hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機触媒及び遷移金属触媒を協奏的に利用した不斉プロパルギル位置換反応の開発

本研究課題では、新しい協奏的不斉合成反応の開発に関して、従来では適用出来なかった有機触媒として有効に働く光学活性リン酸誘導体を配位子部位に導入した硫黄架橋2核ルテニウム錯体を新しい設計・合成に成功し、この触媒を用いた時にのみ特異的にエナンチオ選択性が発現する触媒的プロパルギル位置換反応の開発に成功した。具体的には、有機触媒として広く用いられているキラルリン酸アミドを架橋硫黄部位に導入したハイブリッド型硫黄架橋二核ルテニウム錯体を新たに設計・合成し、このハイブリッド型触媒を用いることによる不斉プロパルギル位置換反応の開発に成功した。本反応では、プロパルギルアルコールとルテニウム錯体との反応によって生成するアレニリデン錯体に対して、配位子のリン酸アミド部位との水素結合によって制御された求核剤が求核攻撃することによって不斉が誘起されている。今回、求核剤としてアミドを用いた不斉プロパルギル位アミド化反応の開発に成功し、適用可能なアミドの置換基の種類について詳細な検討を行い、置換基効果と不斉誘起との相関関係を明らかにすることに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今回、求核剤としてエンカルバメートを用いた不斉プロパルギル位アルキル化反応および求核剤としてアミドを用いた不斉プロパルギル位アミド化反応の開発に成功した。前者の反応については90%eeを超える高いエナンチオ選択性を達成することができたが、後者の反応では最高70%ee程度に留まった。特に、求核剤としてエンカルバメートを用いた不斉プロパルギル位アルキル化反応の結果については、国際的にも高い評価を得ている化学専門雑誌であるAngew.Chem.誌に速報論文として既に報告した。研究目標の一つである、従来では適用出来なかった有機触媒として有効に働く光学活性リン酸誘導体を配位子部位に導入した硫黄架橋2核ルテニウム錯体を新しい設計・合成に成功したため。不斉発現機構に関しても詳細な考察を行い、従来には見られなかった新しい概念でエナンチオ選択性が発現していることを明らかにした。これまでに見出した新しい知見を踏まえて、これまでに成功例が無い様々な求核試薬を用いたエナンチオ選択な触媒的プロパルギル位置換反応の開発を行う。既にアミドを窒素求核試薬として利用する事でプロパルギル位アミド化反応の開発に成功している。
次世代大型放射光SPring-8での超分子タンパク質結晶学研究の確立

次世代の大型放射光施設SPring-8で得られる超高輝度高エネルギーX線の特性は,従来の放射光施設の10^510^6倍にも及ぶ.この極めて明るい光源の出現は,タンパク質結晶学の研究に,これまで以上の画期的な進展をもたらすことが期待されている.本研究は,SPring-8を利用したタンパク質,とくに超分子タンパク質複合体の結晶からの回折強度測定を実際に行い,上記の問題点を十分に考慮して従来の放射光を利用したデータと比較検討して,その有効性を検証し,より有効的な利用法を確立することが目的である.本施設で最初に建設されたタンパク質結晶解析共用ビームライン(BLAXU)において,夕ンパク質結晶の回折強度測定ならびにその構造解析に対する高エネルギーX線の利用に固有な問題を検討し,特に超分子構造を有するタンパク質複合体について,その有効な利用を確立するため,主として,好熱性光合成細菌Chromatium,tepidumの反応中心複合体(4サブユニット,分子量約15万)を対象としてビームラインの性能ならびに超分子夕ンパク質結晶学への利用の有効性の評価を行った.1)高エネルギーx線によるタンパク質結晶の急激な劣化・損傷の防止については.,極低温結晶凍結法による実験が有効であることが分かったが,その凍結条件によっては元来の分解能を.低下させることもあり,より詳細な凍結条件の検討が必要であった.2)測定時間の大幅な短縮に基づく二次元回折計の特性向上については、CCD検出器などの検討を行う予定であったが,ビームラインでのCCD検出器の整備に時間を要したため実行できなかった.3)タンパク質結晶回折データの精度比較については,従来のフォトンファクトリーでの測定と比べてデータの向上が見られた.フォトンファクトリーでは20-2.5人(カツコ内は・256-2.50Å)の反射に対して,Completenessが73.1%(41.0%),Rmergeが0.077(0,391)であったが,SPring-8においては,それぞれ,77.8%(48.7%),Rmergcが0.053(0.345)であった.次世代の大型放射光施設SPring-8で得られる超高輝度高エネルギーX線の特性は,従来の放射光施設の10^510^6倍にも及ぶ.この極めて明るい光源の出現は,タンパク質結晶学の研究に,これまで以上の画期的な進展をもたらすことが期待されている.本研究は,SPring-8を利用したタンパク質,とくに超分子タンパク質複合体の結晶からの回折強度測定を実際に行い,上記の問題点を十分に考慮して従来の放射光を利用したデータと比較検討して,その有効性を検証し,より有効的な利用法を確立することが目的である.本施設で最初に建設されたタンパク質結晶解析共用ビームライン(BLAXU)において,夕ンパク質結晶の回折強度測定ならびにその構造解析に対する高エネルギーX線の利用に固有な問題を検討し,特に超分子構造を有するタンパク質複合体について,その有効な利用を確立するため,主として,好熱性光合成細菌Chromatium,tepidumの反応中心複合体(4サブユニット,分子量約15万)を対象としてビームラインの性能ならびに超分子夕ンパク質結晶学への利用の有効性の評価を行った.1)高エネルギーx線によるタンパク質結晶の急激な劣化・損傷の防止については.,極低温結晶凍結法による実験が有効であることが分かったが,その凍結条件によっては元来の分解能を.低下させることもあり,より詳細な凍結条件の検討が必要であった.2)測定時間の大幅な短縮に基づく二次元回折計の特性向上については、CCD検出器などの検討を行う予定であったが,ビームラインでのCCD検出器の整備に時間を要したため実行できなかった.3)タンパク質結晶回折データの精度比較については,従来のフォトンファクトリーでの測定と比べてデータの向上が見られた.フォトンファクトリーでは20-2.5人(カツコ内は・256-2.50Å)の反射に対して,Completenessが73.1%(41.0%),Rmergeが0.077(0,391)であったが,SPring-8においては,それぞれ,77.8%(48.7%),Rmergcが0.053(0.345)であった.
極限的微細加工技術による高速化・高効率化を目指したナノアンテナ結合型赤外検出器

赤外光検出器の応答特性および機能向上を目的として,我々は光ナノアンテナを提案している.赤外光アンテナの設計指針獲得の目的でナノスロットアンテナを試作、その特性評価を行った。アンテナの中赤外反射スペクトルにおいて、アンテナ動作に起因する明瞭な吸収特性を観察した。また異常表皮効果を考慮することで、電磁界シミュレータによりアンテナ設計が可能であることを示した。アンテナの実効面積評価も行い、54 THzにおいて3.5 μm2を得た。アンテナ給電点に超伝導ストリップを有する中赤外光検出器を試作し、波長4.9 μmの中赤外光に対する応答特性を測定、アンテナ動作に起因する明確な偏波面依存性を確認した。本研究課題は新たな光-検出器結合方式として光ナノアンテナ構造を提案するものである。従来一体であった光結合機構と検出器をナノアンテナと微小検出器に分けることで、ナノアンテナによる受光面積の確保と検出器微細化による応答速度の向上を達成し、中赤外から近赤外領域に於ける光検出器の高速化・高効率化を目的としている。初年度である平成24年度は、中赤外光ナノアンテナ設計指針の確立、ナノアンテナ結合型中赤外光検出器作成プロセスの検討、小型冷凍機を基にしたナノアンテナ結合型中赤外光検出器の性能評価系の整備を実施した。具体的な研究成果として以下に列記する。中赤外光ナノアンテナ設計指針の確立においては、既に動作を確認している中赤外ダイポールアンテナの負荷抵抗依存性・アンテナ配置の評価を行い、適切な材料パラメータの下、計算機シミュレーションにより設計可能であることを示した。また光検出器等構築において回路設計に有利であるスロットアンテナを作製、FTIRにより周波数特性・負荷抵抗依存性等について計算機シミュレーションを基に評価し、60THz付近でのアンテナ構築が可能であることを確認した。ナノアンテナ結合型中赤外光検出器作成プロセスの確立においては、アンテナ給電点に負荷抵抗を配置した45個の負荷抵抗付ナノアンテナを直列に接続した中赤外光検出器を試作した。負荷抵抗である膜厚5.9nmの窒化ニオブ極薄膜の超伝導転移温度・抵抗率は優れた特性を示し、光ナノアンテナ作製プロセスによる超伝導特性の明確な劣化は確認されず、同プロセスの妥当性を明らかにした。中赤外光検出器の性能評価系の整備においては光導入冷凍機用デュアーを設計、冷凍機仕様設定と共に整備を行った。また検出器特性評価に必要な電子回路作製に着手、超伝導デバイスバイアス用高安定定電流源を作製した。初年度である平成24年度は中赤外光ナノアンテナ設計指針の獲得を目指し、中赤外ダイポールアンテナの負荷抵抗依存性の評価・アンテナ配置の検討を行った。同時に光回路設計に有利なスロットアンテナの検討を開始、60THz付近でのアンテナ動作を確認した。これらの結果から中赤外光領域においても計算機シミュレーションによるアンテナ設計が有効であることを示した。またナノアンテナ作製プロセスによる超伝導特性の劣化は確認されなかった。平成25年度は、中赤外光ナノスロットアンテナにおけるアンテナインピーダンスの周波数依存性、アンテナ実効面積の評価を実施した。そこで54THzにおけるアンテナインピーダンスとして約50Ωが得られた。一方アンテナ一個当たりの実効面積は3.5um2と小さく、光ファイバー等との接続を考えた際、効率良く入射光を受信する有効受信面積の確保が必要であることが判った。それらの結果から複数のアンテナによる受光面積の増大と指向性の制御を目指し、スロットアンテナからの信号をマイクロストリップ線路で位相を合わせて合成するフェーズドアレイアンテナの設計・試作を実施、同検出器における超伝導検出部の臨界電流、素子抵抗等基礎特性の評価を行った。並行してアンテナ指向性評価のための評価系整備を進めている。一方、中赤外ダイポールアンテナを用いた光検出器では小型冷凍機を用いた光応答特性を測定し、量子カスケードレーザによる波長4.9umの入射光に対して明確な偏波面依存性を伴う光応答の確認に成功している。

初年度である平成24年度は中赤外光ナノアンテナ設計指針の獲得を目指し、中赤外ダイポールアンテナの負荷抵抗依存性の評価・アンテナ配置の検討を行った。同時に光回路設計に有利なスロットアンテナの検討を開始、60THz付近でのアンテナ動作を確認した。平成25年度は,中赤外光ナノスロットアンテナにおけるアンテナインピーダンスの周波数依存性,アンテナ実効面積の評価を実施した.また、中赤外ダイポールアンテナを用いた光検出器では小型冷凍機を用いた光応答特性を測定し、入射光に対して明確な偏波面依存性を伴う光応答を確認した。最終年度である平成26年度は、金属の複素屈折率を評価し、その結果を基に金属薄膜の複素表面インピーダンスを導出し電磁界シミュレーターに用いることで、計算結果と実測値とが高い整合性を示すことを確認した。これらを纏めた成果をInfrared Physics &Technologyに投稿、掲載された。また、中赤外光マイクロストリップ共振器とスロットアンテナとを結合させた共振器を試作、その特性評価から中赤外領域で分布定数回路を構成できることを示した。更にダイポールアンテナを用いた中赤外光検出器を試作、アンテナの偏波面依存性を超伝導特性の変化およびFTIR透過率特性から確認した。これら二件をIEEE Trans. Appl.Supercondに投稿し、共に採択通知を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。超伝導エレクトロニクス26年度が最終年度であるため、記入しない。本課題研究計画における平成24年度達成目標はほぼ実施できている。ただし予定していたアンテナ指向性評価に関しては、研究効率及び分担者の変更などの背景から、同年度に検討したスロットアンテナを用いた中赤外光検出器を作製した後、実際の光応答を用いて評価した方が研究遂行上効率的であると判断し、中赤外光検出器の特性評価と共に平成25年度実施に変更している。このことを鑑みて区分(2)が妥当であると考えた。本課題研究計画における平成24年度達成目標は、研究遂行上および分担者の変更等からアンテナ指向性評価を後年度に変更したことを除いて実施できている。また平成25年度は冷凍機による光照射実験を開始し、波長4.9umの光照射におけるアンテナ偏波面依存性を検出器の超伝導特性の直接観測することに成功、また中赤外領域でのマイクロストリップ線路の特性評価を行うなど、本研究の目的である光ナノアンテナ構造の優位性の確認に向け、確実に結果を獲得している。最終年度に実施するスロットアンテナのフェーズドアレイ化によるアンテナ指向性評価、アンテナ一体型中赤外検出器の高速応答性の確認により、本研究課題の目的以上の成果を達成できると考えている。現状の研究状況を鑑みて区分2であると考える。研究開始当初の中赤外領域から最終年度までに近赤外領域まで短波長化する計画であったが、光子エネルギの微弱な中赤外領域での高感度・高速光検出器開発の重要性、光ナノアンテナの有用性実証、及び光照射系整備における機器購入の効率化から、中赤外光での研究推進に注力し、本課題目的の光検出器の高速化・高効率化を実証する。
インテグリンα５β１を介した超分子複合体の特異性と細胞増殖における意義

研究代表者はこれまでに、これまでにインテグリンα5β1の2量体形成や細胞接着に重要な糖鎖付加部位を同定した。本研究は接着分子インテグリンに付加された糖鎖を介した複合体形成の機能面における特異性を明らかにすることを目指した。インテグリンに付加された糖鎖は細胞接着や二量体の形成のみならず、超分子複合体を形成や増殖シグナルを制御する糖鎖付加部位を同定した。さらに癌遺伝子GOLPH3がシアリル化糖鎖の調節に寄与することを明らかにした。本研究では1インテグリンを中心とする分子複合体の形成に糖鎖はどのように関与しているか2インテグリン上に付加された糖鎖を介した複合体の形成に特異性はあるのか3糖鎖を介したこの複合体の形成は増殖・分化維持・接着シグナルに影響を与えるのか、3点にフォーカスを絞り研究を行っている。前年度の検討から糖鎖変異インテグリンが発現した細胞では細胞増殖シグナルAKT、ERKのリン酸化が亢進し、一方で細胞周期にかかわるp27が低下していたため、本年度はこれらのシグナル分子の変化や細胞増殖の変化が糖鎖特異的であるかどうかをおもに検討した。糖鎖変異体と野生型インテグリンα5はN-型糖鎖の本数が11本の差がある。糖鎖が欠損した糖鎖変異体に糖鎖付加部位を再導入したレスキュー変異体を作成し、どの付加部位に付加された糖鎖がシグナルの変化や複合体の維持にかかわるのかをスクリーニングした。興味深いことに野生型で認められ、糖鎖変異型で低下するEGFRとの分子複合体の形成は、細胞膜付近の一部の糖鎖を再導入した糖鎖変異体で回復することがわかり、特定の糖鎖付加部位のN-型糖鎖が特異的に複合体の形成にかかわることが示唆された。さらに、この特定の付加部位の糖鎖を再導入した変異体を細胞に発現させると細胞増殖やそれに付随するAKT、ERKなどのシグナルレベルが野生型と同等になった。複合体形成に関してインテグリンの糖鎖を特異的に制御するGOLPH3がPI4Pとの複合体が重要であることが新たに分かった。今後、複合体を形成する他の分子やマイクロドメイン、in vivoにおける糖鎖の関与をさらに明らかにしていく。本研究では以下3点にフォーカスを絞り研究をしている。1インテグリンを中心とした複合体の形成に糖鎖はどのように関与しているか。2インテグリン上に付加された糖鎖を介した複合体形成の特異性。3糖鎖を介した複合体の形成は、インテグリンの増殖・分化シグナルにどのような影響を与えるか。インテグリンの複合体の観点から本年度は糖鎖に特異的に結合する分子を同定するために、分泌型の糖鎖欠損インテグリンおよび野生型インテグリンを培養上精から回収し、生化学的手法を用いることで、十分量精製することができた。今後、精製できたタンパク質を樹脂に結合させて、様々な癌細胞や正常細胞の細胞抽出液から特異的に結合する分子の同定を次年度に行う予定である。糖鎖欠損変異により、細胞増殖が変化していることを申請者らは明らかにしているが、増殖・浸潤シグナルの観点から解析し、細胞周期を調節するp27が糖鎖野生型の細胞では上昇していたが、糖鎖変異体では低下しており細胞周期シグナルの関与が示唆された。複合体の特異性について、HeLa細胞やMDAMB231の培養細胞でGOLPH3をノックダウンすることでインテグリン依存的な細胞の浸潤が低下すること、非常におもしろいことにシアリル化糖鎖が特異的に低下することをレクチン沈降、HPLC解析やMS解析で、またこの細胞浸潤はシアル酸転移酵素の過剰発現で部分的に回復することを明らかにした。今後糖転移酵素に対する特異性やin vivoでの糖鎖の関与を明らかにする必要がある。本研究では超分子複合体の特異性や細胞増殖に与える影響を解析することを目的としている。前年度にインテグリンα5鎖の特定の糖鎖付加部位の糖鎖が増殖因子受容体や細胞膜成分との複合体形成に関わること、AKT、ERKなどの増殖シグナルに関与することが分かった。本年度はin vivoにおけるこれらの複合体の重要性にマウス移植モデルを用いて検討した。特定の糖鎖を欠損したインテグリンα5鎖を持つ細胞は野生型と比較して著しく腫瘍形成能が亢進していた。興味深いことに通常のプラスティックシャーレで培養した場合と比較して大きな差を認めた。生体内の環境において複合体が細胞増殖に重要な機能をもつことを示唆している。GOLPH3の複合体に関して前年度までに細胞移動、細胞移動、PI4Pとの関連を明らかにした。本年度は引き続きノックダウン細胞の解析を行った。in vivoにおける腫瘍形成能を比較すると予想通りノックダウン細胞は野生型と比較して腫瘍の重さや大きさが低下していた。GOLPH3は腫瘍形成に重要な役割を果たしていることが示唆された。

糖転移酵素の細胞内局在はノックダウン細胞において変化しなかっため、シアル酸転移酵素の局在変化が糖鎖変化の原因でないことが分かった。細胞移動やリン酸化AKTの低下はGOLPH3ノックダウン細胞にシアル酸転移酵素を過剰発現することで回復傾向を示した。糖転移酵素の過剰発現によって糖鎖が回復することはFACSおよびHPLC解析から確認した。GOLPH3が低下していても糖転移酵素を過剰発現することで糖鎖が合成できることが分かった。以上からGOLPH3はPI4Pとシアリル酸転移酵素との複合体を形成することで糖鎖の効率的な合成に関わることが示唆された(Isaji et.al. J. Biol. Chem. 289:20694,2014)。糖鎖生物学インテグリンの一部のN-型糖鎖が複合体形成にかかわることが明らかになってきており、その特異性の面でインテグリンというモデル分における複合体形成のメカニズムの解明が本年度は大きく前進したと考えられる。また、インテグリンの糖鎖複合体を制御する分子に関してPI4Pとの関連がわかった。次年度以降マイクロドメインの周辺やさらに新規の分子の同定を進めてゆく。・糖鎖や複合体形成のシグナルへの影響については進展しているといえる。一方でインテグリンの糖鎖を中心とした複合体の解明という観点からはもう少し努力が必要だと考えられる。今年度はタンパク質精製などのトラブルで順調に進めることができなかった。精製の系に関しては本年度に確立したため、次年度以降、糖鎖変異体を用いることでマイクロドメインや癌細胞特異的に観察されるインテグリン複合体形成を明らかにしてゆきたい。α5インテグリンは癌細胞で促進的に働く場合と抑制的に働く場合があり、研究者によっても見解が分かれている。我々が同定した特異的な分子複合体の形成がin vivoにおけるこれらの振る舞いの違いに関連があるか今後推進してゆく。マイクロドメインの違いが分子複合体のこれらの違いを引き起こすのではないかと考えられるので、ショ糖密度勾配法やレーザー顕微鏡を用いた検討を行う予定である。またモデル分子であるインテグリンα5の糖鎖と結合する分子に関しても新たに同定してゆく予定である。細胞表面に存在する複合体形成のメカニズムの解明を推進してゆく。具体的には以下の4点が上げられる。1前年度に野生型および糖鎖欠損型インテグリンを精製した。十分量比較的簡便に精製できることが分かったので、複合型糖鎖を持つ、癌細胞から同様に精製したインテグリンを用意する。2様々な癌細胞の抽出液、あるいは培養上精をあつめ、癌細胞で特異的に糖鎖に結合する分子を同定してゆく。3EGFRやガレクチンなど元来相互作用が注目されている分子に対して化学修飾できるクロスリンカーを用いて相互作用や糖鎖に対する特異性に関して検討をする予定である。4in vivoにおける糖鎖複合体の重要性を明らかにするためSCIDマウスに糖鎖変異体の癌細胞を移植する実験も計画している。1、2から特異的に結合する分子が新規に同定される予定である。3、4から糖鎖の特異性やin vivoにおける重要性が更に深まると考えている。効率的に研究を進めることができたために次年度使用額が生じたと考えられる。来年度も効率的に研究を進めてゆく。本年度は実験動物の購入や引き続き細胞培養・生化学一般試薬の購入が必要である。
東日本大震災における岩手・宮城の教訓に基づく学校防災のあり方に関する研究

私たちは、この3年間に学校防災に関する次の3つの調査及び実践研究を行った。1つは、東日本大震災直後における宮城県・岩手県の沿岸部学校での津波被災の事実を調査し、その問題点と教訓を明らかにした。2つは、その教訓から今後震災の可能性が想定されている東南海沿岸部学校におけるアンケート調査(815校からの回答)を行い、多くの課題を見出したので報告書を作成し提起した。3つは、南房総市の教育委員会と提携し、学校防災モデル地域づくりの調査と実践を行い一定の成果を得た。平成2324年度にかけて調査を行ってきた東日本大震災における学校防災に関する教訓を踏まえ、同24年度の途中から今後津波被災の可能性のある千葉県南房総市の教育委員会と提携し、学校防災に関する共同研究に取り組んできた。24年度には、私ども研究グループ(代表者と3名の研究協力者)と南房総市教育委員会メンバー(鈴木参事ほか3名)で2度の共同研究打ち合わせ後、同市内にある19の小中学校における学校防災に関する現状と課題に関する調査(アンケート調査及び取材調査)を行った。25年度には、その調査結果をもとに、私どもの研究グループと市教委・各学校代表者で、今後の本地域における学校防災上の課題に関する討議を行った。その検討をもとに、小中19校の児童生徒及びその保護者に対する学校防災上の意識・知識とその課題に関する調査を行うことなり、研究グループでアンケート調査の内容を練り、作成して、小学生(4年生以上)と中学生(全員)約1500名、その保護者約1500名の調査を行った。この調査は、入力作業・分析作業を済ませ、その概要は、同市教育委員会に報告する合同会議はは行なったものの、それを詳細分析し報告書にするまでには至っていない。時期的に間に合わなかったこともあるが、その調査報告とともに、次に示す防災教育の実践的成果とともに、報告書に示したいと考えたからである。25年度の後半には、上記の調査を踏まえ、児童生徒の防災意識や知識、保護者の子どもの教育への期待を明確にしながら、子ども自身が震災から身を守るための力を付ける防災教育(授業)をどう行うかに関する実践的研究に踏み込んだ。この取り組みは、25年度後半に公開研究会として小学校1校(現地の教諭が実施)・中学校1校(研究グループの1人)で行い、相互の討論を行った。次年度には、防災教材の開発とそのプログラム化及び複数の学校での授業検討会を開く予定である。東日本大震災は平成23年3月11日に発生したが、その後約1年かけて宮城県内の被災校53校を自費にて視察・取材調査し、被災・被害状況及びその教訓を整理して、その年の12月に『子どもの命はまもられたのか』(かもがわ出版)という啓発的書を発刊した。24年度に入り、本補助金を受け、当時の津波による避難の状況及び子どもと学校への避難住民を守った養護教諭の活動についての取材調査とその後1年を経過しての子どもの心身への影響についての取材調査を、特に被災の大きかった21校の学校に追跡調査を行った。また、24年度には、岩手県の学校にも約30校の視察及び取材を行い、宮城県との被災状況の違いについて分析検討した。それらの結果については、平成24年11月に神戸で開かれた第58回日本学校保健学会にて報告した。また、宮城県における約2年間の研究の成果として、学校防災上の教訓と課題について整理し、平成25年3月に東京(明治大学)で開かれた日本教育学会主催の「震災と教育」のシンポジウムにおいて報告した。こうして明らかになった宮城県と岩手県における学校防災上の教訓と課題に基づきアンケート調査用紙を作成し、今後被災の可能性が指摘されている東海・南海地方7県(神奈川・静岡・愛知・三重・和歌山・徳島・高知)の沿岸部(海岸線から4Km以内)の学校約1500校を対象に、平成25年1月初旬に調査用紙を発送した。そのアンケートの回収は、3月中旬でほぼ終え、約820通の回答を得て、現在そのデータをエクセルに入力作業中である。25年度における取り組みは、このアンケート調査の結果を集計・分析し、今後の課題を検討する予定である。同時に、回収されたアンケートの中で、大きな課題を抱えている学校を抽出し、直接学校を訪問・視察して検討を加え、今後津波襲来が予想される地域における学校防災上の課題を明確化し、全国に発信する予定である。初年度の平成24年には、主に宮城県と岩手県の沿岸部被災校を訪問調査(視察および取材)し、被災の事実とその要因・背景について分析・検討するとともに、今後への防災上の課題を教訓として洗い出す作業を行った。その研究成果は、学会(日本教育学会・日本学校保健学会・日本学校安全学会、等)に報告するとともに、一冊の本『子どもの命は守られたのか』(かもがわ出版)として刊行した。

平成25年度は、宮城・岩手の学校防災上の教訓をもとに、防災上の実態と課題に関するアンケート調査用紙を作成し、東南海地域(神奈川・静岡・愛知・三重・和歌山・徳島・高知の7県)沿岸部の学校に調査を実施し、815校からの回答を得て、その分析を行った。今後かなりの確立で地震・津波の可能性が指摘されるこの地域の学校で、さまざまな防災上の問題点と課題があることを分析・考察し、『東南海地域における沿岸部学校の防災状況に関する調査研究報告書』として発行し、この地域の学校への課題提起を行った(この報告書の出版には、研究分担者になっている基盤研究A(課題番号2423073)の経費を活用していることを申し添える。また、平成24年度の後半から26年度までは、学校防災に関するモデル地域として、千葉県南房総市の教育委員会と共同研究を実施する組織化を行い、調査(19の小・中学校の教職員・児童生徒・保護者対象)と実践(在校時と登下校時の避難訓練・地域との連携による避難場所の確保と避難路の整備・防災指導や授業、等)を2年余り追究した。その成果は26年3月に研究報告書:『南房総市における学校防災への取り組みその成果と課題』として400部発刊した(この報告書は全額当科研費の補助金を活用した)。学校保健・学校安全東日本大震災に関する学校防災、とりわけ岩手・宮城における津波防災に関する教訓を引き出す調査研究は順調に行うことが出来たし、それを踏まえ、今後津波被災の恐れのある地域(南房総市)でのモデル地域研究に踏み込めていることで概ね順調に研究が進行しているといえる。その理由は、当初予定していた宮城県の被災校約50校、岩手県約30校の視察や取材が出来たこと、そしてその調査から、今回の東日本大震災における学校防災上の教訓と課題がかなり明確になったことによる。また、その2つの県の調査からの教訓と課題に照らし、今後地震による津波の襲来が予想される地域へのアンケート調査を作成し、当初予定していた東海地方だけでなく南海地方にもアンケート調査依頼が出来、その発送と回収の作業が終わり、入力作業もほぼ終えることが出来たことも、ほぼ予定通の進捗状況であると言える。平成26年度には、南房総市での防災教育に関する教材開発と実践研究を蓄積し、学校防災に関するモデル学校・地域の課題をまとめるとともに、何段階かの「学校防災尺度」を作成する研究の取り組みたいと考えている。また、昨年度若干積み残した研究経費とあわせ、東日本大震災での学校防災の教訓と南房総市における学校防災対応の成果、それからモデル研究から導き出した学校防災尺度の研究を総合的にまとめ、報告書の作成としたい。25年度の研究としては、被災地である宮城県と岩手県を中心とした被災校における子どもたちの状況を見守りつつ(情報収集をしつつ)、心のケアの課題や身体面・健康面の課題についても追跡したいと考えている。また、東海・南海地域の学校を対象に行ったアンケート調査については、その分析と検討をしっかり行い、問題点や課題を明確にし、研究上の問題提起・発信をしたいと考えている。そのために、アンケート用紙の統計的な検討だけでなく、課題の大きい学校に対しては、直接訪問し、視察と取材による分析・検討を行いたいと考えている。さらに、26年度にまたがる研究になるが、目下、千葉県の南房総市の教育委員会と共同研究を始めており、ここをモデル地域とし、管内20校の学校における防災教育の実践(教材開発と実践のあり方)を、東日本大震災の教訓を生かして取り組みたいと考えている。
IgA腎症の発症機序の解明

日本人に最も多い原発性糸球体腎炎、IgA腎症の発症と進展に関わる遺伝的な背景を解析した。IgA分子の受容体であるFcαRやasialoglycoprotein receptor(AGPR)に関する基礎的研究は行われたが、ヒトIgA腎症でこれらの分子が病的意義を持つかどうかは不明である。本研究では多数例の腎生検組織像が明らかな症例からDNAを抽出し、IgA分子の産生・代謝に関わる遺伝子の多型をスクリーニングした。IgA腎症230例を含む520症例を解析し、その結果、polymeric immunoglobulin receptorをコードする遺伝子に多型がみられ、IgA腎症症例では健常対照者およびIgA腎症以外の腎炎患者に比較して、有意に遺伝子変異の確率が高いことを発見し、報告した。また、FcαR遺伝子のプロモータ領域に3カ所の一塩基多型を同定し、IgA腎症とIgA腎症以外の糸球体腎炎の患者で遺伝子頻度、haplotype頻度を比較したが、有意差を認めないことを報告した。また、腎炎進行の機序についても、レニン-アンジオテンシン系、Sa遺伝子など高血圧に関連すると考えられる遺伝子や、TGF-β1やMCP-1などの炎症のメディエータの遺伝子の多型との関連を解析した。その結果、アンジオテンシノーゲン遺伝子のプロモーター領域の多型が、IgA腎症の腎機能予後に影響することが明らかになった。また、ウテログロビン(Uteroglobin)遺伝子の多型が、IgA腎症の、特に尿蛋白の多い症例や高血圧のある、もともと予後が不良な症例において、予後に大きな影響を与えることを報告した。今後はマイクロサテライトマーカーと領域を絞った一塩基多型(SNP)を用いて、全ゲノムを対照とした責任遺伝子の解明を行う。IgA腎症におけるIgA分子の異常に関する研究は既に多くの報告がなされているが、いまだ結論は得られていない。また、免疫グロブリンAFCレセプター(FcαR)やasialoglycoprotein receptor(AGPR)に関する基礎的研究は行われたが、ヒトIgA腎症でこれらの分子が病的意義を持つかどうかは不明である。私たちは多数例の腎生検組織像が明らかな症例からDNA抽出し、IgA分子の産生・代謝に関わる遺伝子の多型をスクリーニングした。IgA腎症約170例を含む約500症例を解析し、その結果、polymeric immunoglobulin receptorをコードする遺伝子に多型がみられ、IgA腎症症例では健常対照者およびIgA腎症以外の腎炎患者に比較して、有意に遺伝子変異の確率が高いことを発見した。今後この遺伝子多型と表現形質の関連の機序を明らかにするとともに、FcαRやAGPRの関与、IgA constant lesionのプロモータ領域などについて解析を進める。また、腎炎進行の機序についても、TGF-βやMCP-1などの炎症のメディエータの遺伝子異常の有無を解析した。その結果、IgA腎症の進行に最も影響する組織学的なパラメータは間質尿細管障害であり、腎生検時の尿細管間質障害にMCP-1遺伝子多型が影響することを発見した。また、その間質障害に重要なメディエータであるインターフェロンγ(IFNγ)の作用を遺伝子導入によって抑制する試みを行った。すなわち、培養メサンギウム細胞に、IFNγのシグナル伝達系に重要なSTAT1a(signal transducers and activators of transcription 1a)変異体を遺伝子導入することによって、インターフェロン刺激によるシグナル伝達を抑制できることを報告した。これは腎炎に対する有効な遺伝子治療の可能性を示唆するのもであり、今後さらにin vivoでの遺伝子治療に応用し、種々の実験腎炎に対する治療効果を解析する必要がある。

また、免疫グロブリンA Fcレセプター(FcαR)やasialoglycoprotein receptor(AGPR)に関する基礎的研究は行われたが、ヒトIgA腎症でこれらの分子が病的意義を持つかどうかは不明である。私たちは多数例の腎生検組織像が明らかな症例からDNA抽出し、IgA分子の産生・代謝に関わる遺伝子の多型をスクリーニングした。IgA腎症約170例を含む約500症例を解析し、その結果、polymeric immunoglobulin receptorをコードする遺伝子に多型がみられ、IgA腎症症例では健常対照者およびIgA腎症以外の腎炎患者に比較して、有意に遺伝子変異の確率が高いことを発見した。FcαRやAGPRの関与、IgA constant lesionのプロモータ領域などについても解析を進めている。また、腎炎進行の機序についても、レニンーアンジオテンシン系などの高血圧に関与すると考えられる遺伝子や、TGF-βやMCP-1などの炎症のメディエータの遺伝子の多型との関連を解析した。その結果、アンジオテンシノーゲン遺伝子のプロモーター領域の多型が、IgA腎症の腎機能予後に影響することが明らかとなった。間質障害に重要なメディエータであるインターフェロンγ(IFNγ)の作用を遺伝子導入によって抑制する試みを行った。すなわち、培養メサンギウム細胞に、IFNγのシグナル伝達系に重要なSTAT1a(signal transdu cersand activators of transcription 1a)変異体を遺伝子導入することによって、インターフェロン刺激によるシグナル伝達を抑制できることを報告した。これは腎炎に対する有効な遺伝子治療の可能性を示唆するものであり、今後さらにin vivoでの遺伝子治療に応用し、種々の実験腎炎に対する治療効果を解析する必要がある。IgA腎症におけるIgA分子の異常に関する研究は既に多くの報告がなされているが、いまだ結論は得られていない。また、IgA分子の受容体であるFcαRやasialoglycoprotein receptor(AGPR)に関する基礎的研究は行われたが、ヒトIgA腎症でこれらの分子が病的意義を持つかどうかは不明である。本研究では多数例の腎生検組織像が明らかな症例からDNAを抽出し、IgA分子の産生・代謝に関わる遺伝子の多型をスクリーニングした。IgA腎症230例を含む520症例を解析し、その結果、polymeric immunoglobulin receptorをコードする遺伝子に多型がみられ、IgA腎症症例では健常対照者およびIgA腎症以外の腎炎患者に比較して、有意に遺伝子変異の確率が高いことを発見し、報告した。また、FcαR遺伝子のプロモータ領域に3カ所の一塩基多型を同定し、IgA腎症とIgA腎症以外の糸球体腎炎の患者で遺伝子頻度、haplotype頻度を比較したが、有意差を認めないことを報告した。また、腎炎進行の機序についても、レニンーアンジオテンシン系など高血圧に関連すると考えられる遺伝子や、TGF-β1やMCP-1などの炎症のメディエータの遺伝子の多型との関連を解析した。
繰り返し疲労が炭素複合材料の実用負荷速度域での破壊挙動に与える影響

本研究を通して、次のことが分かった。(1)数種類の炭素繊維強化炭素複合材料(C/C複合材料)を試料として用いて、疲労回数10^7回までの系統的な曲げおよび剪断疲労試験を行い、曲げと剪断では疲労する条件あるいは疲労する試料が大きく異なること、曲げでは応力比が大きいほど、逆に剪断では小さいほど材料劣化が大きくなること、水中で疲労が加速される試料が存在することを突き止めた。(2)エポキシ樹脂の硬化剤を選択することで特性の異なるエポキシ樹脂を作製して歪み速度の大きな衝撃試験を行い、樹脂の特性あるいは構造が損傷に与える影響を考察した結果、歪み速度(負荷速度)によっては、損傷を減じることができる硬化剤の種類と混合比を見いだした。しかし、ゲージで確認できる応力や歪みには大きな相違は認められないため、高負荷速度条件下での試料の局所的な挙動の相違が関係していると推察された。(3)前項と同一の樹脂を用いてモデル的なCFRPを作製し、衝撃試験時に試料内部、特に繊維とマトリックスとの界面での損傷挙動をin-situ高速撮影し、界面特性の違いがマトリックスと繊維との剥離挙動に大きな影響を与えていることを観察することに成功した。表面処理の有無で最終的な破壊状況が異なることは既に分かっていたが、その初期から破損の様相が異なることを明らかにした。(4)項目(1)で検討したC/C複合材料の中に亀裂の進展挙動が疲労試験の前後で変化するものが存在することが分かうた。さらに、CFRPの場合、シャルピー衝撃速度での負荷速度では、用いた樹脂の特性が衝撃エネルギー吸収に与える影響は小さいもの、界面接着の効果は無視できないことが分かった。実用速度域では界面強度の制御が疲労破壊、特に強化繊維軸以外の方向に応力負荷される場合に重要であり、負荷速度を考慮した設計をする必要があることを明らかにし、その条件を示すことができた。本年度は、まず、2種の炭素繊維強化炭素複合材料ならびに2種のセラミック基複合材料を用いて、剪断強度の歪速度(荷重負荷速度)依存性について歪速度約10^<-5>/sから約10^3/sまでの広範な範囲にわたる測定を行なうと同時に一部亀裂の進展速度を計測した。その結果、材料によって歪速度依存性が大きく異なることが明らかとなった。例えば、炭素複合材料に限っても、直交積層材料では歪速度の増加とともに剪断強度は単調に増加するが、一方向材料では測定した歪速度の範囲では強度は一定であった。亀裂の平均進展速度は、歪速度の増加とともに増加する傾向が認められ、歪速度10^3/s近傍では1500m/sにも達することが分かった。この速度は、材料中の音速の数分の1にも達する速さである。また、亀裂は加速、定常、減速していることも明らかとなった。本測定中に歪速度の遅い領域のみではあるが、通常のCCDカメラによる観察では判別が難しい亀裂の発生に伴う歪変化をスペックル計測によって観察が可能なことを明らかにした。前述の歪速度域よりも速い測度域においても、応力と歪を計測できるシステムを構築し、限定的な条件ではあるが歪速度10^5/s域での炭素繊維強化樹脂複合材料の応力と歪の計測に成功した。この領域に於いても繊維ならびに界面が応力と歪の発生に大きく影響していることを明らかにした。さらに、炭素繊維強化炭素複合材料の曲げ疲労特性を取得した。取得した条件内では、炭素繊維強化炭素複合材料は疲労し難い材料である。前述の歪速度範囲内において亀裂の進展が歪速度によって変化すること、強度の変化と亀裂進展とは1対1に対応する現象ではないことが分かりはじめている。本年度は、次の点を中心に検討した。

(1)数種類の炭素繊維強化炭素複合材料(C/C複合材料)を試料として用いて、疲労回数10^7回までの系統的な曲げおよび剪断疲労試験を行った。その結果、曲げと剪断では疲労する条件あるいは疲労する試料が大きく異なること、曲げでは応力比が大きいほど、逆に剪断では小さいほど材料劣化が大きくなること、水中で疲労が加速される試料が存在することが分かった。(2)エポキシ樹脂の硬化剤を選択することで特性の異なるエポキシ樹脂を作製して歪み速度の大きな衝撃試験を行い、樹脂の特性あるいは構造が損傷に与える影響を考察した。その結果、歪み速度(負荷速度)によっては、損傷を減じることができる硬化剤の種類と混合比を見いだした。しかし、ゲージで確認できる応力や歪みには大きな相違は認められないため、高負荷速度条件下での試料の局所的な挙動の相違が関係していると推察された。成果を衝撃波シンポジウムにおいて口頭発表した。(3)前項と同一の樹脂を用いてモデル的なCFRPを作製し、衝撃試験時に試料内部、特に繊維とマトリックスとの界面での損傷挙動をin-situ高速撮影した。界面特性の違いがマトリックスと繊維との剥離挙動に大きな影響を与えていることを観察することに成功した。表面処理の有無で最終的な破壊状況が異なることは既に分かっていたが、その初期から破損の様相が異なることを明らかにした。(4)シャルピー衝撃試験時の亀裂の進展挙動をより詳細に観察するために装置の改良を行った。その結果、項目(1)で検討したC/C複合材料の中に亀裂の進展挙動が疲労試験の前後で変化するものが存在することが分かった。研究の最終年度である本年度は、昨年度までに得られた成果をまとめるとともに、炭素複合材料の破壊エネルギーに与えるマトリックスならびに界面の効果についての詳細な追加実験を行った。さらに、得られた結果を総合して、実用負荷速度域におけるマトリックスならびに界面の役割、応力負荷状態の影響を考察して、次の結論を得た。・曲げと剪断では疲労する条件あるいは疲労する試料が大きく異なる。曲げでは応力比が大きいほど、逆に剪断では小さいほど材料劣化が大きくなる。・疲労挙動には水(水分)が大きく影響する。しかし、その影響が顕著な材料とそうでない材料とがあることを見いだし、C/C複合材料の疲労挙動を明らかにした。・歪み速度(負荷速度)によっては、損傷を減じることができる硬化剤の種類と混合比を見いだした。・界面特性の違いがマトリックスと繊維との剥離挙動に大きな影響を与えていることを直接観察することに成功した。・亀裂の進展挙動が疲労試験の前後で変化する試料が存在することを見いだした。・マトリックスによって、エネルギー吸収に与える負荷速度依存性が異なることを見いだし、界面接着力とマトリックスの延性・塑性が大きく関係していると推察された。・負荷速度が大きくなるとマトリックスの特性が衝撃エネルギー吸収に与える影響は小さいものの、界面接着の効果は無視できないことを見いだした。・実用速度域では界面強度の制御が疲労破壊、特に強化繊維軸以外の方向に応力負荷される場合に重要であり、負荷速度を考慮した設計をする必要があることを明らかにし、その条件を示した。
文化創造としての和文化教育の構築と教材開発-伝統芸能を焦点に-

日本の生活文化・地域文化・伝統文化・現代文化に基づく社会科及び総合学習のカリキュラムと授業実践(教材)を文化創造としての和文化教育の観点から教育開発的研究方法によって具体化することを研究目的としている。そして、東京都、兵庫県、東広島市、島田市などの教育委員会との協力を図り、小学校、中学校、高等学校におけるカリキュラムと授業の開発を行い、その教育の意義を考察している。さらに、韓国と中国における伝統・文化に関する教育の動向も検討している。本研究は、「文化創造としての和文化教育の構築と教材開発-伝統芸能を焦点に-」の研究課題に基づき平成18年度から平成20年までの3年間の予定で企画されている。初年度の平成18年度では、和文化教育関連の授業実践リソースについての情報と資料の収集及び蓄積に重点を置いて実施した。その為、教育課程と教科の学習指導に関する月刊情報誌、教育新聞、一般新聞などに紹介されている和文化教育関連の授業実践と紹介記事のデータベース開発を行った。さらに、東京都教育委員会において推進されている「日本の伝統・文化理解教育」のモデル校の訪問調査を実施した。また、外国における生活文化・地域文化・伝統文化に基づく教育については、中国と韓国における伝統文化教育の取り組みを調査した。中国では、北京師範大学と華東師範大学の教員の協力を得て、市内の中学校と小学校の訪問調査を行った。韓国では、公州教育大学、全州教育大学、普州教育大学、慶尚大学の協力を得て、地域の教材開発事例と教員養成における伝統文化教育の指導について訪問調査を実施した。特に、全州教育大学にて2005年から実施されている「伝統文化教師養成事業」の取り組みについては、本学の連合大学院の研究プロジェクトとも関連し、報告書を作成した。さらに、大学院における「社会科授業研究演習」の授業において、落語や雅楽などの授業開発も行っている。今後は、特定な学校での取り組みだけでなく、地域において複数校の連携的取り組み、外国の文化と日本の文化との関連と相違を視野に和文化教育の研究推進を図る計画である。本研究は、「文化創造としての和文化教育の構築と教材開発-伝統芸能を焦点に-」の研究課題に基づく平成18年から平成20年までの3年間研究である。2年目の平成19年度では、本研究の目的を踏まえて次のように研究を推進した。昨年度の和文化関連教育の授業自薦リソースに関する情報と資料の収集を引き継ぎ実施した。授業実践の観察と記録のために、京都、東京、愛媛、石川、熊本、鹿児島における和文化関連教育の実践校を訪問し、授業記録と資料収集を行った。また、外国における和文化関連教育については、中国の華東師範大学と韓国の全州教育大学からの交流訪問があり、両国における教育の動向と本学大学院における日本文化理解教育のカリキュラムの内容と意義について考察した。さらに、兵庫県内の和文化関連教育についての事例を和文化の領域に基づいて類型し、兵庫県内における和文化関連教育の特性を明確にした。特に、兵庫県立高等学校設定科目として昨年度から開始された「日本の文化」の科目において実践されている授業については兵庫県教育委員会と連携して5回の研究会を開催した。そして、これらの研究成果を活用して地域の獅子舞とそば作りに羮する授業を開発した。なお、当初の研究では「伝統芸能」を焦点づけて研究を実施する予定であったが、和文化関連内容が多様な領域に関係すること、学校でのカリキュラムの教育活動として編成されている場合には、多様な活動が取り入れられているので、伝統芸能の領域のみならず他の領域も研究対象として取り入れることにした。これらの研究成果については、次ページに記載しているように国内外の研究誌、報告書、国際シンポジウムなどに公表し、高い評価を得ている。平成20年度では、本研究の目的を踏まえて次のように研究を推進した。昨年度の和文化関連教育の授業自薦リソースに関する情報と資料の収集を継続的に実施した。特に、国立教育政策研究所の「我が国の伝統文化を尊重する教育に関する実践モデル事業」の授業実践の観察と記録のために、京都、東京、静岡、広島、石川などにおける和文化関連教育の実践校を訪問し、授業記録と資料収集を行った。なお、東広島市における伝統文化に関する教育の取組については、市教育委員会の協力を得て全国大会を実施した。この大会においては市内の幼小中の学校園50校が、各学校園において実践している伝統文化(和文化)に関する教育実践をパネルで発表した。それらの中からモデル推進校は、授業公開を実施した。さらに、「伝統文化に関する教育の動向と意義」というパネルディスカッションを行った。パネラーとしては文部科学省・東京都教育委員会・東広島市のモデル推進校の関係者の協力を得た。そして、和文化関連教育を推進していく上での課題として次の3事項が明確にされた。(1)和文化関連教育を教科の学習指導との関連でどのように指導をするのか。(2)和文化関連教育の学習指導において体験活動と学習内容としての知識をどのように関連づけるのか。(3)和文化関連教育と学習者の学力形成はどのように関連するのか。

外国における和文化関連教育については中国の華東師範大学の教育課程と教学研究所の協力を得て、上海と景徳鎮における伝統文化教育を推進している幼稚園・小学校・中学校・高校・大学におけるカリキュラムと授業について調査した。これらの研究成果については、国内外の研究誌、報告書、月刊誌などを公表し、高い評価を得ている。また、本研究の最終年度であるので、報告書「文化創造としての和文化教育の構築と教材開発」を刊行した。さらに、研究成果を編著として平成21年度内に出版することになっている。
近代中国の品質マネジメントシステムと制度設計に関する実証研究

本研究のテーマは近代中国の品質マネジメントシステムと制度設計に関する実証研究である。本研究では、19世紀から20世紀初頭の近代中国市場における品質をチェックする仕組みの制度化について検討した。19世紀末に中国市場では中国商人と外国商人との間の輸出品取引において商品の品質を粗悪化する品質問題が発生した。そこで、その品質問題が発生した要因、品質問題が解決した要因について分析した。特に、商品取引におけるフォーマルな制度とインフォーマルな制度との関係に注目した。本研究の分析を通じて、近代中国の品質をチェックする仕組みの制度化を実証的に示し、近代中国の経済成長の制度的要因を明らかにした。本研究では、近代中国の主要輸出品の品質を担保する制度の変容過程及び形成過程の分析を通じて、国民国家の形成したフォーマルな制度の効果及びその制度と市場参加者によるインフォーマルな制度の関係を検討し、インフォーマルな制度の設計に注目しながら近代中国における制度設計を実証的に明らかにすることを目的としている。本研究で示した品質に関する制度の分析を通じて近代中国の経済成長の制度的要因の一端を明らかにする。本研究では、フォーマルな制度とともにインフォーマルな制度を研究対象としている。この両者の関係を考えることは非常に重要である。例えば、必ずしもフォーマルな制度だけで現代社会が成り立っているわけでなく、インフォーマルな制度もまた現代社会にとって重要であろう。しかしながら、インフォーマルな制度の役割は社会の中では非常にみえにくい。本研究の研究対象地域である中国は明清期以降インフォーマルな制度によって支えられながら経済発展を続けてきた。20世紀初頭においてもインフォーマルな制度が社会の多くの部分を支えてきたと思われる。そのため、近代中国経済史研究は、こうした制度の存在を明らかにするとともに、二つの制度の関係を考察するのに最も適している。本研究の成果は、市場で発生している様々な現代的な問題を検討する際に重要な知見を提供し、不正問題の今日的解決に寄与することになるであろう。ここに本研究の意義がある。研究実施計画では、平成27年度は主に資料の収集と資料の解読にあてられていた。収集した資料の整理を行い、研究論文の骨組みを作成している途中である。平成27年度の研究計画は資料整理及び資料解読にあてられることになっていた。当初予定していた資料に関して、資料収集を終えることができていない。そのため、資料の収集と解読が遅れている。その一方で、当初の予定にはなかったことであるが、徐々に論文作成の準備にとりかかっており、研究全体としては概ね進捗状況はいいように思われる。しかしながら、資料に関して当初の計画通りにいっていないという点で、(3)やや遅れている。を選択した。この両者の関係を検討することは非常に重要であると考える。例えば、現代社会は必ずしもフォーマルな制度だけで成り立っているわけではなく、インフォーマルな制度の持つ役割もまた重要である。しかし、後者の役割は社会や市場の中では非常にみえにくい。本研究の研究対象地域である中国は明清期以降、インフォーマルな制度によって支えられながら経済発展を続けてきた。そして、フォーマルな制度が導入され始めた20世紀初頭においてもインフォーマルな制度が社会の多くの部分、例えば、市場における取引等を支えてきたと思われる。本研究の成果は、市場で発生している現代的な問題を検討する際に重要な知見を提供し、市場における不正問題等の今日的解決に寄与することにあるであろう。当初の計画通りには研究が進んでいない。その理由は、今年度もまた資料収集に費やせる時間が不足していたこと、そして、それに伴い、当初予定していた資料の収集を終えることができていないことがあげられる。また、当初想定していなかった資料を収集しなければならないことが発覚したため、この点もまた進捗状況が遅れている要因となっている。具体的には1900年代及び1910年代におけるフォーマルな制度に関する資料である。

本研究の研究対象地域である中国は明清期以降、インフォーマルな制度によって支えられながら経済発展を続けてきた。そして、海外からフォーマルな制度が導入され始めた20世紀初頭においてもインフォーマルな制度が社会の多くの部分、例えば、市場における取引等を支えてきたと思われる。そのため、近代中国経済史研究は、こうした制度の存在を明らかにするとともに、二つの制度の関係を考察するのに最も適している。本研究の成果は、市場で発生している現代的な問題を検討する際に重要な知見を提供し、市場における不正問題等の今日的解決に寄与することにあるであろう。ここに本研究の意義がある。本研究のテーマは近代中国の品質マネジメントシステムと制度設計に関する実証研究である。本研究では、19世紀から20世紀初頭の近代中国市場における品質をチェックする仕組みの制度化について検討した。19世紀末に中国市場では中国商人と外国商人との間の輸出品取引において商品の品質を粗悪化する品質問題が発生した。そこで、その品質問題が発生した要因、品質問題が解決した要因について分析した。特に、商品取引におけるフォーマルな制度とインフォーマルな制度との関係に注目した。本研究の分析を通じて、近代中国の品質をチェックする仕組みの制度化を実証的に示し、近代中国の経済成長の制度的要因を明らかにした。現在までの進捗状況に記したように、本研究は資料の収集が遅れている。そのため、できるだけ早い時期に資料の収集を行うことによって問題を解決したい。一方で、論文の骨組みが徐々にできつつあるので、論文の作成に必要な資料もまた徐々に明確になってきている。そのため、資料の効率的な収集を通じて、論文の骨組みの完成を急ぎたい。論文の骨組みは一応完成しているので、十分な議論ができていない部分に関する資料の収集を積極的に進めることで、遅れを少しでも取り戻したい。また、資料収集をする時間の不足という研究上の抜本的な問題に関しては、補講制度の利用などを通じて克服したい。アジア経済史昨年度は海外(中国)における資料収集が困難であった。そのため、旅費を使用することができていない。昨年度もまた、十分に資料収集が行われていなかった。そのため、旅費を使用することができてない。今年度における海外における資料収集の回数を増やすこととする。資料収集のための時間を確保し、資料収集の回数を増やすこととする。