保健行動と大きく変容することはなかった。但し、睡眠については産後1カ月に比較して明らかに改善されていた。乳児の生活リズムが次第に確立されつつある状況を反映した結果である。(3)産後6カ月1年の保鍵行動は産後1カ月・3カ月の保健行動と大きく変容することはなかった。但し、妊娠中に飛躍的に向上していた食事・栄養に関する保健行動は徐々に低下傾向を示した。II.産後の甲状腺機能異常症のスクリーニングとして、妊婦健診時に抗甲状腺マイクロゾーム抗体を測定し(16施設)、抗体陽性者に対して産後のフォローアップを試みた。(1)妊婦健診時の坑甲状腺マイクロゾーム抗体陽性率;8.9%(1587名/18244名)(2)産後に発症した甲状腺機能異常症(妊娠前あるいは出産前から甲状腺機能異常症と診断されていた事例は除外)はフォローアップ事例中29.8%(56名/188名)であった。内訳は破壊性甲状腺中毒症;51.9%、バセドウ病;17.9%、一過性甲状腺機能低下症;10.7%であった。全て産後18カ月の発症であった。以上より、産後1年問の母性健康の中では、産後1カ月の健診をもって終了とする現行の方式では極めて不充分で、女性の一生のQOLを高める上で、より長期的なヘルス・ケアシステムの確立が必要であり、地域的な育児支援システムを包含した綜合的な産後の母性健康支援システムが望ましい。産後の母性健康支援システム構築の基礎的研究として、産後の保健行動の分析を行った。即ち、産後1か月,3か月,6か月の時点で「予防的保健行動」の尺度ならびに「生活行動に対する保健行動の優先性」の尺度を使用して継続的な追跡調査を行い、以下の結果を得た。1.産後1か月と3か月の保健行動は各項目とも一致した傾向を示し,この間の新生児乳児期の児の発育に対応して,母親の保健行動が大きく変容することはなかった。ただし,産後3か月になると睡眠の改善がみられ,乳児の生活リズムが次第に確立されつつある状況を反映したものと考えられる。2.産後1か月の女性はまだ産褥期間中であり,日常生活行動には制約をうけるところも少なくない。産後3か月になって運動に関する3項目中2項目の実行率が有意に上昇している事実は,自分白身の行動制約からの解放・体調の回復という産後の生理的経過を反映しているものと考えられる。3、産後6か月まで追跡し得た事例からみて,産後1か月,3か月の保健行動と大きく変容することはなかった。ただし,産後3か月までは高い実行率を示していた飲酒の抑制が低下傾向を示した。妊娠中に飛躍的に向上した保健行動は産後も持続しており,児の発育に対応して大きく変容することはなかった。このことからも妊娠中に保健行動を高めておく意義は大きく,妊娠中は健康教育にとって極めて重要な時期であり、より一層の充実をはかる必要がある。さらに、産後の保健行動は養育行動によって大きく規制され,自らの健康に対する配慮よりも児に対する養育行動が優先されがちである。自らの健康に対する保健行動を変容・促進するためには地域的な育児支援システムを構築する必要があり、産後の女性からの二一ズも極めて高いことが判明した。

以上より、産後1年問の母性健康の中では、産後1カ月の健診をもって終了とする現行の方式では極めて不充分で、女性の一生のQOLを高める上で、より長期的なヘルス・ケアシステムの確立が必要であり、地域的な育児支援システムを包含した綜合的な産後の母性健康支援システムが望ましい。
生体分子系に対する軟エックス線分光理論計算

本研究では生体分子系に軟X線分光計算を応用する。生体分子系に特徴的な物性の1つであるX線自然円二色性分光法(XNCD)と、近年新しい光源であるX線自由電子レーザを使った研究のうち特に注目されている内殻二重イオン化状態(DCH)の計算手法を構築する。XNCD法について、新規コードを開発し、いくつかのアミノ酸に対しクラスタモデルを用いて理論計算を行った。アラニンについて実験スペクトルをよく再現した。DCH状態の計算では、核酸分子に適用し、分子の化学的環境を反映した情報を引き出すことができた。近年の放射光利用技術の進歩およびX線自由電子レーザのような新しい光源の利用により、軟X線領域における分光学が急速に進展した。本研究では私が今まで培ってきた研究ノウハウを生体分子系に応用する。まずXNCD法について述べる。研究協力者であるPettersson教授と議論したところ、昨年度開発したXNCDスペクトルの新規コードでは計算した物理量が座標原点に依存することが判明した。本年度はこの不具合を修正することに費やした。テスト計算をアミノ酸で行い、スペクトル強度が原点に依存しないことを確かめた。また結晶構造をもとにしたXNCD計算を行い、単分子での挙動と異なる興味深い結果を得た。次に内殻二重イオン化状態の計算では、今までの計算結果をまとめ総括する報告を1報報告した。次のステップとして、次年度に液体状態のアミノ酸のXNCD計算を行うため、分子動力学プログラムパッケージ"Gromacs"を整備した。昨年度開発した新規コードに基づき、アラニン、セリンに対し単分子およびクラスタモデルを用いて理論計算を行った。最大4分子のモデルクラスタを用い、アラニンについては実験スペクトルをよく再現したが、セリンについては強度の絶対値の減少は再現できたものの符号の反転は再現できなかった。さらなる大規模計算の必要性を感じている。内殻二重イオン化状態の計算はこれまでの計算結果をまとめるべく、論文を執筆中である。本年度は密度汎関数(DFT)法レベルにおいてXNCDスペクトルを理論的に計算する新規コードの開発を行い、これを密度汎関数法計算プログラム"StoBe"に組み込んだ。次に最も単純なアミノ酸であるグリシン、D-,L-アラニンに対してテスト計算を行った。グリシンはD,L体の区別がなく、XNCDスペクトルピークは消失するが、アラニンはD,L体においては両者の強度は反転する。またスペクトル強度の基底関数依存性、汎関数依存性についてチェックした。さらに配座依存性について考察した。次に、DCHの計算手法をDFTレベルにおいて行った。まずホルムアミドにおいて非経験的分子軌道法, DFTにおいてDCH状態の精度について調べ、DFT法は化学的議論に十分耐えうる手法であることを確認した。本手法を様々な系に応用した。生体分子の例として、核酸をターゲットとした。次に正孔間距離に対する依存性を調べるためSiF3(CH2)nSi(CH3)3(n=0-4)に対し、計算を行った。またSiX4(X=H,F,Cl,CH3)において、K-2, K-1L-1, L-2殻励起において計算を行った。DCHの理論研究において、計4報の論文(そのうち本科研費の補助機関で2報)を発表した。上で述べたように現在のところXNCD法は当初計画どおりに、DCH状態の計算は当初計画より研究は進んでいる。XNCD法については、実験スペクトルとの比較を目指し、液体状態におけるアミノ酸に対し理論計算を行う。