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トリチウムによるマウス個体での遺伝子突然変異の誘発

トリチウムの遺伝的影響の個体レベルの研究,特に,哺乳動物を用いた突然変異の定量的研究は,従来の方法では不可能に近い.しかし, in vivo体細胞突然変異検出法PTーHTF_1法を用いることにより,少数のマウスで突然変異の検出が可能であることがわかった.本研究では,トリチウム水によるマウス個体での遺伝子突然変異誘発の量効果を求め,ヒトへの遺伝リスクの推定を試みた.1.突然変異の検出:大阪大学医学部無菌動物室にてPTマウスとHTマウスを交配し,新幹線にて広島大学原医研へ移送し,トリチウム水処置(妊娠10.5日目)とF1マウスの飼育を行った.生後4週齢で屠殺し,F1マウス(a/a,b/+,c^<ch>/+,p/+,d/+,ln/+,pa/+,pe/+)で毛色変異を指標にし,体細胞突然変異を検出した.2.トリチウム水による遺伝子突然変異の量効果:トリチウム水4.4MBq/g2.2MBq/g,0,7MBq/gを腹腟内注射した場合の毛色変異頻度は, 22/85(0.26), 12/92(0.13), 7/90(0.08)であり,トリチウム水の投与量に比例し,その頻度は直線的に上昇していることがわかった.3.トリチウム水投与によるマウス胎児のトリチウム吸収量の時間的変化:トリチウム水2.2MBq/gを同一マウスの腹腟内に妊娠10.5日目に注射し,経時的に胎児臓器中のトリチウム比活性を測定した.胎児臓器内トリチウム比活性は,時間とともに指数亟数的に減少し,突然変異を検出可能な4日間(10.5ー14.5日)の吸収線量は約30radであることがわかった.4.RBE値の推定:現在までに得られている成果よりRBE値を求めた.対照放射線として, X線110rad緩照射(0.5rad/min)での結果を用いた.あくまでも30radまで直線関係が成立すると仮定した場合の値であるが,RBE値は, 2.5となった.トリチウムの遺伝的影響の個体レベルの研究,特に,哺乳動物を用いた突然変異の定量的研究は,従来の方法では不可能に近い.しかし, in vivo体細胞突然変異検出法PTーHTF_1法を用いることにより,少数のマウスで突然変異の検出が可能であることがわかった.本研究では,トリチウム水によるマウス個体での遺伝子突然変異誘発の量効果を求め,ヒトへの遺伝リスクの推定を試みた.1.突然変異の検出:大阪大学医学部無菌動物室にてPTマウスとHTマウスを交配し,新幹線にて広島大学原医研へ移送し,トリチウム水処置(妊娠10.5日目)とF1マウスの飼育を行った.生後4週齢で屠殺し,F1マウス(a/a,b/+,c^<ch>/+,p/+,d/+,ln/+,pa/+,pe/+)で毛色変異を指標にし,体細胞突然変異を検出した.2.トリチウム水による遺伝子突然変異の量効果:トリチウム水4.4MBq/g2.2MBq/g,0,7MBq/gを腹腟内注射した場合の毛色変異頻度は, 22/85(0.26), 12/92(0.13), 7/90(0.08)であり,トリチウム水の投与量に比例し,その頻度は直線的に上昇していることがわかった.3.トリチウム水投与によるマウス胎児のトリチウム吸収量の時間的変化:トリチウム水2.2MBq/gを同一マウスの腹腟内に妊娠10.5日目に注射し,経時的に胎児臓器中のトリチウム比活性を測定した.胎児臓器内トリチウム比活性は,時間とともに指数亟数的に減少し,突然変異を検出可能な4日間(10.5ー14.5日)の吸収線量は約30radであることがわかった.4.RBE値の推定:現在までに得られている成果よりRBE値を求めた.対照放射線として, X線110rad緩照射(0.5rad/min)での結果を用いた.あくまでも30radまで直線関係が成立すると仮定した場合の値であるが,RBE値は, 2.5となった.
ナノスケール特性の分析から挑む有機エアロゾルの地球気候への影響

有機エアロゾルは数百ナノメートルの小さな粒子であるが、その表面・内部で複雑な物理化学反応を行い、最終的に地球気候に大きな影響をもたらす。本研究では、その性質を電子顕微鏡を使った解明を試みた。様々な環境から得られた試料を、新たに開発した分析手法で解析した結果、有機エアロゾルの粘性、揮発性、組成などに新たな知見をもたらした。特に、一部の有機エアロゾルが従来より低揮発の固体で存在することが確認された。本研究は地球気候に大きな影響を持ち、その性質が謎に包まれた大気中の有機エアロゾルのナノスケール特性を明らかにして、その気候影響を理解することを目的として実施した。試料採取は予定通りに行い、バイオマス燃焼エアロゾル(アメリカ)とブラジル・アマゾン域における有機エアロゾルの試料採取に成功した。加えて、中国大陸における2014年2-3月にかけてのエアロゾル試料も採取した。それぞれの試料において透過型電子顕微鏡を用いた分析を行い、そのエイジング過程、気象・発生条件によるエアロゾル粒子の混合状態の変化などを明らかにした。具体的には、バイオマス燃焼から生じる有機エアロゾルは30分から数時間のエイジングスピードによってその粘性を上げていき、ターボールと呼ばれる球状有機エアロゾルに変化していく過程が明らかとなり、また高分解能電子線エネルギー損失分光スペクトルを得ることに成功した。アマゾン域におけるおもに植物から発生した有機エアロゾルは、多量のカリウムを含有し、また硫酸カリウムなどと内部混合してエアロゾル化していることが明らかとなった。加えて、チャンバー実験によって人工的に光化学反応を進ませた有機エアロゾルの分析も行い、従来の予想よりも有機エアロゾルが粘性の低い状態であり、かつ1週間程度でその粘性があがることを明らかにした。さらに、東京で観測を行ったエアロゾル粒子の解析を進めていくことで、有機エアロゾルなどがすす粒子と内部混合していく条件に気象条件が大きくかかわっていることが明らかとなった。このように、世界各地で採取されたエアロゾル粒子の特に有機成分に着目して電子顕微鏡解析を行い、さまざまな発生源から生じた有機エアロゾルの大気挙動に関する新たな知見が多く得られた。これらの結果は有機エアロゾルの多様性を示すものであり、その気候に対する複雑な影響を及ぼしていることを明らかにした。本研究では地球気候に大きな影響を持ち、その性質が謎に包まれた大気中の有機エアロゾルのナノスケール特性を明らかにした。特に、電子顕微鏡を使って有機エアロゾルの組成、形態、他の粒子との混合状態、揮発性を個別粒子単位で分析し、大気中における変質過程(エイジング)の解明を行った。具体的な研究成果として以下の項目があげられる。1)アマゾンの植物由来有機エアロゾル観測キャンペーン(GoAmazon Projectブラジル:2014年)に参加し、森林・人為由来またそれらが混合した有機エアロゾルの電子顕微鏡分析を行い、それぞれ異なった起源の有機エアロゾルの特徴や混合状態に関する解明を行った。具体的には、有機エアロゾルの粘性に関する研究を重点的に行い、より粘性の低い固体有機エアロゾルの存在を明らかにした。2)バイオマス燃焼由来の有機物質に関する試料採取、測定を行った。そして、バイオマス燃焼から生じるターボール粒子(球状有機エアロゾル)の生成メカニズムや生成速度などを推測した。また、電子顕微鏡内で加熱実験が行える加熱フォルダを用いた分析を行うことで、従来の想定より高い温度まで揮発しない低揮発性有機エアロゾルの存在を明らかにした。3)電子線エネルギー損失スペクトル法によって有機エアロゾルの組成を個別粒子単位で明らかにすることに成功した。4)日本の都市域や森林域において有機エアロゾルを採取して、そのブラックカーボンなどとの混合の日変化等を明らかにした。これらの観測データは、それぞれの有機エアロゾルの個数濃度比などの形でパラメータ化した。環境科学研究計画・目標はおおむね順調に進展しており、研究実績の概要に示した通りの成果があった。特に本研究では有機エアロゾルに着目した電子顕微鏡分析を主な目標としているが、1)都市大気中(東京・北京)、2)越境大気中(東シナ海)、3)雲中(東北上空)、4)バイオマス燃焼煙中(アメリカ北西部)、5)アマゾン森林域中、6)山岳大気中(中央アルプス)、7)チャンバー室内実験、からそれぞれ有機エアロゾルの分析を行った。これらの様々な環境から得られた有機エアロゾルを分析することで、それらが地球気候に与える影響を多角的に考察することが可能となる。これらの試料の分析が現在も続いており、興味深い結果が得られつつある。一方、サンプラの改良を25年度の目標にしていたが、サンプラが世界各地(アメリカ、ブラジル、中国、日本)の試料採取に使われたため、物理的に改良の時間が得られなかったが、その点は26年度に行う予定である。また、個別粒子分析から有機エアロゾルのエイジングを考察する実験においては、試料の全体像を把握する分析を優先させるためにやや遅れが生じているが、この点に関しても予想以上に科学的に重要な試料が多く採取されたためであり、最終的な研究成果には影響しない。

なお、25年度については8本の学術論文を出版することができた(内5本が足立主著)。26年度も引き続き試料の採取と分析を進める予定である。具体的には、1)東京都での集中観測(7-8月)、2)ブラジルでの観測(8-10月)、3)気象研およびアリゾナ州立大学での電子顕微鏡分析、など可能な限り多くの機会を生かした試料採取・分析を進める。26年度は25年度に実施できなかったサンプラの改良を行い、より時間分解能の高いエアロゾルサンプラの作成を行う予定である。また、これまでに得られた試料のいくつかにおいて、詳細な個別粒子解析を行って酸化度合いや化学組成、粘性変化などを大気エイジングプロセスと合わせて解析を行う予定である。以下のとおり、1年度目の研究経費を当初計画より節約することができた。1)ワークステーションを当初の予定より安く購入した。2)購入予定であった設備備品を他の研究経費で購入したもので代用した。3)サンプラの改良を次年度に行うこととし、25年度はサンプリングに集中した。4)沖縄での試料採取を中止し、海外での観測キャンペーンで得られた試料分析に集中した。5)海外出張を他の研究経費と合わせて行った。使用計画は、1)1年目で行う予定であったサンプラの改良を2年目で行う、2)ブラジルでのサンプリングに参加する機会を得たので、その試料採取経費に用いる、3)1年目のサンプリングで得たデータを議論するために、関係する研究者が参加する学会で発表する。
ハイデガー哲学とその周辺を中心とする非対称的共同性の研究

平成17年度に、ハイデガー哲学の内在的・歴史的研究をとおして、非対称的共同性という問題を浮かび上がらせ、ハイデガーに学びハイデガーを批判したドイツ系哲学者と対話して非対称的な共同性の構造を解明し、平成18年度に、ハイデガーに学びハイデガーを批判したフランス系哲学者と対話して非対称的な共同性の構造を解明した。平成19年度にはこれらの研究を総括し、そこからハイデガー哲学を逆照射するとともに、非対称的共同性の構造の解明に関して暫定的ながら結論を出した。それはおよそ次のとおりである。非対称的共同性は死すべきものたちの単独性と複数性から解明できる。できるかぎり自らを不死にしようとする努力はおそらく幻想を核にしており、死すべきものは、不死の神々にならうのではなく死すべきもののことを考えなくてはならない。そうすることによって、私たちは、19世紀半ば以来の誰でもない人の支配する公共性・公開性から自らの運命に、そしてまた同じく死すべきものである他者の運命に引き戻される。自他の死はそれぞれの単独性を浮き彫りにし、私をこえた他者の命令の前に私を立たせる。これに応えて私は種々の仕方で生と死を他者と自分に返し与える。そのとき、愛や友情においてであれ、民主的な討議においてであれ、他者(たち)と私はけっして一つにはならない。それぞれの単独性を受け入れることは自他の複数性を承認することである。ところが、自己愛ゆえだけでなく、そのためにも、複数のものたちに無条件に従うことは不可能であり、単独性をおびた他者たちを比較考量せざるをえない。単独のものを計算しその他者性を否定しながらも、死すべきものたちの統一なき統一という可能性を、調和を拒まれ逸脱にみちた一種の公的空間を、いまここで遠くに望めるかもしれない。本年度は、〔A〕ハイデガー哲学のいわば内在的・歴史的研究をとおして非対称的共同性という問題を浮かび上がらせ、そのうえで〔B〕ドイツ系のハイデガーの周辺の哲学を踏査してこの問題を考究した。(1)ハイデガーの存在することの思考が存在するもの、とりわけ人間が存在することの思考であることを跡づけた。存在するということのこの問いは、初期フライブルク時代やマールブルク時代では、人間の存在ないし生の思考である。1930年代後半における思考の転換以後にも、存在することは、存在するものが存在するということであり、存在するものとりわけ人間(自己および他者)から切り離せない。(2)ハイデガーにおける共同性の論究を歴史的に追跡し、構造的に分析した。目立たないながらも自己と一人の他者との本来的共同性の可能性が排除されていないことは、初期から晩年にいたるさまざまな箇所から見出される。(3)ハイデガーにおける非現前の契機に着眼し、自他の非対称性を明らかにした。まず、ハイデガーの真理と存在忘却・存在棄却とをめぐる発言から、非現前の契機の重大性が明らかである。次に、存在することが隠され現前していないというこのことは、自己以外の存在者、とくに他人とのかかわりで考えれば、自他関係の非対称性を意味する。(1)ハイデガーの直接の弟子であるガーダマー、レーヴィット、アーレントの哲学を共同性に着眼して研究した。それぞれの哲学は、暗示的かつ明示的なハイデガー批判として理解される。それらの共通性は共同性・公共性がハイデガーに欠如しているということに見出せる。(2)アドルノとハーバーマスのハイデガー批判について、共同性に着眼して研究した。

公共性を断念したかに思えるアドルノとコミュニケーション行為の理論によって公共性を基礎づけるハーバーマスとの相違が、両者のハイデガー理解に影響している。フランス系哲学者と対話して非対称的な共同性の構造を解明した。とりわけ、レヴィナスとデリダに注目し、ハイデガーにならって他者の非現前という事実を忘れず、自他対称性を警戒する彼らの思考に注目して、ハイデガーを中心とする非対称的な共同性の哲学をさらに肉付けした。(1)レヴィナスにおける自他非対称性と正義の関係を再考した。二人からなる場面ではハイデガーを他者を自己に還元する哲学として峻拒するレヴィナスが、第三者の登場(正義)という場面で自他対称性を部分的に放棄せざるをえなかったことは、前年度の研究でも重要な論点になっていた。そこで、まず前年度の研究をこの論点から集約し、そのうえで、レヴィナスにおける逆説的なそのかかわりの構造を再考した。第三者が登場するかぎり、私は二人の他者を比較(比較されえないものの比較)せざるをえず、ここでは私が正義の体現者でもあるかのように振舞う(他者を私に現前させる)ことが要求される。社会秩序は自他対称性の構図に基づいて成り立ち、そこではハイデガーのいう「非現前の現前」(隠れるという仕方で存在すること)は無視されている。しかし、自他非対称性を完全に放棄する共同体は、他者に対する暴力に帰着するであろう。(2)デリダの思考と対話して非対称的な共同性の構造を解明した。デリダのいわゆる脱構築はハイデガー、レヴィナスにおける他なるものの非現前・自他非対称性の強調を継承している。しかし、彼ら以上に政治的関心が深く、またハイデガーと異なって市民社会の可能性を希求していた。まず、そうした希求が、彼の法や友愛などについての思考を動機づけている次第を示した。次に、彼が「ハイデガーの意図の彼方」と特徴づけつつもハイデガーに仮託した「何らかの非対称性を要請するような平等性」としての来るべき民主主義を検討することによって、非対称的な共同性の構造を解明した。平成17年度に、ハイデガー哲学の内在的・歴史的研究をとおして、非対称的共同性という問題を浮かび上がらせ、ハイデガーに学びハイデガーを批判したドイツ系哲学者と対話して非対称的な共同性の構造を解明し、平成18年度に、ハイデガーに学びハイデガーを批判したフランス系哲学者と対話して非対称的な共同性の構造を解明したが、これらの研究を総括し、そこからハイデガー哲学を逆照射するとともに、非対称的共同性の構造の解明に関して暫定的ながら結論を出した。それはおよそ次のとおりである。非対称的共同性は死すべきものたちの単独性と複数性から解明できる。できるかぎり自らを不死にしようとする努力はおそらく幻想を核にしており、死すべきものは不死の神々にならうのではなく死すべきもののことを考えなくてはならない。そうすることによって、私たちは、19世紀半ば以来の誰でもない人の支配する公共性・公開性から自らの運命に、そしてまた同じく死すべきものである他者の運命に引き戻される。自他の死はそれぞれの単独性を浮き彫りにし、私をこえた他者の命令の前に私を立たせる。これに応えて私は種々の仕方で生と死を他者と自分に返し与える。そのとき、愛や友情においてであれ、民主的な討議においてであれ、他者(たち)と私はけっして一つにはならない。それぞれの単独性を受け入れることは自他の複数性を承認することである。
ヒト末梢血単球由来多核巨細胞の誘導に及ぼすNotchシグナルの影響に関する研究

単球のNotchシグナルを刺激することにより多核巨細胞形成に関与するINF-γやGM-CSFなどのサイトカイン産生量に変化が見られるかを検討するため、NotchリガンドであるDelta、Jaggedでコーティングしたプレートおよびコーティングしていないプレート上で単球を培養し、その培養上清中のINF-γやGM-CSF量をELISA法で測定したが、今回行ったNotchリガンド刺激で明らかな有意差を認めることはできなかった。今回の検討ではNotchリガンドによる刺激が至適な濃度で行えていたか、また、測定の時期が適当であったかなどが問題点として残る。今後は濃度設定を変更し、測定時期もさらに詳細に設定して、この実験系の解析を進める予定である。また、ヒト末梢血単球を抗CD14抗体と抗CDI6抗体で染色し、ソーティングによりCD14^<++>CD16^-単球とcD14^+cD16^+単球に分離し、それぞれの亜群でNotch発現に差がみられるかを検討したが、明らかな差は認めなかった。両亜群において無刺激状態では有意差が認められなかったので、今後は様々な刺激を与えることによりNotchの発現に変化が見られるかなどさらに詳細な検討を進め、差が見られるようであれば、それぞれの亜群をNotchリガンドで刺激し、巨細胞形成率やINF-γやGM-CSFなど多核巨細胞形成に関与するサイトカイン産生量を検討していく予定である。1.ヒト末梢血単球でのNotch発現の検討健常人ボランティアから回収した新鮮なヒト末梢血単球とconcanavalin A刺激単核球培養上清で刺激した単球において、抗Notch1抗体を用いて免疫蛍光染色し、その発現量をFACSにて検討したところ、非刺激単球と比較してconcanavalin A刺激単核球培養上清で刺激した単球でNotch1の発現の有意な低下が認められた。2.Notch ligandであるDelta、Jaggedが多核巨細胞形成率に与える影響ヒト末梢血単球をNotch ligand(Delta 1,2およびJagged 1)で固相化したプレート上でConcanavalin A刺激単核球培養上清にて培養し、MGC形成率を経時的に検討したところ、Notch ligand非固相化プレート群と比較して、Notch ligand固相化プレート群ではMGCの経時的形成率は培養7日目まで有意に抑制されており,その抑制率は用量依存性であった。また、MGC形成に関与する接着分子(CD11a、CD54)の発現についてもFACSにて解析したところ、Notch ligandで固相化したプレート上で培養された単球では両接着分子とも抑制されていた。以上のことからNotchシグナルはヒト単球からの多核巨細胞形成を抑制し、concanavalin A刺激単核球培養上清はこのNotchシグナルを抑制することにより、このヒト単球からの多核巨細胞形成を誘導している可能性があると考えられた。
多様な水の状態における化学反応機構の理論的研究

水中の化学反応において最も重要な量の一つが水のイオン積pK_wである。pK_wは温度・圧力などの熱力学条件により大きく変化し、これは水中の化学反応の機構に大きな影響を与える。常温で14であるpK_wは温度上昇に伴い減少し、そのあと急激に増加する(550KでpK_w=11、800Kでは21)。このpK_wの値は、水の自己解離反応の生成物であるH_3O^+とOH^-が水和によりどの程度安定化されるのか、すなわちこれらのイオンの水和自由エネルギーにより決定される。この水和自由エネルギーの計算は、OH^-の水和構造の再現の困難、電荷移動や分極の効果、長距離におよぶ水-イオン間のクーロン相互作用などのために、従来、非常に難しいとされていた。本研究では、量子化学計算と分子力場法を組み合わせたQM/MM法を用いることにより、水中のイオン、さらにはその近傍の水分子の電子状態を精度良く再現した。本研究ではこのQM/MM法を組み込んだ分子動力学法で水和自由エネルギーを計算することにより、わずかに臨界点より大きな圧力下において、きわめて実験に近いpK_wの温度依存性(300K800K)を再現することに成功した。この計算では自由エネルギーだけでなく、水和のエネルギー、エントロピー、体積変化も計算し、水の解離の自由エネルギーの温度依存性に対してそれぞれがどのような影響を与えるのかを明らかにした。また同様の方法論を用いて水-真空界面におけるイオン水和の機構を解析した。この研究では多体的な水-イオン相互作用がバルクと表面でどのように変化するのか、それがイオン水和の自由エネルギーにどのような影響を与えるのかを詳細に調べた。その結果、表面でのイオンの安定化にはエネルギーだけでなく、エントロピーが重要な役割を果たしていることが明らかになった。この計算では自由エネルギーだけでなく、水和のエネルギー、エントロピー、体積変化も計算し、水の解離の自由エネルギーの温度依存性に対してそれぞれがどのように寄与するかを調べた。また、イオンの周り(特にOH^-)の水和構造、常温でイオンが引き起こすstructure making/breaking、超臨界での局所的な溶質周辺での密度増加などを詳細に解析し、これらと熱力学量との関係を明らかにした。さらに溶質であるイオンとその周囲の水の電荷を調べ、高密度の常温では、イオン-水間の電荷移動だけでなく水-水間の電荷移動が引き起こされ、電荷移動が極めて長距離に及ぶことを明らかにした。

この研究では多体的な水-イオン相互作用がバルクと表面でどのように変化するのか、それがイオン水和の自由エネルギーにどのような影響を与えるのかを詳細に調べた。その結果、表面でのイオンの安定化にはエネルギーだけでなく、エントロピーが重要な役割を果たしていることが明らかになった。
事前情報を伴うメッシュデータの多変量解析法の開発とその応用

環境調査や生態調査では一般に、調査地域をメッシュに区切り、その各セル(地点)毎に多変量データを観測する、この場合、多変量観測データとは別個に、セルや変数に関して、事前的な情報が存在することが多い。その情報を、多変量解析の後ではなく、分析法の中に直接的に組み込んで、データを解析すれば非常に有用である。本研究は、この需要を満たすために、新しいデータ解析法を開発し、その有効性を検討した。大別して2種類の方法A,Bを開発し、計算機プログラムまたはシステムを実現した。いずれも地域開発による環境や生態の変化の分析に有効であることがわかった。A.多変量メッシュデータに対して、セル間(またはブロック間)の二元関係の構造情報が与えられた場合、その情報を多変量データの分析に組み込む方法を開発した。ここでは、非対称的な構造情報が関係行列として複数個与えられた場合、それから抽出した構造を多変量データの分析に組み込む。この場合セル関係とは、地理的な隣接関係のように、対称関係でもよいが、さらに一般的にセル間の不均質な関係(たとえば風向条件とか水路の存在条件)、あるいは非対称関係(たとえば動物、植物の繁殖や拡散、移動の条件)でも差し支えない。B.メッシュの構造情報や変数の構造情報を、線形モデルに基づくベイズ推定によって、潜在構造を効率的に探索するための手法を開発した。この分析をさらに効率的に実行するために、多重配列として記述される複雑な事前情報を、適応的に扱う機能を、Prologによる解析支援システムとして完成した。この分析システムは、ワークステーション上で稼働する。なお応用のために、生態学的な調査データを、効率的に計算機処理するためのファイルリング・システムの試料を収集した。それに基づいて、ファイルを設計し、動物の行動圏に関する調査データを編集し、データファイルを作成した。1.多変量メッシュデータに対して、セル間の二元関係の構造情報が与えられた場合、その情報を多変量データの分析に組み込む方法を開発した。ここで扱うセル関係は、地理的な隣接関係のように、対称関係でもよいが、さらに一般的にセル間の不均質な関係、たとえば風向条件とか水路の存在条件、あるいは動物、植物の繁殖や拡散、移動の条件のように、非対称関係でも差し支えない。この成果の一部を、1993 Pacific Regional Science Organization Conferenceおよび第61回日本統計学会大会にて発表した。この方法は、現状でも実用可能であるが、冗長性分析を組み込むことによって拡張すると、地域開発による環境や生態の変化の予測に適用できることを見い出した。2.メッシュの構造情報や変数の構造情報を、多変量メッシュデータの分析に組み込み、潜在構造を効率的に探索するための手法の開発とシステムの構築を行なった。この目的に最も必要な点は、複雑なデータ構造を適応的に扱う機能であるという結論を得た。この方法を実行するデータ管理システムをワークステーション上に実装した。3.生態学的な調査データを、効率的に計算機処理するためのファイルリング・システムの資料を収集した。それに基づいて、ファイルを設計し、キツネ、アライグマなどの生態調査データを編集し、データファイルを作成した。これを用いて、アライグマの行動圏の分析を、日本動物行動学会第12回大会にて発表した。1.多変量メッシュデータに対して、セル間の構造についての事前情報が関係行列として与えられた場合、その情報をデータ分析に組み込む方法を前年度に開発したが、これをさらに発展させた。まず冗長性分析の基礎理論を検討し、正準相関分析よりも冗長性分析を組み込む方が有効であることを確認した。この結果、事後情報として関係行列が与えられた場合も分析可能となった。

またメッシュデータに関して、セル間の構造情報よりも、セルから成るブロックの間の構造情報を与える場合が、現実の応用上は重要であるので、ブロック間の関係行列が複数個与えられた場合も扱えるようにした。基礎研究については、第61回日本統計学会大会に発表したが、詳細はJournal of the Japan Society,Vol.24,No.1に出版される。なお開発した分析法については、投稿を準備中である。15EA02:2.メッシュの構造情報や事前情報を、データの分析に組み込み、潜在構造を効率的に探索するためにシステムの構築を前年度に行なったが、その探索に線形モデルによるベイズ推定を行うと有効であることがわかった。この分析を効率的に実行するために、多重配列データとして記述される事前情報を、組織的にかつ適応的に扱う処理する機能を設計し、Prologによる解析支援システムとして実現した。研究の一部を第22回日本行動計量学会に発表した。詳細は投稿を準備中である。3.前年度に生態学的な調査データを、効率的に計算機処理するためのデータファイルを作成したが、それを継続した。本研究の目的上、調査地域のグリッド間の移動に関して、心理的障害あるいは物理的障害の分析が最も有意義である、アライグマの土地利用データを収集し、データファイルとして完成した。これに基づいて見い出された野性化アライグマの分布と行動圏様式を、第41回日本生態学会に発表した。また、関係情報として解析されると有効であることを結論した。
自己テンプレート法を用いたナノ構造制御による酸化亜鉛色素増感型太陽電池の開発

本研究では、ZnOのナノ構造を制御し、色素増感型太陽電池用の電極として適した構造を作製することで、変換効率の向上を目指した。ナノ構造制御の手法として自己テンプレート法を用いたナノ構造制御を行うことが大きな特徴である。自己テンプレート法とは、ナノ構造体形成物質として、金属有機塩の豊富な種類と多様な分子性結晶構造に注目し、金属塩を析出させ、その結晶構造に由来するナノ構造制御を行い、これを熱処理することによって金属塩の構造を維持したナノ結晶多孔質酸化物を得る手法である。この手法により、ZnOナノ構造体を作製した。自己テンプレート法によって得られた多孔質膜を用いた色素増感型太陽電池により、TiO_2にはまだ及ばないが、ZnOを用いた太陽電池としては比較的高い変換効率を達成している。今後、さらなるナノ構造制御を進めると共に、色素、電解液等の研究と合わせることで、変換効率の向上が期待される。色素増感型太陽電池の電極材料としてTiO_2について多くの研究がなされ、10%程度の変換効率を達成するに至っている。近年、多くの研究報告があるRu錯体(N719)色素において、色素からZnOとTiO_2への電子注入過程および電子注入効率は同様であるとの報告がなされた。したがって、ZnOを用いた色素増感型太陽電池の効率向上へ向けて、新たなる展開が期待される。しかしながら、ZnO電極を用いた研究において、変換効率は、大きく向上していない。本研究では、ZnOのナノ構造を制御し、色素増感型太陽電池用の電極として適した構造を作製することで、変換効率の向上を目指している。この手法により、種々のナノ構造体の作製に成功している。色素増感型太陽電池の電極材料としてTiO_2について多くの研究がなされている中、ZnOを電極材料として利用する研究を試みてきた。Ru錯体色素において、色素からZnOとTiO_2への電子注入過程および電子注入効率は同様であるとの報告がなされていることから、電子の移動度が高いZnOを用いることで、色素増感型太陽電池の効率向上へ向けて、新たなる展開が期待されるためである。本研究では、ZnOのナノ構造を制御し、色素増感型太陽電池用の電極として適した構造を作製することで、変換効率の向上を目指しており、ナノ構造制御の手法として自己テンプレート法を用いたナノ構造制御を行うことが大きな特徴である。本年度においては、これまでの自己テンプレートの一つであった、層状水酸化酢酸亜鉛(Zn_5(OH)_8(CH_3COO)_2・2H_2O)の層間に、ペンタデカフルオロオクタン酸をインターカレートさせた、Zn_5(OH)_8(CH_3COO)_1(C_8F_<15>OO)_1・2H_2Oと考えられる新規自己テンプレートの作製に成功した。今後、さらなるナノ構造制御を進めると共に、新規色素開発研究と合わせることで、変換効率の向上が期待される。
自然言語理解での論理構造解析に対する言語外的知識の役割

本年度は主として疑似用法の研究にあてられ、いくつかの興味深い知見を得ることができた。疑似用法の研究が重要な意味を持つのは、条件文と逆接の接続詞,及び接続助詞の研究においてである。条件文に関しては、疑似用法は異常性が目立つため、見のがされることはないが、単なる寄生的用法として無視されることが多い。ところが、疑似条件文の研究は、通常の条件文の研究に大きく寄与することができる。一方、逆接の接続詞,接続助詞に関しては、疑似用法は極めて一般的で、恐らく、通常の用法より頻度が多いと思われる。したがって、それが疑似用法であると考えられることはまれで、ともすれば、これらの語の意味記述を誤らせることになる。したがって、正確な意味記述のためにも、疑似用法についての一般的研究が必要である。今年度は、疑似用法の一般的特徴付けと、この用法がさまざまな論理語にみられること、及び、そこで用いられている語用論的推論の一般的性格を取り出すことに成功した。その成果の概要は、何回かの研究発表を通じ公表するとともに、論文の形でまとめ、次の研究に役立てるようにしてある。
スピン状態変化を伴う化学反応の理論的経路探索と速度論的解析

多数の電子状態を経由した複雑な化学反応の機構解明を目指し,密度行列繰り込み群法に基づく多参照電子状態理論の開発を行った.本方法は既存の厳密対角化を用いる方法と異なり,電子数に対する計算量の指数関数的な増大を回避し,対象とする複雑かつ大規模な多参照波動関数の計算が可能になった.開発した方法を用いてホテルルシフェリンの化学発光におけるCO2解離反応の広域のポテンシャル曲面の計算,光合成系II酸素発生中心Mn4CaO5クラスタの電子状態の高精度な予測を行った. Mn4CaO5クラスタの応用計算では得られた多参照波動関数を解析する事でX線結晶構造に対する必要な修正や,酸素発生反応における多状態の関与を明らかにし,全容解明へと大きな前進が見られた.光合成系IIのMn4CaO5クラスタの水分解反応において多状態反応性の存在を明らかにした.多状態反応性とは複数の電子状態のエネルギー曲面を経由する反応のことで,より単一の電子状態のエネルギー曲面に沿った反応に比べてより活性障壁の低い経路を選択すことが可能であり,金属の高効率な触媒反応の要因の一つと考えられている.具体的には前年度に開発したspin-adaptatedな状態平均DMRG法を用いて,Mn4CaO5クラスタ内酸素移動の反応経路に沿った多状態のエネルギー曲面の計算を行い,その結果,反応経路におけるMn酸化状態の異なる電子状態同士の交差を発見した.交差点において2状態のポテンシャル面は同方向に傾斜しているため,速度論的な観点からも交差点における状態間の乗り移りは効率的に起こると考えられる.この結果は今後のMn4CaO5クラスタ水分解反応の機構解明において,常に多状態反応性を考慮した反応経路解析が必要であることを示している.生体中の実際の構造を参照としたモデル構造の妥当性を検討するため,電子磁気共鳴実験パラメータの量子化学計算を行った.Mn4CaO5クラスタにはMnイオンの磁気カップリングのみ異なる電子状態が数十数百cm-1という狭いエネルギー領域に多数存在すると考えられる.これらをバイアス無く最低エネルギー状態を計算するため考えられる全ての磁気カップリング状態で状態平均をとったDMRG計算を行った.その結果,各Mnサイトにおけるスピン射影の実験値との直接比較が可能になり,モデル構造のスクリーニングを行えるようになった.以上の方法とDMRG-CASSCFの解析的微分を組み合わす事により反応機構の全容解明に対する手法が揃ったと言え,多状態反応性を持つ複雑な化学反応の経路探索と速度論的解析の確立に道筋をつけることが出来た.多数の電子状態を経由した複雑な化学反応の機構解明を目指し,密度行列繰り込み群法に基づく多参照電子状態理論の開発を行った.本方法は既存の厳密対角化を用いる方法と異なり,電子数に対する計算量の指数関数的な増大を回避し,対象とする複雑かつ大規模な多参照波動関数の計算が可能になった.開発した方法を用いてホテルルシフェリンの化学発光におけるCO2解離反応の広域のポテンシャル曲面の計算,光合成系II酸素発生中心Mn4CaO5クラスタの電子状態の高精度な予測を行った. Mn4CaO5クラスタの応用計算では得られた多参照波動関数を解析する事でX線結晶構造に対する必要な修正や,酸素発生反応における多状態の関与を明らかにし,全容解明へと大きな前進が見られた.今年度は始めに,応用計算に必要となる状態平均DMRGとspin-adaptationの開発を行った.本課題は異なるスピン状態間や励起状態・基底状態の交差を含む化学反応を研究対象としており,複数の電子状態を同時に精度良く計算する必要がある.そこで状態間で平均された密度行列をDMRGとCASSCFの両ステップに用いる事で,特定の電子状態にバイアスされない計算を実現した.またスピン状態間の交差が起きる状況ではそれらのエネルギー差が非常に小さくなっており,波動関数がスピン固有関数となるよう制限をかけないと強くspin-contaminationが起こり正しく計算できなくなると予想される.そこでspin-adaptationにより波動関数がスピン固有関数となるよう工夫が必要であった.開発した理論を用いて光合成系IIのMn4Caクラスタのスピン相関関数を計算した.これと実験から得られる磁気共鳴スペクトルを比べることで,Mn4Caの光合成系II内での実際の構造を議論できるようになると考えられる.ここでスピン状態間のエネルギー差は非常に小さく,DMRG-CASSCF法で考慮される静的電子相関だけではなく,電子衝突に起因する動的電子相関の考慮が更に必要になったため,DMRG-CASSCF波動関数を零次とする二次の摂動法DMRG-CASPT2法を開発した.またルシフェラーゼCO2解離反応のエネルギー曲線の計算を行った.エネルギー曲線に用いる座標は先行研究のものを用いた.DMRG-CASSCF法により活性軌道空間を広くとることで先行研究では捕らえられなかった新たな低励起状態を正しく予測することが出来た.平成23年度の研究計画は(1)応用計算に必要となる状態平均DMRGとspin-adaptationの開発(2)計算精度を確認するための予備的な計算である.(1)の状態平均DMRG-CASSCFとspin-adaptationについて計画以上に早期に開発を完了した.よって次に計画していた, DMRG-CASSCF波動関数を零次とする二次の摂動法DMRG-CASPT2法を開発した.これによりDMRG-CASSCF法で考慮される静的電子相関に加え,電子衝突に起因する動的電子相関の考慮することが可能となりより定量的な議論が早期に可能になった.

(2)についてはマンガンMn4Caクラスタのスピン状態順序の計算から計算精度を確認した.エネルギー差は数十cm-1と非常に小さいがスピン混入を起こすことなく正確に計算することが可能であることを確認した.本年度はこれに加え,ルシフェラーゼCO2解離反応の基底状態と励起状態に対するエネルギー曲線の予測を状態平均DMRG-CASSCF法を用いて行い,先行研究には無かった新たな低励起状態の発見に成功した.よって研究は計画以上に進展していると言える.今後より実際的な反応経路解析を行う上で,一点計算を用いて全自由度に対するエネルギー曲面を計算するのは現実的ではなく,かわりに解析的エネルギー微分から反応に関わる構造変化を効率よく計算することが必要である.そのためのDMRG-CASSCFの解析的微分の開発を行う予定である.これには,ガウス型関数の微分,すなわちより高い角運動量をもつガウス型関数の1・2電子積分が必要になり開発の最も労力を要するところであるが,i型の関数までは開発の見通しが立っており,目的とするCr,Mn,Fe,Cu等の遷移金属に対しては十分と考えられる.また,ルシフェラーゼCO2解離反応の結果から本方法は異なるスピン状態の最低エネルギー状態同士の比較だけではなく,同じスピン状態の基底状態・励起状態の比較も正確に計算することが可能であることが確認されたため,熱反応だけではなく光反応もターゲットとして研究する事を考えているDMRG-CASSCF法の解析的エネルギー微分の計算は一点計算に比べて計算負荷が高く,より多くの計算時間とメモリ容量を必要とするため,解析的エネルギー微分の開発が完了し次第,計算機を追加購入し研究を促進する予定である.
酸化物系保護膜（Ｂｅｌａｇ）の付着機構解明とアクティブ活用法の開発

Belag(酸化物系保護膜)生成界面について調査し、以下の主要な成果が得られた。1Belag生成は、切削中に発生する熱起電力を原動力として選択的に摩耗面に反応層を介さずに、Ti化合物に直接付着することがわかった。このことがTi化合物を持たない超硬K種に生成しない理由である。しかし切削時間が経過するとFeOが層状に界面に集中し、拡散反応を生じ、摩耗進行に繋がる。2MnSを含有するCa脱酸鋼では、Belag生成界面にCaS層を生じ、FeOの集中を防止し、長寿命化が図れる。3コーティングの結晶方位やミネラル水ミストにより凝着に差異が見られた。非鉄系材料を含めて凝着低減方法としての可能性が見出された。結晶方位によるBelag生成界面についてFE-SEMおよびTEMによる分析を行った。工具摩耗面の凝着状況の観察の結果、(111)面に比べて(200)面配向の方が凝着は少なかった。またTEM分析の結果、(111)面配向では、凝着物(Belag)は非晶質で工具との凝着界面には反応層は観察されず原子配列の連続性も見られなかった。(200)面配向では、凝着物は結晶質であったが、界面には反応層および連続性は観察されなかった。このことから、Belagは反応層を介さず、Ti化合物の原子配列に合わせた原子間隔で原子間力によって工具表面に付着していることがわかった。また結晶方位により工具表面への凝着の程度に大きな違いを生じたので、継続して凝着抑制法という観点から調査を行っていく。さらにBelag生成におけるMnSの作用についてMnS添加のCa脱酸鋼を切削したコーティング工具のTEM分析を行った結果、工具-Belag界面の工具に接触しているBelag側にCaSの層が観察された。自由生成エネルギーからMnSがCaSに変化した可能性は十分考えられる。そしてCa脱酸鋼を切削した時にFeOの集中により拡散反応を生じた時間でもCaSの膜が安定しており、反応層は観察されなかった。このことからMnSの利用は有効であることが分かった。そこで、より積極的にこの硫化物を利用するために、工具表面に硫化物を導入(WPCおよび電子ビームを利用)した工具を試作し、その効果を工具としての使用に耐え得るかも含めて検討する。一方、ミスト加工については、帯電ミスト用の装置を作製して、標準炭素鋼に対して加工を行ったが、まだ効果が得られていない。継続して検討する。センタースルー方式を含めて供給方法(ノズル形状等)を検討する。またミネラルミスト供給により、チタン合金では摩耗抑制効果が認められた。さらに追加実験を行っていく。Belag生成した超硬P種について付着界面を観察した。超硬P種を構成するWC,Co,TiCを含む複炭化物に分けて整理すると、WC粒子上にはFe層を介してBelag膜が付着してしており、また結合剤であるCoにはFeの拡散が確認され、WCと同様にFe層を介して付着していた。一方、複炭化物(Ti-W-C)の上にはBelag膜が反応層を介さずに直接付着していた。さらに複炭化物表面近傍に酸化物(TiOまたはTiO2)は検出できなかった。(2種類の材料(Ca脱酸鋼とAl添加ねずみ鋳鉄)で確認)。このことが、超硬P種の付着の不安定性の原因(低付着強度)であり、また複炭化物を持たない超硬K種に付着生成しない理由であることが判明した。また前年度の検討で、Ca脱酸鋼にMnS添加した材料では、Belag生成界面にCaSが生成して付着していることがわかったが、Caを含まない材料(Al添加ねずみ鋳鉄)ではMnSがBelag層内に粒状に分布していることもわかった。そこで、前者の状況を工具側で再現し、FeOの集中を阻止する方法として、WPCによるコーティング工具表面への硫化物層の形成を試みた。MoS2で処理し、表面の変色は見られたが、工具摩耗にはさして変化は見られなかった。継続して処理物質および処理条件の検討を継続していく。一方、ミネラル水ミスト加工については、チタン合金およびインコネルの加工時にミネラル成分を含まない超純水を使用した場合と比較して、凝着の様子に明確な変化が見られた。しかし、その付着表面をEDSで元素分析してもミネラル成分の元素の付着が確認できなかった。ミネラル成分の有無により凝着の仕方に明らかな違いがみられており、何らかの効果が生じていることが推測されるが、その現象の特定には至らなかった。継続して現象の確認を行っていく。また結晶方位の結果と合わせて、凝着低減方法として継続検討していく。

Belag生成界面について継続調査を行った結果、切削開始10秒以内にベラーグ膜がアモルファス状に生成する。しかし、超硬P種では純鉄の薄い層を介してその上にFeOが堆積する状況で、Belag膜は生成していない。またコーティング工具で長時間(15分)切削した場合、FeOの集中による再結晶化が必ずしも発生していない部分もあり、再結晶化が広がっていく過程が観察できなかった。また短時間での摩耗面へのBelag元素の集中の原動力としては切削時に生じる熱起電力(微弱電圧)が関与しており、順方向に加電すると工具摩耗が減少し、逆方向で摩耗が大きくなる結果が得られた。さらにFeOの集中を防止する化合物としてMnS(もしくは他の硫化物)が有望である可能性が見出された。またコーティング膜の結晶方位の影響については、異なる結晶方位の膜で切削途中まで全く同じ摩耗進行を示し、最後は方位によるコーティング膜の特性に起因すると考えられる破壊で工具の寿命差を生じる結果が得られた。TEMによる界面状態の観察は未実施である。一方、ミスト加工については、帯電ミスト用の装置を作製して、標準炭素鋼に対して加工を行ったが、加工条件等が適切でなったためか効果が得られなかった。継続して検討する。また、高速切削した場合に、現行のミスト供給方法では、回転工具の風圧にてミストが吹き飛ばされ、工具表面に吸着していないことが判明した。加工現場での使用を考慮した供給方法(ノズル形状等)を検討する必要があることがわかり、検討項目の追加を行って検討することとした。目的とする知見を得られている。またそれをもとに次への展開を含めた知見も得られている。使用工作機械のトラブルにより、分析用サンプルの作成ができなくて、その分当初計画より遅れを生じている。以下の点について調査を進めていく。1硫化物を工具表面に導入した工具の性能評価を行い、拡散を遅延する効果等の確認を行っていく。また同じに凝着の激しい材料の凝着抑制法としての効果も確認する。2通電効果についても、微弱電圧で効果があり、Vオーダーでは効果がなくなる現象の調査を行う。3ミスト加工について、確実に付着させられる供給法について検討する。4それをもとに、当初の計画にしがって、帯電および最適ミネラル成分等の検討を鋼系材料について行う。5被削材をチタン合金、超耐熱合金にして、切削界面での酸化物生成を目標に検討を行い、ミネラル水ミスト加工の凝着抑制効果を検証する。(1)拡散を遅延する化合物として硫化物に着目して、その添加材料を切削した工具のTEM観察を行い、効果等の確認を行っていく。(2)通電効果についても、微弱電圧で効果があり、Vオーダーでは効果がなくなる現象の調査を行う。(3)ミスト加工について、確実に付着させられる供給ノズルについて検討する。(4)それをもとに、当初の計画にしがって、帯電および最適ミネラル成分、溶存酸素等の検討を鋼系材料について行う。(5)被削材をチタン合金、超耐熱合金にして、切削界面での酸化物生成を目標に検討を行っていく。前年度、外部委託したTEM観察が年度を越えたため、それを次年度の計画に上乗せして合わせて行う予定である。具体的使用計画は、以下の通りである。平成25年度使用予定額1,927千円消耗品工具
グローバルサプライチェーンの変革と流通イノベーションの研究

本研究は、国内市場の縮小予測にともない高まる企業のグローバル化の動きに関して、変革が続くサプライチェーンとそれを先導するイノベーションの重要性について調査研究を行うことを目的としている。サプライチェーンが企業活動の生産性向上、とりわけ移動コストの効率性に影響することは事例や実証研究により明らかにされているが、顧客サービス改善効果についての研究は進んでいない。日本においてさらなる流通イノベーションの重要性が指摘されながら、その効果や課題に関する研究は乏しい。そこで現状を調査、分析両面から把握し、日本企業が提供すべき流通サービスとイノベーションの効果および課題について明らかにする。最初に、流通イノベーションの先端を行く米国でのヒアリング調査より、技術を取り入れたうえで顧客満足度を高めるサービスおよびサプライチェーン構築の実態を把握した。その上で、米国における技術革新が流通にどのような影響をもたらしているかについて、実データをもとに分析した。その結果、技術革新による顧客満足度の高いサービス導入を実施するオンライン販売事業者の成長は、技術革新に遅れをとる既存店舗の存続に影響を及ぼしていることを明らかにした。これら調査分析をもとに、日本における流通イノベーションの課題と将来について整理した。日本でもオンライン販売比率は増加している。また少子高齢化問題等から、店舗では無人レジの実証実験などを行い、レジ待ち解消などの消費者の利便性を高め、顧客満足度を向上させる流通サービスにとりかかっている。しかし、米国などに比して、後発であることをヒアリング調査より把握した。イノベーションを駆使することによる消費規模の拡大を目指すためには、技術的な発展とともに、それを利用する側のサプライチェーンの仕組み、とくに既存店舗を融合したオムニチャネル化の推進が急務であることを明らかにした。サプライチェーンが企業活動の生産性向上に影響することは事例や実証研究により明らかにされている。しかし、それらは移動コストの効率性効果であり、目的のひとつである顧客サービス改善効果についての研究は進んでいない。とくに少子高齢化が進む日本において、多様化するサービスの需要が増し、さらなる流通イノベーションの重要性が指摘されながら、その効果や課題に関する研究は乏しい。そこで本研究ではグローバルサプライチェーンの現状を調査、実証分析両面から把握した上で、日本企業が提供すべき流通サービスとイノベーションの効果および課題について明らかにする。本年度は、先進的な流通イノベーションを実践しているアメリカ市場の現状調査を行った。流通業の膨大な顧客情報のデータ処理、データ分析を活かしたマーケティング戦略立案と実施、GPS機能の店頭への活用など、商品の顧客アクセスの迅速化のみならず、顧客満足度を高めるサービスを含めたサプライチェーン改築の実態を把握した。また、顧客需要に合わせたプライベートブランド商品の開発を行い、必要な原材料や包装資材のグローバル調達を行うサプライチェーンを構築しているが、その調達にかかる人員の配置などの企業戦略、競合他社との差別化についても把握し、その成果と課題を整理した。本研究は上記「研究実績の概要」にも記したように、プライチェーンとそれを先導するイノベーションの重要性について調査研究を行うことを目的としている。その目的に沿って、随時共同で研究会を開催し、個別研究に関する意見交換を行った。今年度は、流通イノベーションを主導するアメリカ市場の現状調査につとめた。とくに顧客と直接接点を持ち、サービスを提供する小売業に注目し、既存小売業態における顧客満足度を高めるサービスを含めたサプライチェーンの構築および活用を把握することができた。それにより、成果と課題を整理することができた。その結果をもとに、来年度は日本における現状との比較研究を行い、差異と課題を抽出することが可能である。以上から順調に進展しているといえる。本年度は、昨年度に現状把握調査を行ったアメリカ市場で、実際にイノベーションを取り入れた活動を行う企業へのヒアリング調査を行った。AI技術を取り入れた無人店舗運営、商品の欠品確認や補充機能の強化、顧客データ管理、店舗利用者へのマーケティング戦略立案と実施など、先端的なイノベーション技術を取り入れた、顧客満足度を高めるサービスを含めたマーケティング、店舗オペレーション、そしてサプライチェーン改築の実態を把握した。これに対し、日本企業の取り組みと課題についても、企業に対しヒアリング調査を行った。無人店舗運営の取り組み、それにともなう流通加工の問題などの企業戦略の実際と課題、競合他社との差別化について把握し、その成果と課題を整理した。本研究はサプライチェーンとそれを先導するイノベーションの重要性について調査研究を行うことを目的としている。その目的に沿って、流通とサプライチェーンの現状、社会変化にともなうイノベーションの重要性とそれらに対する取り組みについて、研究会を開催し、議論を繰り返してきた。今年度は、顧客サービスに技術イノベーションをもたらしたアメリカのネット企業他を訪問し、ヒアリング調査を行った。

最新の技術を導入し、顧客満足度を高める仕組み、そしてその仕組みを構築するまでの失敗や課題、サプライチェーン構築と課題などについて把握することができた。その後、日本のサプライチェーンを担う企業にもヒアリング調査を行い、日本におけるイノベーションの現状と課題について把握することができた。本年度の研究予定としていた、アメリカの現状と日本における現状との比較を行い、差異と課題を抽出することができた。以上から、研究は順調に進展していると言える。本研究は、国内市場の縮小予測にともない高まる企業のグローバル化の動きに関して、変革が続くサプライチェーンとそれを先導するイノベーションの重要性について調査研究を行うことを目的としている。サプライチェーンが企業活動の生産性向上、とりわけ移動コストの効率性に影響することは事例や実証研究により明らかにされているが、顧客サービス改善効果についての研究は進んでいない。日本においてさらなる流通イノベーションの重要性が指摘されながら、その効果や課題に関する研究は乏しい。そこで現状を調査、分析両面から把握し、日本企業が提供すべき流通サービスとイノベーションの効果および課題について明らかにする。最初に、流通イノベーションの先端を行く米国でのヒアリング調査より、技術を取り入れたうえで顧客満足度を高めるサービスおよびサプライチェーン構築の実態を把握した。その上で、米国における技術革新が流通にどのような影響をもたらしているかについて、実データをもとに分析した。その結果、技術革新による顧客満足度の高いサービス導入を実施するオンライン販売事業者の成長は、技術革新に遅れをとる既存店舗の存続に影響を及ぼしていることを明らかにした。これら調査分析をもとに、日本における流通イノベーションの課題と将来について整理した。日本でもオンライン販売比率は増加している。また少子高齢化問題等から、店舗では無人レジの実証実験などを行い、レジ待ち解消などの消費者の利便性を高め、顧客満足度を向上させる流通サービスにとりかかっている。しかし、米国などに比して、後発であることをヒアリング調査より把握した。イノベーションを駆使することによる消費規模の拡大を目指すためには、技術的な発展とともに、それを利用する側のサプライチェーンの仕組み、とくに既存店舗を融合したオムニチャネル化の推進が急務であることを明らかにした。来年度は、引き続きアメリカ市場の調査を行い、ネット流通におけるサプライチェーンについても現状を把握する。そのうえで、日本企業の現状と比較し、差異と課題を抽出する。