hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
基本的な数学用語のイメージ化の研究

この研究期間において、研究代表者と分担者がそれぞれの担当の分野においてイメージ化すべき用語の候補を絞り込み、その資料の収集をおこなった。その結果、中項目について言えば、初等幾何・一般では「角」、「重心」、「面積」、「体積」、「集合」、「濃度」、「写像」、「同値関係」、「ピュタゴラスの定理」、「合同・相似」解析では「数列」、「等差数列」、「等比数列」、「極限(ε-δ論法)」、「微分係数」、「導関数」、「接線」、「極値」、「凸」、「偏微分」、「積分」、「微積分の基本定理」幾何では「トポロジー」、「不動点定理」、「オイラー標数」、「曲率」、「接平面」、「多様体」代数では、「群・環・体」、「代数学の基本定理」、「準同型・同型」などがあげられた。解析が多いのは、特に文系学部で要望が強かったからである。この中であげられた用語を、その概念の質を落とさずに中学生くらいの基礎知識でも興味を持ち、わかるようなレベルに噛み砕き解説することを目標としていた。この仕事の一端は、岡部の『世の中数学』に記載されている。ここでは、「トポロジー」、「角」、「重心」、「等差数列」、「等比数列」、「ピュタゴラスの定理」などについて、作成した教材をもとに、品川女子学院で中学生に講義している。これとは、別に「微分係数」、「導関数」、「接線」、「積分」、「極限(ε-δ論法)」に関連したアニメの試作版を完成した。本年度は、まず、研究代表者と分担者がそれぞれの担当分野(岡部;初等幾何、松本;位相幾何と基礎数学、三島;情報、飯高;代数と高校数学、鈴木;解析と応用、山内;幾何と自然科学、西村;社会科学関連)においてイメージ化すべき用語候補の選定と資料の収集を行った。そのデータは研究代表者の元へe-mailで送られてデータファイルにされ、それをもとに代表者と各分担者との協議が行われ、それはmail上で全員に知らされ、さらにそのもとで検討が行われた。その結果(1)社会科学でも要望の強い微分積分の用語、とくに「微分係数」、「導関数」、「接線」、「積分」、「面積」、「体積」、「ε-δ論法(あるいは極限)」などを一つにまとめた形でイメージ化を行ってみること。(2)これから、応用が望まれる可能性の強い、トポロジー・幾何方面と社会のかかわりについての用語、とくに「不動点定理」、「多様体」なども取り組むこと。(3)その他に、各自の興味のあるところも手掛けておくこと。とのことを確認した。これらのことについて、具体的なアニメのプロットの作成の原案作りに入り、検討中である。また、この案の具体化の相談のための会議を、研究代表者がNECソフトウエアの担当の方と行った。その結果、少なくとも上の案の1本については、計画年度内に試作品を完成させるメドがたった。本年度は昨年度の研究に引き続き、研究代表者と分担者がそれぞれの担当の分野(岡部;初等幾何、松本;位相幾何と基礎数学、三島;情報、飯高;代数と高校の数学、鈴木;解析と応用、山内;幾何と自然科学、西村;社会科学関連)においてイメージ化すべき用語の候補を絞り込み、その資料の収集をおこなった。そのデータは、研究代表者のもとへe-mailで送られデータファイル化され、それをもとに研究代表者を中心に協議がおこなわれ、さらに具体化に向けて話し合いを進めた。また、研究代表者の岡部と分担者の西村がパネラーとして参加した日本数学会の春季総会の数学教育講演会の討論会において化学・工学関係者や数学関係者からの意見も取り入れて、次のような方向で進んでいる。(1)各自の担当の用語については、引き続き選定の修正・資料の収集を続ける。

(2)トポロジーと不動点定理の関係は、その応用を中心としてプロットも考える。(3)その上で、微分積分の用語について、微分積分の概念および用語を織り込んだプロットを仕上げる。その際、概念自体は、落とさずに中学生くらいの基礎知識でも興味を持ち、わかるようなレベルに噛み砕くことを目標とする。一方、アニメについては、イラストレーターと相談して、学習指導要領の数学基礎の項目で例示されているトイレットペーパーの長さをめぐる問題を取り上げて、そこから微分積分に入っていくもののうちの一部分を完成させることとした。本年度は昨年度一昨年度の研究に引き続き、研究代表者と分担者がそれぞれの担当の分野においてイメージ化すべき用語の候補を絞り込み、その資料の収集をおこなった。その結果、中項目について言えば、初等幾何・一般では「角度」、「重心」、「面積」、「体積」、「集合」、「濃度」、「写像」、「同値関係」、「ピュタゴラスの定理」、「合同・相似」解析では「数列」、「等差数列」、「等比数列」、「ε-δ論法(極限)」、「微分係数」、「導関数」、「接線」、「極値」、「上下に凸」、「偏微分」、「積分」、「微積分の基本定理」幾何では「トポロジー」、「不動点定理」、「オイラー標数」、「曲率」、「接平面」、「多様体」代数では、「群」、「環」、「体」、「代数学の基本定理」、「準同型」、「同型」などがあげられた。解析が多いのは、特に文系学部で要望が強かったからである。この中であげられた用語を、その概念の質を落とさずに中学生くらいの基礎知識でも興味を持ち、わかるようなレベルに噛み砕き解説することを目標としていた。この仕事の一端は、岡部の『世の中数学』に記載されている。ここでは、「トポロジー」、「角度」、「重心」、「面積」、「体積」、「数列」、「等差数列」、「等比数列」、「ピュタゴラスの定理」などについて、作成した教材をもとに、品川女子学院で中学生に講義している。これとは、別に「微分係数」、「導関数」、「接線」、「積分」、「ε-δ論法(極限)」に関連したアニメの試作版を完成した。
香酸カンキツにおける細胞質-核雄性不稔に関する研究

本研究は各種酢ミカン類の多数の交配組合せから得た10年生雑種実生群を主に用いて雄性不稔の遺伝解明とRAPDマーカーによる雄性不稔雑種の早期選抜に力点を置いたものである。この3年間に行ったこれらの研究とその成果の概要は以下の通りである。雄性不稔は、1)独立の3遺伝子ms_1 ms_2 ms_3に支配され、劣性ホモで発現すること、2)3遺伝子間に相互作用があり、ms_1とms_2は補足遺伝子、ms_3は優性上位の遺伝子であること、3)驚くべきことに、交配に用いたほとんど(12品種)の遺伝子型はヘテロであること、4)スダチの細胞質には稔性回復因子R^+があること、が分った。ウンシュウミカンの細胞質と関連して見られる葯退化は酢ミカン類の雄性不稔雑種群には出現しなかった。これらの雑種個体の中で、ユズ、ハナユ、カボスおよびスダチの自家および他家交雑実生に、低頻度(約1%)ではあるが、幼樹開花実生が出現した。さらに、ユズの戻し交配やグレープフルーツとの交配で高頻度(それぞれ6%と16%)に幼樹開花性雑種実生群を分離する単胚性雄性不稔雑種HY-16(ハナユ×ユズ)を発見し、期待通りに稔性:不稔性がそれぞれ5:3と1:1に分離することを証明した。以上の結果を基に、主要酢ミカン12種類の雄性不稔遺伝子型を決定した。雄性不稔雑種実生と雄性稔性雑種実生をそれぞれ10個体ずつバルクとして、約100のランダムプライマーを用いて、RAPD分析を進めた結果、HY16×フォスターピンクグレープフルーツのF1雑種実生群で雄性不稔と密接に関連(組換価6.3%)するRAPDマーカー(プライマーCMN-A10)を見出した。雄性不稔葯の発達過程の細胞・組織学的調査の結果、胞原期に退化が始まる個体と減数分裂期前後にタペート細胞の退化が始まる個体があり、前者は小型の葯、後者は中型の葯となること、小型の不稔葯形成はms_2、中型の不稔葯形成はms_1が支配することが示唆された。(1)雄性不稔雑種個体の出現頻度調査と細胞学的調査約30交配組合せから得た交雑実生について雄性不稔のタイプと程度を調査した.雄性不稔実生における雄性不稔程度は稔性,半稔性および不稔性に分けられ,パラフィン切片観察によって(1)無花粉のう,(2)有花粉のう・無花粉,(3)極微量花粉,(4)微量花粉量および(5)正常花粉量に分けられた.やくの発達過程の細胞・組織学的調査から,(1)は胞原細胞期に,(2)は減数分裂期前に,(3)は減数分裂期後に急速に退化が生じることが観察された.これらの退化現象は特にタペート細胞の退化と連動しており,タペート細胞が重要な役割を持っていることが示唆された.

本年度に開花した雑種実生群の結果を加えて雄性不稔個体の分離を予備調査したところ,稔性実生:不稔性実生」の分離比が1:0であったのは,スダチを種子親としたすべての交配組合せ,ユズ等を用いた交配組合せの一部に認められた.その他の交配組合せでは1:1,3:1,15:1などに近い分離が認められた.本年度以降の開花をまってさらに詳細に分離比の検定を進める予定である.(2)雄性不稔遺伝子の連鎖分析とバルク法を用いたタギング雄性不稔実生が分離する組合せで実生の葉のアイソザイム分析を5遺伝子座について行ったが,連鎖は認められなかった.また,ハナユ×カボス及びハナユ×クサイライムのそれぞれの実生群から雄性不稔10実生と稔性10実生のバルクを供試してランダムプライマーをによるPCRを行って多型断片の検出を行ったが,現在のところ,雄性不稔遺伝子のタギングには到っていない.本年度5月に,幼樹開花性を有する雄性不稔のNo.16実生(ハナユ×ユズ;単胚性)にハナユとユズを戻し交配してBC1実生を作成した.これらの3ヵ月実生は現在開花中であり予想通り雄性不稔実生が分離している.次年度にはこれらの実生も分析材料として供試する予定である.1.雄性不稔雑種個体の雄性不稔の形態学的及び細胞学的調査新たに本年度初開花した雑種個体を含めて,葯の発育程度を形態学的及び細胞学的に観察・調査し,ウンシュゥミカンやその雑種品種群に見られる葯退化はほとんどないこと,雄性不稔の発生のほとんどが胞原細胞期から減数分裂前期にかけて起こること,及び比較的後期に不稔性が生じる場合にもタペート細胞の発達が著しく悪いことを再確認した.最終年度ではさらに個体数を増やして雄性不稔タイプを分類する予定である.2.雄性不稔雑種個体の出現頻度調査新たに本年度初開花した雑種個体を含めて(酢ミカン類の31交配組合せ中、18交配組合せに雄性不稔個体が出現)雄性不稔性の遺伝解析を進めた.さらに,ハナユ×ユズから得た雄性不稔のNo.16雑種個体(幼樹開花性)にハナユとユズを戻し交配した結果,ユズを戻し交配した雑種実生の一部が幼樹開花性を示し,これらの実生では雄性不稔と稔性が1:1に分離することを確認した.以上の結果から,現在までのところ,雄性不稔は劣性の1遺伝子または2遺伝子によって発現し,ほとんどの酢ミカン品種が不和合性遺伝子に関してヘテロであること,雄性稔性回復因子をダイダイ類品種,スダチ及びライムが細胞質に保有していることがかなり確実になってきた.来年度は,さらに新たな雑種個体の初開花を待って遺伝解析を進めると共に,ハナユ×ユズから得た雄性不稔のNo.16雑種個体(幼樹開花性)を用いて,遺伝様式の不明瞭なカンキツを交配して遺伝様式を明らかにしていく予定である.3.雄性不稔遺伝子のDNAマーカーの探索アイソザイム分析では連鎖マーカーが認められなかったが,多数のユニバーサルプライマーを用いたバルク法による雄性不稔遺伝子のタギングでは現在までに4候補断片を見出している.これらがどのように雄性不稔遺伝子と連鎖しているのかは調査中である.最終年度はさらに他のプライマーも用いて,雄性不稔と連鎖する複数のRAPDマーカーを検索する予定である.本研究は各種酢ミカン類の多数の交配組合せから得た10年生雑種実生群を用いて雄性不稔の遺伝解明とRAPDマーカーによる雄性不稔雑種の早期選抜に力点を置いたものである。この3年間に行ったこれらの研究とその成果の概要は以下の通りである。雄性不稔は、1.独立の3遺伝子ms_1 ms_2 ms_3に支配され、劣性ホモで発現すること、2.3遺伝子間に相互作用があり、ms_1とms_2は補足遺伝子、ms_3は優性上位の遺伝子であること、3.驚くべきことに、交配に用いたほとんど(12品種)の遺伝子型はヘテロであること、4.スダチの細胞質には稔性回復因子R^+があること、が分った。ウンシュウミカンの細胞質と関連して見られる葯退化は酢ミカン類の雄性不稔雑種群には出現しなかった。これらの雑種個体の中で、ユズ、ハナユ、カボスおよびスダチの自家および他家交雑実生に、低頻度(約1%)ではあるが、幼樹開花実生が出現した。
医療的ケアが必要な子どもの支援の現状と課題

医療的ケア児が社会の中で成長発達することや、子どもを預ける場所があることで子どもと家族のQOLが向上すると考えられる。本研究では医療的ケア児を保育している保育園の看護師、保育士および家族への半構造型面接と質問紙調査を行う。さらに園内の医療的ケアの実施状況(種類と時間)について参加観察を行う。これらの結果より医療的ケア児の支援のありかたを家族支援、保育環境の整備、医療的ケア実施支援、職員の人材育成、リスクマネジメント等多角的に分析し、地域・家族・医療・福祉教育が連携したより安全で質の高い医療的ケア児の支援体制のありかたたについて明らかにし医療的ケア児の支援体制強化につなげる。
並行輸入と知的財産権-権利の行使とその濫用の分岐点の探求

並行輸入と知的財産権の関わり合いを研究するために、知的財産法関係の書籍の購入を進め、東京へ出張し、東京大学法学部等での資料収集を行うことなどにより、必要な情報の収集に努めた。また、東京大学法学部の商事判例研究会で、並行輸入と商標権に関する報告を行い、識者と意見を交わす機会を設けた。その結果、知的財産法というものが何処でも誰でも自由に利用することができるものに対して人工的に権利を付与したものに過ぎないために、競争政策に応じて自由に権利の範囲を設定することができるという点で、同時に利用することができる人間が独りにすぎない有体物に対する権利であるために必然的に独占権化する所有権とは異なるという知見を深めるに至った(田村善之「機能的知的財産法の理念」同「機能的知的財産法の理論」(1996年・信山社)所収参照)。そうだとすれば、競争政策上、必要とあれば並行輸入に対して知的財産権を行使することを制限する解釈を採用しても背理ではない。しかし、他方で、国際的な知的財産法の枠組みというものを勘案しなければならない場合もある。特に、各国毎に出願をすることにより、各国毎での排他権が保障されるシステムを採用している特許法においては、並行輸入を認めることにより、出願を果たした国での特許権が事実上、空洞化することを容認するわけにはいかない。例外的に権利の濫用と認められる場合に限り、権利行使を制限するに止めるべきであろう。これに対して、出願という要素が絡まない著作権や、創作活動の保護という要素を知らず、ただ商標の有する出所の識別機能を保障するということを目的とする商標法においてはストレートに競争政策を反映させ、並行輸入に対する知的財産権の権利行使を制限する解釈論を採用することが可能であると考えるに至っている(田村善之「並行輸入と知的財産権」同・前掲)参照)。
教師教育者の資質とその養成モデルに関する研究

日本語教師教育では、技術的熟達者志向の教師トレーニングから省察による教師の成長重視の教師養成や研修が主流である。だが、臨機応変に適切な方法を選択・創造できる「適応的熟達化」の育成は省察ができる教師育成と同様、重要な視点である。本研究は、技術的熟達者と省察的実践家という教師像を相互補完的に捉え、教師教育者の実践を分析し、その専門性と養成モデルについて明らかにする。研究方法は、リアリスティック・アプローチの手法による日本語教師研修の分析である。本研究成果は日本語の教師教育者の専門性や養成モデル等の枠組み整備に貢献でき、急増する移民的背景を持つ日本語学習者に対応できる教師育成の充実につながる。
造血制御中枢としての骨組織の評価

骨組織内骨細胞の造血システムに及ぼす影響を、骨細胞特異的にジフテリア毒素受容体を発現させたDMP1-DTR Tgマウスにジフテリア毒素を投与することで骨細胞除去マウス(osteocyte-less (OL) mouse)を作成し、骨細胞破綻による造血幹ニッチや遠隔臓器への影響を検討した。その結果、骨細胞は、骨髄内では骨芽細胞ニッチへサポートシグナルを送っていること、これが神経シグナルで調整されていることが明らかとなった。また、骨細胞は胸腺など一次リンパ組織の環境を制御し、さらに全身の脂肪代謝も司っていることが判明した。本研究により骨組織を頂点とする多臓器連関の構図が見えて来た。平成23年度には、サイトカインG-CSFが骨髄中の造血幹・前駆細胞(HSC/HPC)を末梢血に動員するメカニズムに、骨組織に埋もれた細胞が関与しているかどうかについて主に検証した。まず、野生型マウスにG-CSFを投与すると、骨組織における骨細胞特異的遺伝子群のmRNA発現量の変化が、従来造血幹細胞ニッチと考えられている骨芽細胞特異的遺伝子群のそれよりも早期に起こることを確認し、G-CSFによって惹起されるシグナルに対して、骨芽細胞よりも骨細胞の方が鋭敏であることを捉えた。これが、G-CSFによる刺激で興奮した交感神経から放出されたカテコラミンによるものである可能性を、骨細胞でのβ2-アドレナリン受容体の免疫染色で確認した。更に、G-CSFを投与した野生型マウスでの骨細胞の形態変化を観察し、骨表面の骨芽細胞と連絡している骨細胞からの突起が非常に少なくなっていることを見いだし、G-CSF投与で骨組織内骨細胞から骨表面骨芽細胞へのシグナルが低下することが示唆された。実際に骨細胞がG-CSFによるHSC/HPCの動員に重要であるかどうかを検証するため、骨細胞特異的にジフテリア毒受容体を発現させたマウス(DMP1-DTR Tg)にジフテリア毒を投与し骨細胞を死滅させた後、G-CSFでの動員を試みた。この実験でHSC/HPCの骨髄中の数は変化がなかったものの、末梢血への動員は著明に低下していた。すなわち、動員に骨組織に埋もれた骨細胞が必須であることが世界で初めて示された。従来の研究で明らかにされてきた骨代謝関連細胞と造血の関係は、骨髄内骨辺縁の骨芽細胞が造血幹細胞ニッチであることを中心に進んで来たが、この骨髄と骨組織の接地面から離れた骨組織内部からの造血システムの制御に関して理解を深めることを目的として研究を進めて来た。その成果として、骨組織に埋もれた骨細胞が骨表面骨芽細胞をサポートする形でニッチ促進性に働き、また、おそらくprojectionを骨髄内にまでのばし骨髄内マクロファージをも促進性に制御していることを見いだした。臨床で用いられているサイトカインGーCSFによる骨髄から末梢血への造血幹細胞の動員においては、GーCSFによる骨芽細胞ニッチの破綻がその本態であることが知られているが、本研究により、GーCSFにより刺激された交感神経シグナルが骨芽細胞のみでなく骨組織内骨細胞へも作用してその働きを抑制し、これにより連鎖的に骨芽細胞ニッチへの直性のサポートシグナルの減少、さらには骨髄内マクロファージをサポートする作用の低下による間接的な骨芽細胞へのサポートの減少と、何重にも骨芽細胞ニッチを抑制させる方向に働くことが明らかとなった。これらは、骨細胞特異的除去マウスやKlotho hypomorphic miceといった複数の骨細胞不全マウスで示すことができた。3年間の本研究により、骨髄造血システムが周辺を覆っている骨組織から非常に強力な制御を受けている構図が明らかとなり、研究題目にあるように、骨組織を造血制御中枢とみなすことができるようになった。造血幹細胞ニッチとしての骨芽細胞を神経システムを介して制御するサイトカインG-CSFは、実は骨芽細胞よりも先に骨細胞の機能変化をもたらし、骨髄腔側とは反対の骨組織内からニッチの抑制をかけることにより、骨髄から末梢血への造血幹細胞の動員を促すことを示すことができた。これは、骨に覆われた骨髄での造血システムが、骨組織から機能的影響を受けていることの直接的証拠と捉えられる(論文投稿中)。H24年度の詳細としては、G-CSF投与中の骨における骨細胞特異的遺伝子の推移を調べることによって、骨芽細胞よりも骨細胞の方がG-CSF刺激に対して鋭敏であることを、前年に骨全体でのmRNAで捉えていたが、これをより骨細胞特異的なものと証明するため、蛋白分解酵素を用いた骨細胞分離を行い、標的細胞を純化した上で証明した。

また、骨組織内骨細胞を除去した状態での骨髄内のニッチ因子の上昇が骨髄内造血幹細胞の細胞回転を静止期に保つ方向に働くことを突き止め、骨が骨髄内の造血幹細胞ニッチ全体に影響を与えている構図を明らかにした。研究計画調書に記した平成23年度の研究をほぼ計画通りに進めている。世界初の知見を得ており、研究結果も含めおおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。造血幹細胞ニッチとしての骨芽細胞を神経システムを介して制御するサイトカインG-CSFは、実は骨芽細胞よりも先に骨細胞の機能変化をもたらし、骨髄腔側とは反対の骨組織内からニッチの抑制をかけることにより、骨髄から末梢血への造血幹細胞の動員を促すことを今年度までに示すことができた。これは、骨に覆われた骨髄での造血システムが、骨組織から機能的影響を受けていることの直接的証拠と捉えられる。論文投稿中である本知見は、骨髄造血幹細胞ニッチに対するコンセプトの明らかな前進であり、当初の計画は順調に進展している。今後は、現在までに得られた知見と神経系との関連をもう少し深く追求すると共に、研究計画調書通り他の老化モデルマウスで同様な知見がえられるかどうか検討していく。平成25年度では、この骨組織内骨細胞と骨髄内造血幹細胞ニッチをつなぐシグナルの実態について研究を発展させる予定である。特に神経シグナルが骨細胞に与える影響と、それによる骨細胞と骨髄内ニッチとの間のシグナルクロストークの実態や変化を更に詳しく解析していく予定である。
金属複合化合物を経由する新規な白金族金属の再資源化プロセスの確立

白金の回収における溶解プロセスの環境負荷を低減するため、白金とリチウムの複合酸化物を合成して塩酸に溶解する経路を検討した。白金黒と炭酸リチウムを混合し、空気中、600-800°Cで焼成することで白金とリチウムの複合酸化物であるLi2PtO3が得られた。得られたLi2PtO3は塩酸に対して容易に溶解でき、濃度1-12 Mの範囲では塩酸の濃度上昇とともにPt溶解率が増加した。600°Cで得たLi2PtO3を80°Cの濃塩酸に9 h溶解したところ、Pt溶解率はほぼ100%に達した。Li2PtO3の溶解挙動を明らかにするため、誘導結合プラズマ発光分光分析法を用いて金属溶解率の時間変化を評価した。溶解初期に得られた結果から、リチウムは白金よりも迅速に溶解することがわかった。白金族金属(PGM)の回収は湿式法が一般的であり、この方法は溶解工程および分離精製工程を含む。溶解工程では、PGMを酸化、溶解するために塩素ガスを通気した塩酸、または王水等の酸化剤を含む酸が用いられている。しかし、PGMに対して有効な酸化剤は腐食性および有毒性が非常に高い問題がある。そのため現在では、腐食性・有毒性が高い酸化剤を用いることなくPGMを溶解するプロセスが望まれている。PGMを前処理して複合酸化物にする手法が提案されているが、複合酸化物を得るために金属蒸気を用いるなどの複雑な工程、あるいは高温での加熱処理が必要という問題があった。本研究では、PGM含有複合酸化物を簡便、かつ直接的に得る方法を検討し、その塩酸に対する溶解特性を評価した。この結果、PGMとアルカリ金属塩を混合、加熱するという簡便な手法によりPGM含有複合酸化物が調製できることを見いだした。特に白金とリチウムの複合酸化物であるLi2PtO3は600°Cという低温で得られ、塩酸に対して高い溶解性を示すことがわかった。そこで、Li2PtO3の溶解特性を詳細に調べた。最初にLi2PtO3の調製条件と溶解特性との関係を調べるため、600-800°Cで得たLi2PtO3を塩酸に溶解した。この結果、焼成温度が低くなるほど塩酸に対する溶解特性が向上することがわかった。これは、焼成温度が低くなるほどLi2PtO3の粒子径、または結晶子径が減少し、塩酸との接触面積が増加したためと考えられる。次に600°Cで得たLi2PtO3の溶解温度依存性を調べるため、濃塩酸を用いて40-80°Cの温度で9時間溶解処理を行った。この結果、溶解温度が高くなると白金溶解率が増加し、溶解温度を80°Cとした場合では、Li2PtO3はほぼ完全に溶解できることがわかった。従来の白金族金属の回収技術の多くは、酸溶液を用いて白金族金属を溶解する工程が含まれている。しかし、白金族金属は水素よりもイオン化傾向が小さいため、白金族金属が金属状態では、水素イオン濃度が高いというだけの単純な酸溶液にはほとんど溶解しない。酸化力の強い王水を用いることで白金族金属を溶解できるが、この方法では溶解工程における有害ガスの発生や、王水に含まれる硝酸の除去工程が必要といった問題があった。本研究では、酸に容易に溶解可能な白金族金属の複合酸化物を用いることで、王水の使用を回避しつつ、より安全、かつ迅速に白金族金属を回収できる新規な再資源化プロセスの確立を目的としている。平成23年度は、Ptとアルカリ金属からなる複合酸化物を作製し、得られた試料を酸へ溶解することでPtの溶解率を算出した。アルカリ金属源の種類や加熱温度などを変更して複合酸化物の作製を試みた結果、炭酸LiとPt黒を600°C以上で加熱することでLi,Pt含有複合酸化物であるLi2PtO3を得ることに成功した。これに対して、アルカリ金属をNaとした場合では800°Cの加熱によりNa,Pt含有複合酸化物であるNa2PtO3を形成できたが、未反応のPtとNa源に用いたNa2CO3も残存していた。次に加熱試料を60°Cの塩酸中で9時間保持し、残渣の重量と組成からPtの溶解率を求めた。この結果、Li2PtO3とNa,Pt含有試料ともにPtの溶解率は約80%と非常に高い値を示した。一方、金属単体であるPt黒の塩酸に対する溶解率は29.8%であり、複合酸化物の溶解率と比較して大幅に低い値だった。以上のことから、複合酸化物を経由することで酸化力のない塩酸に対してPtを容易に溶解できることがわかった。

Ptについては、複合酸化物を経由することで塩酸に対する溶解率を大幅に増大できた。アルカリ金属源として資源量の豊富なNaを用いた場合でもPtを含む複合酸化物が形成され、酸に容易に溶解できた。このことは、Liの資源リスクを回避する上で重要な結果である。現在、RhやPdなどの白金族金属について、複合酸化物の作製と溶解試験を進めている。酸溶解後の溶液試料については元素分析を行い、金属濃度を算出する。また、酸に対する複合酸化物の溶解機構についても検討する予定である。Pt、RhおよびPdなどの白金族金属を含む複合酸化物の作製に必要な試薬類、および溶解試験に用いる酸類を昨年度に引き続き購入する。また、溶解試験や溶解後の濾過操作で用いるフラスコやメンブレンフィルタ等の器具類を必要に応じて新たに購入する。
コラーゲンに酷似した血小板活性化を生じる蛇毒蛋白の受容体の解明

蛇毒蛋白ロドサイチンは、コラーゲンに似た血小板凝集作用を持つが、コラーゲン受容体GPVI/FcRγ-chainに非依存性であり、その活性化機序の解明が注目されてきた。本研究ではロドサイチンのアフィニティークロマトグラフィーとMS/MSによる解析を行い、ロドサイチンに結合する32kDaの血小板上受容体CLEC-2(c-type lectin-like receptor2)を同定した。平成16年度には、この受容体は、培養細胞に発現させるとロドサイチン惹起シグナルが再現されることを見出した。また特異抗体を用いたフローサイトメーターで、血小板でのCLEC-2の発現を確認した。細胞内にひとつのYxxLモチーフを持つCLEC-2は、ロドサイチン刺激でSrc依存性にチロシンリン酸化され、そこにチロシンキナーゼSykが結合することがわかった。平成17年度には、ノックアウトマウスを用いた実験を行い、ロドサイチンによる血小板活性化は、Syk、あるいはその下流のPLCγ2の欠損マウスでは完全に消失することを見出した。また、PLCγ2の活性化に必要といわれているアダプター蛋白LAT、SLP-76やGTP exchange factorであるVav1/3欠損マウスでは部分的に抑制された。以上より、CLEC-2はロドサイチンの受容体であり、ロドサイチン刺激によりSrc依存性にYxxLがチロシンリン酸化され、Syk, PLCγ2の活性化を生じることが示された。CLEC-2は生体内で血栓止血に何らかの役割をもつ可能性がある、新しい血小板シグナリング受容体であり、抗血栓薬の新規ターゲット蛋白となりうる。これまでSykは二つのYxxLを有するITAMに結合し活性化されることが知られていたが、CLEC-2はひとつのYxxLを介してSykを活性化するユニークなメカニズムを持つ。最近、同様なSyk活性化機序をもつCタイプレクチンファミリーが報告され、このSyk活性化様式は普遍的である可能性がある。本研究ではrhodocytinのaffinity chromatographyとmass spectrometryによる解析を行い、rhodocytinに結合する32kDaの血小板上受容体を同定した。解析の結果、この蛋白がrhodocytin受容体であるという確かな証拠を得、その活性化メカニズムについて興味深い知見を得ているが、特許申請の関係上、詳細は平成17年8月5日以降に報告する。
生体膀胱移植を用いた膀胱拡大術及びその長期経過観察

神経因性膀胱及び低容量膀胱の治療には、従来より腸管利用膀胱拡大術が施行されている。しかしながら、腸管粘膜が尿に接触することに由来する術後合併症が問題となっており、必ずしも満足のいく結果が得られていないのが現状である。過去我々は、新生仔ラット膀胱を血管吻合を用いずにレシピエントラット大網に同系移植し、移植片が生着し得ること、また、同種移植モデルを用いた検討で、免疫抑制剤(FK506)投与により、膀胱移植における拒絶反応が十分コントロール可能であることを確認した。さらに、living-related transplantationの可能性を念頭に入れ、成獣ラット膀胱を移植片とした移植膀胱利用膀胱拡大術が可能であることも確認した。生体部分膀胱移植片を用いた移植膀胱利用膀胱拡大術群および回腸利用膀胱拡大術群を作成し、長期経過観察の後、結石形成の有無、膀胱尿管逆流現象の有無、腎機能障害の有無、発癌または前癌病変の有無等の合併症について比較検討した。その結果、移植膀胱利用膀胱拡大術は、回腸利用膀胱拡大術に比し結石形成等の術後合併症の発生や悪性化の面でより安全である可能性が示唆された。これらの結果については、"研究発表"に記載した如く、英文論文として投稿し掲載されている。過去に、新生仔ラット膀胱を血管吻合を用いずにレシピエントラット大網に同系移植し、移植片が生着し得ること、さらに、同種移植モデルを用いた検討で、免疫抑制剤(FK506)投与により、膀胱移植における拒絶反応が十分コントロール可能であることを確認した。今回は、以下の実験を計画した。イ、livig-related transplantationの可能性を念頭に入れ、成獣ラット膀胱を移植片とした膀胱移植において新生仔の膀胱を用いた時と同様の生着率が得られるか否かを検討する。ロ、移植膀胱利用膀胱拡大術群および回腸利用膀胱拡大術群を作成し、長期経過観察後の発癌を含めた合併症について比較検討する。I.今年度は、26週齢成獣Lewisラット(ドナー)より膀胱の頭側1/3を部分切除し(移植片)、これを6週齢幼若Lewisラット(レシピエント)の大網に同系移植した(living-related transplantation ; n=15)。移植後2週目にレシピエントを開腹したところ、全例において移植片は生着し、膀胱拡大術に利用可能であった。更に4週後、全例において、縫合不全及び吻合部狭窄等の合併症を認めず、摘出した新生膀胱の病理学的検討において粘膜、粘膜下層及び筋層のいずれにおいても異常所見を認めなかった。以上から、成獣ラット膀胱を移植片とした移植膀胱利用膀胱拡大術が可能であることが示唆された。II.引き続き移植膀胱利用膀胱拡大術群および回腸利用膀胱拡大術群において、長期経過観察後の結石形成の有無、膀胱尿管逆流現象の有無、腎機能障害の有無、発癌または前癌病変の有無等の合併症について比較検討していく予定である。平成16年度生体部分膀胱移植片を用いた移植膀胱利用膀胱拡大術群および回腸利用膀胱拡大術群を作成し、長期経過観察後の結石形成の有無、膀胱尿管逆流現象の有無、腎機能障害の有無、発癌または前癌病変の有無等の合併症について比較検討した。

その結果、移植膀胱利用膀胱拡大術は、回腸利用膀胱拡大術に比し結石形成等の術後合併症の発生や悪性化の面でより安全である可能性が示唆された。これらの結果は、英文論文として投稿し、現在掲載予定(2005年,Pediatr Res.)である。神経因性膀胱及び低容量膀胱の治療には、従来より腸管利用膀胱拡大術が施行されている。しかしながら、腸管粘膜が尿に接触することに由来する術後合併症が問題となっており、必ずしも満足のいく結果が得られていないのが現状である。過去我々は、新生仔ラット膀胱を血管吻合を用いずにレシピエントラット大網に同系移植し、移植片が生着し得ること、また、同種移植モデルを用いた検討で、免疫抑制剤(FK506)投与により、膀胱移植における拒絶反応が十分コントロール可能であることを確認した。さらに、living-related transplantationの可能性を念頭に入れ、成獣ラット膀胱を移植片とした移植膀胱利用膀胱拡大術が可能であることも確認した。生体部分膀胱移植片を用いた移植膀胱利用膀胱拡大術群および回腸利用膀胱拡大術群を作成し、長期経過観察の後、結石形成の有無、膀胱尿管逆流現象の有無、腎機能障害の有無、発癌または前癌病変の有無等の合併症について比較検討した。これらの結果については、"研究発表"に記載した如く、英文論文として投稿し掲載されている。
犬アトピー性皮膚炎をモデルとしたサイトカインによる治療法の開発

本年度実施計画の下記の3項目について以下の成果が得られている。犬のアトピー性皮膚炎のサイトカインバランスを末梢血単核球におけるインターロイキン4(IL4)とインターフェロンγ(IFNγ)の比を指標として評価したところ、Th2サイトカインがTh1サイトカインに比較して優位であることがわかり、犬でもヒトと同様に末梢血中のサイトカインバランスがTh2側に傾いていることが判明した。この原因としてはヒトではその一つとしてインターフェロンγの上位にあるインターロイキン12受容体の遺伝子的異常などが調べられている。犬でも同様な作用機序が関係していることが推察されている。そこで、犬のアトピー性皮膚炎の治療のひとつとしてサイトカインバランスの均衡を考慮するとき、IL12受容体の遺伝子異常の有無に関わらず、IFNγを体外から投与し、一時的にせよTh1/Th2のサイトカインバランスを平行に保つのは意味のあることだと考えた。そこで、アトピー性皮膚炎の犬10頭にリコンビナントのイヌインターフェロンγを1週間に3回合計2週間投与し、投与前と投与後の臨床症状の改善、総IgE値の推移、IFN/IL4mRNA比、投与前後の皮膚の病理組織学、マスト細胞数の計数などを行った。その結果、イヌインターフェロンを投与したイヌでは症状の改善とともに総IgE値がすべての症例で減少し、IFN/IL4比が上昇してTh1サイトカインへのシフトがみられ、皮膚病理組織学的には表皮の肥厚の改善、マスト細胞の減数がみられた。症状が改善しなかった症例ではIFN/IL4比がTh1にシフトしていなかった。以上のことから犬のアトピー性皮膚炎のTh1/Th2サイトカインプロフィールを外部投薬によりTh1に戻すことにより意味のある臨床的な改善が得られるものと考えられた。犬のアトピー性皮膚炎のサイトカイン動態とインターフェロンγの治療効果についてしらべた。アトピー性皮膚炎の犬20頭とアトピー性皮膚炎ではない犬20頭から末梢血単核球を分離して培養し、Phytohemoagglutinin(PHA)で刺激した後、quantitative comepitive RT-PCR法によりサイトカインのmRNA発現をしらべた。Th1型サイトカインとしてインターフェロンγ(IFNγ)、インターロイキン2(IL2)、Th2型サイトカインとしてインターロイキン4(IL4)、インターロイキン10(IL10)をしらべ、プライマーはすでに報告されている犬の各サイトカインのシークエンスから作成した。その結果アトピー性皮膚炎の犬ではインターフェロンγのmRNA発現が非アトピー犬と比べて有意に低下していた。またIL-10のmRNA発現は非アトピー犬と比べて有意に増加していた。IL-2とIL-4には変化が無かった。このことから犬のアトピー性皮膚炎ではヒトやマウスと同様にTh1/Th2バランスが崩れ、Th2に傾いている可能性があることがわかった。次にアトピー性皮膚炎の犬にリコンビナント犬IFNγ(rcIFNγ)を投与し、投与に対する臨床効果とTh1/Th2サイトカインの発現の変化を観察した。試験に用いたアトピー性皮膚炎の犬は10頭であり、9頭がシーズ-、1頭がバセットハウンドであった。1万単位のrcIFNγを週に3回、計2週間投与し投与前後に臨床症状の変化、IFNγおよびIL4のmRNAを評価した。臨床症状は10頭中7頭に改善がみられ、改善した犬ではTh1/Th2バランスの偏りが是正されていた。以上のことから、犬アトピー性皮膚炎に対するrcIFNγの投与は、サイトカインプロフィールを変化させ、同時に臨床症状を改善することから、その有用性が証明された。

アトピー性皮膚炎はヒトにおける難治性で重要な皮膚アレルギー疾患であるとともに、動物とくに犬では発生頻度が高く、ヒトと同様に難治性であり、多くの臨床獣医師は治療に難渋している。犬とヒトのアトピ一性皮膚炎は遺伝すること、抗原特異的IgEが上昇すること、慢性に経過し苔癬化病変を示すことなど類似している側面が多くみられ、犬のアトピー性皮膚炎の治療が成功すると、他の動物モデルとは異なり、ヒトのアトピー性皮膚炎の治療に直結するものと考えられる。今回の研究では、犬のアトピー性皮膚炎における末梢血中サイトカインのプロフィールがヒトやマウスと同様にTh2型に傾き、とくにインターフェロンγの不足によるTh2型への傾きがあることが明らかになり、犬のアトピーはヒトのそれと免疫学的にも類似であることが再確認された。そのような条件下で、アトピー性皮膚炎の犬10頭にリコンビナント・犬インターフェロンγを週に2回投与し、投与前と投与2週間後の症状、サイトカインプロフィール、総IgE量を比較検討したところ、インターフェロンの投与により、臨床症状は改善し、症状の改善例では末梢血サイトカインプロフィールがTh2型からTh1型へシフトしていることがわかった。また、総IgE量も投与後には著しく減少し、症状の改善はインターフェロンγ投与によるサイトカインプロフィールの変化、その結果としてのIgEの産生低下が関与している可能性が推測された。
AIRE核内輸送阻害解析による新たな口腔免疫疾患発症論理の提示

デキサメタゾン(Dex)は、マウス胎児胸腺器官培養系(FTOC)において、AIREの局在を胸腺上皮細胞(TEC)核内から細胞質へと移動させるだけでなく、AIRE mRNAの発現量を減少させ、TECの分化を抑制し、かつ組織特異的抗原の発現を減少させることが明らかになった。一方、TEC培養系やin vivoではこれらの所見は観察されなかったことから、これらの現象がFTOC特異的であることが示された。シェーグレン症候群(SS)マウスモデル顎下リンパ節におけるAireの発現を検索したところ、Aire発現が減少していたことから、Aireの発現減少がマウスSS発症に関与する可能性が示差された。しかしながらAireの発現はリンパ節による差が大きく、今後の検討課題である。AIREは主として胸腺髄質上皮細胞(TEC)に発現し、自己組織特異的抗原の発現を制御する核内転写制御因子である。われわれは組織培養系を用いた予備実験でデキサメタゾン(Dex)が胸腺髄質細胞におけるAIREの核内輸送を阻害する所見を示したことから、本年度は培養細胞系で同様の所見が再現されるか否かを検索した。徳島大学松本満先生よりHela株にAIREを安定発現させたHela/AIRE株を譲り受け、Hela/AIREにDexを添加し、AIRE局在の変化を共焦点レーザー顕微鏡で検索したが、核内から細胞質への移行はみられなかった。現在、国立衛生研の笠井道之先生から譲渡いただいたTEC株にAIREを安定発現させ、Dexの効果を検索しようとしているところである。一方、AIREの核内輸送に関わる分子としてmRNA processing複合体であるNUP93、XPO1、KPNB1、RanBP2等が関与しており、本実験の当初の標的であったIPOはAIREの核内輸送には関与していないことが示された(Cell,140:123-35,2010)。今後はHela/AIREおよびAIREを安定発現させたTEC株にDexを添加し、これら遺伝子発現の変化を追跡しようと計画している。AIREは主として胸腺髄質上皮細胞(TEC)に発現し,自己組織特異的抗原の発現を制御する核内転写制御因子である。組織培養系を用いた予備実験でデキサメタゾン(Dex)が胸腺髄質細胞におけるAIREの核内輸送を阻害する所見を示したことから、昨年度はAIREを安定発現させたHela株を用いてDex添加におけるAIRE局在の変化を共焦点レーザー顕微鏡を用いて検索したが、有意な結果は得られなかった。そこで本年度は、まずAIRE,を安定発現させたTEC株を作成し、同様の実験を行った。しかしながら、本細胞においても有意な結果はみられなかったため、さらに国立感染症研究所の笠井道之先生がdoxycyclin(dox)誘導型Oct-4遺伝子導入マウス胸腺から確立した前駆型TEC株(pTEC002)を用いて、より未分化なTECにおけるAIRE発現を観察した。Real-Time PCRでは、dox添加に伴い、Oct4の発現は上昇し、かつCD80の発現は減少した。しかしながらOct4発現によるAIRE発現量の増減や局在の変化はみられなかった。現在は、pTECを正常TEC株と混和して腎皮膜下への移植してpTECの分化とAIREの発現を検索している。一方、株化されたTECは扁平上皮へと分化すること、すなわち上皮幹細胞としての性格を保持することが示された(Bonfanti P, et al. Nature 466(19)978-)。これを勘案すると、誘導型Oct-4pTec株は、さらに未分化な上皮幹細胞としての性格を有する可能性がある。本テーマで研究を進めると同時に、歯胚間葉系細胞と混和して組織培養することにより、pTEC細胞の歯胚上皮への分化をも現在検索しているところである。FTOCにDexを作用させたところ、AIREの発現量に変化はみられなかったが、胸腺分化マーカーであるCD80、代表的TSAであるIns2、Spt1の発現は減少した(右図)。Dexは、FTOCにおけるAIREの局在を変化させるだけでなく、AIREの発現量を減少させ、かつ胸腺上皮細胞の分化を抑制し、かつTSA発現を減少させることが明らかになった。一方、AIREを核内に安定発現したHela/AIRE株、AIREを安定発現させたTEC株ならびにRANKLを添加したTEC細胞にDexを添加し、AIRE局在の変化を共焦点レーザー顕微鏡で検索したが、核内から細胞質への移行はみられなかった。また、AIRE、CD80、Spt1、Ins2の発現にも変化はみられなかった。

C57BL/6腹腔にDexを作用させ、摘出した胸腺におけるAIREの局在と、AIRE、CD80、Spt1、Ins2の発現を検索したが、培養細胞同様、変化は検出されなかった。これらの結果は、DexにおけるAIRE局在の変化はFTOC特異的な現象であることを示した。SSマウスモデル(IQI/Jic)生後三日目に胸腺を除去し、三ヶ月後に顎下リンパ節におけるAire発現と局在を検討した。対照として用いたICRマウスでは、顎下リンパ節におけるAire発現は、トータルとして上昇していたが、個体およびリンパ節によって差があり、今後の検討課題である。
社会情報学部における「社会情報学」に関するマルチメディアWeb型教材の開発研究

「社会情報学」に関するマルチメディアWeb型教材を開発するために,社会情報学のスキーマを考えた。その支援のための教育システムは次のような特徴を持たせた。(1)社会科学の基礎理論を基に,情報科学の手法を活用して,現代社会を生きぬくうえで必要とされる情報化に対応した知識と能力育成を図ること。(2)社会で発生している様々な問題を解決するために,コンピュータシステムを用いて情報を効果的に活用できる知識と技術習得を持った人材を育成すること。(3)それらを充足できる教材開発と情報システムを構築すること。研究結果として,次のような開発を行った。(1)社会情報学部における教材マルチメディア化・カリキュラムに関する設計学部での情報教育は,文科系学部のような基礎的情報教育に加えて,専門的情報教育も必要になる。それには,経済学やコミュニケーション学等の専門教科などでも積極的な教材のマルチメディア化を行い,学習資源をネットワーク上で利用できる環境を構築する必要がある。経済学や法律学と情報諸科学とを結びつけるカリキュラムと教材設計ならびに開発を行った。(2)MM教材提供に関するWebサイトの構築実際の授業ではマルチメディア教材を利用するために,必要となるWebサイトを構築した。また,教材利用が効果的に行えるように,データベースでの検索システムやグループウェアなどの周辺ツールを構築した。(3)社会情報学のスキーマの研究社会情報学は誕生してから日が浅く,学問的枠組みが暖味である。そこで,上記の研究にあわせて,情報科学から見た社会諸科学のスキーマを考えた。
高周波数における最小可聴値の高精度計測

本研究は,高周波数(8kHz20kHz)における最小可聴値を高精度に測定することを目的としている.ただし,高周波数域では頭のわずかな位置ずれやイヤホンの装着状態の違いが,耳内に生ずる音圧に大きく影響するため,測定に誤差を生じてしまう.本研究では,耳内音圧を観測しながら最小可聴値を測定することにより,上述の影響を排除することを考えている.本年度は,本研究を進めるための準備として,以下について研究を実施した.(a)外耳道挿入型マイクロホンシステムの製作耳内音圧を計測するためのマイクロホンシステムを製作した.頭の動きやイヤホン装着によるマイクロホンの位置ずれをなくすために,補聴器用小型マイクロホンにバネ線を取り付け,外耳道に保持できるようにした.また,そのマイクロホンの感度計測を実施した.本マイクロホンを耳内に挿入し状態で,イヤホンを装着し,耳内音圧が測定できることを確認した.(b)最小可聴値測定システムの構築聴覚心理実験のためのシステムが導入されたため,それを用いて最小可聴値を測定するシステムを構築した.まず,測定システムの個々のモジュールの特性測定を実施し,精度を確認した.次に,ブラケッティング法(極限法)による最小可聴値測定のプログラムを作成した.また,被験者選択のために用いる聴力検査プログラム(ベケシ-型オ-ジオメータ)もそのシステムで実施できるようプログラムの作成を行なった.以上の研究成果をふまえて,今後とも本研究を進めていく.本研究は,高周波数(8kHz20kHz)における最小可聴値を高精度に測定することを目的としている.ただし,高周波数域では頭のわずかな位置ずれやイヤホンの装着状態の違いが,耳内に生ずる音圧に大きく影響するため,測定に誤差を生じてしまう.本研究では,耳内音圧を観測しながら最小可聴値を測定することにより,上述の影響を排除することを考えている.本年度は,本研究を進めるための準備として,以下について研究を実施した.(a)外耳道挿入型マイクロホンシステムの製作耳内音圧を計測するためのマイクロホンシステムを製作した.頭の動きやイヤホン装着によるマイクロホンの位置ずれをなくすために,補聴器用小型マイクロホンにバネ線を取り付け,外耳道に保持できるようにした.また,そのマイクロホンの感度計測を実施した.本マイクロホンを耳内に挿入し状態で,イヤホンを装着し,耳内音圧が測定できることを確認した.(b)最小可聴値測定システムの構築聴覚心理実験のためのシステムが導入されたため,それを用いて最小可聴値を測定するシステムを構築した.まず,測定システムの個々のモジュールの特性測定を実施し,精度を確認した.次に,ブラケッティング法(極限法)による最小可聴値測定のプログラムを作成した.また,被験者選択のために用いる聴力検査プログラム(ベケシ-型オ-ジオメータ)もそのシステムで実施できるようプログラムの作成を行なった.以上の研究成果をふまえて,今後とも本研究を進めていく.
市場価格データを用いた地価動向指数の提案と有効性の検討

平成10年度は,平成9年度の研究成果から得られた知見をもとに東京都心部商業業務地と同様な方法を用いて,東京近郊部住宅地を対象に,短期的な地価予測が可能な地価動向指数を作成し,その有効性に関する検討を行った.具体的な内容は以下のとおりである.1.平成9年度に引き続き,東京近郊部住宅地を対象に取引事例を収集し,実勢価格での地価動向分析を試みた.対象地域は東京都世田谷区で,半期ベースで期間別にクロスセクション地価関数を推定し,これを用いた定点地価データを作成した.この結果,住宅地においても市場価格に基づく定点地価の動向を分析することが可能となった.2. 1.で作成した東京近郊部住宅地における定点地価データをもとに,都心商業業務地と同様に短期予測可能な地価変動指数を作成し,その有効性に関する検討を行った.具体的には地図情報,交通ネットワーク等の変化による地点属性要因,経済成長および将来の予想地価の変化等の社会経済要因,土地税制,監視区域制度,総量規制等の制度的要因に着目した地価変動指数を提案している.本研究の指数は従来の予測指数と比較して,予測精度が高く,また,市場価格を対象としている点,地点ベースでの予測が可能な点,地点属性の変化と社会経済変動による変化を明確に分離して把握できる点などからより有効な予測方法であることを示している.平成9年度は,短期的な地価動向を予測する上で必要な条件の整理と首都圏を対象として取引事例データの収集を行い,市場価格に基づく定点地価データベースを作成している.さらに,次年度の研究活動に対する基礎資料となるよう,整備した定点の地価データベースを用いて地価変動要因に関する簡単な検討を行い,地価動向指数の算出可能性についも併せて検討している.1.まず,地価動向予測を行う上での具備すべき条件として,過去の研究事例の問題点等から予測法そのものとして速報性,簡便性,市場性,現況再現性といった条件を提示している.また,予測を行う上での市場分類法として,過去の地価の動向を指標としてクラスター分析を行い,用途および空間的な市場を分類する方法を開発している.2.商業業務地として,東京都千代田区・中央区,および横浜市中心部の2地域を,住宅地として東京都世田谷区を対象に,取引事例データの収集を行い,定点地価データベースの作成を試みている.この際,取引地点の周辺環境等に関する現地調査や立地条件に関する地理情報データを収集した上で,期間別,用途別,市場別にクロスセクション地価関数を推定し,同一の属性を有するデータベースを算出ししている.この結果,地価公示等の鑑定データがいわゆる「認知のラグ」などから市場に関して遅行的であり,かつ価格の振幅も相対的に過小に評価されていることを示している.3.2.で作成したデータをもとに地価変動要因に関する簡単な検討を行った結果,東京都心部の商業業務地においては需給要因よりも金融要因が極めて大きく影響していることが市場価格から証明されている.また,横浜市中心部商業業務地や周辺住宅地においては金融要因と合わせて,東京都心部からの波及の影響が大きかったことを示している.さらに,地価動向指数に関してもDI(Diffusion Index)用いて簡単な計算を行い,現況再現性,先行性などから有効であることを示している.平成10年度は,平成9年度の研究成果から得られた知見をもとに東京都心部商業業務地と同様な方法を用いて,東京近郊部住宅地を対象に,短期的な地価予測が可能な地価動向指数を作成し,その有効性に関する検討を行った.具体的な内容は以下のとおりである.1.平成9年度に引き続き,東京近郊部住宅地を対象に取引事例を収集し,実勢価格での地価動向分析を試みた.対象地域は東京都世田谷区で,半期ベースで期間別にクロスセクション地価関数を推定し,これを用いた定点地価データを作成した.この結果,住宅地においても市場価格に基づく定点地価の動向を分析することが可能となった.2. 1.で作成した東京近郊部住宅地における定点地価データをもとに,都心商業業務地と同様に短期予測可能な地価変動指数を作成し,その有効性に関する検討を行った.具体的には地図情報,交通ネットワーク等の変化による地点属性要因,経済成長および将来の予想地価の変化等の社会経済要因,土地税制,監視区域制度,総量規制等の制度的要因に着目した地価変動指数を提案している.本研究の指数は従来の予測指数と比較して,予測精度が高く,また,市場価格を対象としている点,地点ベースでの予測が可能な点,地点属性の変化と社会経済変動による変化を明確に分離して把握できる点などからより有効な予測方法であることを示している.