hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ競技者のレジリエンス行動モデルの構築に関する研究

平成25・26年度の横断的・縦断的研究で得られた知見のみでは,スポーツ競技者のレジリエンスを高めるための介入プログラムを構築する上でのエヴィデンスが不足していることが考えられた。そのため,引き続き平成27年度もレジリエンスの向上を念頭に置いた,新たな視点から,レジリエンスの効果機序とレジリエンスの獲得・形成に関して検討を試みた上で,アスレティック・レジリエンス・トレーニングの介入プログラムを開発することとした。これらの概要および知見を以下のようにまとめた。1.1心理的敏感さが高い競技者においてレジリエンスを高く保持することでバーンアウトを抑制できること,2競技レベルが高い競技者はレジリエンスが心理的パフォーマンスSEを介して,間接的に競技パフォーマンスに対する自己評価を高めること,3パーソナリティ(外向性・勤勉性・協調性・神経症傾向・開放性)が日常場面のレジリエンスを介して,競技者のレジリエンスの獲得・形成に影響すること,4潜在曲線モデルを用いた,切片と傾きの間(3時点のレジリエンス)で有意な相関が見られず,また部活動適応感,競技成績,バーンアウト傾向,自尊感情が切片に有意に関連すること,の4点を明らかにすることができた。2.介入プログラムは,1「レジリエンス概念の理解」,2「困難な状況に対する捉え方と対処方法」,3「競技者としての強みの気づき」, 4「ポシディブな感情の喚起」, 5「チームレジリエンスと信頼関係の構築」の5セッション(各プログラム90分)から構成された。特に,レジリエンスという概念を応用した介入プログラムを提示する上で,単にレジリエンスの能力を身につけさせるだけでなく,その能力を発揮している過程やそれが最終的にどのように機能しているのかという結果のレジリエンス独自の3視点(過程・能力・結果)を組み込んだ。27年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ競技者のメンタルヘルスの悪化が多く報告される中,「困難で脅威的な状況にも関わらず,うまく適応する過程・能力・結果」(Masten, Best, & Gamlezy, 1990)と提唱されるレジリエンス(resiliencce)の重要性が増している。しかし,スポーツ競技者のレジリエンスがどのようにして生起するのか明らかにされていないことが多くの研究者によって指摘されており,そのことが応用・発展研究が行われていないことに繋がると考えられる。そのため,平成25年度では,横断的研究による,スポーツ競技者のレジリエンスのプロセスを検討するために, 2側面からのアプローチを検討し,これらの概要および知見を以下のようにまとめた。2. 1の研究結果をもとに,スポーツ競技者を対象としたレジリエンスのプロセスを検証するための新たな測定指標として,主観的グラフ描画法を構成し,妥当性の検討を行った。その結果,主観的グラフ描画法によって得られた得点とパーソナリティ特性,競技パフォーマンス,自尊感情との間で有意な関連が示された。以上の結果から,スポーツ競技者のレジリエンスのプロセスを明らかにする一手法として,主観的グラフ描画法の有用性が確認された。平成26年度では,平成25年度の知見に基づき,横断的研究では把握できない時間の経過がスポーツ競技者のレジリエンスに及ぼす影響性を明らかにすることを目的とした。縦断的な視点から,スポーツ競技者のレジリエンスの機能やレジリエンスを高める要因を検討することは今後,実践かつ応用的な研究を行う上で重要な知見が得られるであろう。そこで本研究では,質問紙法による,同一の調査対象者に,同一内容の項目群を一定のインターバル(約3ヶ月)をおいて3回実施する3波のパネル調査を実施した。1.スポーツ競技者のレジリエンスがバーンアウト傾向に及ぼす影響性の検討を行った。その結果,Time1の時点でレジリエンス高群の方が低群と比較して,バーンアウト傾向の得点が低いことが示された。さらに,レジリエンス高群はTime2の方がTime1と比較して,バーンアウト傾向の得点が高くなる一方で,Time2からTime3にかけてバーンアウト傾向の得点が低くなることが明らかにされた。以上の結果から,スポーツ競技者のレジリエンスはその時点でのバーンアウト傾向を緩和させる機能だけでなく,一時的にバーンアウト傾向を高めても,元の状態へと回復を促す働きをするという結果が示された。2.スポーツ競技者のレジリエンスとメンタルヘルス,競技パフォーマンスとの関連の検討を行った。その結果,スポーツ競技者のレジリエンスと部活動適応感,自尊感情,競技パフォーマンスとの間では,時期によって因果を示すパスの方向性が異なることが示された。以上の結果から,レジリエンスがメンタルヘルスや競技パフォーマンスに対して正の関連がある一方で,部活動適応感,自尊感情,競技パフォーマンスがレジリエンスの形成・獲得に影響するという結果が示された。

1.1心理的敏感さが高い競技者においてレジリエンスを高く保持することでバーンアウトを抑制できること,2競技レベルが高い競技者はレジリエンスが心理的パフォーマンスSEを介して,間接的に競技パフォーマンスに対する自己評価を高めること,3パーソナリティ(外向性・勤勉性・協調性・神経症傾向・開放性)が日常場面のレジリエンスを介して,競技者のレジリエンスの獲得・形成に影響すること,4潜在曲線モデルを用いた,切片と傾きの間(3時点のレジリエンス)で有意な相関が見られず,また部活動適応感,競技成績,バーンアウト傾向,自尊感情が切片に有意に関連すること,の4点を明らかにすることができた。2.介入プログラムは,1「レジリエンス概念の理解」,2「困難な状況に対する捉え方と対処方法」,3「競技者としての強みの気づき」, 4「ポシディブな感情の喚起」, 5「チームレジリエンスと信頼関係の構築」の5セッション(各プログラム90分)から構成された。特に,レジリエンスという概念を応用した介入プログラムを提示する上で,単にレジリエンスの能力を身につけさせるだけでなく,その能力を発揮している過程やそれが最終的にどのように機能しているのかという結果のレジリエンス独自の3視点(過程・能力・結果)を組み込んだ。平成26年度では,縦断的研究による,スポーツ競技者のレジリエンスの機能やレジリエンスを高める要因の検討を行い,新奇性の高い研究結果が得られた。また,研究の進行状況も順調であり,平成25、26年度で得られた知見は査読付き論文として4報受理され,また国際学会にて2報のポスター発表を行った。内1報は,「ヤングヘルスサイコロジスト賞」を受賞し,国内外において本研究を高く評価してもらえている。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度の研究において,スポーツ競技者のレジリエンスを時系列的に解析するために,縦断的研究による,レジリエンスが生起するまでのプロセスやレジリエンスを高める要因に関して調査を行い,多角的な知見を得ることができた。しかし一方で,6ヶ月という短期間での調査であったことから,得られた結果は慎重に検討していくことが望まれ,今後も継続して検討を試みることが重要であろう。平成27年度では,スポーツ競技者のレジリエンス育成を念頭に置いた介入プログラム開発を行うため,多くのエヴィデンスが必要となる。そのため,平成25,26年度の研究を継続し,最終的に介入プログラムを開発したいと考える。平成25年度では,横断的研究による,スポーツ競技者のレジリエンスのプロセスの検討を行い,新奇性の高い研究結果が得られた。また,研究の進行状況も順調であり,平成26年度には先述した2つの研究において,国際学会の査読を通過し,ポスターにて発表する予定である。さらには,今年度内にそれらの研究について論文投稿する次第である。平成25年度の研究において,スポーツ競技者のレジリエンスのプロセスを検討するために, 1)Health Action Process Approach (Schwarzer, 1992)を援用したレジリエンス行動モデルの検証,さらにはそれらの研究知見をもとに2)レジリエンスのプロセスを測定する主観的グラフ描画法の作成,の2つの研究を進めてきた。
照射欠陥への偏析によるナノスケール組織形成を定量化するための実験手法の開発

3DAPでは、針状の試料に高周波パルス電圧を加えることで試料表面の原子を一つずつ電界蒸発させて、二次元+時間の三次元情報とTime of Flight法による原子の質量数から、三次元の原子マップを再構成する手法である。原理上、試料の方位によって分解能の意味合いが違っているので、あらかじめ結晶方位を特定してからFIBで試料作製し、どの原子面から飛び出した原子かを分類する。さらに試料の方向に合わせて、探索したいナノ組織の形状に合わせて、異方性を考慮した探索アルゴリズムを構築する。これらを組み合わせることにより、異方性を持ったナノ組織に適した分析手法を確立する。
眼内血管新生に対するＶＥＧＦ－Ａ１６５ｂの抑制効果

高齢者の失明原因として重要な加齢黄斑変性(AMD)症例において、眼内液における血管新生抑制的isoformであるVEGFA-165bの濃度を測定した。AMDにおけるVEGF-A165bはコントロールと差がなく、AMDではVEGF-A165bの関与が少ない可能性が示唆された。さらに、眼内血管新生をきたす重要な疾患である網膜静脈閉塞症(RVO)でも検討したところ、コントロールよりも低下しており、網膜静脈閉塞症では血管新生促進にバランスがとられていることがわかった。酸化脂質13(S)-HpODEによるラット脈絡膜新生血管モデルにて、VEGFA-165bにより脈絡膜新生血管が抑制される傾向が見られた。現在、先進国における高齢者の失明原因として重要な加齢黄斑変性(AMD)症例において、眼内液における血管新生抑制的isoformであるVEGF-A165bの濃度を測定し、正常と比較を行い、AMDにおけるVEGF-A165bの意義について検討した。さらに、眼内血管新生をきたす重要な疾患である増殖糖尿病網膜症(PDR)および網膜静脈閉塞症(RVO)でも検討した。抗VEGF抗体の硝子体注射の際に、前房水を30ゲージ針と1ccシリンジを用いて約0.1ml採取し、冷凍保存したものを使用した。ELISAは、抗VEGF-A165b抗体を用いて、サンドイッチ法にて行った。比較対照群として、明らかな眼血管病変を持たない白内障症例を用いた。さらに、眼内血管新生をきたす重要な疾患である網膜静脈閉塞症(RVO)でも検討した。現在、先進国における高齢者の失明原因として重要な加齢黄斑変性(AMD)における脈絡膜新生血管について検討した。血管内皮増殖因子(VEGF)は脈絡膜新生血管の発生と密接に関係しているが、VEGFには転写プロセスにより2つのfamilyが明らかにされた。この2者は血管新生に対して促進(VAGF-A165)と抑制(VEGF-A165b)と相反する作用を持つことが報告されている。そこで、実際のAMD症例において、眼内液におけるVEGF-A165bの濃度を測定し、正常およびその他の眼内血管新生をきたす疾患と比較を行い、AMDにおけるVEGF-A165bの意義について検討した。AMD症例に対して、抗VEGF抗体の硝子体注射の際に、前房水を30ゲージ針と1ccシリンジを用いて約0.1ml採取し、冷凍保存したものを後日ELISA法にて検討した。比較対照群として、明らかな眼血管病変を持たない白内障症例、糖尿病網膜症および網膜血管閉塞症の症例から採取した前房水を用いて検討した。前房水中のVEGF-A165b濃度は、AMD症例(n=66)32.6±55.4 pg/ml、白内障症例(n=13) 26.6±50.6 pg/ml、網膜血管病変(網膜静脈閉塞、糖尿病網膜症n=19) 18.8±27.4 pg/mlであった。AMD症例では、網膜血管病変に比べて眼内VEGF-A165b濃度は高い傾向にあった。(P=0.139、Mann-Whitney検定)この結果から、AMDでは、糖尿病網膜症などの網膜血管病変に比べて、血管新生に抑制的に働くVEGFファミリーの一つであるVEGF165bは高めに保たれている可能性が考えられた。しかし、眼内血管新生を伴わない白内障症例との間に差が見られなかったことについては検討が必要である。高齢者の失明原因として重要な加齢黄斑変性(AMD)症例において、血管新生抑制的isoformであるVEGFA-165bの濃度を測定した。網膜静脈閉塞症(RVO)でも検討した。抗VEGF抗体の硝子体注射の際に、前房水を30G針と1mlシリンジを用いて約0.1ml採取し、冷凍保存したものを使用した。ELISAは、抗VEGF-A165b抗体を用いてサンドイッチ方にて行った。VEGF-A165b濃度は、AMD症例(n=77)

<15-98(中央値16.4)pg/ml、RVO症例(n=38)<15-47(中央値<15)pg/ml、白内障症例(n=19)<15-46(中央値20.6)pg/ml、であった。コントロールとAMD症例には差はなく(P=0.63、Mann-Whitney検定)、RVO(P=0.04)は低い傾向にあった。RVOでは、血管新生に抑制的に働くVEGFファミリーの一つであるVEGF165bは低値であり、AMDでは正常と同レベルに保たれていることが分かった。酸化脂質HpODEを用いたラットにおける実験的脈絡膜新生血管モデルを用いて、VEGF-A165bの脈絡膜新生血管抑制効果を検討した。S-Dラット(200g)の網膜下にHpODE 30マイクログラムを注入し、脈絡膜新生血管を人工的に誘導する。3週間後に、PBSないしヒトリコンビナントVEGF-165bを2ng、硝子体内に注入し、1週間後に眼球を摘出し、脈絡膜フラットマウントを作成し脈絡膜新生血管のサイズをImageJを用いて測定した。コントロールではCNVサイズは、1059950±719122平方マイクロメートルに対して、VEGF-165b群では609175±389138平方マイクロメートルであった。両者の間には有意差はなかった(P=0.629)が、VEGF165bを投与した群のほうがCNVは抑制される傾向があった。眼科学ヒト前房水サンプルの採取と分析は順調に進んでいるが、実験動物を用いた脈絡膜新生血管モデルの作成が、いまだ計画段階からは遅れている。環境整備(手術用顕微鏡や網膜下注射器具)が整ってきたので、今後は実験的脈絡膜新生血管を使って研究を進める。ヒト前房水サンプルの採取と分析は順調に進み結果が出ている。実験動物を用いた脈絡膜新生血管モデルに対してのVEGF165bの反応をみる実験がいまだ途中である。ヒト前房水サンプルの採取と分析は順調に進んでいるが、実験動物を用いた脈絡膜新生血管モデルの作成が、いまだ計画段階から進行していない。今後、順次動物実験を行っていく予定である。前房水での分析では、網膜血管病変(糖尿病網膜症、網膜静脈閉塞症)に比べて、加齢黄斑変性では眼内のVEGF165b濃度は低めであり、コントロール(白内障)とほぼ同等であった。前房水は採取できるサンプルが少なく、複数回の分析を同一検体を用いて行うことが困難であるため、今後は硝子体手術の際に採取される硝子体液も分析を行い、網膜血管病変と非網膜血管病変の間で眼内VEGF165b濃度に差が見られるか検討する。すでに硝子体サンプルは合計で100症例以上は集まっており、分析を順次行う予定である。動物実験についても、技術的な問題をクリアし、モデル動物作成可能となったため、今後はリコンビナントのVEGF165bを用いて、実験的脈絡膜新生血管の抑制を検討していく予定である。動物実験については、網膜下注入による脈絡膜新生血管モデル動物の作成可能となったため、今後はリコンビナントのVEGF165bを用いて、実験的脈絡膜新生血管の抑制を検討していく予定である。
新超解像度画像生成アルゴリズムの研究

TV(Total Variation)正則化フィルタとShockフィルタを用いた超解像システムを構築した。TV正則化フィルタによって画像を骨格成分とテクスチャ成分に分離し、骨格成分はShockフィルタによって先鋭化し、テクスチャ成分はパルス強調フィルタによって先鋭化する。結果は従来の超解像法に比べ、性能的にも演算的にも優れた先鋭画像が得られた。本システムをGPUに実装し、フレームレート16.7msec以内の演算を実現し、4Kテレビ受信映像に対して実用化のメドをつけた。将来的には、消費電力やコストの点からFPGA化が望まれるので、本システムのFPGAへの実装を検討した。本研究は、画素数が増加する画像ディスプレイにおいて、画素数に見当たった高精細の画像を信号処理によって復元する超解像方式に関するものである。本提案方式の超解像アルゴリズムにおいては、骨格成分のTV正則化方式によるエッジ強調のために多くの演算時間を要することが課題となってきた。この問題の解決の目的でショックフィルタを用いることを提案した。ショックフィルタは演算が簡単な反面、使い方が難しい。具体的には、画像の縁のジャギーの発生、なだらかな画像における縞状のひずみが発生する。本研究では、その原因を分析し、畳み込み演算としきい値処理を導入することによって、これらの問題を解決した。これによって本提案の超解像方式が、テレビジョンのような動画にも応用できる可能性が一挙に拓けた。一方、テクスチャ成分の超解像方式である学習法の部分も、データベースの冗長度の削減、主成分分析などの方法により計算短縮の効果が進展した。また、テクスチャ成分の超解像のための簡易型方法として、パルスシェーピングフィルタの実験を行い、その性能と可能性を確認した。また、超解像の前処理として必須である圧縮ひずみの除去についても性能の向上を達成し、実際の機器に応用することを目的に、GP-GPUに実装することを試みた。結果としては、時間のかかるTV正則化演算を含めて、ハイビジョンテレビ信号の1フレーム16.7msec以内に演算時間を収めることができ、本方式の実機への実装のメドが立った。これらの成果は、ジャーナル論文2件、国際会議発表4件、国内会議発表4件の成果として発表された。本研究の目的である4KHDTV用の超解像への需要は、各メーカの4KHDTVの発売とともに高まっており、テレビのみではなくPC、および医療カメラや監視カメラなどからの需要も強くなっている。平成25年度の研究においては、Total Variation信号処理を用いた超解像システムの性能改良を重ねた。具体的には、Shockフィルタ部分の性能改良に注力した。また、今まで計算時間が大きく課題となっていた、学習法による方式を改良して、パルス非線形エンハンスメントフィルタ(PEF)方式を採用した。PEF方式の実験を重ねることによって、ほぼ学習法と同じ効果を得ることができた。これによって、性能を保ちつつ、大きな計算時間の短縮を実現することができた。また、個別に行ってきた超解像には必須のMPEG2圧縮ひずみ除去機能を、本体の超解像圧縮システムに合体して動作させることに成功した。これらのシステムを、ハイビジョン動画像に適用し、2倍拡大し、超解像4KHDTV画像を作製し、十分な高精細画像を得られることを、4KHDTVモニターによって確認した。並行して本システムを、GPU用にプログラミングを最適化することによって、全体の計算時間を、テレビの1フレームの時間である、16.7msec以内にて実現できることを確認した。このことによって、本システムが、GPUを搭載することによって、実際のテレビやPCなどの機器に搭載できることを実証することができた。これらの成果を国内学会発表7件、国際会議発表3件にて発表した。Total Variation (TV)正則化手法と,事例学習法の2つを組み合わせた超解像復元法を開発した。画像をTV正則化手法によってエッジを含む骨格成分とテクスチャ成分に分離し、骨格成分成分はTV正則化拡大によってエッジを急峻にした超解像復元を行い、テクスチャ成分は事例学習法拡大によって細かい画像を鮮鋭化した超解像復元を行う.このようにすることによって,2つの方式に適した超解像手法の組み合わせに成功した.この結果,画質性能の大幅な向上を果たすことができた.それと同時に,最大の課題である計算時間の短縮に関して,TV正則化法においては,畳み込み演算とChambolle法の採用によって,また学習法においては,パッチサイズの拡大とデータベースの冗長度削減によって,大きな時間短縮を可能とした.我々の提案方式によって,TV正則化法においては286倍,事例学習法においては36倍の改善を果たすことができ,これによって本方式の動画像への実用化の可能性が見えてきた.この方式を,並列画像処理プロセッサであるCELLブロードバンドエンジンに搭載して,プログラミングの最適化を行った.目標としては,テレビジョン信号の1フレーム時間16.7msecにまで演算時間を落とすことであったが、DMA転送の最適化,ダブルバッファの採用,メモリアクセスの方式改善などの種々の工夫を用いて,結果的に,図2に示すように,TV正則化手法については5.1msecという値を実現した.この値は高速パソコンの1.8secに対して,354倍の高速化を実現している.これは,ほぼCELLプロセッサの能力の理論値に近いものである.これによって,TV正則化手法本超解像方式が、十分に,ハイビジョン動画に適用できることが実証された.本研究の目的のひとつである4KHDTV用の超解像への需要は、市場4Kテレビやパソコンのディスプレイの4K化とともに需要が高まっている。また医療カメラや監視カメラなどの画像の高精細化への要望も近年かなり強くなっている。

平成26年度の研究においては、提案してきたTotal Variation信号処理を用いた超解像システムの実用化を特に検討した。具体的には、GP-GPUへの実装の実用化をターゲットにして、計算時間の大幅な短縮とマルチプロッセエサに適したアルゴリズムの開発を行った。これによって解像システムのディスレイへの実装の目処をたてた。なお、現在世の中の流れは、画像処理の実装はGP-GPUもさることながら、電力が大幅に削減できるFPGAが大きな注目を集めてきている。そこで、FPGAによるハード化を目指して、メモリアクセスが一番FPGAには負担となるTotal Variation信号処理のアルゴリズムの分割処理を検討して、画像分割のサイズと画質劣化の関係を調べた。この結果、FPGA内蔵のローカルメモリのサイズに沿って画像を分割しても、画質へお影響はないことを確認し、FPGA化への大きな展望が開けた。これらの成果を国内学会発表3件、国際会議発表3件にて発表した。また、レギュラー論文1件を投稿中である。(補足)アルゴリズムのハード化は、今まですっと進んできたソフト化の方向からみると一見時代に逆行しているように見える。ただし、IT企業のデータセンターでは、増大する電力に危機感が大きな問題となり、CPUの補助エンジンとして特に画像処理の部分をFPGA化にする方向が進んでいる(Maicrosoft, Intel, Googleなど)。我々も今後は画像処理の実用化は、本科研を申請した時期からは、若干変化してGP-GPUの開発と併用してFPGAに適したアルゴリズムの開発にも、本申請で得られた成果をもとに、注力して行く計画である。平成27年度の研究においては、提案してきたTotal Variationフィルタを用いた超解像システムのさらなる性能向上を行った。最大の課題はショックフィルタのジャギーノイズによって動画像にフリッカに生ずるという問題であり、空間的処理のみならず時間方向の処理も検討した。最終的にはショックフィルタの特性を表す数式を改良することで、ジャギー基づく動画像フリッカノイズについていくつかの対応策を講じた。結果としては、ショックフィルタの演算式の改良を行った。この結果、ほぼ実用的なレベルまでフリッカノイズの軽減することに成功した。一般の画像に超解像を施すと多くの画像は先鋭感を増すが、人間の顔像に関してのみは、施さないほうが良い場合が多いので顔検出を行い、顔の部分のみ超解像を行わないというシステムを構築した。システムの実装においては前年度に引き続いてGPUへの実装を行ったが、平行してFPGAへの実装を行った。まず、最も時間を要するTotal Variationフィルタ部のハード化をFPGAによって行った。画像のブロック毎の処理によるブロックひずみは検知限以下であることを確認し、FPGA化への目途をつけた。
半導体プロセス汚染不純物元素の超高感度分析

超先端高密度集積回路素子開発のための課題となっている極微量プロセス汚染元素について、これまで日本側で研究開発しているイオンプローブによる超高感度局所分析技術とドイツ側で進められているウェーファーレベルの汚染分析技術を、同一試料について相補的に用いた共同研究をすることにより、これまで不可能であった局所的超高感度分析技術を確立することを目的とした。1.日本側で開発を行ってきたイオンマイクロプローブとナノプローブによる高感度局所分析技術(FIB-RBS, TOF-RBS)とドイツ側のSIMSやVPD-TXRFおよびVPD-AAS等の破壊的計測法との比較計測により、両者の計測法のトレードオフを明らかにした。2.ウェーファーレベルからデバイスプロセスレベルに至る汚染元素の特定、定量のための計測を双方で行った。また、イオンプローブの応用の可能性として、極浅不純物分布とSOI MOSFETの信頼性計測についても検討した。3.ウェーファー内の少数キャリアの寿命、拡散係数、これらの2次元マッピングと本研究による汚染元素の局所分析による2次元計測の比較を行い、イオンプローブによる局所汚染不純物元素計測の優位性を示した。4.以上の共同研究を双方の研究所を互いに訪問して行い、本分析技術の基礎を確立した。超先端高密度集積回路素子開発のための課題となっている極微量プロセス汚染元素について、これまで日本側で研究開発しているイオンプローブによる超高感度局所分析技術とドイツ側で進められているウェーファーレベルの汚染分析技術を、同一試料について相補的に用いた共同研究をすることにより、これまで不可能であった局所的超高感度分析技術を確立することを目的としている。1.日本側研究者がドイツの相手側研究所へ出張し、双方これまでの高感度重金属分析研究実績に関し情報交換した。ドイツ側研究所においては、相手側でこれまで研究されてきているVPD-TXRF、VPD-AAS等によるウェーファーレベルの汚染分析の進捗状況、現状の問題点について、検討を行い、次世代素子に対応したプロセスとテスト構造作製のための方針を打ち合わせした。2.ドイツから検討者を招聘し、日本で開発を行っている重イオンTOF-RBS分析技術の進捗状況、現状の問題点に関する検討を行い、ドイツ側の分析技術を相補的に組み合わせて計測するためのテスト試料構造を決定した。3.共同研究打ち合わせによる同一試料の基礎測定を双方で行い、その結果を互いに検討した。4.双方の分析技術および基礎測定の比較検討により、双方の技術を相補的に利用し、有機的な組合せによる研究方針をたて、双方の研究所で共通の試料の測定の感度・面内分解能の校正を行った。1.平成11年度に得られた結果に基づいて、ドイツと日本のお互いの研究所を交互に訪問し、分析技術の検討をした。特に、ドイツ側のVPD-TXRFによるウェーファーレベルの分析結果と日本側のイオンビームによる局所分析結果の相関を、各汚染重金属元素について検討した。2.集積回路プロセスに起因する汚染元素の特定を、同一試料の双方の分析により試みた。4.ドイツ側では、極微細MOS構造の試作を行い、日本側で局所汚染分析を行った。5.電界放出電子源の試作プロセスによる汚染元素の特定を同一構造・同一プロセスの共通試料により双方の研究所にて行った。1.平成11,12年度で完成された高感度局所分析技術の優位性を実証するために、局所汚染元素と極微細MOSFETの特性の相関を双方の協力により明らかにした。2.ウェーファーレベルからデバイスプロセスレベルに至る汚染元素の特定、定量、および汚染元素の低減化を行った。

3.ウェーファー内の少数キャリアの寿命、拡散係数、これらの2次元マッピングと本研究による汚染元素の分布の相関を調べ、プロセスの最適化による汚染元素の低滅化を図った。4.極微細MOS構造の特定部位でのプロセス汚染元素計測の感度を明らかにし、本研究により確立した局所分析技術の有効性を実証した。5.以上の共同研究を双方の研究所を互いに訪問して行い、本分析技術の基礎を確立した。
社会調査における自由回答データ収集・分析システムの開発

この研究の目的は、テキストデータを分析する、コンピュータを用いた新しい手法を示すことである。日本では、パーソナルコンピュータを用いた内容分析の試みは、ほとんどなされてこなかった。その主な理由は、日本語には、単語を品詞によって分けることができる外見的な切れ目が存在しないためである。そこで、研究の課題は、語を分けることができる新しいコンピュータプログラムの開発であった。研究には、3つの段階があり、それは、大容量の文章を機械が読める形に変換し、それをコーディング、分析することであった。コーディングプログラムとしては、AUTOCODEプログラムとKTCoderという2つのプログラムができあがった。AUTOCODEプログラムは、最初、質問紙の自由回答をコーディングするプログラムとして開発された。これは、基本的には、Windows上で、カットアンドペーストをするプログラムである。このプログラムは、もとのテキストデータから同じような文中の文字列を抽出し、コーディングルールファイルとして出力する。このファイルによって、コーディングの正確性を確かめることができる。テキストデータは、コーディングルールファイルにしたがって、コード化され、SPSSのような統計パッケージで利用できる形でファイルを出力する。このプログラムは、マウスで操作できるグラフィカルユーザーインターフェイスを備えている。KTCoderは、元の文書データを切り分け、それぞれのコードの位置情報を付したファイルを出力する。このファイルは、標準的なデータベースのデータ形式で出力される。これを用いて、たとえばアクセスのような他のソフトで活用すれば、応用可能性は限りない。このプログラムもマウスで操作できるグラフィカルユーザーインターフェイスを備えている。本研究の目的は、テキストデータを収集する方法とそのデータのコーディング法の開発である。データ収集に関しては、調査票を用いて自由回答を集めるための問題設定、対象、質問文を検討した。来年度、調査票を用いた調査を実施する計画である。また、文書データをテキストデータ化した。スキャナと読み取りソフトを用い、さらにチェックをすることで、およそ2メガのデータを得た。来年度は、さらに異なる分野の文書とインタビュー調査のテープをテキストデータ化し、各種のテキストデータ化を収集する予定である。データのコーディングに関しては、今年度は主に「字種切り方式」を用い、効率よくコーディングするためにコーディングされる語とコーディングされない語のファイルを出力し、それを用いてコーディングすべき複合語、コーディングすべき1語の漢字、コーディングしない語のリストである辞書を3種類作成していく方式を試みた。これを作成した2メガのテキストデータの一部に試験的に用いてコーディングしたところ、かなりうまくコーディングできることが判明した。また、そのコーディングに語の出現位置のデータも加え、分析可能な形のデータセットを作成するシステムの概要が作られた。来年度は、このシステムをさらに使いやすく、ユーザーインターフェイスの優れたものにすることと、分野の異なる文書やインタビューによって、出現する語が大きく異なる場合もこのシステムでうまくコーディングできるかを検討し、改良を加えたい。データ収集に関しては、次の3種類のデータを収集した。第1は、調査票を用いて調査を行い、自由回答データを収集した。その際、個別面接法と留置法を半数ずつになるように設計し、調査法によってデータに違いがみられるかどうかを今後、第2には、文書データであるが、昨年度にテキストデータ化したものをさらにチェックし、HTML言語を用いて、階層構造化した。階層構造化する上での規則の設け方などに新たなアイディアを得た。第3には、テープで録音したインタビュー調査によりデータをテキストデータ化した。これの構造化は、来年度の課題である。

データのコーディングに関しては、昨年度に適用が可能であると判断された「字種切り方式」を用い、コーディングされる語とコーディングされない語のファイルを出力し、それを用いてコーディングすべき複合語、コーディングすべき1語の漢字、コーディングしない語のリストである辞書を3種類作成していく方式を基本とし、さらにそのコーディングに語の出現位置のデータを加え、分析可能な形のデータセットを出力するシステムが完成した。このシステムは、文書データでのテストは、終了した。来年度は、このシステムをさらに使いやすく、ユーザーインターフェイスの優れたものにすることと、調査票調査によって集めた自由回答とインタビューによって集めたテキストデータをこのシステムで試し、改良を加えて分析結果を出したい。本研究は、次の3点を目的とした。第一は、社会調査法上の問題としての自由回答データを得る手法の検討であり、第二は、自由回答文のコーディング、分析手法の開発、第三点は、この手法をテキストデータに応用することである。第一点については、前年度に面接法と留置法とで集められたデータを比較分析し、面接法では高い回答率が、留置法では長い回答が得られることがわかった。第二、第三点に関しては、前年度に基幹部分が完成した2つのコーディング・プログラムを改良し、質問紙調査で得られた自由回答データと文書から入力されたテキストデータを分析した。手作業のコーディングに比して、高い信頼性があることが示され、また、質的データ分析法とは異なる観点からの分析によって、このようなコーディング・分析法が有効であることがわかった。特にテキストデータのコーディングにおいては、テキストの中から注目すべき語を取り出すだけでなく、その語の文章全体の中での位置情報をも付加するプログラムが作成された。今まで日本語文書を実際にコーディングできるものはなかった点、手作業では、位置情報を付加するのは不可能な点が、このプログラムの意義である。このプログラムは、インタビュー調査にも応用可能である。モノグラフを構成していく過程の一部を客観的に提示する方法を示し、主観的で反復不能になりがちなこのデータ分析の欠点を補う方法が考えられる。本研究においてもインタビューデータへの応用を検討したが、この点に関しては発表し得るほど十分な成果を上げることができなかった。文書の位置情報の利用の仕方にアイディアが得られなかったが、さらに検討し、有効な分析を示すことを今後の課題としておきたい。
集積回路ジャンクションの直接冷却技術の開発

集積回路素子(IC)の高性能冷却を図るため集積回路チップ表面を冷却流体と接触させ、チップ内の集積回路ジャンクションを直接冷却する方法につき研究を行なった。初年度においては実際のICチップ内のダイオ-ド素子を空気の衝突噴流により冷却する実験を行ない、チップ内の各発熱素子近傍に各素子の発熱量に比例した局所的な温度上昇が生じるとともに、チップの全体的な温度がチップ内の総発熱量に比例して上昇することが分かった。これらの結果からチップ内の伝熱は、素子近傍の微視的スケ-ルで生じるチップ内熱伝導と、より大きなスケ-ルで生じる強制対流場への伝熱の複合問題であることが分かった。さらにガラス基板上の微小発熱体の冷却実験から、発熱素子近傍の高温域の大きさが空気流速の増加とともに減少し、複数の素子がこの高温領域の大きさ以下に接近すると相互干渉により素子温度が上昇することが分かった。次年度においてはR113中でのプ-ル沸騰による冷却特性につき研究を行い、ガラス基板上の発熱素子の場合、沸騰域での熱流束は2x10^7W/m^2程度で通常の連続加熱面の場合の限界熱流束に比べて大きく、基板熱伝導の効果により非常に大きな熱流束まで除熱可能なことが分かった。また素子温度が周期的に変動しており気泡離脱直後に素子温度が低下することから、素子近傍の流体側の伝熱場の変動が素子温度に影響することが分かった。さらにICチップ内の発熱素子では基板材質の熱伝導率がガラスに比べ約100倍大きいことに対応し熱流束が約10^9W/m^2と大きく、沸騰冷却においても基板熱伝導効果が重要であることが分かった。以上のように基板上の微小発熱素子の冷却では基板内熱伝導と外部流体の伝熱場の双方が重要となるためこの複合問題について数値解析を行い、ビオ-数等の無次元量を用いて微小発熱素子の伝熱特性を整理した。集積回路素子の高性能冷却を図るため、集積回路チップ表面を気体の強制対流場に置き、チップ内の集積回路(IC)ジャンクションを直接冷却する方法につき研究を行ない以下の成果を得た。まず実際のICを用い、チップ内のダイオ-ド素子を発熱させ空気の衝突噴流により冷却する実験を行なった。ここでダイオ-ド素子の順方向電圧の温度依存性を用いて素子温度を測定した。さらに顕微鏡型赤外線放射温度計を用い、チップ表面温度分布も測定した。その結果、チップ内の微小素子の発熱により素子近傍に局所的な温度上昇が生じるとともにチップの全体的な温度が上昇することが分かった。さらに複数の素子を発熱させた場合、各素子近傍の局所的な温度上昇は各素子の発熱量に比例し、チップの全体的な温度上昇はチップ内での総発熱量に比例する。これらの結果からチップ内の微小発熱素子からの伝熱は、素子近傍の微視的スケ-ルで生じるチップ内熱伝導と、より大きなスケ-ルで生じるチップから強制対流場への伝熱の複合問題であることが分かった。この複合伝熱過程を定量的に把握するため、ガラス基板状に形成した薄膜微小発熱体を空気の強制対流により冷却する実験を行ない、素子1個および複数の素子が種々の間隔で発熱する場合の表面温度分布を調べた。その結果、発熱素子近傍に有限の大きさの高温領域が生じ、その大きさが空気流速の増加とともに減少すること、また複数の素子がこの高温領域の大きさ以下に接近すると素子間の相互干渉が生じ素子温度が上昇することが分かった。さらに3次元複合伝熱場の数値計算を行ない、実験結果を理論的に説明することができた。

以上の結果から、強制対流による基板表面の直接冷却効果は基板熱伝導率と対流熱伝達率の比で定まるある大きさ以上の規模で有効となることが分かった。集積回路素子(IC)の高性能冷却を図るため集積回路チップ表面を冷却流体と直接接触させ、チップ内の集積回路ジャンクションを直接冷却する方法につき研究を行なった。昨年度の気体による強制対流冷却に続き本年度は沸騰による冷却特性につき研究を行い以下の成果を得た。実験は大気圧の飽和またはサブク-ルR113中のプ-ル沸騰で行った。まず基板上の微小発熱素子のモデルとしてガラス基板上に蒸着により形成した20×20μmの薄膜発熱素子について実験を行った結果、沸騰域では素子過熱度と発熱量の関係が液サブク-ルに依存しない伝熱特性を示し、この時の熱流束は2×10^7W/m^2程度で通常の連続加熱面の場合の限界熱流束5×10^5W/m^2に比べて大きく、基板上の微小発熱素子の場合には基板熱伝導の効果により非常に大きな熱流束まで除熱可能なことが分かった。また気泡の成長・離脱に対応して素子温度は平均温度上昇の10%程度の幅で周期的に変動しており、気泡離脱直後に素子温度が低下することから伝熱への寄与として気泡離脱に伴う液の流入の効果が大きいこと、およびこのような発熱素子近傍の流体側の伝熱場の変動が素子温度に影響することが分かった。さらに近傍する複数の素子を同時に発熱させた場合には素子単独の場合より素子温度が増加することが分かった。次に実際のICを用いてチップ内のダイオ-ド接合(20×20μm)を発熱させた時の伝熱特性を調べた結果、基板材質の熱伝導率がガラスに比べ約100倍大きいことに対応し熱流束が約10^9W/m^2とガラス基板の場合に比べて大きく、沸騰冷却においても基板熱伝導効果が重要であることが分かった。以上のように基板上の微小発熱素子の冷却では基板内熱伝導と外部流体の伝熱場の双方が重要となるためこの複合問題について数値解析を行い、ビオ-数等の無次元量を用いて微小発熱素子の伝熱特性を整理した。
分子鋳型を用いた非侵襲型生活習慣病健診チップの開発

生体内において適正なコレステロールレベルの維持は生活習慣病を未然に防ぐために重要である。皮膚成分に着目した分子鋳型センサの開発により、簡易で非侵襲的な計測法の開発を行っている。皮膚からの抽出成分について、高速液体クロマトグラフィと分子鋳型電極で計測したところ両者には良い相関が見られた。そこで、簡便で迅速な電気化学センサの開発を行った。また、実用化を目指して、使い捨て電極の作製についても検討した。生活習慣病に深く関わっているグルコースやコレステロールなどを検出対象として単分子膜や高分子から成る絶縁性マトリックス膜を構成する分子の分子間相互作用を考慮した分子鋳型膜の設計および作製について検討した。また、生活習慣病健診チップはディスポーザブルであることが好ましいため、チップを構成する基材としてプラスチックへの金薄膜形成とその電極としての適用について検討した。その際、形状を自由に制御できるプラスチック材を基板とした蒸着や、イオンスパッタ法、金ナノ粒子を用いた無電解めっきを適用して電極を作製し、その表面観察や電気的性質などの評価とともに、上記分子鋳型を形成した電極についてセンシング特性を検討した。ナノ粒子を用いて作製した金ナノ粒子膜ではセンサ応答が増大する効果が得られ、電極表面に存在する微細な構造がその電流応答を増幅するものと考えられる。一方、電極構造をナノレベルで規制するために表面粗さが10数十ナノメートル以下を目指し、使い捨て電極の作製について検討中である。また、皮膚成分を抽出する際の溶媒について検討するため、さまざまな有機溶媒について抽出を行い、抽出溶液を高速液体クロマトグラフィーにより分析した。加えて溶媒が皮膚に与える影響についても検討した。これらの成果について、学術誌(日本分析化学会誌「分析化学」誌、Research on Chemical Intermediates誌、Analytical Chimica Acta誌)への掲載、国内学会(日本MRS学会、日本分析化学会など)での発表を行った。本研究は生活習慣病健診チップ開発を最終目的として分子鋳型の優れた分子認識能を利用したコレステロールの非侵襲計測法の開発を目指すものである。分子鋳型を電極上に形成し、コレステロール濃度を電気信号として取り出すことで従来法に代わる新しい計測法の確立を目指す。本研究期間では、生活習慣病関連物質に対応する分子鋳型の設計の検討を行った。マトリックスとして単分子膜や高分子膜を用いて電極上に分子鋳型を形成し、分子鋳型と目的物質の分子間相互作用を利用することで分子認識を可能にした。チップを構成する基材としてプラスチックフィルムを用い、プラスチックと結合部位を有する金ナノ粒子を用いてめっきすることで電極部を形成した。金ナノ粒子を用いた電極ではセンサ応答が増大する効果が得られた。これは、電極表面の微細構造により、電流応答が増幅されるためである。また、金に代わる導電材として銀を用いてめっきした電極について検討した結果、金と同等の電気特性が得られた。チップはディスポーザブルであることが好ましく、低コストであることが望まれるため、銀を用いた電極チップについても検討中である。一方、皮膚からの抽出成分について、コレステロールの他、スクワレンなどいくつかの物質が含まれることが明らかになった。それらを目的物質とした分子認識法の開発、あるいは妨害物質として排除する手法についても検討中である。これらの成果について、学術誌への掲載、国内学会(東京カンファレンス、日本分析化学会など)での発表を行った。本研究は生活習慣病健診チップ開発を最終目的として分子鋳型の優れた分子認識能を利用したの非侵襲計測法の開発を目指すものである。分子鋳型を電極上に形成し、コレステロール濃度を電気信号として取り出すことで従来法に代わる新しい計測法の確立を目指した。マトリックスとして単分子膜を用いて分子鋳型を電極上に形成し、分子鋳型と目的物質の分子間相互作用を利用することで分子認識を可能にした。皮膚からの抽出成分に含まれるコレステロール、スクワレンやトリグリセリドなどの物質について、分子鋳型による電気化学計測を行った。いずれについても、電気化学的に不活性であったため酸化還元マーカーを用いて測定を行った結果、それぞれに顕著な応答が得られた。また、電極チップを構成する基材としてPETやポリイミドなどのプラスチックフィルムを用い、プラスチックと結合部位を有する金ナノ粒子を用いてめっきすることで電極部を形成した。チップのディスポーザブル化の観点から、如何に得られる金皮膜を薄膜化するかについても検討した。その結果、約40nmの薄膜化に成功した。得られた薄膜は充分な導電性を示すだけでなくセンサ応答が増大する効果が得られた。これは、電極表面において、金ナノ粒子による微細構造が形成されたため電流応答が増幅されたものと考えられる。以上の結果に基づいて、コレステロール他、それぞれを目的物質とした分子鋳型を電極チップに形成することが可能となった。さらに、目的物質ごとに異なる酸化還元マーカーを用いることで、一括計測が可能であることが示唆された。

これらの成果について、学術誌への掲載(Anal.Sci.誌、米国電気化学会誌)、国際学会(EUROanalysis、ICASなど)、国内学会(化学センサ研究会など)での発表を行った。
未熟児網膜症に対する新しい非侵襲的眼血流解析

未熟児網膜症(ROP)は重症時には血管の拡張、蛇行をきたすことより、その病態には眼循環の変化が関係していると考えられる。ROPの経時的な眼血流測定および、解析に対しレーザースペックルフローグラフィー(LSFG)を用いることにより、病状や治療効果の把握が定量的に可能となると思われる。本研究では、当科にて開発した新生児用LSFGを用いて未熟児の眼血流を測定し、ROPの病態や治療効果に関して眼循環の観点から検討するとともに、ROPラットモデル(OIR)の眼血流測定を行い、ROPの状態変化や薬物投与による血流動態変化を検討する。現在までに、ROPを認めない正常新生児の視神経乳頭における血流値が修正週数に相関することも報告している。今年度も、ROPが重症化した場合の血流変化について検討を行った。新生児4例8眼の重症ROPに対する、抗VEGF薬(アバスチン)硝子体内注射前後の眼血流変化について検討を行った。全例で治療後1週に眼血流は低下し、その後1ヶ月にかけ血流は増加傾向を示した。また、ROPラットモデルであるOIR(高酸素負荷網膜症)ラットにおける研究では、昨年度にラットモデルにおいてもROP重症時は眼血流が増加していることが示唆された。今年度はさらに検討を進め、網膜症発症ラットに対して、抗VEGFの硝子体内注射を行った。結果として、治療群の網膜症はコントロールより改善を示し、眼血流は減少する傾向にあった。人ROPと近似した結果を示し、OIRモデルが人ROP眼血流の研究に有用であることが示唆された。未熟児網膜症の眼血流測定が、治療前後で問題なく行えている。ラットモデルにおいても実験系が確立し、さらなる実験が予定されている。研究結果の報告も学会、論文とも行えている。今後、ROPのstage別の眼血流の変化についても検討を行う予定である。ROPラットモデルにおいても、血流波形解析を行う予定である。今年度は、ROPが重症化した場合の血流変化について検討を行った。新生児5例8眼の重症ROPに対する、網膜光凝固前後の眼血流変化について検討を行った。全例で治療後1ヶ月以内に眼血流は低下し、低下率は重症度(光凝固数、新生血管範囲)と負の相関を示した。また、ROP治療後の視神経乳頭の血流値はROPを認めない新生児の血流と有意差を認めなかった。このことより、治療が必要である重症ROPにおいては、眼血流が増加していることが示唆された。また、ROPラットモデルにおける研究では、網膜症発症ラットの方が眼血流が有意に高値であり、その血流値が網膜VEGFレベルと相関することを見出した。このことはラットモデルにおいてもROP重症時は眼血流が増加していることが示唆された。

ラットモデルにおいても実験系が確立し、さらなる実験が予定されている。研究結果の報告も学会、論文とも行えている。今後、ROPにおける抗VEGF硝子体内注射前後での眼血流の変化を検討していく。また、ROPstage別の眼血流の変化についても検討を行う予定である。ROPラットモデルにおいても、抗VEGF硝子体内注射による眼血流の変化を検討する。今後、ROPのstage別の眼血流の変化についても検討を行う予定である。ROPラットモデルにおいても、血流波形解析を行う予定である。次年度使用額が生じた理由:未熟児網膜症モデルラットに使用する、抗VEGF薬に在庫がなく、次年度使用分は一括購入できなかった。使用計画:次年度に抗VEGF薬を購入し実験に使用する予定である。購入を予定していた、LSFG結果解析ソフトのアップデートが遅れたため。
生物リズムにおける振動と同期のメカニズムの解明と実験研究の提案

本研究では生物系の実験研究で発見された課題に対して、出来る限り簡単でときに抽象的なモデルを立て、メカニズムの一般的かつ包括的な理解を得、それを実験研究者にフィードバックすることを目的としている。30年度は主にマイクロ・スイマーのダイナミクスの位相記述理論の構築に取り組んだ。微生物は鞭毛を周期的に動かすことにより遊泳するが、鞭毛が複数あるときは流体を介して鞭毛同士が相互作用し、同期を起こすことが知られている。個体間でもそのような同期が見られる可能性がある。鞭毛の同期と遊泳の相互作用を明らかにするため、遊泳の周期的運動を位相記述し、さらに、遊泳方向の自由度を考慮した、遊泳位相と進行角度の結合系を定式化した。具体的に計算を進めるために、2つの球による簡単な遊泳子を仮定した。少数の游泳子を規則的に配置した場合をシミュレーションによって観察し、直列に配置した場合には遊泳子間の同期が見られることが確認できた。またパラレルに配置するとクラスタを作って遊泳することがわかった。また大集団の場合は進行方向の秩序化が現れることが確認できた。しかし、同期と進行方向の秩序化の相互関係については不明な点が多い。特に、同期が遊泳のエネルギー効率に与える影響に興味があるのだが、これについてヒントを得るために、遊泳運動を平均化した場合でのシミュレーションを行った。構築された理論枠組みを用いて、今後は一般的な理論の構築を目指す。予定通りに研究を遂行できている。予定通り、今後の研究を遂行する。概ね予定通り予算執行を遂行した。少額の繰越は次年度に消耗品などで使用予定である。
近代地方公文書アーカイブズの構造と情報に関する学際的総合研究

本研究では、中心研究領域「公文書アーカイブズ構造分析研究」と副次的研究領域「公文書アーカイブズ情報分析研究」及び「公文書リテラシー分析研究」を設定して研究活動を展開した。その成果について、前者では旧町村役場文書群の構造及び作成(編綴)過程に関する新たな知見が得られた。後者では旧町村役場文書群が有する学術的情報の学術的価値が大いに解明されるとともに、今後の公文書リテラシー研究にとっての基礎的な知見を得ることができた。平成23年度は、当初に参加メンバーによる砂川村役場文書研究会を組織し、次の3点について集中的に調査研究を展開した。(a)研究対象である旧砂川村役場文書群の全容を把握するための、同文書群の整理作業と総目録データ及び主要公文書簿冊についての件名データの作成。(b)旧砂川村役場文書を作成・収受した地域を理解するための、旧砂川村地域における聞き取り調査と同地域及び立川市役所における関係資料の調査。(c)旧役場文書の一般的状況を理解し旧砂川村役場文書群の構造分析及び比較検討を行うための、全国各地における旧役場文書群の目録情報の収集及び現地調査。(a)については毎月1回の資料調査会を実施した結果、前年度の準備段階からの蓄積と併せて、全1445点の総目録データと約15000件の件名データを作成した。研究メンバー及び関係機関における情報共有と今後の調査研究の進捗を図るため、これらのデータの一部を印刷刊行した。(b)については、6月に旧砂川地域の関係者と研究メンバーによる最初の懇談会を実施、8月に地域の旧家において関係資料の調査、11月に元立川市長青木久氏(元砂川村職員)のインタビュー調査、3月に立川市役所文書庫で旧砂川村(砂川町)関係永年保存文書の調査を実施した。(c)については、全国的に旧役場文書群の所在情報及び目録情報を収集し、それに基づき福島県、茨城県、東京都、愛知県、大阪府、愛媛県等で旧役場文書群及び関係公文書群の現地調査を実施した。また、公文書リテラシー研究のため国立国会図書館、東京都立中央図書館、香川大学附属図書館で文献調査を実施した。以上の成果に基づき、2月に集中研究会を実施して各メンバーの今後の具体的研究テーマを検討した。また調査研究成果の地域還元として、立川市歴史民俗資料館の展示会準備に協力したほか、立川市教育委員会と連携して12月に旧砂川村役場文書に関する講演会を開催した。本研究の実績の詳細は、別途刊行した研究成果報告に盛り込まれているので、ここでは本研究の開始にあたり設定した3つの領域についてそれぞれの概要を述べるに止める。本研究における中心研究領域に「公文書アーカイブズ構造分析研究」を設定し、日本アーカイブズ学及び歴史資料学の観点から、近代地方公文書アーカイブズの形成過程及び内部構造の研究をめざした。研究成果は「砂川村役場文書の全体像ー組織分析からの考察ー」、「近年の兵事文書研究の動向と旧砂川村役場文書(兵事文書)の特色」、「近年の兵事文書研究の動向と旧砂川村役場文書(兵事文書)の特色」の3報告を得た。本研究の副次的研究領域のうち「公文書アーカイブズ情報分析研究」は、歴史学(日本近現代史)、民俗学、地理学、文化人類学、政治学、社会学などの観点から、近代地方公文書アーカイブズの内容情報を分析してその学術的意義の解明をめざした。研究成果は、「旧砂川村(町)役場文書からみる家・屋敷まわりの生活と民俗」、「庶務簿冊にみる村役場の「行き倒れ」対応と地域社会ー玉川上水の溺死人を中心に」、「大八車から荷車・農車へー明治時代初期における荷車旧砂川村役場文書群に残された運搬用車の申請書からの分析」、「明治期の砂川村役場文書からみた防災対策」、「砂川村役場文書から見えて来た空襲被災者への公的援護」、「砂川村役場文書にみる砂川村勤労者組合」、「砂川基地反対運動をめぐる共感の構造ー『激励電報回覧綴』を手がかりにしてー」、「農地転用の動向から見える砂川闘争と砂川町の都市化」の8報告を得た。本研究の副次的研究領域のうち「公文書リテラシー分析研究」は、国文学、歴史学などの観点から、近代地方公文書の収受・作成の具体相を明らかにする一環として管理及び民衆における公文書の作成実態の解明をめざした。研究成果は「明治時代初期の「用文」の諸相」の1報告を得た。本研究における平成24年度の活動は、引き続き旧砂川村役場公文書群を主な調査研究対象として、毎月1回の定例資料調査会及び研究会を開催した。まず平成23年度からの継続作業として、旧砂川村役場文書群のうち庶務関係簿冊の調査及び件名目録作成を行い、平成24年5月に『旧砂川村(砂川町)役場文書群目録稿件名目録(庶務関係)』を刊行し、これをもって研究対象の概要調査を一段落させた。続いて研究メンバーによる公文書群の詳細な分析作業を本格化させ、平成24年9月からは下記のとおり研究中間発表会を開催した。○9月9日:今井勇「砂川闘争と原水爆禁止運動反基地の論理と反原水爆の論理」