hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
空気液化推進を目指した低温壁面での超音速速非平衡凝縮の実験的研究

本申請研究において初年度は極低温実験用小型無隔膜衝撃波管実験装置を低圧部を含めて完成させ、全体としての作動特性実験を行う予定であったが、小型無隔膜衝撃波管(MOチューブ)の高圧駆動容器部の設計(特に小型化とピストン作動の速さの維持)が難しく、作動部の高速作動可視化を実施するための改良と低価格化に時間がかかった。さらに、初期の予想よりMOチューブ高圧容器駆動部本体の価格が高価となったために、低圧の被駆動部の設計製作を変更する必要が生じた。本年度は小型の高圧駆動部の設計と発注製作を実施し、小型極低温の低圧被駆動部と測定部の製作は次年度に実施することとし、当該年度は高圧容器部のダブルピストンの作動特性や、本実験研究の基本となる計測手法の開発に研究の主力を注ぐこととした。なお、特殊実験用の小型極低温衝撃波管の被駆動部と測定部(複数窓付)、液体窒素外部導入冷却部および真空断熱部をそのまま設計製作外注すると一千万円程度にもなるので、申請者が詳細に検討し、標準品や市販品を組み合わせて独自の工夫を凝らして、極力、安価に設計することが必要である。現在のところ、高圧駆動部の特性は満足のゆくものであるので、小型で充分に冷却可能な被駆動部・観測部・真空断熱部の設計開発を行い、次年度の全体装置完成に結びつけるべく基礎実験を進めている段階である。なお、本申請研究全体の基礎となるレーザー液膜干渉計測法と可視化手法については今年度の実験(旧装置を用いた全体実験)を通して低温域での確立がなされた。上記の今年度の達成度でも記したように、極低温実験用の小型衝撃波管被駆動部と観測部の設計を完了させ、製作外注し、全体の実験装置システムを完成させる。次に、極低温実験用小型無隔膜衝撃波管としての全体特性データを取得し、衝撃波マッハ数と初期条件としての絶対温度・圧力パラメータとの関連、液体窒素冷却度のチェック、衝撃波作動時温度上昇の計測、衝撃波の入射および反射特性を調べ、全体としての実験装置作動特性を最終的に把握する。必要があれば、さらに改良を加えるものとする。なお、高圧駆動気体用ヘリウムの供給が逼迫しており、今後とも予断を許さない状況になっているが、基礎実験は乾燥高圧窒素等で進めるものとする。このため入射マッハ数の範囲が比較的低く、充分な超音速流れ中の凝縮条件が達成されるかどうかの実験も必要となる。レーザー液膜干渉計測手法は低温条件でも充分に達成されているので、液体窒素温度に近い条件での入射衝撃波後方の高速流れ中の極低温壁面凝縮の実験が可能となると考えている。また、平成24年度に実施した極低温における薄膜温度計による温度(熱流束)計測手法も確立させ、液膜成長実験の結果との比較を行う。さらに、拡大光学系を用いた高速度撮影を試み、高速流れにおける温度/速度境界層底面での凝縮液膜成長表面の安定・不安定状態を可視化する。この実験計測は極めて難しく、まだ、ー100°C以下の極低温域では実験手法が確立されていないが、光散乱を利用する可視化実験かあるいは全反射を利用する可視化を試みる予定である。以上の実験手法の確立により、液膜干渉と液膜表面の可視化の同時計測が可能となり、空気液化推進機の極低温液化現象の基本的メカニズムが解明されることと予想している。これらの実験研究遂行に際しては国内外の専門家との連絡打合せが必要となり、国際学会への参加と、学会での発表・研究打ち合わせを計画する。該当なし
生体応答を模倣した細胞内導入デリバリーシステムを用いた肺線維症の新規治療法の開発

PTEN細胞外分泌誘導ドメインGFP発現株(N173GFP)を構築した。N173の開始コドンにkozakシークエンスを加えることによって細胞内発現効率が改善した。N173GFPの細胞内発現を確認した後、培養上清における細胞外分泌蛋白を評価したが、細胞上清中にPTEN細胞外ドメイン(N151)は検出できなかった。細胞内移入に用いるPTEN細胞外分泌誘導ドメイン(N151)を樹立できた。N151蛋白を肺上皮細胞への細胞外投与を行なったが、細胞内GFPの蛍光は同定できなかった。今後誘導効率を改善する遺伝子修飾と細胞外分泌PTENの回収効率を改善させる手法を確立することにより新規治療確立につなげる。間質性肺炎の線維化病変は肺構成細胞-間葉系細胞形質転換(Lung Cells-Mesenchymal Transition; EMT)誘導刺激であるTGFβ活性化状態や遷延化低酸素(persistent hypoxia)状態にあり、これらの刺激に対して本来負の制御を行うPTEN活性が減弱していることを明らかとなっている。我々は非リン酸化C末端含有PTEN(PTEN4A)発現誘導は、蛋白脱リン酸化活性によってTGFβおよび遷延化低酸素誘導EMTおよび異常細胞遊走を制御すること、を報告した。さらに、3)間質性肺炎の治療戦略を目的としたPTEN4Aのヒトへの臨床応用を具現化するためPTEN4A導入ヒトウイルスベクターを作成して外的導入PTEN4AがTGFβ誘導EMTを抑制することを確認した。これらの知見は、組織微小環境下においても蛋白脱リン酸化活性を保つPTEN4Aを外的投与する治療戦略は組織微小環境の制御を介した新たな治療となりうると考えられた。しかしながら、ウイルスベクターを用いた遺伝子導入システムは、ヒトへの臨床応用を視野に入れた時に克服すべき課題が多く存在する。そのため、新たなデリバリー手法を用いてPTEN4Aを投与する治療戦略の構築が最重要課題であると考えられた。そうした中、間葉系細胞がalternative splicingによって誘導される細胞外分泌PTENを介して周囲の細胞の活性化制御を行う可能性が報告された。細胞外分泌機能と細胞内輸送機能を有する細胞外分泌PTEN特異的部位には様々なリン酸化部位がありさらなる解明は必要であるが、これらの知見は本来細胞内局在にとどまる蛋白を細胞外投与できる可能性を示唆している。今回報告のあったPTENの細胞外分泌部位が機能することを再検証するために、PTEN細胞外分泌部位(N173)にgreen fluorescence protein (GFP)の融合遺伝子を作成した。N173の遺伝子発現の効率を高めるために、Kozak sequenceとATGの遺伝子変異を加えた。これらを薬剤(Doxycyline)調整型遺伝子発現コンストラクトを有する肺癌細胞株H358ON細胞に遺伝子導入した。培養・細胞条件を調節して細胞上清中に分泌されるN173-GFPを検出することを行なった。細胞死による細胞破壊にともなう細胞内蛋白の偽陽性を除外するために、actinを対象比較とした。Western blotting法によって、目的のN173-GFPはGFPとは区別して発現が確認できたが、細胞上清には検出されなかった。細胞外分泌機能における効率性改善をもたらすコンセンサスシークエンスの遺伝子修飾の報告がなされていたため、N173にたいして、2点の遺伝子修飾を加えて検証を行なった。しかしながら、細胞上清には検出されなかった。間質性肺炎の線維化病変はTGFβ活性化状態や遷延化低酸素(persistent hypoxia)状態にあり上皮細胞および血管内皮細胞を間葉系細胞の特徴を有する細胞形質に転換することが観察される。これらの刺激に対して本来負の制御を行うPTEN活性が減弱していることを明らかとなっている。さらに、間質性肺炎の治療戦略を目的としたPTEN4Aのヒトへの臨床応用を具現化するためPTEN4A導入ヒトウイルスベクターを作成して外的導入PTEN4AがTGFβ誘導EMTを抑制することを確認している。本研究では、PTEN細胞外分泌の効率化を図る遺伝子変異コンストラクトを作成して、細胞外分泌PTENの検出と分離した細胞外分泌PTENの細胞への投与実験を行なった。これらの知見は本来細胞内局在にとどまる蛋白を細胞外投与できる可能性を示唆している。

N173GFPの細胞内発現を確認した後、培養上清における細胞外分泌蛋白を評価したが、細胞上清中にPTEN細胞外ドメイン(N151)は検出できなかった。細胞内移入に用いるPTEN細胞外分泌誘導ドメイン(N151)を樹立できた。N151蛋白を肺上皮細胞への細胞外投与を行なったが、細胞内GFPの蛍光は同定できなかった。今後誘導効率を改善する遺伝子修飾と細胞外分泌PTENの回収効率を改善させる手法を確立することにより新規治療確立につなげる。細胞外分泌機能と細胞内輸送機能を有する細胞外分泌PTEN特異的部位の特徴を生かして、細胞外分泌機能ドメインを除して、細胞内輸送機能を保持した細胞外分泌部位をGFPに融合して肺癌細胞株H358ON細胞に遺伝子導入することを計画する。それによって、細胞内発現蛋白を大量に回収して、細胞に投与することにより、細胞内移入の実行性を検証する。それによって、細胞内移入蛋白を大量生産することを展開することにつながり、細胞内輸送機能を保持したPTEN4Aの生産に結びつくことが期待される。呼吸器内科学
自然湖・人造湖における砒素集積過程の解明と対策

河川中の重金属類の除去は世界的にも重要な課題である。わが国では、自然湖沼だけでなく、ダム湖においても湖底に金属類が集積していることが予想されるが、現状を詳しく調べて公開した例は少ない。本研究は現場の化学的組成を明らかにし、対策を考える。島根県にある三瓶ダム湖(1996年から運用)および神在湖の湖底水と堆積物をサンプリングし、2cmごとにサンプルを切り出した。持ち帰った試料は、X線蛍光解析によって15種の成分分析および全硫黄の量を測定した。現状の評価に加えて、沈水生植物(Nitella graciliformis J.)を対象にして生長に与える重金属の影響を調べた。測定期間中の湖沼は溶存酸素の分布から成層が形成されており、貧酸素にある湖底に砒素、鉄、マンガンが検出され、特に砒素は10μg/L以上の飲み水には適用できない高濃度なレベルであった。16箇所のコアサンプルの結果から、堆積物中の砒素含有量は、鉄または全硫黄量と高い相関があることが示さ計れた。この砒素の堆積は自然に生じた結果であるが、放置すると益々濃度が高くなることが予想される。実験室では、車軸藻などの沈水性植物に吸収させて浄化が可能かどうかの実験を試みたが、貧酸素状態での生育は困難であり、他の重金属(マンガンなど)の影響によって生長阻害が生じた。砒素に関して効果があるのか今回の実験では明確に現れなかった。本研究目的は、i)湖沼の底泥における溶存酸素と酸化還元電位の特性と砒素含有濃度との関係、ii)ピートサンプルの分析による有機物含有率と砒素濃度との関係、iii)湖沼や河川砂州の帯水層における嫌気化の拡大機構の解明、iV)植物等による砒素汚染対処の試み、v)砒素汚染の対処法に関する提言、など、砒素集積過程の解明と対策に取り組むことである。本年度は年度途中からの開始であり、十分な予算を確保できなかったために、宍道湖における堆積物の採取と、その成分分析を行った。一方で、砒素の集積過程に関する研究として、バングラデシュのMeghna川のデルタ地帯の地下水を採取し、化学特性を調べた。pHは6.5から7.5の範囲,酸化還元電位(ORP)は+52から-2 mV,カルシウムCa濃度は7から25mg/l,鉄Fe濃度は0.01から22.2mg/l.砒素濃度は6から934μg/lであり、平均値が347μg/lであった。この数値はWHO(10μg/l)ならびにバングラデシュでの基準値(50μg/l)を大きく上回っていた。この対策として、現地データからでは鉄イオンが多いほど、砒素濃度が低下する傾向が見られた(r2=0.514;p<0.0001)。これは、溶存態の砒素が酸化鉄に吸着されていることが考えられる。pHは6.5から7.5の範囲,酸化還元電位(ORP)は+52から-2mV,カルシウムCa濃度は7から25mg/l,鉄Fe濃度は0.01から22.2mg/l.砒素濃度は6から934μg/lであり、平均値が347μg/lであった。この数値はWHO(10μg/l)ならびにバングラデシュでの基準値(50μ/l)を大きく上回っていた。

測定期間中の湖沼は溶存酸素の分布から成層が形成されており、貧酸素にある湖底に砒素、鉄、マンガンが検出され、特に砒素は10μg/L以上の飲み水には適用できない高濃度なレベルであった。16箇所のコアサンプルの結果から、堆積物中の砒素含有量は、鉄または全硫黄量と高い相関があることが示さ計れた。この砒素の堆積は自然に生じた結果であるが、放置すると益々濃度が高くなることが予想される。実験室では、車軸藻などの沈水性植物に吸収させて浄化が可能かどうかの実験を試みたが、貧酸素状態での生育は困難であり、他の重金属(マンガンなど)の影響によって生長阻害が生じた。砒素に関して効果があるのか今回の実験では明確に現れなかった。
非アトピー型喘息患者におけるT細胞産生性の新規気管支収縮活性の同定

非アトピー型喘息患者末梢血リンパ球の培養上清中に、喘息悪化の要因である気道過敏性亢進を助長する"遅発型喘息反応"に類似した、遅発型・持続型の気管支平滑筋細胞収縮活性を検出した。このリンパ球より樹立したTh細胞クローンを用いて詳細に調べたところ、この活性は、分子量や拮抗剤/免疫抑制剤での収縮抑制可否の点で既知収縮物質と大きく性質が異なっており、新規の気管支収縮活性であることが示唆された。非アトピー型喘息患者では、あらゆる検査においてIgEが検出されないため、原因アレルゲンや病態、関与しているファクターについて不明な点が多い。従来考えられている発作に至るセオリーだけでは説明がつかないケースがあり、新たなファクターが喘息発作に関与していることが示唆される。炎症性細胞や脂質メディエーター非依存的にT細胞が直接喘息反応に関与しているとの報告から、T細胞産生性の平滑筋収縮活性について調べた。非アトピー型喘息患者末梢血リンパ球と遅発型喘息反応を誘発する抗原との共培養上清を回収し、ヒト気管支平滑筋細胞を包埋した3次元コラーゲンゲルに作用させると収縮が認められた。この収縮は開始が遅く、時間経過と共に徐々に収縮が増大するパターンをとり、遅発型喘息反応の主な原因因子であるロイコトリエンを平滑筋細胞ゲルに作用させた時の収縮パターンに似ていたが、その拮抗剤での抑制は認められなかった。また、喘息で優位になるTh2サイトカイン(IL-4・IL-5・IL-13)や平滑筋収縮作用が報告されている生理活性物質(calcitonin gene related peptide・IL-8)での平滑筋細胞ゲル収縮はほとんど見られなかった。非アトピー型喘息患者末梢血リンパ球上清での平滑筋細胞収縮と上清中サイトカインとの相関を調べたところ、IL-5 (p<0.05)、IL-13 (p<0.001)で正の相関を認め、これらのTh2サイトカインと同調して産生される活性であることが示唆された。この活性は分子量ろ過の結果、既知の収縮物質に比べて分子量が大きく、今後詳細に調べていくことで、非アトピー型喘息における気管支平滑筋収縮原因物質のひとつを解明することが期待される。従来考えられている肥満細胞を介した発作に至るセオリーだけでは説明がつかないケースや、既知収縮物質拮抗剤での抑制効果の不十分性などから、喘息発作に関与する新たなファクターの存在が示唆される。T細胞が、喘息悪化を助長する遅発型喘息反応を炎症性細胞や脂質メディエーター非依存的に誘発し得るとの知見から、T細胞産生性の喘息反応惹起物質を同定するため、T細胞培養上清中の平滑筋収縮活性について調べた。非アトピー型喘息患者末梢血リンパ球と遅発型喘息反応を誘発する抗原との共培養上清を回収し、正常ヒト気管支平滑筋細胞を包埋した3次元コラーゲンゲルに作用させて認められる収縮は、遅発型喘息反応の主な原因因子と考えられているロイコトリエンによる収縮パターンと同じ遅発型・持続型の反応であった。これらの活性は各種既知収縮物質拮抗剤で抑制されなかった。また、リンパ球の抗原刺激培養時に免疫抑制剤を作用させた上清においても平滑筋細胞収縮の抑制は認められなかった。これらの収縮パターンを持つThクローンを樹立し、その培養上清を各種カラムにかけて活性を調べたところ、陰イオン交換カラムにおいて、NaCl=25%分画に活性を検出した。さらに、この活性はゲルろ過カラムによって、既知収縮物質より高分子量であることが明らかになった。分子量や既知収縮物質拮抗剤/免疫抑制剤での抑制が効かない点などから、新規の気管支収縮活性である可能性が示唆された。引き続き、詳細な解析を行っていくことで、非アトピー型喘息における気管支平滑筋収縮原因物質のひとつを解明することが期待される。
脱アシル化酵素サーチュインを標的とした新規白血病治療法の開発

HTLV-1は、慢性持続感染後にATLを発症するため、感染・腫瘍・免疫の観点から興味深いモデルである。SIRT7の造血器悪性腫瘍に対する報告は乏しく、その阻害剤に関する報告は無い。また、その免疫系に及ぼす影響に関する知見はほとんど得られていない。本研究では、腫瘍のみならず免疫や感染症におけるSIRT7の役割を同一モデル内で検討可能である。ATLは難治性の血液疾患であり、またHTLV-1感染に起因する極めてユニークな難病である。従って、ウイルス制御の立場からのSIRT7をはじめとするサーチュインを標的とした新規白血病治療法の研究は、抗がん剤治療が主流であるなかで独創性の高い研究である。
特別活動によるいじめ未然防止プログラムの開発研究－学級活動で育む人間関係の構築－

本研究では、いじめの未然防止を図るために、児童生徒に「自己理解」、「他者理解」を促す取組が効果的であると考え、教育実践として「友だちの顔を描いてみよう」を開発した。自尊感情が低く自己肯定感に課題を抱える児童生徒が実践活動に取り組み、全ての生徒が参画できた。児童生徒一人一人が発表することで、各々に自信がもたらされ自己達成感を高めた。また生徒が互いに自己理解・他者理解を深めることで、仮に課題が生じたとしても、相手のよさを知り得ていれば、自ずと解決の方途を見出せる。いじめを未然に防止するうえで、互いに理解し合う取組を計画的・継続的に行うことで、新たな人間関係の再構築に向けた教育効果を見い出せた。いじめ問題の解決をめざすうえで、児童生徒の健全育成の視点に立ち、未然防止の取組が必要である。すでに学習指導要領には指導計画の配慮事項において、ガイダンス機能の充実が明文化されている。そこで本研究では、小学校高学年および中学校段階の児童生徒を対象に、未然予防に主眼を置いた「いじめ未然防止プログラム」を開発し、授業実践を通してその教育効果を実証する。いじめとは文部科学省(2006)によると「一定の人間関係のある者から、心理的・物理的な攻撃を受けたことにより、精神的苦痛を感じているもの」とされている。従来の定義から、いじめられる側の認知が判断基準へと変更された。ただし、いじめは攻撃が反復されることから、被害者が加害者を訴えるエネルギーをも喪失させ、学級担任がその実態を正確に把握することが、正しく困難な状況にある。ややもすると学級担任によるいじめ問題への対応は、事象の発覚後に開始される傾向にある。その解決をめざして、学内の多様な人的資源を駆使した取組が展開されるも、かなりの時間と労力(教育相談、家庭訪問、職員会議、など)を要しているのが実情である。そこで児童生徒を健全育成する視点に立ち、事象が発覚する以前に、未然防止をめざしたガイダンスプログラムを行うことが効果的であると考えた。毎日、学級担任が関わる「朝の会」、「終わりの会」に着目し、日常における系統的・計画的な取組がどのように展開されているのかについて調査した。公立小学校(3校)の学級担任(3名)の協力のもとで、音声記録の内容についてカテゴリー分析を進め、必要な指導に関わる要素を抽出する。加えて連携協力者と共同して、自己理解・他者理解を深める複数時間で構成するプログラムの開発を進めている。児童生徒一人一人が、自分自身と向き合いながら対話ができる作業体験を組み入れたプログラムである。本プログラムを完成させ、授業実践へと繋げる。特別活動が、児童生徒の人間形成に果たす役割は大きい。いじめ問題では、互いの違いを認め合い理解を深めることが、その解決に向けた糸口となる。まわりの仲間のよさに気づこうとする他者理解、その一方で仲間から自らのよさを伝えてもらうことによる自己理解、両者が機能することで相互理解の環境が形成される。これを具現化する手だてとして、体験活動が効果的である。特別活動における体験活動のねらいは、児童生徒の自発的・自主的な行動を促し、自ら考え、判断し、行動へと移すことができる主体的な活動にある。しかし学校教育現場に目を向けると、体験活動を遂行することが目的化している傾向を否めない。そこで児童生徒が、主体的に取り組む活動として「いじめ未然防止プログラム」の開発を進める。児童生徒の自尊感情が低いとされる現状を踏まえて、まずは各自で取り組み、その後ペアになり意見交換を通して、新たな気づきを理解し合うものである。児童生徒の健全育成の視点から、いじめを未然に予防することをめざし、1学級担任として、望ましい児童・生徒との関係性を構築するための終わりの会の工夫、2複数時間扱いによる児童生徒の体験を通して相互理解を深める授業プログラムの開発、に取り組んでいる。系統的・計画的な児童生徒相互間での体験を通したかかわり合いが、自分だけではなく相手をも組み入れた気持ちのゆれを感じ取れる絶好の機会になるとして重要視する。研究の遂行にあたり、公立小学校の学級担任の協力のもと、音声記録を内容別にカテゴリー化し、望ましい人間関係づくりのために必要な要素について整理を進めている。また児童生徒が心を込めて作業(作品づくり)に取り組み、その成果(作品)をまわりの仲間から評価してもらうプロセスを組み入れた授業プログラムの開発を進めている。今後、教育実践を通して、その教育効果について分析、検討する。いじめを未然に防止するために、自己理解・他者理解を深め、望ましい人間関係の構築を図るプログラムを開発し、A県B市の公立中学校において授業実践を行い、生徒の制作物や自由記述、授業評価アンケートなどの資料(データ)を得た。研究分担者と協働しながら、「いじめ未然防止プログラム」として『友だちの顔を描いてみよう』を開発した。内容は、生徒同士(二人一組)で対話をしながら、相手の「顔」を描き、自己理解・他者理解を深めるものである。また制作物を提示しつつ、双方のよさを発表することで、仲間のよさを共有し合える取組でもある。複数時間(2時間)扱いで構成し、制作・鑑賞・ふりかえりの時間を十分に確保した。制作の中身が美術科の単元にあたるが、学級活動の取組として位置づけ、活動内容に工夫を加えた。

今回は2学級を対象に授業実践を行い、授業評価の評定値は4.2(設問数7,5段階)、生徒からは、「自己開示が促され、自己理解・他者理解を深めることができた」との自由記述を複数得た。このことは「顔」を描く活動と同時に自由な語らいを認めることで、自己開示が促されたとを示している。同時に、他者への新しい気づきももたらされた。生徒の立場からすると、仲間と自由闊達に語り合える機会と場は少なく、本取組を通して「自分では気づくことができていない自らのよさ」、「これまでに気づけていない仲間のよさ」について、新たな気づきを深め、引いては自尊感情を高めることができた。加えて『教育相談のための綜合調査Σ』や各心理検査を用いて、生徒の心理的な変容効果についても分析・検討した。生徒一人一人を望ましい関係性を構築するうえで、授業実践を行った学級の実態について、落ち着きの視点に立つと課題を多々抱えていたにも拘わらず、自発的・実践的な取組として最後まで展開できた。このことから一定の汎用性のあるプログラムとして位置づけられる。いじめの未然防止を図るプログラムを開発するにあたり、これまでにC県D市の公立小学校において「朝の会」、「終わりの会」における学級担任の逐語記録に基づき、児童への指導・支援に効果的な要素に分類した。複数の調査結果を踏まえ、共通する要素を抽出し、新たに開発するプログラムに組み入れる構想をした。児童生徒の実態を問わず汎用性の高いプログラムの開発をめざして、「制作(描画)・鑑賞」を組み入れ、新たに研究分担者として蜂谷昌之氏(広島大学大学院教育学研究科)を加え、美術科教育の視点から知見を得ることで、研究を速やかに進めることができた。本年度は開発した「いじめ未然防止プログラム」を用いて、A県B市の公立中学校において授業実践を行った。その教育効果については、生徒の制作物や自由記述、逐語記録、授業評価アンケートなどの資料をもとに、良さと課題の両側面から分析・検討を進めた。汎用性を高めるために、指導者が本プログラムを進める際に、課題を抱える生徒らに対してどのような関わりができたのか、一方それに対する生徒の受け止め方に着目した。加えてねらいを達成するために、手立ての一つとして制作を効果的に機能させる方途についても検討した。本授業実践から得た知見を踏まえつつ、本プログラムの改善に取り組んでいる。当初、研究計画に提示した基礎資料はもとより、学校教育現場での学級担任による音声記録、本プログラムを用いた授業実践から得た資料(データ)の収集、およびその考察に至るまで、おおむね順調に進展している。定期的に研究分担者との打ち合わせを行い、本プログラムの実践結果に着目した分析・検討、および考察を深めている。また、協力いただいている公立中学校の学級担任および学年団の先生方との打ち合わせ、聞き取り、研究協議等の時間も十分に確保し、相互間での共通理解を図りながら進めている。本研究では、自尊感情が低く人間関係に課題を抱える生徒の実情を踏まえ、その改善を図るための教育実践として、全ての生徒が参画しその成果を共有できるプログラムづくりに取り組んだ。そしていじめを未然に防止するために、生徒に対して自己理解・他者理解を促すことが効果的であると考え、教育実践「友だちの顔を描いてみよう」を開発した。生徒どうし(二人一組)で対話をしながら、「顔」を描く活動を通して、自己理解・他者理解を促す。また完成した作品を用いて、互いのよさを発表し、仲間どうしでよさを
冬期の休眠がスギの成長に与える影響とその分子メカニズムの解明

冬期の環境条件はスギの成長に大きな影響を与えることが報告されているが、成長停止期における生命現象についての知見は少なく、その解明が求められている。本研究では、屋外に植栽されているスギの切り枝を10月から3月まで定期的に採取し、温暖・長日の成長に適した環境に置き、開葉にかかる日数から休眠ステージを推定した(切り枝法)。その結果、8週間の試験期間中に開葉しない「自発休眠期」と開葉する「他発休眠期」が存在することが明らかになった。また、他発休眠に移行後は、開葉にかかる日数から休眠の深さを推定した。切り枝と同時に、遺伝子解析用のサンプルとして芽を採取し、RNAを抽出、マイクロアレイを用いて網羅的な発現解析を行った。その結果、休眠期においても刻々と発現遺伝子は変化していた。自発休眠時と他発休眠時の遺伝子発現を比較したところ、休眠ステージによって成長やストレス、糖関連などの遺伝子発現量に有意な差があることを明らかになった。また、他発休眠に移行後、休眠の深さと相関のある遺伝子を明らかにした。さらに、全国から選抜されたスギ16クローンについても、前述した切り枝法を用いて1月の休眠を評価した。その結果、全てのクローンにおいて他発休眠への移行は完了していたものの、クローンによって開葉にかかる日数には3週間以上の差が見られた。このことから、スギの休眠ステージには種内変異が存在することが明らかになった。以上の結果をまとめると、スギには自発休眠期と他発休眠期が存在し、それぞれ異なる生命現象が起きていること、また、休眠ステージには種内変異があることが明らかになった。今後の研究において、スギの成長休止期をひとまとめにして扱うのではなく、それぞれのクローンの休眠ステージを把握することが、冬期における研究を進める上で大切だと考える。スギの成長は、形質データと気象データを用いた統計解析の結果から冬期の気温と高い相関を示すことが報告されており、今後、気候変動に伴う冬期の気温上昇の影響を受けることが予測される。本研究では、スギの冬期の生命現象を理解するため、分子レベルから休眠の詳細なステージングと制御メカニズムの解明を目的に進めている。また、冬期の休眠がその後の成長にどのような影響を与えるのか、人工気象室を用いた実験を進めている。スギの休眠ステージを示す指標として、休眠期に発現量が変化する遺伝子をマーカーとして用いることができると考えた。これまでの研究で年間を通してトランスクリプトームの変化をマイクロアレイ法で解析しており、このデータからマーカーとなりうる遺伝子を選抜した。これらの遺伝子の冬期の発現動態をリアルタイムPCR法で詳細に解析した。また、代謝産物は季節によって変化しており、冬期に増加する産物は休眠期の特性を示すと推定された。そこでGC-MS分析を用いて、スギのシュートの冬期と夏期の代謝産物の違い明らかにした。休眠期間の長さとその後の成長の関係を明らかにするため、自然条件下で成育したスギのポット苗を休眠期の4時期(11月、12月、2月、3月)に成育に適した条件に設定した人工気象室に移動させ、その後の伸長成長を継続的に測定している。これまでの結果、人工気象室に移動させた時期が遅いほど成長量が増加した。このことから、休眠期間が長いほど次の成長期の成長量が増加すると推定され、冬期は次の成長に向けた貴重な準備期間である可能性が示唆された。しかし、クローンによっては休眠期の長さは成長量に影響しなかったことから、休眠中の生命現象には種内変異が存在すると推定された。当初の計画にGC-MS解析を加えた点が若干異なるものの、順調に進んでいる。休眠期の分子メカニズムの解明を進めるためには遺伝子発現解析だけではなく代謝産物解析を行う必要性があると考えGC-MS解析を行った。一方で今年度予定していたマイクロアレイ法による網羅的な遺伝子発現解析を次年度以降に先送りした。これらのことから総合的に考え、今回の進捗状況の区分を(2)とした。産後休暇、及び、育児休業のため、平成28年度は研究を中断した。出産・育児休暇前まで計画通り進捗していたことから(2)とした。スギの成長は冬期の気象条件と高い相関を示すことが、これまでに行われた気象環境と成長形質を用いた統計解析の結果から明らかにされている。しかし、冬期の成長停止期のスギにおいてどのような生命現象が働いているのか明らかになっておらず、その解明が求められる。本研究では、冬期におけるスギの生命現象の理解を目指す。他の植物においては冬の休眠はいくつかのステージに分類されることが報告されている。そこで、スギにおいても休眠期の詳細なステージングを行うため、一般的な形質評価を行なった。冬期(10月から翌3月)に一ヶ月間隔でスギの枝を採取し、成長に適した環境(25度、長日)で開葉を観察した。その結果、10月から12月の枝は成長に適した環境においても開葉せず、1月以降はほぼ全ての枝が開葉した。また、休眠ステージの分子メカニズムを解明するため、網羅的な遺伝子解析に着手した。枝と同時に採取した芽からRNAを抽出し、マイクロアレイ(約2万遺伝子掲載)によって解析を行なった。その結果、休眠期においても発現遺伝子は変化していることが明らかになった。今後、さらに解析サンプル数を増やし、休眠ステージと関連のある遺伝子から、その分子メカニズムを推定していく予定である。

当初の計画では、今年度は形質評価及び遺伝子発現解析のためのサンプリングまでを予定していた。しかし、当初の計画に加えて、来年度に予定していたマイクロアレイ解析にも着手し、興味深い結果も得られてきている。これらのことから今年度の進捗状況を(2)おおむね順調に進展している、とした。冬期の環境条件はスギの成長に大きな影響を与えることが報告されているが、成長停止期における生命現象についての知見は少なく、その解明が求められている。本研究では、屋外に植栽されているスギの切り枝を10月から3月まで定期的に採取し、温暖・長日の成長に適した環境に置き、開葉にかかる日数から休眠ステージを推定した(切り枝法)。その結果、8週間の試験期間中に開葉しない「自発休眠期」と開葉する「他発休眠期」が存在することが明らかになった。また、他発休眠に移行後は、開葉にかかる日数から休眠の深さを推定した。切り枝と同時に、遺伝子解析用のサンプルとして芽を採取し、RNAを抽出、マイクロアレイを用いて網羅的な発現解析を行った。その結果、休眠期においても刻々と発現遺伝子は変化していた。自発休眠時と他発休眠時の遺伝子発現を比較したところ、休眠ステージによって成長やストレス、糖関連などの遺伝子発現量に有意な差があることを明らかになった。また、他発休眠に移行後、休眠の深さと相関のある遺伝子を明らかにした。さらに、全国から選抜されたスギ16クローンについても、前述した切り枝法を用いて1月の休眠を評価した。その結果、全てのクローンにおいて他発休眠への移行は完了していたものの、クローンによって開葉にかかる日数には3週間以上の差が見られた。このことから、スギの休眠ステージには種内変異が存在することが明らかになった。以上の結果をまとめると、スギには自発休眠期と他発休眠期が存在し、それぞれ異なる生命現象が起きていること、また、休眠ステージには種内変異があることが明らかになった。今後の研究において、スギの成長休止期をひとまとめにして扱うのではなく、それぞれのクローンの休眠ステージを把握することが、冬期における研究を進める上で大切だと考える。休眠ステージが遺伝子レベルでどのように制御されているのか、休眠期間中の遺伝子の時系列的な発現パターンを、マイクロアレイ法を用いて網羅的に解析する。そのデータを用いて遺伝子発現のネットワーク解析を行う。これによって、遺伝子間の相互作用を推定するとともに、多くの遺伝子に影響を与える休眠において重要な遺伝子を明らかにする。また、今年度得られた代謝産物データとともに、冬期の休眠の生命現象について考察する。休眠のステージによって発現遺伝子がどのように変化しているのか、マイクロアレイを用いて発現遺伝子を網羅的に解析する。このデータを用いて遺伝子間のネットワーク解析を行い、休眠において重要な働きをする遺伝子を推定する。さらに、これまでにGC-MS解析によって明らかになった代謝産物のデータとともに、休眠期におけるスギの生命現象について総合的に考察する。引き続き、マイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行う。マイクロアレイによって得られた約2万遺伝子の発現データを解析して、休眠ステージと関連する遺伝子を抽出する。それらの遺伝子から休眠の分子メカニズムについて考察を行う。
高圧冷凍ゲル状食品の物性と微細構造

冷凍耐性の悪いゲル状食品のテクスチャー改善を目的として、豆腐、卵液ゲル、ゼラチンゲルなどのタンパク性ゲルと、寒天、こんにゃく、カラギーナン・ローカストビーンガム、カードラン、脱アシル型ジェランガム、ネイティブ型ジェランガムなどの多糖ゲルを-18-20°C、100700MPaの高圧力下(高圧冷凍後大気圧下の-30°Cで保存)または、大気圧下の冷凍庫中(-20°C、-30°C、-80°C)で冷凍し、解凍後の物性と微細構造(cryo-SEM観察)を比較した。こんにゃく、脱アシル型ジェランガム以外のいずれのゲルも200MPa(液相)、340MPa(氷III)、400MPa(氷V)で冷凍したものが、氷結晶が細かく、外観、テクスチャーが良好で、ゲルネットワークも未処理に近かった。100MPaおよび大気圧下の-20°Cで冷凍したとき凍結時体積膨張する氷Iが生成するため、氷結晶が大きく、そのためテクスチャーが悪化したものと思われる。大気圧下での冷凍の場合、凍結温度が低くなるほど凍結損傷は少なかった。600MPa、700MPaでは氷V、VIが生成したが品質は改善できなかった。圧力解除時、あるいは大気圧下での冷凍保存中に氷VI→氷V→氷III→液相→氷Iへ相転移し、最後に氷Iになり氷結晶が増大したことが考えられたため、高圧冷凍後、高圧力をかけたまま解凍し、圧力解除した。200500MPaで物性、組織ともに冷凍前と同等に良好であった。200400MPaで高圧冷凍中に食品からの発熱はみられず、圧力解除時に急速に発熱した。200400MPaで品質が良好であったのは、-20°Cまで過冷却された食品が圧力解除時に短時間で凍結しためと思われる。冷凍耐性は5%、10%、20%と糖濃度の増加に伴い良好となった。また、ゲルの種類により冷凍耐性が異なった。ゲルの種類により凍結・解凍による物性変化の様相も異なり、軟化が促進されるゲルと硬化が促進されるゲルに分類された。【目的】通常の凍結は大気圧下で行われるため、食品中の水分が体積膨張し組織破壊が起こる(氷I)。高圧下では0°C以下でも凍らない不凍域(液相)や、密度が大きく水に沈む高圧氷(氷IIIX)の存在が確認されている。冷凍豆腐の物性改善の目的で、氷I、III、V、VIおよび液相に豆腐を保持したときの組織、物性の変化について検討を行った。【方法】絹および木綿豆腐(3×3×1.5cm)を真空包装後、食品高圧処理装置(Dr.Chef:神戸製鋼所製)を用い約-20°C、100700MPaで90分高圧冷凍した。高圧冷凍後急速に減圧し、直ちに20°Cで解凍(A)、または-30°Cで2日間冷凍保存後解凍した(B)。また、高圧冷凍後圧力をかけたまま20°Cまで解凍した後減圧した(C)。

解凍後の物性をクリープメータ(山電製)による破断強度解析で、微細構造の変化をクライオ-SEM(日立S-4500)で調べた。【結果】(B)100MPaで凍結したものは氷Iを生成するため氷結晶が大きく、硬さ、歪率が増加した。しかし200MPa(液相)、340MPa(氷III)、400MPa(氷V)で冷凍すると、氷結晶が細かく、外観、テクスチャーが良好であった。500MPa以上では圧力の上昇とともに氷結晶が大きくなりテクスチャーが悪化した。200MPa(液相)で過冷却後減圧すると瞬時に凍結されるため良好であったが、未処理と比べると悪化していた。(A)高圧冷凍後直ちに解凍した場合、冷凍保存したものに比べ、物性値、組織とも良好であったため、冷凍保存時に氷結晶が成長しゲル組織の損傷が起ることがわかった。(C)高圧冷凍後高圧解凍した場合、200500MPaで処理した試料の氷結晶は超微細で未処理と大差なかった。このことから、減圧時に氷の相転移が起こり最後に氷Iが生成するため、ゲル組織の損傷が起こることが判明した。また、大気圧下でのDSC測定(島津製)を行った。砂糖濃度0、5、10、20%の1.5%寒天ゲル、5%ゼラチンゲル(直径15mmの円盤)およびこんにゃくを真空包装後、食品高圧処理装置(Dr.Chef:神戸製鋼所製)を用い約-20°C、100700MPaで45分高圧冷凍した。高圧冷凍後圧力解除し、-30°Cで2日間冷凍保存後20°Cで解凍し、解凍後の物性(クリープメータによる破断強度解析)と微細構造(クライオ-SEM観察)の変化を調べ、大気圧下の冷凍庫で常圧冷凍したゲルと比較した。また、常圧解凍したゲルと高圧解凍(高圧冷凍後20°Cまで高圧下で解凍した後圧力解除した)ゲルの比較も行った。寒天ゲル:200MPa(液相)、340MPa(氷III)、400MPa(氷V)で高圧冷凍後常圧解凍した0%糖濃度ゲルは、氷結晶が細かく外観は未処理と同様であったが、破断応力は若干減少し歪率が増加した。しかし、常圧冷凍品と比べ高圧冷凍の方が未処理に近かった。100MPa、500700MPaで冷凍したものは外観が非常に悪く歪率も増加した。いずれのゲルも糖濃度の増加とともに品質が改善されたが、砂糖とトレハロース添加による冷凍耐性への違いには大きな差はみられなかった。高圧解凍すると、砂糖0%でも200400MPaで処理したゲルの物性は未処理と大差なかった。ゼラチンゲル:冷凍により破断応力、歪率が減少した。冷凍ゲルの物性への圧力の影響は小さく、寒天ほどの差はみられなかった。砂糖濃度10%以上で改善がみられた。常圧冷凍より高圧冷凍のほうが僅かに良好であった。こんにゃく:冷凍により破断応力が増し歪率が減少し、ゲルネットトワークが収縮した。冷凍法による違いはみられなかった。しかし200400MPaで高圧冷凍後、高圧解凍したものは、未処理と同等の物性と微細構造であった。このことから、常圧解凍の場合、減圧時に氷の相転移が起こり最後に氷Iが生成するためゲル組織の損傷が起こることが判明した。020%砂糖濃度のカラギーナン・ローカストビーンガム混合ゲル、カードランゲル,脱アシル型ジェランガムゲル、ネイティブ型ジェランガムゲルおよび卵液ゲルを真空包装後、食品高圧処理装置(Dr.Chef:神戸製鋼所製)を用い約-20°C、100700MPaで高圧冷凍した。高圧冷凍後圧力解除し、-30°Cで冷凍保存後20°Cで解凍し、解凍後の物性(クリープメータによる破断強度解析)と微細構造(クライオ-SEM観察)の変化を調べ、大気圧下の冷凍庫で常圧冷凍したゲルと比較した.また、常圧解凍したゲルと高圧解凍(高圧冷凍後20°Cまで高圧下で解凍した後圧力解除した)ゲルの比較も行った。
ミメティックスの文法と獲得：生成文法理論からのアプローチ

本研究プロジェクトは、心理言語学分野の一つである母語獲得のメカニズムについて、現代言語理論の枠組みで考察するものである。特に幼児の初期文法に関し、時制句を中心として統語構造がいかに獲得されるのかに焦点をあて、幼児(1歳から2歳の初期段階)の産出に多く観察されるミメティックス(擬態語など)は、どのように動詞と項構造の獲得に関わるのかを理論的実証的に分析し、その獲得理論について、音象徴理論にも鑑みつつ、主に生成文法理論の観点から理論的実証的研究を行う。科学研究費プロジェクト2年目にあたる2018年度は、2017年度の研究を基礎として、第一に大人の文法(若者言葉など)にあらわれるMimeticsを含む創造的な語彙(サクうまなスイーツ、フワトロなオムライスなど)の形態的文法的特徴について考察し、日本語の文法にはMimetics(擬声語・擬態語・擬情語)がどのように多用されるのかについて記述的に整理し、一般化した上で、分析を加えた。この成果については、名古屋大学准教授秋田喜美氏との共同研究として、2018年5月にカナダはトロントで行われた学会にて口頭発表し、その成果の一部を2019年2月にはNanzan Linguistics 14にまとめた。更に、2018年5月トロントでの口頭発表を見直し、分析を深め、論文としてまとめた。2019年5月現在、この論文に関しては査読結果を待っている段階にある。また、なぜ日本語の文法にはMimetics(擬声語・擬態語・擬情語)が多用されるのかについて、2018年度には、言語獲得の側面から、日本語を獲得する幼児に多くの創造的なMimeticsが観察されることを記述的に指摘し、そのうえで、その特徴は、日本語が膠着的な特徴をもつためである可能性を指摘し、その研究成果を書籍『レキシ献研究の新たなアプローチ』の一章として、単著でまとめた。本研究を進めるにあたり、まず、大人の文法について、Mimeticsに関して研究を推進した。他大学の研究者とも意見を交換し、資料を整理し、分析する機会に恵まれた。その成果の一部はカナダ・トロントで口頭発表し、更にその口頭発表を基に、本研究プロジェクトを推進し、(英語を用いて)二本の論文をまとめることができた。また、本プロジェクトの目的であった言語獲得におけるミメティックスに関する問題について、単独で研究を進め、その成果を『レキシ献研究の新たなアプローチ』の一章として出版した。2019年度に予定していたまとめの部分が前年度に成果としてまとめることができたことから、当初の計画以上に進展した年度であると判断している。本研究プロジェクトの最終年度にあたる今年度は、目的として掲げている内容に関してまとめ、英語を用いて論文として出版したい。また2019年度夏にはMimeticsに関するワークショップ(国際ワークショップ)を開催する予定である。それらをもとに、更に研究を深め、日本語にはなぜミメティックスが文法(特に動詞、名詞、副詞、形容詞)に多用に取り組まれているのかについて、類型論的な視点を含め、今後に向けて、更に分析を進めたい。本研究の目的は、心理言語学分野の一つである母語獲得のメカニズムについて、現代言語理論(生成文法理論)の枠組みで考察する。幼児の初期文法に関し、時制句を中心として統語構造がいかに獲得されるのか焦点をあて、幼児(1歳2歳の初期段階)の産出に多く観察されるミメティックス(擬態語、擬情語等)が、どのように動詞と項構造、文構造の獲得に関わるのかを理論的実証的に分析し、その獲得過程について、音象徴理論にも鑑みつつ、主に生成文法理論の観点から理論的実証的研究を行う。本研究は、複数の言語におけるミメティックスの特徴と言語獲得の中間段階の体系を精査し、言語間の相同と相違について記述的に明らかにし、それらの背景にある普遍文法に関連する特性を、言語獲得と文法理論の両面から探り、言語理論と言語獲得理論の精緻化を目指している。2017年度は、ミメテイックスのもつ特徴は、一般の「ことば」の特徴とどこが違うのかについて、基礎的な研究を行った。Workshop on Mimeticsと題して、名古屋大学准教授秋田喜美先生と共同で、第一回目は2017年9月9日(京都工科大学校)(使用言語:日本語)、第二回目は2017年11月11日(南山大学)(使用言語:英語)で、名古屋大学、立命館大学、明治大学、国立国語研究所、スタンフォード大学、ミネソタ大学、国立台湾大学、香港大学などから研究者が集い、ミメテイックスを研究する仲間とともに研究会を催した。また秋田准教授とは、頻繁にお互いの研究室において議論を重ね、そこで得られた共同研究をまとめアブストラクトとしてまとめ、ヨーク大学(カナダ)での学会に投稿し、受理され、2018年5月において研究発表をする機会を得た。本プロジェクトは、自身が積み重ねてきた生成文法での枠組みでの研究成果に立脚しつつ「ミメテイックス」という新たな視点を加えたアプローチで言語(獲得)研究をおこなっている。ミメテイックスについて、2017年度は、個人研究費で機器や書籍、必要な文具をそろえつつ基礎研究を積み重ねた。また、上に示したように、Workshop on Mimeticsを南山大学言語学研究センターの援助も受けつつ二回開催し、多くの研究者から、示唆を得た。2017年度の研究成果は、2018年5月5日にヨーク大学(カナダ・トロント)で"Innovative Compounds in Japaense Food Description and Beyond"として発表することができた。

これらのことから、プロジェクトは、おおむね順調に進展していると判断されるように思われる。本研究プロジェクトは、心理言語学分野の一つである母語獲得のメカニズムについて、現代言語理論の枠組みで考察するものである。特に幼児の初期文法に関し、時制句を中心として統語構造がいかに獲得されるのかに焦点をあて、幼児(1歳から2歳の初期段階)の産出に多く観察されるミメティックス(擬態語など)は、どのように動詞と項構造の獲得に関わるのかを理論的実証的に分析し、その獲得理論について、音象徴理論にも鑑みつつ、主に生成文法理論の観点から理論的実証的研究を行う。科学研究費プロジェクト2年目にあたる2018年度は、2017年度の研究を基礎として、第一に大人の文法(若者言葉など)にあらわれるMimeticsを含む創造的な語彙(サクうまなスイーツ、フワトロなオムライスなど)の形態的文法的特徴について考察し、日本語の文法にはMimetics(擬声語・擬態語・擬情語)がどのように多用されるのかについて記述的に整理し、一般化した上で、分析を加えた。この成果については、名古屋大学准教授秋田喜美氏との共同研究として、2018年5月にカナダはトロントで行われた学会にて口頭発表し、その成果の一部を2019年2月にはNanzan Linguistics 14にまとめた。更に、2018年5月トロントでの口頭発表を見直し、分析を深め、論文としてまとめた。2019年5月現在、この論文に関しては査読結果を待っている段階にある。また、なぜ日本語の文法にはMimetics(擬声語・擬態語・擬情語)が多用されるのかについて、2018年度には、言語獲得の側面から、日本語を獲得する幼児に多くの創造的なMimeticsが観察されることを記述的に指摘し、そのうえで、その特徴は、日本語が膠着的な特徴をもつためである可能性を指摘し、その研究成果を書籍『レキシ献研究の新たなアプローチ』の一章として、単著でまとめた。本研究を進めるにあたり、まず、大人の文法について、Mimeticsに関して研究を推進した。他大学の研究者とも意見を交換し、資料を整理し、分析する機会に恵まれた。その成果の一部はカナダ・トロントで口頭発表し、更にその口頭発表を基に、本研究プロジェクトを推進し、(英語を用いて)二本の論文をまとめることができた。また、本プロジェクトの目的であった言語獲得におけるミメティックスに関する問題について、単独で研究を進め、その成果を『レキシ献研究の新たなアプローチ』の一章として出版した。2019年度に予定していたまとめの部分が前年度に成果としてまとめることができたことから、当初の計画以上に進展した年度であると判断している。本課題であるミメテイックス研究においては、その研究分野において博士論文を執筆し、現在も同分野で研究を続けている秋田喜美氏准教授(名古屋大学)とともに、昨年度からWorkshop on Mimeticsとして、第一回目は2017年9月9日(京都工科大学校)(使用言語:日本語)、第二回目は2017年11月11日(南山大学)(使用言語:英語)で、名古屋大学、スタンフォード大学、立命館大学、明治大学、国立国語研究所、ミネソタ大学、国立台湾大学、香港大学などでミメテイックスを研究する仲間とともに研究会を催している。
がん研究の総合的推進に関する研究

総括班:研究期間内の毎年2回のがん特定領域6領域合同での研究代表者会議、夏、冬のシンポジウムを行った。また、がん、ゲノム、脳のミレニアム3領域合同でのシンポジウム、トランスレーショナルリサーチワークショップ、がん特定国際シンポジウムを開催した。総括班会議を開催し各領域の研究調整及び推進を行った。平成17年度には、「特定領域研究がん」の主要な成果を、次代を担う学生、若い研究者などを対象とした「がん研究のいま」シリーズとして、「発がんの分子機構と防御」「がん細胞の生物学」「がんの診断と治療」「がんの疫学」の4冊にまとめた本を刊行した。研究資材委員会:総分与数9300に達する腫瘍細胞株の供給を行ってきた。DNAバンクを設立し発足させる準備が進んでいる。スクリーニング委員会:9種の異なるスクリーニング系からなる抗がん活性評価系によって、これまでに約1500個の化合物を評価した結果、様々な特徴を持つ新規抗がん剤候補物質を見出した。研究交流委員会:290件の派遣を行い、日独、日仏、日韓、日中のワークショップを開催した。若手支援委員会:若手研究者ワークショップを開催し、延べ542名の参加者を得、18件の共同研究を採択した。がんゲノム委員会:臨床がん検体988症例、ヌードマウス移植腫瘍85検体(9臓器由来)、がん細胞株39株について遺伝子の発現情報解析を終了し、データベース化を行っている。腫瘍バンクについては、合計8000症例近い腫瘍組織とDNAが収集されて、平成14年度より研究者に配付している。動物委員会:末分化リンパ球NKT細胞の核を用いてのクローンマウスの作製に成功した。また、新しい遺伝子トラップベクターを開発した。分子標的治療委員会:耐性克服の研究を進めるとともに、イマチニブ、ゲフィチニブについては、その臨床効果と遺伝子発現パターンについての研究が進展し、臨床効果予測に有効な遺伝子群の同定に成功した。特定領域研究がんでは、「発がんと発がん防御の基礎的研究」「がんの生物学的特性に関する研究」「がんの診断と治療」「がんの疫学」「がんの戦略的先端研究」の5つの領域を設定し研究を重点的に推進する。そしてこれら全体の研究を有機的に組織化し推進する為に「がん研究の総合的推進に関する研究(総合がん)」がある。今年度は総括班会議を3回開催し、総合がんの目的、位置づけ、他の5領域との関係等について明確にした。特に、総合がんは、「特定領域がん」全体の有効な運営を行うことを使命とし、特定領域研究がん全体の企画・調整・推進、国際研究交流、研究者の育成及び社会への情報開示を行うこと、全体のための研究支援体制を構築し運営すること、近年国際的に急速な進展を見せているがんゲノム研究、遺伝子操作動物研究、分子標的治療研究、分子疫学コホート研究などの新しい視点に立った有用な研究を推進し支援すること、特に将来的必要性の視点に立って、がんゲノム研究、遺伝子操作動物研究及び分子標的治療研究を重点的に推進し、将来のがん研究全体に役立てること、などの活動を行うことが確認された。こうした活動を効率的、効果的に行うための研究支援委員会、研究推進委員会、評価委員会等の各委員会の組織化を完了し、各委員会の目的、位置づけ、内容を明確にした。また、宮園総括班員を公報担当としホームページを作成することとした。更に、来年度以後の研究を迅速に開始するために、微量タンパク質分析装置、細胞自動分析装置、蛍光微分干渉顕微鏡システム、DNA増幅装置、超低温フリーザー、核酸自動分離装置等を各委員会で購入し、研究体制を整えた。

特定領域研究がん(がん特定)では、「発がんと発がん防御の基礎的研究」「がんの生物学的特性に関する研究」「がんの診断と治療」「がんの疫学」「がんの戦略的先端研究」の5つの領域を設定し研究を重点的に推進する。そしてこれら全体の研究を有機的に組織化し推進する為に「がん研究の総合的推進に関する研究(総合がん)」がある。総合がんでは、今年度総括班会議を4回行い、がん特定全体の企画・調整・推進等について協議した。そして、がん特定全体として、平成12年6月に第1回研究代表者会議及び合同シンポジウム、平成13年2月に第2回研究代表者会議及び公開・合同シンポジウムを開催し、研究成果の発表及び社会への情報開示の場とした。平成13年1月にはミレニアムプロジェクトである「がん特定」「ゲノム」「脳」の3領域の共催で、第1回ミレニアムプロジェクト「がん・ゲノム・脳」合同シンポジウム「生命の理解から疾患の診断治療へ」を開催した。また、若手支援委員会の活動として8月に若手研究者を対象とした若手ワークショップを開催した。資材、スクリーニング、研究交流、若手支援の各研究支援委員会、がんゲノム、動物、分子標的治療の各研究推進委員会においても、順調に活動が行われた。特に分子標的治療委員会では、薬剤反応性をゲノムレベルで研究し、将来の有効ながん薬物療法を確立するため、委員会内に疾患遺伝子薬剤反応性研究会を組織し、来年度以降の研究を迅速に進めるため、リアルタイムPCR検出機、カード作成用ロボット、分注用ロボット等を購入した。また、広報委員会のもとでがん特定のホームページを作成し、情報公開、各研究代表者への連絡に利用する一方、報告書集録等のデジタルデータ化等も進めている。そして、がん特定全体として、平成13年7月に第1回研究代表者会議及び領域別シンポジウム、平成14年2月に第2回研究代表者会議及び公開・合同シンポジウムを開催し、研究成果の発表及び社会への情報開示の場とした。平成13年7月には、ミレニアムプロジェクトである「がん特定」「ゲノム」「脳」の3領域の共催で、第2回ミレニアムプロジェクト合同シンポジウム「生命の理解から疾患の診断治療へ」を開催した。特に分子標的治療委員会では、昨年度からスタートしたミレニアムプロジェクト疾患遺伝子薬剤反応性研究が順調に進んでいる。これまでに、薬剤反応性をゲノムレベルで研究し、将来の有効ながん薬物療法を確立するため、14の具体的なプロトコールについて、研究班での相互審査を行い採択した。
米国における教員養成の標準化と自律性の相克に関する研究

本研究の目的は、米国における教員養成の標準化と自律性の相克に関して、ミクロ的側面(取組)として専門職スタンダード、マクロ的側面(構造)としてアクレディテーションに着目し、取組と構造の両側面から標準化と自律性の相克を乗り越える総体的特質を解明することにある。両側面から教員養成の標準化と自律性の相克をめぐる実態を捉えることで、単なる個別具体的な取組や構造ではなく、相克を乗り越える総体的特質の解明が可能となる。わが国においても、教員育成指標や外部評価を通した教員養成の質保証が求められている中、相克を乗り越える米国の総体的特質は政策的な示唆を与えるものとなる。