hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マラリア原虫生殖体表面蛋白を用いた新規伝搬阻止ワクチンの動物モデルの作成

そのマウスの脾細胞を用いて細胞融合を行ない、間接蛍光抗体法を用いてスクリーニングした結果、生殖母体を認識する抗体を産生するハイブリドーマクローン、及び無性生殖型原虫であるメロゾイトの細胞内小器官を認識する抗体を産生するハイブリドーマクローンが得られた。マラリア伝搬阻止ワクチンは媒介蚊体内でマラリア原虫の生活環を断ち、それ単独でマラリアの流行を抑制できるのみならず、他のマラリアワクチン及び治療薬に対する新たな耐性原虫の拡散も阻止できると考えられ、開発が進められている。現在その効果判定法は、ワクチン抗原で免疫された動物の抗血清と生殖母体感染血液を混合し、メンブレンフィーダーを用いて蚊に吸血させる方法を用いて評価している。しかしこの方法が,in vivoの状態をどの程度反映しているか、またその作用メカニズムについては流行地での臨床試験を行うまでは不明である。したがって、ワクチン候補抗原の同定及び作用メカニズムの研究には、ワクチン抗原で免疫したマウスに原虫を感染させ、蚊に直接吸血させることのできるネズミマラリアを用いたin vivoモデルが必須と考えられる。本研究は、ネズミマラリア原虫Plasmodium yoeliiを用いて新規の生殖体表面蛋白由来の伝搬阻止ワクチン抗原を同定することを目的として実施した。昨年度は、ネズミマラリア原虫P.yoeliiの蚊体内の早期ステージである生殖体表面蛋白に対する単クローン抗体を作成し、生殖母体を認識する単クローン抗体が得られた。そこで今年度、P.yoelii感染マウスにこれらの単クローン抗体を受身免疫し、その前後でそれぞれ、V.Anopheles stephensiに吸血させ単クローン抗体の伝搬阻止効果を評価した。その結果、得られた2種類の単クローン抗体いずれの受身免疫マウスにおいても、有意な伝搬阻止能は確認されなかった。そこで、この動物実験モデルを用いて、既知の抗原であるオーキネート表面蛋白Pys25を用いて粘膜免疫法という全く新しい免疫方法の有用性について評価を試みた。その結果、組換えPys25を粘膜アジュバントとともに経鼻免疫したところ、高い抗体価の特異抗体が誘導されたため、そのマウスを用いた伝搬阻止活性を上記の方法で測定した。その結果、すべての免疫したマウスで完全な伝搬阻止活性が誘導された。
日本人検閲者とGHQの言論統制

今年度は日本各地とくに長野、広島、三重、奈良、京都、愛知の資料館、検閲関係者、専門家訪問などを行って、過年度からの調査を補完した。しかし東北、四国、九州での調査の時間が足りなかったので、次年度送りとなる。また蓄積資料のコピーなどのため、ファイル、USBなどの文具を購入した。戦中、戦前の資料とくに図書を古書市場などで購入するほか、資料館で撮影、複写を繰り返した。研究成果は主宰するNPO法人インテリジェンス研究所の諜報研究会で随時報告し、研究仲間との情報交換を行った。研究報告のレジュメを当研究所のホームページに掲載すると各地の仲間から研究情報が送られてくる。それらの研究情報には示唆に富むものが多い。研究者ネットワークの拡充を図るために、昨年度末に特別研究委員を任命し、東京で随時研究会を開催した。さらに新聞、テレビの記者の協力を得て、全国に散在する検閲者の所在をしり、新情報を確保できた。占領期の1945年から1949年のGHQの検閲はCCD(民間検閲局)になされ、私の発見資料から検閲者の数は約7千名もに達したが、そのうち存命の方は数パーセントにすぎない。しかもCCD資料はローマ字でしか記載されていないため、その漢字名を確定するのは容易でない。それでも300名ほどの実名を確認きたのは大きな成果である。これら資料はいずれも断片的であるが、適宜、研究発見されたものはパソコンに入力しているので、最終年度にはかなりしっかりした実績報告ができるだろう。一番の難関で、研究を遅らせているのは、当時の検閲体験者の存命率が低いことである。彼等にようやく辿り着き、インタビューを行っても、記憶が怪しいものが少なくない。また記憶力の高い人でも自己の体験を語らない人も多い。なぜなら他人の手紙を旧敵国のために開封したという点を恥じているからである。ファイル化した膨大な資料群の関連性を解明できれば、研究は最終段階に入るであろう。『占領期検閲者の分析』(仮題)は今年度中に出版にこぎつけたい。発掘した検閲者資料では第I区の194547年のものがなく、第II区にいたっては断片的なものさえ見つかっていないのが現状である。とくにGHQ資料の少ない大阪、名古屋での官庁資料の発掘に注力した。とくに大阪の図書館、資料館を調査するとともに、阪神在住の生存検閲者への訪問、インタビューや郵便・電話での問い合わせを継続的に行った。第III区の1945年末の人名録を見つけたが、その他の時期のものは不明である。したがって占領初期のCCD資料に重点的に当たって、その時期の新しい検閲者名簿や関連資料を渉猟した。そのためには国会図書館の所蔵するGHQ資料にあたる必要がある。しかしそのマイクロフィルムは不鮮明であるため、アメリカ国立公文書館の原簿を探索することも第1年度の課題であったが、実現しなかった。その代り検閲者を監督した日系人のデータをハワイ大学で探した。検閲者名簿はアルファベット表記であるため、漢字の実名の確定がきわめて困難である。申請者は以前から各種文献とくに回顧録、同窓会名簿、自費出版物などにあたって検閲経験者の記録を収集してきた。また新聞社などに体験者証言をもとめる記事を掲載してもらって、若干の生存者や遺族から情報をえることができた。さらに国会図書館の蔵書検索サイトでアルファベット名を入力して、実名にたどり着くこともできた。こうした試みによってすでに150名を超える実名を確定している。かかる作業は長く継続せねばならないが、とくに3年間である程度の実績を挙げるには、第2年度早々に始める必要がある。こうした仮説の検証は大量の日本人検閲者資料の発掘、分析でもって達成されるだろう。検閲者はGHQの方針に忠実に従うことで、GHQ工作の手先となって行ったとの結論が導かれるかもしれない。いずれにせよこれら仮説を論証するには、一定数以上の検閲者のケーススタディが不可欠である。検閲者研究の従属の度合いは日本人のアメリカ化を測る恰好な研究課題である。残された数少ない検閲者を探すことと遺族から日記、手紙、記憶などを提供してもらう作業を緊急に行いたい。しかし研究としての客観性を持たせるための最低限の人名をかくてせなばならない緊張感を常に医大いかねばならないと痛感している。その弱点補強には、私自身が発見し、インターネットwww.npointelligence.com/で公開している占領期検閲者データベースの利用者に呼びかけ、情報交流を図る必要も感じている。GHQの検閲者のアルファベット人名を漢字に転換する地道な作業を継続してゆかねばならない。資料不足を補うために、新たな問題意識の設定に工夫を行いたい。。CCD第II区CCDの検閲本部や支部の所在をつきとめることに成功した。とくに本部のあった綿業会館を訪問し、各セクションの活動状況を確認することができた意義は大きい。CCD第III区のあった福岡市を訪ね、県・市の図書館の郷土資料にあたり、検閲本部の所在を確認した。また検閲者の研究を行っている地元の演劇関係者から資料提供を受けた。さらに検閲を受けた地元高校新聞の関係者へのインタビューを行った。CCDI区では検閲者の現存者数名にインタビューして、当時の職場の実態の確認に努めた。とくに東京中央郵便局で郵便検閲を現場で監督したDACの一人Kinoshita Junjiの実名が劇作家木下順二ではないかとの追跡を行い、各種資料や出版社編集者の証言からつきとめることができた。

その際、東京や静岡の木下順二関係の資料館での周辺資料の収集を行った。一方、CCDのもとで検閲を行った人からインタビューも進めたが、生存者が減少していることからくる限界を克服するために検閲者の孫の方へのインタビューをおこなった。この方面での作業は第3年度にもすすめる必要性を感じた。第3年度の最終報告のための構想を練るための意見交換を専門家や出版編集者と協議する機会を持った。すでに『Intelligence』17号や『陸軍中野学校ー「秘密工作員」養成機関の実像』に研究中間報告を行い、研究者やメディア関係者から意見や批判を受けている。ユニークな視点であるとのひ評価がある一方、検閲者の絶対数が不足しているとのきびしい指摘を受けた。検閲者は全国に散在している。各地の新聞、テレビの協力を得て実数増加を図る決意である。これらを反映した研究実績をあげるつもりである。検閲者で実名が判明した者はすでに150名に達している。また実際に面会できた検閲者は15名ほどである。今後の増加は望めないものの、数名は生存者を探し当て、面会を実施したいと考えている。検閲者がかかわる言論統制は検閲要項、プレスコードの文章とそれの実施状況をCCDの現場で確認することであろう。今年度は日本各地とくに長野、広島、三重、奈良、京都、愛知の資料館、検閲関係者、専門家訪問などを行って、過年度からの調査を補完した。しかし東北、四国、九州での調査の時間が足りなかったので、次年度送りとなる。また蓄積資料のコピーなどのため、ファイル、USBなどの文具を購入した。戦中、戦前の資料とくに図書を古書市場などで購入するほか、資料館で撮影、複写を繰り返した。研究成果は主宰するNPO法人インテリジェンス研究所の諜報研究会で随時報告し、研究仲間との情報交換を行った。研究報告のレジュメを当研究所のホームページに掲載すると各地の仲間から研究情報が送られてくる。それらの研究情報には示唆に富むものが多い。研究者ネットワークの拡充を図るために、昨年度末に特別研究委員を任命し、東京で随時研究会を開催した。さらに新聞、テレビの記者の協力を得て、全国に散在する検閲者の所在をしり、新情報を確保できた。占領期の1945年から1949年のGHQの検閲はCCD(民間検閲局)になされ、私の発見資料から検閲者の数は約7千名もに達したが、そのうち存命の方は数パーセントにすぎない。しかもCCD資料はローマ字でしか記載されていないため、その漢字名を確定するのは容易でない。それでも300名ほどの実名を確認きたのは大きな成果である。これら資料はいずれも断片的であるが、適宜、研究発見されたものはパソコンに入力しているので、最終年度にはかなりしっかりした実績報告ができるだろう。一番の難関で、研究を遅らせているのは、当時の検閲体験者の存命率が低いことである。彼等にようやく辿り着き、インタビューを行っても、記憶が怪しいものが少なくない。また記憶力の高い人でも自己の体験を語らない人も多い。なぜなら他人の手紙を旧敵国のために開封したという点を恥じているからである。
降海型および湖産陸封型アユ仔魚の海水適応能に関する生理学的研究

本研究は、降海型と湖産陸封型アユ仔魚の浸透圧調節に関する形質に相違があるか否かを明らかにすることを目的とした。降海型(筑後川産)アユおよび湖産陸封型(琵琶湖産)アユの受精卵を入手し、これらを淡水中で孵化させた。孵化仔魚は、海水に移行させ10日間飼育を行った。移行後の生残率を毎日調べると共に、仔魚中のNa,K-ATPase活性を測定して、両者の比較を行った。また、仔魚の組織切片を作製し、Na,K-ATPaseの特異抗体を用いた免疫組織化学による浸透圧調節器官の同定を行った。その結果、海水移行後の生残率は降海型および陸封型ともに高く、両者の間に有為な差は認められなかった。仔魚中のNa,K-ATPase活性は、海水移行に伴って上昇したが、移行後4日目から減少する傾向にあった。降海型仔魚の酵素活性は陸封型仔魚のそれより高い傾向を示したが、その挙動に差異は認められなかった。免疫組織化学の結果、孵化仔魚の鰓組織は充分に発達しているとは言えず、Na,K-ATPaseの局在も確認できなかった。しかし、卵黄嚢付近を中心に腹側の体表にはNa,K-ATPase抗体に陽性な細胞が観察された。この細胞は、数、サイズ共に個体差が大きく、降海型と陸封型の差異を明らかにするには至らなかった。本研究の結果、アユは孵化直後から既に海水適応能を獲得していることが示唆された。また、この時期の浸透圧調節は、体表に存在する特殊な細胞で行われている可能性が高い。陸封型の孵化仔魚も海水適応能を有しているが、その能力は降海型のそれよりやや低いと考えられる。しかし、この程度の形質の差が河川放流した湖産アユ仔魚の降海および遡上に影響を及ぼす可能性は少ないと思われる。ただし、鰓の発達に伴って、海水への適応能力に差が生ずることも予想されることから、初期発生に伴う浸透圧調節能の変化についても調べる必要があろう。
渦のマクロなキラリティーの分子不斉への変換

我々は渦のマクロなキラリティーの分子不斉への変換という挑戦的研究課題に取り組んだ。そこで新たにデザインしたいくつかの超分子ナノファイバーの溶液が撹拌によって誘起CDを与えることを見出した。CDスペクトルは、ナノファイバーによる右円偏光と左円偏光吸収の差によって得られ、スペクトルには分子不斉とマクロなキラル配向によるCDが含まれる。したがって、ナノファイバーのねじれによる真のCDを観察することは極めて難しい。そのような理由から、円偏光蛍光スペクトルによるナノファイバーのねじれの検証を行った。キラル化合物を自然光で励起した際に得られる発光は円二色性を持つことが知られており、奈良先端科学技術大学の藤木道也教授が所有する円偏光ルミネッセンス測定装置(CPL200,日本分光社製)を用いることで円偏光蛍光スペクトルを測定した。円偏光蛍光スペクトロメーターに左右回転が可能なスターラーを取り付け、撹拌時に誘起される円偏光蛍光を測定し、左右撹拌時にミラーイメージとなるスペクトルが得られるかどうかの検証を行った。ポルフィリン超分子ナノファイバーのクロロホルム溶液を左または右撹拌しながらCPLを測定したところスペクトルの誘起を確認することはできなかった。1)ポルフィリンナノファイバーの発光強度が弱すぎる、2)分子レベルでの不斉が誘起されていない、などの可能性が考えちれる。本結果を踏まえて、分子構造の修正・修飾が必要であることがわかった。本年度は、撹拌によって生じる渦の中で予想されるナノファイバーのねじれを利用して、実際に不斉反応の制御を行った。〓合(東京理科大)らのグループによって開発された不斉増殖反応を利用して、超分子ナノファイバーの存在下、生成物のキラリティーの渦(撹拌)による制御に挑戦した。ここでは、撹拌によってナノファイバーのユニットが不斉配向を生じていれば、生成物に不斉の偏りが生じる可能性が高いと考えた。本研究を実施するに当たって、新たなナノファイバーの構築を行い、撹拌による誘起CDスペクトルの確認に成功したが、それを用いた不斉自己増殖反応はまだ成功に至っていない。詳細を以下に示す。1) π共役部位(疎水性)と親水性部位からなる両親媒性分子1を合成した。構造は^1Hおよび^<13>C NMR、IR、紫外可視吸収スペクトル、元素分析、TALDI-TOF MSなどによって同定した。1はトルエン中で水素結合およびπスタックによって、自己集合化しナノファイバーを形成することを、動的光散乱(DLS)、走査型電子顕微鏡(SEM)および透過型電子顕微鏡(TEM)によって確認した。(2)非常に興味深いことに、化合物1のナノファイバー溶液を左右に回転撹拌するとミラーイメージとなるCDスペクトルが得られた。CDスペクトルは撹拌のON/OFFおよび方向の転換によって即座に変化した。(3)ナノファイバーの存在下において、不斉自己触媒反応を行ったが、撹拌方向と生成物のキラリティーに再現性のある立体的相関は得られなかった。
ビブリオ属細菌の2つの環状レプリコンよりなる染色体についての研究

腸炎ビブリオ(Vibrio parahaemolyticus)についてはゲノムプロジェクトが2000年から本格的に動きだしており、2000年11月現在、ランダムフェーズの80,000クローンの塩基配列解析が完了している。一般に細菌の染色体は1個の環状DNAからなると考えられているが、われわれが腸炎ビブリオの染色体遺伝子地図の作製を行った結果、本菌の染色体は3.2Mbと1.9Mbの2つの環状DNAからなることが明らかになった。本研究では、腸炎ビブリオ近縁の菌種がどこまでこのようなゲノム構造をとっているかについて検討を行った。また、昨年ゲノム配列が報告されたコレラ菌(Vibrio cholerae)と腸炎ビブリオの染色体構造の比較を行った。腸炎ビブリオに近縁のビブリオ属またはビブリオ科細菌のゲノムDNAについて、制限酵素処理を行わずにパルスフィールド電気泳動を行い、染色体数とサイズを決定した。その結果、検討した範囲においてすべてのビブリオ属細菌は2つの染色体を有していた(図)。ビブリオ属以外の比較的近縁菌としては、Pseudoalteromonas haloplanktisが2つの染色体をもつことが示唆された。また、腸炎ビブリオとコレラ菌の染色体の遺伝子地図を比較した結果、それぞれの菌で大きい方の染色体および小さい方の染色体に存在する遺伝子はほぼ共通していることが示唆された。今回の結果から、腸炎ビブリオでみられる2つの染色体からなるゲノム構造は系統進化上、ビブリオ属の分岐の頃にできたものであると考えられた。腸炎ビブリオとコレラ菌の大小各染色体上に存在する遺伝子がほぼ共通しているという成績もこのことを支持する。今後より詳細にこれらビブリオ属細菌の染色体構造を比較していくことで、2つの染色体からなるゲノム構造がどのようにして形成されたかについて明らかにしていきたい。腸炎ビブリオの2つの環状レプリコンよりなる染色体について以下の研究をおこなった。1.1つの細菌細胞内で2つの染色体の複製がどのように制御されているかについて理解するために、腸炎ビブリオの染色体の複製起点の同定を行っている。現在までに大きい方の染色体における複製起点の位置が特定されている。2.腸炎ビブリオの2つの染色体が正しく娘細胞へ分配される機構について解析を行うため、細菌細胞内での染色体の動態をFISH法により解析を行う実験系のセットアップを行っている。3.ビブリオ属菌がいかにして2つの染色体をもつに至ったかについて、ゲノム構造を解析することにより考察を行っている。その手始めとしてビブリオ属に属するさまざまな菌種についてintactゲノムのパルスフィード電気泳動による解析を行った。その結果、すでにわれわれが報告していたコレラ菌やVibrio unlnificus,V.fluvialis以外にも多くのビブリオ属細菌で2つの染色体よりなるゲノム構造がみられ、このゲノム構造がビブリオ属菌間に広く保持されているものであることが明らかになった。以上のような成果を踏まえ、残る1年間に以下の目標を達成する。1.腸炎ビブリオのもつ2つの染色体の複製起点を同定する。2.腸炎ビブリオの2つの複製起点および既知遺伝子をプローブとしたFISH法を行い、細胞分裂時における2つの染色体の動態を明らかにする。3.さまざまなビブリオ属菌のゲノム構造に関して得られた情報をもとに、2つの染色体からなるゲノム構造が系統進化上いつ頃形成されたかについて考察する。
表面近傍水の疑似固体構造とマイクロマシンのトライボロジーに及ぼす影響

マイクロマシンは今世紀最後の工学革命と言われているが、その動作特性を確実化する上でマイクロトライボロジーが果たす役割は極めて大きい。特にマイクロマシン上に吸着する水分子が微小なメニスカスを形成し、スティクションと言われる相対運動に対する高抵抗を生じさせることは解決しなければならない最大の問題の1つである。本研究では表面近傍に存在する吸着水の構造とその物理・化学的特性を明らかにしてマイクロマシンのマイクロトライボロジーに新知見を与えようとするものである。水分子吸着挙動は水晶振動子マイクロバランス法(QCM)を用いてナノグラム感度で検出し、吸着等温線および吸着熱曲線を算出して考察を加えた。また、ケルビン式を用いてLIGAプロセスによって作製したNiおよびCu表面に存在するマイクロポア(極微小細孔)の分布を求めた。固体表面から34分子層の水は特異な構造を示し、疑似固体ととも考えられる遠距離秩序を保つことが示された。表面に存在するマイクロポアに凝集する水分子のサイズ、LIGAプロセスの際に導入された表面官能基の影響がこのような疑似固体構造と極めて密接な関係にあることが明らかとなった。また、この特異な表面近傍水の存在は各被覆率における接触電気抵抗測定からも確証を得た。さらに、電界イオン顕微鏡(FIM)を併用することにより、Wチップに吸着する水分子を直接イメージし、その吸着サイトや電界下における移動を観察した。水分子吸着は{211}晶帯の大きなテラスから開始し、中央の{011}面へと拡散することが判った。レッジやキンクが優先的な吸着サイトとなり得ること、また、極めて急激な表面拡散を行うことが明らかとなり、現在は水分子の分極と表面近傍水の構造について表面電位の検出も並行して解析をおこなっている。
フランス『百科全書』研究―本文と図版への多角的接近

本研究はフランス18世紀啓蒙思想最大の成果である『百科全書』について、1)思想システムの解明。2)間テクスト性の解明。3)図版生成過程の解明。4)影響関係の解明という4つの視座から研究上の新しい地平を切り開こうとするものである。書誌学的、社会史的、文学的な方法と、マルチメディアの技術とを並立させ、それ自体が18世紀フランスの巨大なメディアであった『百科全書』の多面的な特徴を浮き彫りにした。1)思想システムの解明刊行準備期を彩る二つの「趣意書」から、『百科全書』本編の項目配置の戦略や論理に至るまで、この出版物の最大思想となる「知識の連鎖ないし分類」システムを幾多の実例に則して検討した。とりわけ英国のチェンバーズ『サイクロピーディア』が提出している知識の分類体系とベーコンの体系、フランス『百科全書』の知識の系統樹との比較作業をおこなった。『百科全書』博物誌関係項目とビュフォン初版との間テクスト性を、テクストと図版の両方について行った。3)図版生成過程の解明『百科全書』図版に関する分析を深める方向で、機械を用いた研究を遂行した。版画の任意部分を20170倍に拡大した画像で、彫版師の手法を克明に確認できる段階へと進んだ。図版の取り扱いに関しては、Keyence社製デジタル・マイクロ・スコープを使用した。4)影響関係の解明中世から18世紀中葉まで大きな影響力を持った古代記憶術と『百科全書』との遠い関連を探った。本研究はフランス18世紀が生み出した最大規模の書物である『百科全書』について、4年間の研究期間を通じ、1)思考システムの解明、2)間テクスト性の解明、3)生成過程の解明、4)影響関係の解明を順次目指すものである。本年度は第一課題である『百科全書』思想システムの解明を目指して、「人間知識の体系」の徹底した分析と位置づけを行った。とりわけ、『百科全書』以前の分類システムの検討と『百科全書』への影響関係の測定、中でも稀覯書として知られる1745年の『百科全書』趣意書を、『百科全書』のモデルである英国のチェンバーズによる『サイクロピーディア』初版本と比較するという、世界で初めての試みに成功している。さらに、『百科全書』刊行史における「分類システム」の変遷(2種の「趣意書」、本分第1巻の表、本文中で実現された項目連関など)を跡づけ、同時代のさまざまな分類システムとの比較に取りかかっている。また、第一課題と平行して、第二課題「間テクスト性」への着手に入り、ピュフォン『博物誌』初版本の図版を検討し始めている。次年度は第2課題を中心に『百科全書』と同時代の博物学との比較考査を進めていく予定である。本研究はフランス18世紀が生み出した最大規模の書物である『百科全書』について、近年のデジタル・メディアの目覚ましい成果を取り入れつつ、『百科全書』研究に新しい地平を切り開こうとするものである。研究の内容は以下の4つに要約される。1)思想システムの解明。3)生成過程の解明。4)影響関係の解明。第2年目になる本年度は、1)「思想システムの解明」に関する考察をほぼ終了した。『百科全書』のシステムとは、知識の各分野を緊密な絆で結び合わせている参照大系に他ならない。また2)「間テクスト性の解明」の端緒として、『百科全書』のモデルとなった英国のチェンバーズ『サイクロピーディア』を取り上げ、慶應義塾大学が所有する貴重資料「1745年の趣意書」の分析を行い、その結果を2点のフランス語論文にまとめることができた。いずれも今年度中に刊行予定である。

チェンバーズ『サイクロピーディア』の初版ではなく、第2版以後の改訂増補版がフランス『百科全書』に底本として使われたことを実証的に証明したのである。また、平成12年度から13年度にかけてパリの高等師範学校で4回の連続講演を行い、これまでの成果を発表することになっている。本研究はフランス18世紀に刊行された『百科全書』について、1)思想システムの解明。2)間テクスト性の解明。3)生成過程の解明。4)影響関係の解明という4つの視座から、新しい地平を切り開こうとするものである。平成13年度は第3年度目にあたり、すでに検討をあらかた終えている3課題に加え、第4課題である『百科全書』の影響関係について、「知識の連鎖」、「博物誌」、「図版制作」の3つのテーマをめぐって研究を進めた。また、第2課題の『百科全書』博物誌関係項目とビュフォン初版との間テクスト性をテクストと図版の両方について行う作業がまだ完成しておらず、この方面の調査と研究を進めた。以上の成果は、日本語、フランス語、英語でいくつかのモノグラフィーにまとめ、発表済みである。また、研究構想の全体については、2001年10月12日から11月9日まで計5回にわたって行った「岩波市民セミナー」において発表している。今後の課題としては、第三課題の『百科全書』図版生成過程に関する分析を深めたい。版画の任意部分を20170倍に拡大した画像で、彫版師の手法を克明に確認できる段階へと進む予定である。図版の取り扱いに関しては、Keyence社製デジタル・マイクロ・スコープおよびカラープリンタを使用する。本研究は、少なくとも我が国においてはまだ未開妬といってよいフランス『百科全書』について、世界のめざましい研究成果を参考にしつつ、この近代ヨーロッパ世界最大の百科事典読解に新しい地平を切り開こうとしてきた。本研究の方法上の特質は、書誌学的、社会史的、文学的なアプローチと、マルチメディアの技術とを並立させることにあり、とりわけ以下の4つの課題に照準を定めて遂行された。(1)思想システムの解明。(2)間テクスト性の解明。(3)生成過程の解明。(4)影響関係の解明。平成14年度は最終年度にあたるので、とりわけ第3課題の『百科全書』図版生成過程解明に関する分析を深め、Keyence社製デジタル・マイクロ・スコープを多用して、『百科全書』図版およびその周辺に見られる博物誌を中心にした版画を対象に、比較研究を行った。その成果は日本橋丸善で開催された「繁殖する自然」展の図録に盛り込まれている。また、ヨーロッパで昨年刊行された論集2冊に寄稿したフランス語論文で、すでに検討をあらかた終えている(1)思想システムの解明、とりわけチェインバーズと『百科全書』との関係について発表し、(4)影響関係の解明に関しては、目下執筆中のフランス語論文で、古代記憶術と『百科全書』との遠い関連を探っている。また、(2)間テクスト性の解明については、上記の「繁殖する自然」展図録でビュフォンを初めとする同時代の科学書や博物学書との関連を多角的に解明した。いずれこれらの一見雑多な要素を編み合わせる形で、一冊の単行書に編集していく予定である。
RC造連層耐震壁と杭基礎の地震時相互作用を考慮した終局時破壊機構の解明

RC造連層耐震壁と杭基礎との地震時相互作用を考慮した水平せん断力抵抗機構を解明するため,耐震壁の下層部・基礎梁・杭・1Fスラブをモデル化した試験体を約15%20%寸法で4体作製し,静的正負交番繰返し載荷を行った。用意した試験体は,壁脚と基礎梁の降伏を変えたもの,耐震壁を一体打ち型とプレキャスト型としたもので区別をした。荷重段階が進行するに従って変化する,壁脚から基礎梁への水平せん断力伝達機構の解明に特に注意を払った。本研究の成果を以下にまとめる。・基礎梁に作用する外力分布を,壁脚浮き上がりの程度に応じてモデル化したことである。簡単な断面解析を用いてこの外力分布に基づく基礎梁の軸力とモーメントから基礎梁主筋の歪を算定したところ,比較的実験結果と適合しており,外力分布モデルの妥当性が検証できた。このモデルでは,基礎梁に入力する力が壁脚の浮上り程度に大きく影響を受ける。設計においても,耐震壁の変形をどこまでに抑えるかにより,基礎梁の荷重条件が大きく変化するので注意が必要である。・耐震壁が浮上ったあとの基礎梁のせん断ひび割れは,予想以上に基礎梁に分布していた。この実験結果と,上記の外力分布モデルから考察すると,基礎梁の設計は杭の曲げ戻しと水平せん断力の半分を軸力として同時に作用させなければ安全性が確保できないこととなる。これは,過剰に安全側の評価を与えると考えられてきた都市基盤整備公団の仕様をさらに厳しくしなければならない結果である。ただし,耐震壁の完全な浮上りを許容するまでの変形を設計で許容するかに関しては,議論の余地が残っている。・スラブ筋に貼付した歪ゲージから判断すると,スラブは基礎梁をT型梁と仮定した場合のフランジとして,全幅が有効に働いていた。そこで,曲げに関しては,スラブの寄与分を算入しても良いと考えられる。現場打ちモデル試験体2体を作製し実験を行った。試験体は、中高層アパートの張間方向耐震壁構造体から、杭基礎・耐震壁・1階梁・スラブを含む構成要素を取り出したモデル試験体とした。従来とことなり、杭基礎の一部までの下部構造をモデル試験体に含めることにより、杭頭モーメントや基礎梁・基礎スラブにおける変形の影響を実際に近い形でモデル化出来たと考えられる。杭は実験中に曲げ降伏しないように設計し、杭上部に入力するせん断力が靭性杭を用いた構造物における入力せん断力よりも過大となり、実際に基礎梁及び耐力壁が経験すると考えられる以上の範囲において外力抵抗機構の作用を実験的に確認した。2本の杭のピン及びローラー挿入位置は、モーメント反曲点とし、実際の構造物に作用する水平力及び鉛直荷重と等価な外力を1階梁端部に作用させた。梁中央点の水平方向変位を漸増させながら正負繰返し載荷を行い、耐力壁の曲げ降伏をもって載荷を終了した。載荷履歴中の測定項目は、試験体の変形及び作用荷重の他に、スラブ主筋・基礎梁軸筋・壁縦筋・スラブコンクリート・基礎梁コンクリートの歪である。実験の結果、基礎梁には予想以上のせん断ひび割れと変形が生じた。基礎梁主筋の歪を見ると、基礎梁の設計時には、杭の曲げ戻しモーメント及び上部に作用する水平力の半分を軸方向力として考慮する必要があることが判明した。

また、基礎スラブ筋は終局時にほぼ全部が降伏し、基礎梁軸方向抵抗力への寄与は大きいと考えられるが、基礎梁の設計時には参入しないほうが現時点では安全である。昨年に引き続き、現場打ち耐震壁試験体1体・プレキャスト型耐震壁試験体1体の計2体を作製し実験を行った。試験体は、昨年と同じく中高層アパートの張間方向耐震壁構造体から、杭基礎・耐震壁・1階梁・スラブを含む構成要素を取り出したモデル試験体であるが、階数を1階から3階までとし、杭周囲の形状を現実に近いものとした。また、2つ有る杭のうち、引張軸力を分担する側と圧縮軸力を分担する側のせん断力の分担割合を実構造物の解析より3:7と変更した。2本の杭のピン及びローラー挿入位置は、モーメント反曲点とし、実際の構造物に作用する水平力及び鉛直荷重と等価な外力を3階上部の載荷梁端部に作用させた。梁中央点の水平方向変位を漸増させながら正負繰返し載荷を行い、耐力壁の水平保有耐力が十分低下したときに載荷を終了した。載荷履歴中の測定項目は、試験体の変形及び作用荷重の他に、スラブ主筋・基礎梁軸筋・壁縦筋・スラブコンクリート・基礎梁コンクリートの歪である。実験の結果、基礎梁には昨年同様のせん断ひび割れと変形が生じた。基礎梁主筋の歪を見ると、杭の曲げ戻しモーメント及び基礎梁の軸方向力に加え、耐震壁縦筋の吊上げによる付加モーメントを考慮すれば、その分布状況をうまく説明できた。また、基礎スラブ筋は、中央スパン近くでは基礎梁上端主筋とほぼ同じ大きさの歪を示すが、端部に近づくと基礎梁上端主筋より小さい歪分布となった。これまでは、不明確であった基礎梁を中心とした力の伝達機構が、耐震壁の変形とともに変化していく様子が分かった。
旗領域の研究とホッジ理論への応用

半単純複素リー群が推移的に作用する複素旗多様体に対し、その実形である実リー群は有限個の開軌道を持つことが知られている。これを旗領域と呼ぶ。旗領域はエルミート対称領域となる場合「古典的(classical)」と呼ばれ、そうでない場合は「非古典的(non-classical)」と呼ばれる。旗領域が非古典的であることはサイクル連結であることと同値であることが知られていたが、20162017年度のHuckleberry氏、Latif氏との共同研究によって、それは擬凹性とも同値であることが分かった。この結果は2018年度にMathematische Annalen誌に採択されることが決定した。2018年度はさらにサイクル連結性の中でもとくに強い制限を持つ1連結性について研究した。その結果、1連結性はワイル群の性質に帰着することが分かった。とくにコンパクトエルミート対称空間の実開軌道であるような非古典的旗領域については、ルート系の性質からそれを判定できることが分かった。この結果についてはKorea Institute for Advanced Studyで講演した。当初予定していなかったコンピュータグラフィックスの一般向け単著執筆により、2018年度は当該研究に割く時間を減少せざるを得なかった。また当該研究の「ホッジ理論への応用」に関する部分については、近年は世界的にも目ぼしい進展がなく、停滞している。2018年度に得た結果を論文にまとめ、投稿することを目指す。JaehyunHong氏、Alan Huckleberry氏など当該研究と関連の深い研究者と議論し、研究を進める。また研究を進めるに当たって、ルート系やワイル群の複雑な計算が必要になると思われるが、計算機支援による手法を導入することを目指す。旗領域は旗多様体の実開軌道であるが、その大域的な正則写像が定値写像のみであるようなとき、それは非古典的旗領域と呼ばれる。近年Griffithsらによって非古典的旗領域の複素幾何的・表現論的研究、およびそのホッジ理論への応用がなされている。当該研究では非古典的旗領域のサイクル連結性と擬凹性と呼ばれる性質に着目し、それらの研究を通したホッジ理論への応用を目指している。2016年度はAlan Huckleberry氏、Qaisar Latif氏との共同研究を開始し、サイクル連結性を使って、すべての非古典的旗領域が擬凹であることを示した。これによりHuckleberry氏が過去の論文で提示していた予想を肯定的に解決することができた。さらにある特定の旗領域に対して擬凹性の次数に関する評価を与え、その評価がリー代数のルート系によって決定されることを示した。これらの結果は代数幾何シンポジウムとその報告集、およびKIAS(韓国)でのセミナーにて報告した。これらの結果を論文に取りまとめ、研究誌に投稿する予定である。当初予定していなかった共同研究の開始により、研究が大きく進展した。旗領域が擬凹であること(Huckleberry予想)の解決は2017年度以降になると計画していたが、想定よりも早く問題が解決した。昨年度はAlan Huckleberry氏,Qaisar Latif氏との共同研究によって,旗領域の擬凹性に関する結果が得られた.本年度はその結果を精査して論文にまとめ,研究誌に投稿した.さらに両氏と非古典的旗領域のサイクル連結性に関する研究をはじめた.サイクル連結性とは,旗領域(以下,非古典的であることは仮定する)の任意の2点が極大コンパクト群軌道である複素多様体の有限鎖によってつながっているという性質である.その鎖の有限性はHuckleberry氏によって知られていたが,鎖の長さについては特殊な場合を除き知られていない.とくに鎖の長さが1の場合は1連結性と呼ばれる.1連結性を持つような旗領域はどのような旗領域であるか,という問題に関して,Huckleberry氏と研究代表者による過去の研究結果があるが,Latif氏の博士論文によってある特別な旗領域についての1連結性が示された.極大コンパクト群の複素化は旗多様体内において唯一の開軌道を持つことが知られているが,1連結性はこの開軌道と半単純リー代数の構造が深く関係している.とくにルート系やワイル群などの性質によって1連結性を特徴づけられるのではないかと期待している.これらに関する議論をHuckleberry氏と重ね,研究の元となるアイデアと方向性を定めた.昨年度得られた結果の細部を精査し,論文にまとめて投稿できたため.また次の論文につながるアイデアと方向性が得られたため.半単純複素リー群が推移的に作用する複素旗多様体に対し、その実形である実リー群は有限個の開軌道を持つことが知られている。これを旗領域と呼ぶ。

この結果についてはKorea Institute for Advanced Studyで講演した。当初予定していなかったコンピュータグラフィックスの一般向け単著執筆により、2018年度は当該研究に割く時間を減少せざるを得なかった。また当該研究の「ホッジ理論への応用」に関する部分については、近年は世界的にも目ぼしい進展がなく、停滞している。2016年度の共同研究に関する論文を完成させ、これを投稿する。さらに非古典的旗領域の擬凹性の次数について研究を進める。また擬凹性のホッジ理論への応用、とくにホッジ構造の退化との関係を調べる。共同研究者との議論を通じて,半単純リー代数の構造,とくにルート系とワイル群に着目し,極大コンパクト群(およびその複素化)の軌道との関係を調べる.さらに1連結性と擬凹性の関係について考察する.2018年度に得た結果を論文にまとめ、投稿することを目指す。JaehyunHong氏、Alan Huckleberry氏など当該研究と関連の深い研究者と議論し、研究を進める。また研究を進めるに当たって、ルート系やワイル群の複雑な計算が必要になると思われるが、計算機支援による手法を導入することを目指す。次年度使用額は418円であるため、概ね年度内に使用している。子の誕生にともない,予定していた出張計画に変更が生じたため.次年度使用額は418円であるため、概ね年度内に使用している。
肺癌治療における薬物トランスポーター遺伝子多型の研究

薬物トランスポーターは、薬物の排除による生体防御に重要な役割を果たしており、これらの機能の差異は、薬物反応や薬物代謝に影響を与えることが推測される。本研究は、肺癌に対する抗がん剤の薬物代謝、特に薬剤取り込みと排泄にかかわる薬物遺伝子多型の役割とその機能、ならびにこれらの遺伝子多型測定の肺癌治療における臨床的意義について検討することを目的とした。名古屋大学医学部附属病院ならびに、それぞれの施設での倫理委員会で承認を得た関連医療施設において、イリノテカンの投与が必要とされたがん患者で、書面によるInformed consentの得られた患者を対象者とした。120名の患者の末梢血から得られたDNAを検体として、ABCトランスポーター(ABCC2)ならびにOrganic anion transporting polypeptide (OATP-C)の遺伝子多型解析を実施した。遺伝子多型解析は、シークエンス法を標準法として用いた。また、遺伝子多型解析の結果と臨床情報との関連を分析・評価し、各々の遺伝子多型の臨床的役割について評価した。ABCC2遺伝子解析では、CPT-11の毒性との間に関連を示すことができなかった。一方、OATP-C遺伝子解析では、OATP-C^*15を単独で有する症例では毒性との関連は示されなかったが、OATP-C^*15とUGT1A1^*28をともに有する症例で強い毒性が現れる傾向を示した。これらの結果から、薬物トランスポーターの遺伝子多型とこれまでの薬物代謝酵素遺伝子多型を組み合わせて解析することが、効果や毒性予測により有効であることが推測された。120名の患者の末梢血から得られたDNAを検体として、ABCトランスポーター遺伝子多型解析(ABCC2)を実施した。ABCC2遺伝子はエキソン1の5'上流域から始まり多くのエキソンやイントロンに遺伝子多型が報告されているが、我々の検討したプロモーター領域、エキソン10,13,18,25の遺伝子多型では、CPT-11の毒性との間に関連を示すことができなかった。さらに、新たな遺伝子多型(2375A>G)が検出したが、毒性との関連は解析できなかった。現在、ABCG2遺伝子多型解析をすすめており、今後CPT-11の毒性、薬理動態との関連を検討する予定である。本研究は、肺癌に対する抗がん剤の薬物代謝、特に薬剤取り込みと排泄にかかわる薬物遺伝子多型の役割とその機能、ならびにこれらの遺伝子多型測定の肺癌治療における臨床的意義について検討することを目的としている.昨年度は、薬剤排泄に係わるABCトランスポーター遺伝子多型解析(A8CC2)を実施したが、本年度は血液から細胞内への薬物取り込みに関係するトランスポーターであるOrganic anion transporting polypeptide (OATP-C)の遺伝子多型解析を実施した。遺伝子多型解析は、シークエンス法を標準法として用いた.また、遺伝子多型解析の結果と臨床情報との関連を分析・評価し、各々の遺伝子多型の臨床的役割について評価した。その結果、イリノテカンによるがん化学療法が施行された群では、OATP-C

*1a, OATP-C*1b, OATP-C*15の遺伝子多型頻度がそれぞれ0.31,0.58,0.11であった。イリノテカンの毒性との関連では、OATP-C*15を単独で有する症例では毒性との関連は示されなかったがOATP-C*15とUGT1A1*28をともに有する症例で強い毒性が現れる傾向を示した。0ATP-C*15遺伝子多型の臨床上の有用性については、さらに検討が必要と考えられた。'これらの結果から、薬物トランスポーターの遺伝子多型とこれまでの薬物代謝酵素遺伝子多型を組み合わせて解析することが、効果や毒性予測により有効であることが推測された。
日本における内分泌攪乱物質の人体汚染と腸肝循環について

日本人の各種臓器における内分泌かく乱物質の暴露状況を把握し、特定の疾患や病態と蓄積の相関関係を得るための基礎データとすることを目的とし、インフォームドコンセントのもとに、剖検症例の主要臓器、血液、胆汁を採取し、内分泌かく乱物質(PCB、ダイオキシン類、有機塩素系化合物)を測定した。同一症例における血液、肝、胆汁における内分泌かく乱物質の濃度を測定したところ、胆汁中の濃度は、脂肪組織、血液および肝臓の濃度と強い相関関係を示し、脂肪組織、血液、肝臓と胆汁との間で内分泌かく乱物質が平衡状態にあり、その一部は胆汁経由で排泄されていることが示唆された。またPCB、ダイオキシン類や他の有機塩素系化合物では、加齢による蓄積傾向が明らかであったが、性差は認められなかった。また健常被験者の同意を得て同一の食事(陰膳)摂取後の、糞便、皮脂、血液中ダイオキシン類量を測定して、その摂取量および排泄量を検討した。その結果、摂取したダイオキシン類の約80%が体内に吸収されており、糞便へ排泄されたダイオキシン類Total-TEQは18.3±5.9pgTEQ/dayであった。皮脂への排泄総量はTotal-TEQ 23.8±5.6pgTEQ/dayであった。同族体でみると、胆汁経由の排泄に比し、低塩素の排泄は皮脂の方が多かった。排泄経路が同族体によって異なることは、体内蓄積ダイオキシン類の排出を考える際に重要と考えられる。一方、人工栄養のみで栄養されていた脳性小児麻痺症例では、ダイオキシン類濃度が低かったが、一定量検出されたこと、膵癌症例で平均値の10倍以上のダイオキシン蓄積が見出された。今後、このような高濃度の蓄積が見られた症例について、臨床化学、血液データや剖検診断との関連を詳細に検討していく予定である。
８０２０達成後の歯数維持に関するコホート研究

19982008年の経年調査で対象とした新潟市在住高齢者のうち、80歳時点(2008年)で20本以上の歯を有していた8020達成者を対象に調査を行った。得られたデータを80歳時のものと連結することにより、5年間の歯の喪失について分析した。その結果、大臼歯、ブリッジ支台歯および部分床義歯の鉤歯は歯の喪失リスクの高いことが示された。これは、歯科治療にはメリットだけではなくデメリットも存在すること、また大臼歯について補綴処置を行う場合には長期的な歯の寿命(予後)について注意を払う必要があることを示唆するものである。(目的)8020達成者を対象に、4年間の歯の喪失について明らかにする。(方法)以前の経年調査で対象とした新潟市在住高齢者のうち、80歳時(2008年)に20本以上の歯を有していた8020達成者85名について調査した。得られたデータを80歳時のものと連結し、4年間の歯の喪失について分析した。(結果)対象者85名のうち、歯の喪失は44名(51.8%)に認められた。それらのうち8名は3歯以上喪失していた。80歳時に残存していた2,134本(一人平均25.1本)のうち、4年間で83本(一人平均0.98本)が喪失していた。喪失割合を歯種別に比較すると、犬歯では最も低く(334本のうち8本喪失(2.4%))、大臼歯で最も高かった(546本のうち36本喪失(6.6%))。歯冠の状態で比較すると、健全歯で最も低く(1,099本のうち15本喪失(1.4%))、ブリッジの支台歯で最も高かった(243本のうち27本喪失(11.1%))。また、部分床義歯の鉤歯で喪失割合が高かった(70本のうち10本喪失(14.3%))。さらに、80歳時の残存歯数で比較すると、残存歯が20本の者では喪失歯の割合は10.6%であったが、21本以上の者では3.3%、25本以上の者では2.6%、さらに28本以上では1.7%と、残存歯数が多い者の方が、喪失歯の割合が減少する傾向にあった。(考察および今後の課題)8020達成者を対象とした経年データを分析した結果として、大臼歯、ブリッジ支台歯および部分床義歯の鉤歯は歯の喪失リスクの高いことが示された。これらのことは、補綴処置が大臼歯に関わる場合には長期的な歯の寿命について注意を払う必要があることを示唆するものである。また、多数の歯を有する高齢者グループについても、多くの歯数を維持することが短期的な歯の喪失リスクを減少される鍵となり得ることも示唆された。(目的)8020達成者を対象に、5年間の歯の喪失について明らかにする。(方法)19982008年の経年調査で対象とした新潟市在住高齢者のうち、80歳時点(2008年)で20本以上の歯を有していた8020達成者83名について調査した。得られたデータを80歳時のものと連結し、5年間の歯の喪失について分析した。(結果)対象者83名のうち、歯の喪失は45名(54.2%)に認められた。それらのうち15名では3歯以上の喪失が認められた。80歳時に残存していた2,055本(一人平均24.8本)のうち、5年間で115本(一人平均1.39本)が喪失していた。喪失割合を歯種別に比較すると、犬歯では最も低く(325本のうち10本喪失(3.1%))、大臼歯で最も高かった(519本のうち42本喪失(8.1%))。歯冠の状態で比較すると、健全歯で低く(1,048本のうち23本喪失(2.2%))、全部金属冠およびブリッジの支台歯で高かった(445本のうち42本喪失(9.4%)、および235本のうち36本喪失(15.3%))。また、部分床義歯の鉤歯で喪失割合が高かった(78本のうち13本喪失(16.7%))。さらに、80歳時の残存歯数で喪失歯の割合を比較すると、残存歯20本者では13.3%であったのに対して、21本以上の者では3.9%と大きく減少していた。(考察および今後の課題)本研究の結果から、大臼歯、ブリッジ支台歯および部分床義歯の鉤歯は歯の喪失リスクの高いことが示された。これらのことは、歯科治療にはメリットだけでなくデメリットも存在すること、また大臼歯について補綴処置を行う場合には長期的な歯の寿命(予後)について注意を払う必要があることを示唆するものである。これらの所見は8020達成者という歯科疾患に対する抵抗性の高い集団について得られたが、より抵抗性の低い一般的な集団では、これらの傾向はより顕著に認められるであろうと推測される。

得られたデータを80歳時のものと連結することにより、5年間の歯の喪失について分析した。その結果、大臼歯、ブリッジ支台歯および部分床義歯の鉤歯は歯の喪失リスクの高いことが示された。これは、歯科治療にはメリットだけではなくデメリットも存在すること、また大臼歯について補綴処置を行う場合には長期的な歯の寿命(予後)について注意を払う必要があることを示唆するものである。(目的)多数歯を有する高齢者コホートを対象に、長期間の歯の喪失について明らかにする。(方法)1998年から2008年までの経年調査で対象とした新潟市在住高齢者のうち、70歳時点(1998年)で20本以上の歯を有していた93名について調査した。各家庭を訪問し、口腔内診査を行った。得られたデータを70歳時のものと連結し、13年間の歯の喪失について分析した。(結果)対象者93名のうち、歯の喪失は70名(75.3%)に認められた。それらのうち48名では喪失歯は3歯以下であったが、最大で12本の歯を喪失していた者もあった。70歳時に現在歯であった2,417本(一人平均25.99本)のうち、13年間で210本(一人平均2.26本)が喪失していた。歯種別では、大臼歯で喪失歯の割合が高かったが、特に下顎の7番で顕著であった(112本のうち30本喪失(26.8%))。逆に、犬歯の喪失はごくわずかであった(362本のうち4本喪失(1.1%))。歯冠の状態で喪失歯の割合を比較すると、健全歯で最も低く(1,247本のうち29本喪失(2.3%))、ブリッジの支台歯で最も高かった(161本のうち47本喪失(22.6%))。また、クラウン装着歯についても喪失する割合が高かった(395本のうち88本喪失(18.2%))。(考察および今後の課題)本調査結果から、多数歯を有する高齢者についても、大臼歯は喪失する危険度の高いことが示された。また、ブリッジの支台歯やクラウン装着歯も喪失しやすかった。これらのことは、補綴処置が大臼歯に関わる場合には長期的な歯の寿命について注意を払う必要があること、言い換えると、歯科治療にはメリットのみでなくデメリットも存在することを示唆するものである。今後の課題として、部分床義歯が歯の喪失にどの程度影響を及ぼすのかについて、引き続き調査・分析する予定である。研究の進捗状況は、ほぼ予定通りである。高齢者を対象とした訪問調査を行い、データ入力・分析が完了したためである。高齢者を対象とした訪問調査を行い、データ入力・分析が概ね完了しているためである。ただし、喪失歯に対する部分床義歯の影響について分析ができていないため、分析の進み具合についてはわずかながら遅れている。しかし、次年度以降に十分カバーできる範囲にある。今年度と同様に、来年度も訪問調査、データ入力・分析を行う。今年度と同様に、来年度以降も訪問調査、データ入力・分析を行う予定である。本年度に配分された予算のうち、約10万円が繰り越しとなった。繰り越し分については、次年度に海外(タイ)での学会参加を予定しているため、その費用に充てることで有効に使用する。本年度に配分された予算のうち、約20万円が繰り越しとなった。これは、消耗品、旅費等については概ね予定通りであったのに対し、謝金の支出が14万円に止まったためである(予定では約38万円)。繰り越し分については、次年度に海外(ブラジル)での学会参加を予定しているため、その費用に充てることで有効に使用する。
QRコードを利用した院外処方箋への検査値表示システムの構築と有用性の評価

【研究目的】院外処方箋等に検査結果を表示し、保険調剤薬局での監査に利用することは、適正かつ安全な薬物療法を推進する上で重要である。一方、処方箋内には印字できるスペースに制約があるため、サイズをA4版に拡大させるほか、検査項目を絞り込んで処方箋外に過去履歴1回分を表示させる施設が多い。そこで、表示する検査項目数あるいは検査結果履歴数を増やし、制約されたスペースに検査値およびその履歴情報を処方箋内に格納するため、汎用性の高いQRコード(マトリックス型二次元コード)を利用した検査値表示システムを構築した。【研究方法】旭川医科大学病院電子カルテシステム(NEC : MegaOak-HR)にて、A5サイズの院外処方箋へ検査値情報を格納したQRコードを印字させた。検査値項目最大30項目、過去履歴3回を格納することとし、検査日時、検査単位、基準値、異常値の格納の可否について、二次元コードスキャナ(KEYENCE製TL-70U)およびモバイル携帯端末の各種アプリケーションにて検討した。また、スキャナ読取り精度からQRコードのセルサイズの縮小化を評価した。【研究成果】QRコードには氏名、生年月日の患者基本情報、WBC, HGB, PLT, PT-INR, T-BIL, AST, ALT, CRE, K, HbA1c, Neut, γGTP, CK, eGFR, CRPの検査値15項目3履歴、検査日の情報を格納させることができた。QRコードの1セルサイズは0.25mm以上で二次元コードスキャナおよびモバイル携帯端末で読み取り可能であった。本結果よりQRコードは609バイト、一辺24.25mmに縮小化できた。本研究で構築したシステムにより、汎用性の高いQRコードを処方箋へ印字させ、検査値情報の集約および表示スペースの縮小が実現した。検査値情報を含むQRコードを格納した処方箋発行を、2017年2月より行って実用化させた。