hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工音および自然音に対する高次聴覚野単一ニューロンの応答様式

多くの音響環境において音声や楽音の波形は時間的に非対称であり、音包絡がこのような音の知覚に重要な役割を果たしている。しかし非対称音刺激中の聴覚野の神経活動はほとんど知られていない。知覚の非対称性に関連した神経機構を調べるため、覚醒動物の聴覚野細胞のランプ音とダンプ音刺激に対するスパイク応答パターンを調べた。一次聴覚野には急速な音圧上昇と減衰に感受性を示すエッジ細胞と緩徐な音圧上昇と減衰に感受性を示すスロープ細胞が存在した。エッジ細胞はダンプ音よりもランプ音の終了後に興奮を長く維持した。このことはランプ音がダンプ音よりも長く知覚されるという心理学的研究報告を生理学的に支持する。動物の聴覚系のうち大脳皮質聴覚野は音声認識のための情報を処理する重要な部位と考えられ、純音刺激に対する特徴周波数の部位局在についてはよく研究されてきたが、その他の音響パラメータの処理機構はよく調べられていなかった。聴覚野における音圧変化の符号化を調べるため、覚醒ネコの聴覚野から細胞外記録を行い、音圧が急激に上昇し、その後緩やかに下降する音(Damp音)とDamp音刺激を時間的に逆転させた音、つまり音圧が緩やかに上昇し、その後急激に下降する音(Ramp音)を呈示し、細胞の反応パターンを調べた。その結果、一次聴覚野では音刺激の開始や終了時に反応を示す細胞(edgeタイプ)と音圧が緩やかに上昇または下降する期間に反応を示す細胞(slopeタイプ)が存在することを明らかにした。次に聴覚野ニューロンの異なる人工音に対する様々な応答パターンが個々の細胞がもつ特異的な時間応答特性によるものなのか、或いは、ある特定の音刺激に対してのみ反応を示す細胞群の聴覚野内分布によるものかを検討した。聴覚野から単一ニューロン活動を長時間記録し、純音反応の時間経過と、クリック音、AM音、FM音に対する応答パターンを調べ、その対応関係について調べた。純音に対して一過性に応答する一次聴覚野細胞はクリック音に対して同期的反応を示し、AM音とFM音に対して音のエッジに応答するパターンを示した。一方、純音に対して持続的応答する細胞はクリック音に対して非同期的反応を示し、AM音とFM音に対して音のスロープに応答するパターンを示した。このことは純音刺激に対する一過性ならびに持続性の2つの応答パターンが様々な人工音に対する多様な応答パターンを説明できることを意味し、上で示した前者の可能性を強く示唆する。これまで大脳皮質聴覚野の研究では、刺激音のパワースペクトルを系統的に変化させることで、主に周波数選択性によって生じるニューロン応答の多様性が明らかにされてきた。しかし,これらの研究では,刺激音の位相スペクトルに対するニューロン応答の変化についてはよく調べられていなかった。心理学的実験によりヒトにおいて音声の位相スペクトルは音色の知覚に影響を与えることが知られており、聴覚野の活動のレベルで位相の差を検出している可能性が示唆される。本研究では,覚醒動物の聴覚野から単一ニューロン活動を記録し、パワースペクトルと基本周波数は等しく、位相スペクトルのみ異なる音刺激を提示しニューロン応答の比較を行った。その結果、一次聴覚野では時間的なパワーの分散が最小となる最小位相をもつ調波複合音に強く反応するニューロンタイプと時間的なパワーの分散が最大となるSchroeder位相をもつ調波複合音に強く反応するニューロンタイプが存在することが明らかになった。また最小位相をもつ調波複合音からSchroeder位相をもつ調波複合音へ系統的にモーフィングさせた音刺激に対する応答を調べることで、ニューロンごとに位相スペクトルに対する感度を調べた。また同時に基本周波数を変化させた調波複合音に対するニューロン応答も調べた。その結果、位相に対する感度は基本周波数に依存し、基本周波数が低いほど大きな値を取る傾向があった。この結果は心理学的な実験結果とよく一致していた。スペクトルは同じであるが、時間と共に刺激音圧が指数関数的に減少する振幅変調音(damp音)とそれを時間軸上で反転させた音(ramp音)を用意して心理物理的実験をおこなうと、異なる音色知覚が生じる。つまり、周波数スペクトルが定常であっても、時間波形の特性が音色の知覚に大きく寄与する。この知覚には聴覚系フィルターの生理学的信号処理における時間的な非対称性が関わっているという作業仮説を検証するため、これらの音刺激中の聴覚野反応特性を調べた。一次聴覚野(A1)に音包絡の特定の特徴に同調する2つの細胞タイプが存在することを既に報告した。edge細胞は急な立ち上がりや減衰など、時間的な境界に感受性を示し、slope細胞はゆっくりとした立ち上がりや減衰に感受性を示した。しかしA1細胞の大多数は振幅変化の速度に同調し、振幅変化の方向には選択性を示さなかった。従ってA1の応答パターンのみでは知覚の非対称性をすべて説明することはできない。この知覚達成のメカニズムを明らかにするため、高次聴覚野の単一ニューロンの記録を行い、A1同様に音圧振幅変化特性を調べた。その結果、damp音とramp音の音圧増加時には発火活動をあまり変化させず、両刺激の音圧減少に一致して発火活動を増加させるニューロンを発見した。このような高次聴覚野ニューロンが音圧変化の方向を選択的に符号化し、音色の違いとしての知覚に貢献している可能性が示唆される。音包絡変化の異なる音に対する応答記録を効率的に進めた結果、音包絡の時間的境界に感受性を示す聴覚野細胞タイプが音知覚の持続時間の違いを引き起こすことを明らかにすることに加え、音包絡変化の方向選択性を示す細胞を一部記録できた。

さらにこれまでよく分かっていなかった刺激音の位相スペクトルの差の識別に対する聴覚野の役割を調べるため、パワースペクトルと基本周波数は等しく、位相スペクトルのみ異なる音刺激に対する単一ニューロン応答を調べた結果、一次聴覚野では時間的なパワーの分散が最小となる最小位相をもつ調波複合音に強く反応するニューロンタイプと時間的なパワーの分散が最大となるSchroeder位相をもつ調波複合音に強く反応するニューロンタイプが存在することを発見した。また位相スペクトルに対する感度と同時に調波複合音の基本周波数に対する感度を調べた結果、位相に対する感度は基本周波数に依存し、基本周波数が低いほど大きな値を取る傾向があった。この結果はこれまで知られているヒトにおける心理物理学的実験結果とよく一致していた。音の時間特性は音の検出や音源特徴の把握に影響を及ぼす。精神物理学的実験により、音の振幅が時間とともに指数関数的に増加する音(ramp音)と、それを時間軸上で反転させた音(damp音)は周波数スペクトル情報は同じであるのに関わらず、前者は後者に比べて主観的に大きく長く聞こえることが分かっている。この非対称知覚に関係した神経機構を明らかにするため、これまでに我々は覚醒動物の聴覚野から単一細胞記録を行い、これら非対称音に対する応答を調べた。これまでの研究結果より、一次聴覚野(A1)には音包絡の急激な立ち上がりと減衰に一過性に応答する細胞群とゆっくりした立ち上がりと減衰時に持続的に応答する細胞群があることを発見し、一過性に応答する細胞群の応答が、ramp音でdamp音に比べて長く持続することを発見し、このことが非対称知覚の原因の一つである可能性を示唆した。しかしA1細胞の大多数は音圧変化の速度に感受性を示し、振幅方向に感受性を示す細胞は記録できなかった。本年度の研究では二次聴覚野と後部聴覚野から同様に単一細胞を記録し、非対称音に対する応答を調べた。その結果、ramp音とdamp音の音圧増加時に一致して応答を増加させる細胞と両音の音圧減少時に一致して応答を増加させる細胞が高次聴覚野に存在することを明らかにした。これらの音圧変化の方向に対する感受性を示す細胞群が非対称知覚の神経基盤の一部を形成する可能性が示唆される。多くの音響環境において音声や楽音の波形は時間的に非対称であり、音包絡がこのような音の知覚に重要な役割を果たしている。しかし非対称音刺激中の聴覚野の神経活動はほとんど知られていない。知覚の非対称性に関連した神経機構を調べるため、覚醒動物の聴覚野細胞のランプ音とダンプ音刺激に対するスパイク応答パターンを調べた。一次聴覚野には急速な音圧上昇と減衰に感受性を示すエッジ細胞と緩徐な音圧上昇と減衰に感受性を示すスロープ細胞が存在した。エッジ細胞はダンプ音よりもランプ音の終了後に興奮を長く維持した。このことはランプ音がダンプ音よりも長く知覚されるという心理学的研究報告を生理学的に支持する。位相スペクトルの差は音声知覚のうち音色の知覚に重要な役割をもつと考えられる。
ホテル表象にみる、社会の近代化とイギリス文学の係り-大戦間期を対象に

第一次・二次世界大戦間期のイギリス文学における「ホテル」の意義を探るため、この時代にホテルを主舞台とする作品を残したノエル・カワードとヘンリー・グリーンの作品を詳察し、成熟する「近代」社会に対する批評意識を彼らがホテル空間に描きこむ様子を追った。作業を通して、この時代の作家たちが、ホテルに実現される「近代」的な経験描く中で、新しい社会の様相を描くにふさわしい主題そして形式を獲得していった様子に迫った。本研究の目的は、第一次・二次世界大戦間期のイギリス文学におけるホテルへの関心を、この時期急速に形を整えつつあった「近代」社会に対する作家たちの関心の表れとして読み解き、この時代の文学における「ホテル」の意義を探ることである。初年度にあたる本年は、次年度以降の作品分析に向けて、関連資料の収集・検討、および、この時代のホテル文学興隆を支えた歴史的コンテクストの理解を深めることに焦点を合わせた。当時の新聞・雑誌記事、ガイドブック、広告など、日本国内では閲覧困難な種々言説の収集は、イギリスで行った。その際、Ritz、Charing Cross、Grosvenorなどのホテルを訪問し、これらホテルの建築学的特性、とくに、公共スペース部分の歴史的変遷を実地に確認できたことは、ホテルのもつ社会的意義の移り変わりを実感させ、20世紀前半のホテル文学を理解する上で、貴重な示唆を与えてくれた。これら調査を通して、当初の計画では次年度の研究テーマであったNoel Cowardの戯曲Semi-Mondeについては、特に得ることが多く、この作品のホテル表象の特質を、小論にまとめることができた。Semi-MondeにおいてCowardは、人間の人生を覆い隠し、個性を奪い、表層的な人間関係に追い込む「近代」公共空間の特質を、グランド・ホテルのパブリック・スペースを用いて見事に舞台上に再現する。そこには、「近代」社会に対するCowardの深い洞察と、この社会における人間疎外のメカニズムを内面化した、彼の劇作法が明らかに示されている。ここでの分析を出発点に、次年度は、演劇というメディアで「近代」社会を描く際にCowardが抱えた困難と挑戦を、同時代の映画作品とCowardの諸作品におけるホテル表象を比較対照させて、詳細に探る予定である。本研究二年目にあたる本年は、昨年度に引き続き一次資料の収集・分析を行うとともに、Noel Cowardのホテル表象をより仔細に考察した。とりわけ、Semi-MondeとPrivate Livesにおける対照的なホテル表象に注目し、これら二作品を通してCowardが、近代における流動的な生のあり方を描く舞台形式を模索した様子を探った。その際、両作品におけるホテル表象を、オーストリア作家Vicki Baumによる国際的ベストセラー小説Grand Hotel、その舞台化作品、およびハリウッド映画化作品におけるホテル表象と比較対照し、演劇という「旧」メディアにおいて「近代」を描く際にCowardが直面した困難こそが、近代における流動的なアイデンティティの在り方そのものを劇作法に構造化した彼の代表作、Private Livesの創作へとつながったことを提示した。資料に関しては、特に、駅ホテルの広まりとその凋落、またそれをもたらした旅行手段の変遷に関するものを精力的に収集した。その分析を通して、Cowardの二作品に加えて、本研究のもう一つの柱であり、Cowardの両作品と人物やモチーフの点で多くの共通項を持つHenry GreenのParty Goingを、より精密な歴史的文脈から理解することが可能となった。とくに後者に関しては、作品終結部の新たな解釈、ひいては作品全体の再定義を可能とする重要な視点を得ることができ、次年度の研究に向けての課題と方向性を、より具体的に認識することが可能となった。本研究最終年度にあたる本年は、これまでの年度から持ち越していたホテルに関する一次資料の収集を行うとともに、Party GoingにおいてHenry Greenが、成熟する「近代」社会の硬直と、そこからの解放の糸口を探る文学形態を、駅ホテルを媒体に模索した様子を追った。その際、本作を、Leonard Woolfの戯曲The HotelやAlfred Hitchcockの映画The Lady Vanishes等、交通が遮断されたホテルという類似の舞台設定をもつ同時代作品と比較対照し、推理小説に好んで使われたホテルという舞台設定を用いてGreenが、近代への批評のみならず、当時のホテル文学に対する批評意識とも読める距離感を、その抑制の効いたホテル表象に埋め込んだ様、例えば、この「近代」空間を用いた同時代社会の定型的表象・批評の枠組みから逃れた社会・人間表象、すなわち存在の可能性の描出を試みた様を確認した。資料に関しては、20世紀初頭から第一次・二次世界大戦間期のイギリスにおけるホテルの発展、発達、またその多様化のあり様に迫る数値的資料(国勢調査結果や英国議会報告書など)をイギリス公文書館および大英図書館にて、また、リッチモンド旧市庁舎・郷土資料館にて、ロンドン郊外におけるホテルの発展史を調査した。これらの調査を通して、この時代の文学におげるホテル表象の変遷を理解するための歴史的背景に加え、この時代のホテル文学(とりわけ第一次世界大戦中にリッチモンドと異国のホテルを対比的に描き作品を構造化したVirginia WoolfのThe Voyage Out等)をより精密に読み解くための貴重な洞察を得た。

こうした調査成果は、大戦間期の終わり、第二次大戦勃発の年に出版されたParty Goingのホテル表象の理解にも寄与するとともに、本研究の成果を、今後より包括的な大戦間ホテル文学論へとつなげるための確かな方向性をもたらした。
優れた体育授業を創造する教師の実践的力量形成に関する実証的研究

本研究の目的は,体育授業における教師の実践的思考様式がどのように高まっていくのかを検討することを目的とした。その結果,授業設計段階における教師の「児童のつまずきの類型とその手立てに関する知識」の相違が児童の学習成果(技能面)に影響を及ぼすことが,上記知識を深めることが教授戦略への変容をもたらし「出来事」への気づきを深めさせることが,それぞれ明らかになった。今後は児童の学習方略,とりわけ低位な児童のそれを高める教授方略の具体を明らかにする必要がある。本研究では,小学校高学年担任の男性教師1名の走り幅跳びの授業を対象に,「運動の構造的知識(走り幅跳び運動の技術的知識の提示)」を一次情報として,また「児童のつまずきの知識(走り幅跳びの最適なプログラムの提示)」を二次情報として,それぞれ介入(提示)し,彼の教授戦略が従前に比してどのように変化するのかを,実際の授業観察と授業分析を通して明らかにすることを目的とした.このとき,被験教師には3度にわたる「展開型」の表現様式への記述を依頼し,その間に,1度目の介入として一次情報の提示を,2度目の介入として二次情報の提示を,それぞれ行った.結果の概要は以下の通りである.(1)被験教師は2度の介入により,「展開型」の表現様式の記述が顕著に変容したことが認められた.(2)介入授業前の単元学習の観察・分析の結果,被験教師は,課題形成・把握場面ではシグナリング戦略を,課題解決場面ではモニタリング戦略とコミットメント戦略を,それぞれ単発的に発揮していたことが認められた.(3)介入授業後の単元学習の観察・分析の結果,被験教師は,課題形成・把握場面では3つの戦略の連続使用による戦略の多様性が認められ,課題解決場面ではモニタリング戦略とコミットメント戦略を発揮していたことが,それぞれ認められた.とりわけ,コミットメント戦略においては,介入前には認められなかったく肯定的フィードバック→矯正的フィードバック〉ならびにく肯定的フィードバック→発問)といった時系列的な組み合わせ(順列戦略)で展開されていた。(4)上記(2),(3)の結果より,被験教師が介入により,授業展開を戦略的に思考してきたことを伺わせるものであった,(5)「見込みのある教師」の授業実践段階の知識に介入・実験することにより,彼の教授戦略の発揮の実態が変容していたことが認められた.しかしながら,子どもの学習成果(技能)を高めるためにはロック・イン戦略を機能させること,学習成果(態度得点)を高めるためには授業実践段階の知識だけでなく,授業展開場面における独自の知識が必要であることが推察され,そうした知識を明らかにしそれらの知識に介入していく必要性があることが,それぞれ考えられた.今後は授業実践段階における介入実験を行う必要がある今年度の研究成果については大きく次の2点が考えられる。1点目は,教師の教授戦略と「出来事の予兆」への気づきとの関係性を明らかにしたことである。具体的には,「見込みのある教師」に「運動の構造的知識」と「児童のつまずきの類型とその手立てに関する知識」を提示・解説を行い,彼らの教授戦略と授業中の「出来事の予兆」への気づきの関係性について検討した結果,授業中の「出来事の予兆」への気づきの中でも,「合理的推論-目的志向的対処」と「文脈的推論-目的志向的対処」が量的にも質的にも深まることが認められた。これには,モニタリング戦略とコミットメント戦略の意図的・計画的に発揮するとともに,時系列的な組み合わせによってこれら2つの教授戦略を発揮させたことによるものと考えられた。故に,上記2つの知識の理解はモニタリング戦略とコミットメント戦略を時系列に組み合わせることにより,技術的なつまずきに関する「出来事への予兆」への気づきを深めさせられるとする見解を導出することができた。2点目は,体育科における「教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」の開発である。ここでは,「体育授業における教授戦略に関する分析カテゴリー」をベースに新たなカテゴリーを試作し,小学校2名の教師による授業実践の分析を通してカテゴリーの修正をくり返した。このような手続きを通してカテゴリーの精度を高めた結果,「教授戦略観察法(ORRTSPE観察法)」を開発することができた。この観察法は,これまでの「教師行動観察法」による欠点を克服し,「教師の実践的思考様式」を推定する方法としての可能性が高いことが認められた。本年度は,「体育授業における教授戦略と学習戦略の関連性の検討」及び,「体育授業における学習成果を高める教授戦略のあり方の検討」を目的として研究を進めた。まず,4名の被験教師による小学校5年生「ハードル走」の授業実践を対象に,彼らの教授活動が児童の学習成果(態度と技能)にどのような影響を及ぼすのかについて検討を試みた。

その結果,授業設計段階における教師の実践的思考様式(「運動のつまずきの類型とその手だて」の構成力)の相違が児童の技能面での学習成果の向上に影響を及ぼしていること,課題形成・把握場面における教授戦略が課題解決場面における教授戦略よりも学習成果(態度)に大きく影響を及ぼすことが,それぞれ明らかになった。次に,小学校5年生9名の児童を対象に,彼らを技能面から3名ずつ上位群・中位群・下位群に分け,バスケットボールの授業時における発語内容の分析を「量」的,「質」的観点から試みた。その結果,中位群の発語量が最も多く,下位群の発語量が最も少なかったことが認められた。さらに,下位群の児童は「私語」の割合が多く,これらの背景として,運動教材に対する知識が他群に比して不足しているものと推察された。以上より,児童の学習成果,とりわけ低位な児童のそれを高めるためには,教師のつまずきの類型とその手だての知識を豊富に有すること,その上で,課題形成・把握場面における児童への働きかけ(特に低位な児童への働きかけ)が重要であることが示唆された。今年度の成果は,当初の計画以上に伸展したものであり,大いに評価できるものと考える。一方で当初計画していた内容については,次年度に繰り越すことになってしまった。したがって,これらのことを総合して考え「(2)おおむね順調に進展している」とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は,当初の計画通り「体育授業における教授戦略と学習戦略の関連性に関する授業研究」を進める。併せて,今年度の成果を受けて「体育授業における学習成果を高める教授戦略のあり方に関する授業研究」も行っていきたい。何れかがデータの収集段階で修了することが予想されるが,その場合は継続して行っていきたいと考える。既に被験教師の選定は終えており,近日中に授業計画の確認・調整を行う予定である。
認知症高齢者の活動の質（QOA）を高めるプラクティスガイドの開発

認知症高齢者の活動の質(QOA:Quality of Activities)を高めるためのプラクティスガイドを開発するにあたり、本研究の初年度である2018年度は臨床での活動場面の観察データから、QOAが高まる良い関わりと、低くなる良くない関わりを抽出し、その理由について検討した。具体的には、2018年9月に、病院や施設で認知症高齢者を対象として勤務している19名の作業療法士を対象に、認知症高齢者の活動の質を観察によって評価するための評価法であるA-QOAの研修会を開催し、研究協力者として、臨床でのA-QOAデータの提供を依頼した。結果、18名の研究協力者からクライエント131名、262場面のデータを得ることができた。データは、クライエントの基礎情報、活動名、認知症の重症度(FAST)、A-QOA素点、QOAを高めた、または低めたと考える要因であり、QOAを高めた、または低めたと考える要因については、各研究協力者に考えて頂き、自由記述で記入してもらった。自由記述データを作業療法のモデルの一つであるPEOモデル(人・環境・作業モデル)により質的分析したところ、QOAを高めるためには、クライエントの生活歴を把握すること、クライエントの心身機能・活動レベルに合わせた活動を選択し、適応させること、援助者が関わりを密にすること、援助者がクライエントにポジティブフィードバックを行ったり、教えてもらう役割を担うこと、集中しやすい環境設定をすること、不穏状態や傾眠状態の時は無理強いをしないこと、などが明らかになった。しかし、研究分担者との協議の中で、既存のモデルに当てはめずに質的分析を行うことで見えてくることもあるのではないかと考え、再度、モデルにあてはめずに、質的分析をし直しているところである。予定では200場面の活動場面のデータ収集を行うことを目標にしていたが、262場面のデータを得ることが出来、十分なデータ数を確保することができた。当初の予定では、2018年度にプラクティスガイドの草案を作成することを目標としていたが、質的分析を再度し直していることもあり、やや遅れている状況である。研究分担者とは定期的に月に1回は研究ミーティングを行っており、また、メールを用いて適宜ディスカッションを行っている。研究分担者との連携は密に取れているため、今後も引き続きより良い連携を取り、研究を深めていきたい。現在データ分析をし直している途中である。研究協力者(臨床の作業療法士)がQOAの点数を左右すると考えた自由記述のデータを、KJ法により分析し、文献研究で得られた知見と共に、プラクティスガイド案を作成する。必要に応じて、研究協力者や熟練作業療法士にインタビューを行い、QOAを高めるためのストラテジーについて聴取したいと考えている。A-QOAに関心のある作業療法士は増えているため、今後研究協力者は増え、データ数も増加し、よりリッチなデータが得られる可能性が高い。プラクティスガイドの草案ができた段階で、アンケートにて各項目に対して同意の程度を聞き、デルファイ法を用いて調査を行い、プラクティスガイドの洗練化を図る予定である。

研究協力者(臨床の作業療法士)がQOAの点数を左右すると考えた自由記述のデータを、KJ法により分析し、文献研究で得られた知見と共に、プラクティスガイド案を作成する。必要に応じて、研究協力者や熟練作業療法士にインタビューを行い、QOAを高めるためのストラテジーについて聴取したいと考えている。A-QOAに関心のある作業療法士は増えているため、今後研究協力者は増え、データ数も増加し、よりリッチなデータが得られる可能性が高い。プラクティスガイドの草案ができた段階で、アンケートにて各項目に対して同意の程度を聞き、デルファイ法を用いて調査を行い、プラクティスガイドの洗練化を図る予定である。2018年度に購入予定としていた設備備品費(ウェアブルカメラ3台、225000円)を購入しなかった。ウェアブルカメラではなく、研究分担者の所持品であったビデオカメラを使用したため、次年度使用額として持ち越すこととなった。2019年度使用計画としては、研究打ち合わせ旅費、学会参加費・旅費、アンケート調査謝礼、プラクティスガイド翻訳費、英文構成費として使用する。
施工の安全性を考慮したポンプ圧送性簡易評価システムの提案

本研究では、振動加速度計の計測によりコンクリートのポンプ圧送性を現場で簡易に計測し、瞬時に評価できる計測システムを検討した。室内試験と試験圧送により得られた結果から、加速度の値や形状の乱れから圧送性の判定を行うことができること、ポンプ車に近い位置で計測した加速度のピーク値から圧送性の判定が可能となるシステムを提案できた。また、その際の圧送性判定の基準となる閾値の設定も行うことができた。現在、施工現場で簡易に圧送性を評価する手法は存在しないことから、本研究では、振動加速度計の計測によりコンクリートのポンプ圧送性を現場で簡易に計測し、瞬時に評価できる計測システムの提案を目標とし、実験的検討を行う。26年度は、室内で実施可能な簡易なポンプ圧送試験により振動加速度計の計測方法自体の基本事項の検討を行った。試験装置により、一定で連続的に圧送されている順調圧送状態、圧送は行えるものの不連続にコンクリートが排出される不安定圧送状態、コンクリートが排出されない閉塞状態を再現して行った。検討内容については、研究実施計画書に示した通り、本実験はポンプ圧送の際に、管壁と骨材が衝突することにより圧送管に生じる振動を振動加速度計で計測する手法であるため、骨材の影響を中心に1)コンクリートの配合条件による検討と2)計測機の測定方法、測定位置による検討について実験的検討を行った。その結果、1)コンクリートの配合条件による検討では、1粗骨材が圧送管の振動に与える影響が大きく、粗骨材のないセメントペーストやモルタルはコンクリートの振動の発生状態と大きく異なること、2細骨材率の値が圧送管の振動に与える影響については、圧送の状態が悪い不安定圧送状態や閉塞状態の場合にその影響が大きいこと、3骨材の種類が圧送管の振動に与える影響は見られないことを明らかにした。また、2)計測機の測定方法、測定位置による検討については、テーパ管部やベント管部と直管部では結果に大きな違いが見られ、テーパ管部やベント管部で計測し、その違いを直管部の計測結果と比較することが圧送性評価に非常に有効であること、その際には、圧送管の円形断面の底部で計測を行うことが有効であることを確認した。また、これらの結果をもとに27年度以降に予定していた実機での試験圧送による検討の一部も実施した。現在、施工現場で簡易に圧送性を評価する手法は存在しないことから、本研究では振動加速度計の計測によりコンクリートのポンプ圧送性を現場で簡易に計測し、瞬時に評価できる計測システムの提案を目標とし、実験的検討を行う。27年度は、26年度の室内試験での検討結果を踏まえて、実機での試験圧送による検討を実施した。なお、26年度に予定していた室内試験での検討項目の実験は全て予定通り実施したため、27年度に引き続き室内試験での検討を行う内容はない。実機での試験圧送は、申請書に記したようにポンプの筒先をポンプ車のホッパーに取り付けて固定し、コンクリートが長時間繰り返し圧送できる循環式の配管方式により実験を行った。循環式の配管方式で幾つかの配管条件を設定し、配管条件の影響を検討した。各配管条件に対して、配合条件の影響も検討した。これらに対して、計測位置はベント管やテーパ管等の進行方向に対する抵抗の大きい変形管、進行方向に対する抵抗の小さい直管で計測し、計測位置の影響も検討した。その結果、コンクリートの配合条件により圧送性は異なり、特にセメント量が少ない場合や細骨材率が小さい場合は圧送の乱れが大きくなり、細骨材率が小さい場合(細骨材率が40%以下)では閉塞を起こすことを確認した。これらの閉塞を生じた場合の加速度の乱れは、直管よりもベント管に取り付けた振動加速度計の計測結果で顕著に表れていることを確認し、また、その計測データをさらに解析した周波数と加速度の値でも確認できた。配管条件については、水平方向に配管したものだけではなく、鉛直方向に上方向と下方向に配管した配管条件でも検討を行った。その結果、水平方向に配管した場合に比べて、鉛直方向の場合、特に下方向の配管では順調に圧送されていても、加速度の乱れが非常に大きくなるなど、配管条件の特性を計測結果により確認できた。実機での試験圧送では、申請書に記したようなポンプの筒先をポンプ車のホッパーに取り付けて固定し、コンクリートが長時間繰り返し圧送できる循環式の配管方式により検討を行った。また、1)コンクリートの配合条件による検討、2)計測機の測定方法、測定位置による検討、3)配管条件による影響の検討の3検討項目を中心に検討した。特に3)配管条件による影響では、6種類の配管条件により検討を行った。これにより、27年度に研究計画で予定していた3検討項目は、おおむね順調に進めることができ、それらの計測データを収集できた。最終年度は,これまでの室内試験での検討結果と実機での試験結果を踏まえて,実用的な振動加速度計による圧送性の評価を実機での試験圧送の検討を行った。これまでの室内で小型圧送試験装置と振動加速度計を用いた検討により,配合の条件の影響,特に粗骨材の単位量が大きく影響すること,それらは圧送状態の違いとして加速度の波形や加速度の値の大きさ,周波数に明らかに表れることを示した。また振動加速度計の取付け位置についても検討し,評価に最適な取り付け位置や取り付け方を明らかにした。

それらの結果を踏まえて,昨年度までに実機での試験圧送を検討してきた。主に室内での試験で確認できた振動加速度計での計測結果と同様の結果が得られることの確認を目的として行った。その結果,概ね室内の計測結果と同様に振動加速度計を用いた圧送性の評価は可能であった。最終年度は,研究計画に記載した試験圧送の配管条件の他,配管径の違い,配管長の違いを配合や圧送状態の違いにより検討した。また,実際の建設現場での確認計測も行った。その結果,計測位置や計測箇所として,ベント管の曲り部と水平管での計測結果を用いることが圧送性評価に有効であること,その場合は配管径の大きさの影響を受けることなく評価できること,配合条件の違いより,圧送状態の違いの方が明確に評価できることを確認した。その際には,ベント管の曲り部と水平管で計測した加速度のピーク値の差を用いることにより,圧送性の判定が出来ること,また,それらの圧送性判定の閾値も設定することができた。また,実際の建設現場においても,振動加速度計を用いた圧送性評価は可能であることを確認した。以上,これまでの研究成果を通じて,実際の施工現場においても振動加速度計を用いた圧送性評価は十分に有効活用でき,使用方法や評価方法までを確立できた。本研究では、振動加速度計の計測によりコンクリートのポンプ圧送性を現場で簡易に計測し、瞬時に評価できる計測システムを検討した。室内試験と試験圧送により得られた結果から、加速度の値や形状の乱れから圧送性の判定を行うことができること、ポンプ車に近い位置で計測した加速度のピーク値から圧送性の判定が可能となるシステムを提案できた。また、その際の圧送性判定の基準となる閾値の設定も行うことができた。施工現場で簡易に圧送性を評価する手法は存在しないことから、本研究では、施工現場で簡易に計測できる振動加速度計によりコンクリートのポンプ圧送性を計測し、閉塞のような搬送効率を下げるトラブルやそれらトラブルに伴う非常に危険な事故を未然に防ぐために、圧送性を瞬時に評価できる計測システムの提案を目標としている。これらに対して、26年度は、室内で実施可能な簡易なポンプ圧送試験により振動加速度計の計測方法自体の基本事項の検討を行った。研究実施計画書に示した1)コンクリートの配合条件による検討や2)計測機の測定方法、測定位置による検討を実施し、ポンプ圧送の際に、管壁と骨材が衝突することにより圧送管に生じる振動を振動加速度計で計測するための基本事項について取りまとめることが出来た。また、これらの結果をもとに、27年度以降に予定している実際の施工現場での試験圧送の計測も行うなど、当初の研究計画より先行して研究内容をの一部を実施することが出来た。今後の推進方策について、研究期間の最終年度である28年度は、27年度に引き続き、1)コンクリートの配合条件による検討、2)計測機の測定方法、測定位置による検討、3)配管条件による影響の検討の3検討項目について、現場を模擬した試験圧送によって検討を行う。その中でも、27年度では実施に至っていない長距離圧送や実際の施工現場を用いた振動加速度計による計測を行う予定である。
精子形成異常を示す新規線虫変異体の原因遺伝子同定と作用機序の解明

線虫MT16939は,申請者が新規ncRNAの機能解析を行う過程で得た変異体である。この株はIV番染色体に616 bpの欠失をもつ。この領域には2つのタンパク質遺伝子の一部と一つの核小体低分子RNA(snoRNA)がコードされている。MT16939は精子形成と胚発生、野生株N2の雄を交配させた得た受精卵の形に異常を示す。本研究ではこれらの表現型と3つの遺伝子との関係を明らかにするために9種類の新規線虫株を作製し、遺伝学的解析を行った。その結果、それぞれの遺伝子単独では精子形成は回復しないこと、受精卵の形にはsnoRNA遺伝子が関与することの示唆を得た。本研究では精子形成異常を示す線虫の新規変異株MT16939について,その原因遺伝子を同定し,その遺伝子の変異がなぜ精子形成異常を引き起こすのか明らかにすることを目的とする。平成25年度はMT16939の精子形成異常の詳細を把握すること,原因遺伝子候補の発現を明らかにすること,原因遺伝子を特定するためのレスキュー実験を開始することを目指して計画した実験を行った。その結果,MT16939では成熟した精子が形成されていないこと,野生株N2の成虫では見られない特徴的な細胞が高頻度に存在すること,その細胞はおそらく精細胞であることが示された。このことからMT16939の精子形成は精細胞から精子に発生が進む過程で停止していることが示唆された。さらに,MT16939の変異をヘテロで保持させた虫の卵は100細胞期のあたりで胚発生を停止させるという新たな知見も得た。MT16939は機能未知のタンパク質遺伝子T26A8.2およびT26A8.4を部分的に欠損している。両遺伝子の発現をqRT-PCRにより解析し,MT16939とN2で比較すると,前者は上昇し,後者は低下していた。また,T26A8.4の下流にコードされている核小体低分子RNA遺伝子cer-2aはMT16939のゲノムから完全に欠失しており,発現は検出されなかった。MT16939の精子形成異常はこれら3つの遺伝子の変異のいずれか,あるいはその中の2つまたはすべてに欠損を生じた結果である。これまでにcer-2aの導入によるMT16939の表現型の回復を調べたが,受精卵の排出や成熟した精子の形成はみられなかった。したがってcer-2aのみが精子形成に携わっている可能性は低い。今後T26A8.2およびT26A8.4,あるいはそれぞれを組み合わせたDNAコンストラクトをMT16939に導入することで原因遺伝子を特定することができると期待する。本研究では精子形成異常を示す線虫の新規変異株MT16939について,その原因遺伝子を特定し,その遺伝子の変異がなぜ精子形成異常を引き起こすのか明らかにすることを目的とする。また,本研究開始後にMT16939が精子形成だけでなく,胚発生にも異常を示すことが明らかとなったことから,この表現型についても同時に検討することとした。MT16939は核小体低分子RNAをコードする<i>cer-2a</i>を欠失し,その両隣に位置するタンパク質遺伝子T26A8.2およびT26A8.4のそれぞれ3' UTRを欠損している。したがって,精子形成異常および胚発生異常に寄与する遺伝子変異はこの三つのいずれか,もしくは二つ以上である。平成25年度に行った実験の結果は,少なくとも精子形成異常の原因がcer-2a単独である可能性は低いことを示唆した。そこで,平成26年度はT26A8.2およびT26A8.4に着目して研究を進めることを計画した。前者はMT16939での発現が増加していることが,後者は減少していることがmRNAレベルで示されている。そこで,T26A8.4についてはこれをプロモーターと予想される領域とともにMT16939に導入して発現させ,精子形成および胚発生の回復がみられるか否か調べたが,精子形成の回復は見られなかった。一方で,T26A8.4に対するRNAi実験の結果は,MT16939と同様に精子形成の異常を示した。これら二つの相反する結果は,遺伝子導入実験においてT26A8.4の生殖細胞における発現が起きていない可能性を示す。胚発生異常についてはMT16939の精子形成が回復しなかったため解析できなかった。T26A8.2については野生株N2に導入して,T26A8.2が過剰発現している線虫を用意し,これがMT16939と同様の表現型を示すかどうか調べることとし,その準備を行った。本研究では線虫の新規変異株MT16939の精子形成異常について、原因遺伝子を同定し、その遺伝子の変異がなぜ精子形成異常を引き起こすのか明らかにすることを目的とする。異常の原因としてT26A8.2の3' UTRの欠損、cer-2aの欠失、T26A8.4の3' UTRの欠損の3つが想定された。平成25年度、26年度において、cer-2aの欠失が原因である可能性の低いことを示し、残る2つについて検討するための準備を行った。平成27年度はまずT26A8.2について検討した。T26A8.2は変異株における発現が野生株よりも上昇している。そこで野生株でT26

A8.2を高発現する株を作製し、その精子形成への影響を調べた。その結果、精子形成に変化は見られず、これが原因遺伝子である可能性は低いとの判断に至った。T26A8.4については多コピー数の目的遺伝子が導入されるような方法では変異株で発現しないことがわかったので、この遺伝子1コピーのみをゲノムに組み込む方法(MoSCIシステム)を採用し発現を試みた。しかし、この方法でも導入したT26A8.4の発現は見られなかった。現在、別の方法を試している。本研究を進めていく過程で、MT16939が精子形成異常とは別に胚発生異常を示すことが明らかとなり、この点についても検討を加えることとした。現時点でT26A8.2の3' UTRの欠損が原因である可能性は低いとの結果を得ている。平成27年度にはまた実施最終年度に予定していた変異体リボソームの解析を前倒しで行った。その結果、MT16939では40Sサブユニットに対する60Sサブユニットの量的な割合が野生株よりも低くなることを明らかにした。また予備的ではあるが、MT16939へのcer-2aの導入が、この割合の変化を回復させるとの結果を得た。cer-2aの欠失およびT26A8.2の3'UTRの欠損が着目している精子形成異常の原因ではない可能性が高いことを示し、T26A8.4の3'UTRの欠損が精子形成異常に関与していることを示唆する結果を得た。確証を得るためにT26A8.4を変異株MT16939の生殖細胞で発現させる必要があり、この点に関して当初の予定より時間がかかっているが、MoSCIの実験系を構築できたこと問題解決に向けての基盤ができたと考える。胚発生異常に関する新たな知見を得た点、また、変異体のリボソーム解析を前倒しにして行い一定の成果を得た点に関しては当初予定より順調に研究が進展しているといえる。以上から、研究全体の進捗状況に関してはおおむね順調に進展していると判断する。本研究では線虫の新規変異株MT16939の精子形成異常について、原因遺伝子を同定し、その遺伝子の変異がなぜ精子形成異常を引き起こすのか明らかにすることを目的とする。MT16939はIV番染色体に618 bpの欠失をもつ。この領域には機能未知タンパク質遺伝子T26A8.2の3' UTR、T26A8.4の3' UTRの一部、rRNA前駆体のプロセッシングに携わるncRNA遺伝子cer-2aがコードされている。したがって、MT16939の精子形成異常はこれらのいずれか、もしくは複数が原因であると想定された。結果として,それぞれの遺伝子を単独で操作してもMT16939の精子形成を回復させることは難しいとの結論に至り,別のアプローチを試みることとした。その一つがRNA-seqによるMT16939の遺伝子発現解析である(実験には千葉工業大学の河合剛太教授の協力を仰いだ)。われわれはこれまでにMT16939の精子形成が回復するサプレッサー変異体を2株得ていたので,MT16939と野生株N2のほか,これらサプレッサー株についても同時に解析を行った。その結果,MT16939では卵形成に関係したある種の遺伝子の発現が大きく減少するとともにいくつかのMSPファミリータンパク質遺伝子の発現が増加していること,2つのサプレッサー株におけるこれらの遺伝子の発現は野生株N2と同程度であることが示された。これらの遺伝子の相関を明らかにすることは精子形成における新規の遺伝子ネットワークの発見につながるものと期待できる。
日米地方バス事業の効率性・有効性と、それに対する土地利用形態の影響

2018年度には前年度の成果として『米国交通事業選択基準の変容:パフォーマンス規定型計画への取組み』と題する論文を国民経済雑誌に発表した。米国の連邦レベルでの交通政策は、2012年成立の21世紀における発展のための前進法(Moving Ahead for Progress in the 21st Century Act)成立によって、パフォーマンス規定型計画へ移行したが、その法的・制度的背景を中心に掘り下げたものである。前年度の取組みが制度面や歴史的背景を明らかにしたものであるのに対し、本年度は再度事業評価に立ち返って二段階データ包絡分析法による事業評価研究を進めた。まず年度の前半には、新たに発表されたデータを取り込んでパネルデータを2015年度まで拡張した。更に名称表記ゆれやカテゴリー分類の揺れ等のデータ修正をマニュアルで行い、データの精度を向上した。秋以降は修正されたデータに基づいて再度二段階データ包絡分析法によって事業の効率性と有効性を測定している。公営と民営では事業運営効率性に差があり、公営では資源の非効率な利用が、民営では十分な事業規模を確保できていないことが問題であることを明らかにした。また、事業計画区域による効率性と有効性のトレードオフ関係を明らかにしており、自治体単位のコンパクトな計画区域では効率的に乗客を集められる一方でスケールメリットが享受できずに運営が非効率になりやすいこと、広域での計画では資源配分はスケールメリットを享受して効率的に行えるが、ネットワークの密度が確保できないためサービスの利便性自体が低いことが示された。その成果については11月にアメリカのサンアントニオで行われたAnnual North American Meetings of the Regional Science Association Internationalにおいて報告を行っている。研究代表者の個人的事情及び他事業との時間配分の関係で、当初予定よりやや遅れて推移している。当初予定していたデータが手に入らないなどのトラブルもあったため、米国データに集中することで最終論文を取りまとめる方向に軌道修正している。科研費最終年度にむけて、最終的に入手できた米国データによって論文を仕上げる方向に軌道修正している。データ分析のプログラム改善、研究成果の年度後半の国際学会報告、そして国際学術誌への年度内投稿にむけて取り組む予定である。2015年度は、米国地方オンデマンドバス交通の効率性と有効性について、主に管理システムの違いがもたらす影響について分析し報告を行った。また、データ解析と並行して、本研究がどのように実際の事業者の効率性改善に寄与することができるかを知るため、アメリカでの地方バス交通事業者の事業評価の現状について実態調査を行った。前者としては、まず、米国地方バス交通の2012年単年度に着目した分析結果を都市計画学会にて報告し、論文は学会誌に掲載された。またその展開として、米国事例の2007年から2012年にかけての経年変化を、ネットワーク包絡分析法を用いて分析した。解析結果は7月に東京大学都市経済ワークショップ及びアジア地域学会で報告を行い、秋時点での版を早稲田大学高等研究所のディスカッションペーパーとして発表している。現在分析の精度を高めるため二段階分析法の解析プログラムの改変を行っており、修正が終わり次第英文論文として国際学術誌への投稿を行う予定である。一連の研究及び報告は本プロジェクトの主幹をなすものであり、当該年度には主に分析手法について多くの知見を得た。分析手法の改善に主眼が置かれたため、地理的データ解析については次年度に持ち越すこととなった。後者としては、6月にはアメリカ・デンバーで行われたTransportation Research Board主催の交通事業評価に関する学会へと参加し、事業評価の実態について調査を行った。実際に交通事業を管轄する州政府や都市圏政府、及び交通事業を行っている事業者のケーススタディー報告を聞くとともに、学会内でのインタビューを通じて実践的な交通事業のパフォーマンス評価に関する知見を得た。この成果物として、公共交通の評価指標研究の流れと現実の事業評価に当たっての課題をまとめた論文を早稲田大学高等研究所紀要へ投稿、掲載された。当初計画では2015年度には地理情報解析を主として行って効率性分析に取り込む予定であり、また、次年度以降日本のデータを収集・分析するための基礎情報収集を行う予定であった。しかしながら、ネットワーク包絡分析法にセミパラメトリック二段階分析手法を適用するに当たっては解析プログラムの大幅な改定が必要であることが判明したこと、研究の応用可能性についての調査に取り組んだこと、研究代表者が2015年度内に移籍したことから当初予定よりも当プロジェクトに遅れが出ている。2016年度は研究代表者が4月21日より休業に入り、翌年3月31日までプロジェクトを停止した。このため、当該年度は4月上旬に二段階包絡分析法の分析プログラムについて若干の改定を行ったのみである。包絡分析法において推計された効率値指標と環境要因の関連を分析するにあたっては、単純な回帰分析を行っているものが多い。しかしながらこの手法はGreeneらの指摘により推計値にバイアスがかかることが知られてきており、二重にブートストラップをかけることが必要であるとされている。一段階の包絡分析法に関しては他の研究者により分析プログラムがすでに確立され、分析パッケージも配布されているが、二段階包絡分析法については確立されておらず既存プログラムの大幅な改定が必要となっている。本プログラムの改定は2017年度の研究再開時に引き続き取り組む。以前、ブートストラップを行わずに得られた推計結果についても更新プログラムによって再度分析を行い、結果を国際学術雑誌へ投稿する予定でいる。なお、休業によって延期された地理情報分析及び地理情報を鑑みた効率性分析については、すべて2017年度の研究課題とする。また、日本の事例に関する独自調査は行わず、引き続き米国データを用いた分析を深めることとする。

具体的には、包絡分析法だけではなく確率フロンティア分析を用いた生産関数推定を行ったり、都市部の交通事業との比較を行ったりする方向で知見を深める予定でいる。当初計画では2015年度には地理情報解析を主として行って効率性分析に取り込む予定であり、また、2016年度以降日本のデータを収集・分析するための基礎情報収集を行う予定であった。しかしながら、ネットワーク包絡分析法にセミパラメトリック二段階分析手法を適用するに当たっては解析プログラムの大幅な改定が必要であることが判明したこと、研究の応用可能性についての調査に取り組み別途成果物を出したこと、研究代表者が2015年度に移籍し、2016年度初頭から休業したことから当初予定よりも当プロジェクトに遅れが出ている。米国の連邦レベルでの交通政策は、2012年成立の21世紀における発展のための前進法(Moving Ahead for Progress in the 21st Century Act)成立によって、パフォーマンス規定型計画へ移行した。本研究プロジェクトもそれを受けて公共交通のパフォーマンス評価の在り方を考察するものである。2017年度は公共交通のパフォーマンス評価について、その法的・制度的背景を中心に掘り下げた。学術誌で行われている評価手法が実際の政策決定レベルでは利用されていない状況を鑑み、その背景となる政治・経済的状況や技術的な問題点を明らかにすることを主眼として取り組んだ。具体的には、このパフォーマンス規定型計画の導入の背景には、社会的要求を受けて連邦交通予算が拡大を続けるのに対して自動車燃料税収入が伸び悩み、2008年以降高速道路信託基金の枯渇が大きな問題となっており、補助事業の効率化が急務となっていたことが明らかとなった。また、1990年代から米国政府全体で目標管理の流れがあり、交通資産管理や政府の事業管理の分野ではパフォーマンス評価の経験の蓄積があった。しかしながら、公共交通のパフォーマンス管理は、経済活性化への貢献や物流網の評価などと同様、現在もまだ何を測るべきかにすら合意が取れていない状況が明らかとなった。パフォーマンス指標は政策の向上に役立てるという目的上、交通当局が十分に影響を与えられるものである必要があるが、アクセシビリティの向上や利用者増加などについては交通当局の影響力は限定的であり、指標としての採用がに至っていない。また、公共交通の運営の効率性や有効性向上も重要な指標であるが、実際の運航事業者の反発や不信感が根強く、それらにつながるような指標は一切含まれていないことも明らかとなった。以上の成果は次年度初頭に論文として刊行される予定となっている。2015年度から2016年度にかけての研究代表者の移籍・休業に伴い、計画よりも遅れが生じている。
『言説・メディア研究雑誌『女人芸術』『婦人倶楽部』を中心に

1920年代と1930年代に日本の雑誌メディアには幾つかの言説がメディアを通して行われてきた。フェミニスト雑誌『女人芸術』と女性の総合雑誌『婦人倶楽部』に展開された言説・メディアを比較しながらの研究である。雑誌『女人芸術』はさまざまな角度からもフェミニスト雑誌であるといえる。雑誌『女人芸術』上掲載された座談会の発言を、他の雑誌メディア・新聞・著作をふまえ分析し、女性の問題意識に寄与してきたことをさらに証明した。今回は昭和7年に雑誌上で展開された座談会を中心に当時のマスメディアにおける<帝国主義>と<プロレタリア>がどのように同時に雑誌上で行われたことが興味深いことであった。しかし、<座談会>という媒体を通して行われた言説、女性問題に関する知識の普及といったものが、いかに女性に情報を提供し、女性たちの意識高揚(consciousness raising ; CR)に目指したかがさらに明らかになった。それから雑誌『女人芸術』はフェミニスト雑誌であることを『婦人倶楽部』と比しながら証明できる。雑誌『女人芸術』は読者の声を積極的に聞き入れ、雑誌上取り上げてそれを要望に答えるように政策を変えていった。これも女性の表現の場であった。「読者の声」、「「女人芸術」への要望」が頻繁に見られるようになった。雑誌『女人芸術』は商業雑誌のような編集方針を考えず、最終号まで女性の発表の場であった。しかも日本のインテリ女性だけでなく、労働階級の女性の発表の場でもあったことが明確になった。本研究の目的は、座談会を通して行われた言説、女性問題に関する知識の普及といったものが、いかに女性に情報を提供し、女性たちの意識高揚(consciousness raising;CR)に役立ったかを明らかにすることである。それから雑誌『女人芸術』はフェミニスト雑誌であることを『婦人倶楽部』と比しながら証明する。雑誌『女人芸術』上掲載された座談会の発言を、他の雑誌メディア・新聞・著作をふまえ分析し、女性の問題意識に寄与してきたことがさらに証明していくことであった。したがって、メディアの調査では、座談会に話題になったもの関するさまざまな記事を他雑誌・新聞で見ることができた。当時の社会・政治状況は深く理解することができた。日本の女性運動はどのようにさまざまなところで、支持を得て進んでいったのかは証明することができる。今年度は調査と資料収集に心がけてきた。新たに市民グループが発刊する著作も集めることができた。雑誌『女人芸術』に日本全国から集まって活動していたので、できるだけその人たちに関する資料を集め、分析を心がけている。当時の女性雑誌の中ではインドの女性の活動も注目されていたから、それに関する資料もあつめてきた。全体的には女性運動は世界から影響を受けながら、どのように独自な発展を成し遂げたか理解できた。