hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
効率的な計算ファイナンス技術の開発とその適用

本研究においては,ブラウン運動ベースの実質次元減少法の考え方を拡張し,広く一般的な確率過程においても適用できるgeneralized linear transformation(GLT)の手法を確立した.具体的には,無限分解可能分布の確率密度関数を利用した方法,同分布の級数表現を利用した方法,逆レヴィ測度法を用いたもの,特性関数をDFTによって変換する方法を提案した.本研究においては,ブラウン運動ベースの実質次元減少法の考え方を拡張し,広く一般的な確率過程においても適用できるgeneralized linear transformation(GLT)の手法を確立した.具体的には,無限分解可能分布の確率密度関数を利用した方法,同分布の級数表現を利用した方法,逆レヴィ測度法を用いたもの,特性関数をDFTによって変換する方法を提案した.本年度研究目的2の「レヴィ過程,安定過程下でのGLTのオプション評価問題への適用」に関して,ジャーナルSIAM Joumal on Scientic Computing,に一般化ハイパーボリックレヴィ過程での元でのエキゾティックオプションの評価方法を提案した.これにより1.準モンテカルロ法が広範囲なレヴィ過程に適用可能であることが示された.2.我々が開発したGLT法を適用することで,通常の準モンテカルロ法よりも遙かに効率的なオプション評価が可能となることが提案できた.続いて,7月にロンドンで開催されたIAENGにおいて,マイクスナー・レヴィ過程のもとでのオプション評価法を提案した.この発表論文は,Best Paper Award of The 2009 International Conference of Financial Engineeringに表彰された,その発展版がIAENGのジャーナルにも掲載されている.これらは,確率過程を生成する無限分解可能分布が解析的に与えられる場合を想定している.一方,安定分布に関するシミュレーションの方法として,無限級数展開を利用した表現に着目した研究を開始した.9月にはWatRISQセミナーにて口頭発表を行い,関連する下記の3つのワーキングペーパーを現在投稿中である.準モンテカルロ法を効率化する一般的な分散減少法のGLT理論の開発とその実装に関しては,現在金融市場のモデリングで利用されているレヴィ過程の下でのシミュレーション効率化の比較分析を行った.具体的には,normal inverse Gaussian (NIG)レヴィ過程,Hyperbolic (HYP)レヴィ過程,generalized hyperbolic (GH)レヴィ過程,そしてMeixnerレヴィ過程を原資産価格過程として想定し,研究者が提案しているgeneralized linear transformation(GLT)構築法に加えて,generalized Brownian bridge (GBB)構築法,generalized principal component (GPC)構築法の効率性について比較分析を行った.加えて,準モンテカルロ法に用いられるlow-discrepancy列の違いが,シミュレーションの効率性とどのような関連があるかについても分析するため,上記それぞれの構築法において,Halton列,Sobol'列,Faure列,Niederreiter列,Latin hypercube sampling,そしてベンチマークとしてMersenne Twisterとを比較した.加えて実質次元の減少が準モンテカルロ法の効率性にどのような影響を及ぼすかについて分析するため,Paddingの手法も併用した.また,評価対象となるオプションに関しては,プレインバニラのオプションに加え,様々な重み付きアジア型オプション,バリアオプション,Cliquetオプションを採用した.準モンテカルロ法の効率化の効果は,計算の名目次元に大きく影響することが分かっていることから,オプション評価時に利用するモニタリングの頻度も四半期に対応する4次元から,日時に対応する250次元まで,満期までの期間も1年から3年と様々な期間を考えてシミュレーション実験を行った.これにより,実質次元減少法の効果が様々な角度から分析可能となった.本研究は,レヴィ過程や安定過程に代表される,より現実的な状況のモデル化が可能な確率過程の想定の下,効率的な準モンテカルロ法をはじめとする新しい計算ファイナンス技術を開発・実装し,それを実際の金融諸問題に適用することを目的していた.本年度は,2件の国際学会(IME2011,APRIA2011)での報告を行ったほか,多次元レヴィ過程の下での準モンテカルロの効率的手法についての論文"Dimension Reduction for Plicing Options under Multidimensional Levy Processes"として投稿,準モンテカルロ法を用いたアメリカンオプションのシミュレーション手法の有効性に関する論文は,"Comparison of low discrepancy meshmethods for pricing American options under a Levy process"として投稿した.また,関連する論文として,「Time-changed Levy過程の下でのアメリカンオプションの評価」の研究も行い,投稿している.
階層型解析を利用した都市強震動シミュレータの開発

本研究では,階層型解析理論をもとに,高精度・高分解能の都市強震動シミュレータの開発を図った.このシミュレータは,都市の地盤・地殻構造に関する情報(GISを想定をインプットすると,10mの空間分解能と10Hzの時間分解能で,都市内各地点の強震動の上・下限をアウトプットするものである.シミュレータのプロトタイプをもとに,実用に耐えるよう,プログラムのチューンァップを行った.以下,具体的な成果の概要を示す.階層型解析の第1階層であるマクロ解析では10km程度の大きさの都市全域を対象とした,表層地盤・基盤・地質構造を考慮してモデル化し,多重極展開法を用いた境界要素法で数値計算をする.階層型解析の第2階層であるミクロ解析では100m程度の大きさの領域を対象とする.並列化計算を組み込んだ有限要素法を用いることで,地盤構造の他,微小地形や非線形性も考慮することが可能である.シミュレータの開発には横浜市のデータを用いている.これは横浜市強震ネットワークによって計測された強震動であり,横浜市自体,多数のボーリング計測によって地盤構造に関する情報も利用できるため,開発には適している.10程度の中規模地震に対して,実際に計算を行い,シミュレータの上下限解が計測された最大速度をはさむことを検証した.特に,微地形や地盤構造の才によって,強震動計測地点の近辺でも,10mのオーダーで速度分布や加速度分布に非常に大きなばらつきがみられることを実証した.変位・速度の波形に関しても,実測波形との比較を行い,高周波数成分の再現には改良の余地があるものの,少なくとも数Hzのオーダーでは十分精度良く,数値計算による再現が可能であることを実証した.本研究では,階層型解析理論をもとに,高精度・高分解能の都市強震動シミュレータの開発を図った.このシミュレータは,都市の地盤・地殻構造に関する情報(GISを想定をインプットすると,10mの空間分解能と10Hzの時間分解能で,都市内各地点の強震動の上・下限をアウトプットするものである.シミュレータのプロトタイプをもとに,実用に耐えるよう,プログラムのチューンァップを行った.以下,具体的な成果の概要を示す.階層型解析の第1階層であるマクロ解析では10km程度の大きさの都市全域を対象とした,表層地盤・基盤・地質構造を考慮してモデル化し,多重極展開法を用いた境界要素法で数値計算をする.階層型解析の第2階層であるミクロ解析では100m程度の大きさの領域を対象とする.並列化計算を組み込んだ有限要素法を用いることで,地盤構造の他,微小地形や非線形性も考慮することが可能である.シミュレータの開発には横浜市のデータを用いている.これは横浜市強震ネットワークによって計測された強震動であり,横浜市自体,多数のボーリング計測によって地盤構造に関する情報も利用できるため,開発には適している.10程度の中規模地震に対して,実際に計算を行い,シミュレータの上下限解が計測された最大速度をはさむことを検証した.特に,微地形や地盤構造の才によって,強震動計測地点の近辺でも,10mのオーダーで速度分布や加速度分布に非常に大きなばらつきがみられることを実証した.変位・速度の波形に関しても,実測波形との比較を行い,高周波数成分の再現には改良の余地があるものの,少なくとも数Hzのオーダーでは十分精度良く,数値計算による再現が可能であることを実証した.
クリティカルシンキング志向性を高める対人社会的要因

クリティカルシンキング(以下、クリシン)志向性の尺度に関してその妥当性を確認する研究を行い、信頼性の高い尺度を構成した。また、大学新入生のクリシン志向性の入学後の変化について縦断的データを用いて分析し、日常でどの程度クリシンを経験しているのかという「クリシン経験」と大学進学や勉学に対する「動機づけ」との関連を見いだした。また、4月のクリシン志向性の高い学生ほど、考える力を刺激される授業があったと認知しており、さらに考える力を刺激される授業があったと認知した学生は7月のクリシン志向性を高めていることが明らかになった。さらに、入学後の3ヶ月間に「考える力を刺激された授業」があったと認知している学生の方が、そうでない学生よりもクリシン志向性を高めていたという結果は、大学教育において、新入生の段階からクリティカルに考える機会を与えることの重要性を示す結果として解釈された。大学卒業直前の学生を対象にした調査により、大学生活経験に関する記憶とクリティカルシンキング志向性との関連が分析された。その結果、大学において「議論」を多く経験している学生ほどクリシン志向性が高いことなどが明らかになった。一連の研究の最終段階として、クリシンの能力・スキルを測定する方法についての研究を進めた。具体的には、「考える力」や「問題を感じる力」を大学生がどのように認識し、それらがどのような経験によって獲得可能だと思うかについての自由記述データを質的・量的に分析した。またこの分析結果に基づいて、PA(Performance Assessment)的なクリシン能力の評価が可能になるいくつかのRubricを作成しようと試みた。ただし、現時点でRubricの確立までには至っておらず、被験者のクリティカルな思考のパフォーマンスを客観的に測定する手法の確立までには至っていない。クリティカルシンキング(以下、クリシン)志向性の尺度に関してその妥当性を確認する研究を行った。具体的には、「志向性」を訪ねるための複数の質問文を用意し、それらを比較した。また、これらの調査は、複数の大学・学部で実施され、尺度の信頼性を確認するとともに、既存の類似した概念との関係を確認しながら、尺度の妥当性が確認された。第2に、大学新入生のクリシン志向性の入学後の変化について縦断的データを用いて分析した。4月7月にかけて3回の質問紙調査を行った結果、クリシン志向性に関連する要因として、日常でどの程度クリシンを経験しているのかという「クリシン経験」と大学進学や勉学に対する「動機づけ」との関連が見いだされた。また、4月のクリシン志向性の高い学生ほど、考える力を刺激される授業があったと認知しており、さらに考える力を刺激される授業があったと認知した学生は7月のクリシン志向性を高めていることがわかった。これらのことから、クリシン経験が多い学生はクリシン志向性を高め、クリシン志向性が高い学生ほどクリシン経験を多くしているという相互関連性が示唆された。第3に、大学でクリシン志向性を身につけるためのクリシン経験の重要性を検証するために、探索的な検討を行なった。大学最終学年生に対し、4年間での社会的な経験の有無を問い、クリシン志向性を変化させることに影響している経験を探索的に検討した。その結果、ゼミなどでの議論の経験とクリシン志向性との関連が強いことなどが明らかとなった。

クリシン志向性尺度については平成16年度にその信頼性・妥当性の検討を行っているが、平成17年度には、この志向性を形成する要因として考えられる要因を操作的に測定できる関連尺度の構成を行った。具体的には、クリシン経験尺度、クリシン能力自己認知尺度、大学の勉学に対する動機づけ尺度であり、それぞれについて複数の因子を確認し、信頼性の高さはには満足できる尺度が構成された。これらの尺度間の関連性については、大学1年生を対象とした調査研究により、動機づけと社会的クリティカルシンキングにおける各下位尺度間の関係は、「私的獲得価値」が志向性・経験・能力自己認知の3つの観点を通して、社会的クリティカルシンキングの多くの下位尺度と関連していることが見いだされた。さらに、大学卒業直前の学生を対象にした調査により、大学生活経験に関する記憶とクリティカルシンキング志向性との関連が分析された。その結果、大学において「議論」を多く経験している学生ほどクリシン志向性が高いことなどが明らかになった。加えて、大学生活での経験の種とクリシン志向性との関連性についても、文系と理系ではかなり異なることが示された。大学生活の中でクリシンを意識するきっかけとなった出来事を自由記述させたデータの分析からは、socialクリシンでは「議論」、「人との関わり」、non socialクリシンでは「卒業論文」、「マスメディア」、「レポート」といった出来事が多く記憶されていることが明らかとなった。クリティカルシンキング(以下、クリシン)を、能力・スキルと志向性の2つの構成要素に分け、クリシン教育という視点から、能力・技術を獲得させることよりも先に、日常的な社会的相互作用の中でクリシンに対する志向性を獲得、向上させることが重要であるとの考えから、本研究は、高等教育とりわけ大学教育においてクリシンを促進させる要因、特にクリシンへの志向性を高める対人社会的要因を探求し、論理的で誤りの少ない合理的な処理を促進させる態度を養うことにつながる要因を同定するとともに、実際に大学教育プログラムの中に反映させようとすることを大きな目的としたものである。本年度の大きな課題は、一連の研究の最終段階として、クリシンの能力・スキルを測定する方法を探求することであった。具体的には、18年度に収集された自由記述データ、(すなわち「考える力」や「問題を感じる力」を大学生がどのように認識しているのかを自由記述させ、それがどのような経験を積み重ねれば獲得可能かについての自由記述させたデータ)、を質的・量的に分析した。またこの分析を通して、PA (Performance Assessment)的なクリシン能力の評価が可能になるいくつかのRubricを作成しようと試みた。ただし、Rubricの確立までには至っておらず、被験者のクリティカルな思考のパフォーマンスを客観的に測定する手法の確立はできていない。一方で、18年度にはこれまでの研究知見の蓄積から、所属大学における全学部の新入生全員を対象とした縦断調査を開始し、大学生のクリティカルに考えようとする志向性や能力の測定を4年間にわたって継続する縦断研究を開始した。これによって、大学生のクリシン志向性・クリシン能力の発達モデル、および高等教育環境改善の基礎資料とすることができる教育評価体制を構築した。
遷音速流れの境界層PIV計測による3次元境界層と縦渦の干渉効果の解明

現在の旅客機は,音速よりやや低い遷音速条件で飛行する.この条件では,乱気流や衝突回避のため,翼上面に強い圧力の波,衝撃波が発生し振動し,航空機の安全が脅かされうる.本研究では,この対策として有効な小さな翼片,ボルテックスジェネレータ(VG)を対象とした.数値計算で予測された後退角の有無のVG効果への影響を実証するために,風洞実験を行った.粒子画像流速計測法を使用し,VGの渦と衝撃波周辺の速度分布を詳細に計測した.その結果,翼に後退角がない場合,VGの効果を抑制する大きな低速領域が,縦渦の上昇流側に存在することが明らかとなった.数値計算の結果を部分的にではあるが,実証することに成功した.本研究では,遷音速条件下の衝撃波振動を抑制するボルテックスジェネレータ(以下VG,翼片であり,気流方向に軸をもつ渦,縦渦を発生する)を調査する.報告者らのこれまでの研究により,翼面上では,翼のスパン方向に流れがある場合(横流れがある場合,VGの効果が著しく広がることが分かってきた.本研究では,この理由を明らかにするために,横流れのない場合と横流れのある場合の2つの条件下において,VGの発生する縦渦とその周囲の流れの流速分布を計測する.その計測結果を比較することにより,VG効果に対する横流れの影響を明らかにすることを目的とする.初年度である本年度は,遷音速条件下の横流れのない条件下の微小縦渦を,粒子画像流速測定法(PIV)により計測した.既存のステレオPIV装置を一部改修後,JAXA 0.8m x 0.45m高Reynolds数風洞に導入した.横流れのない条件を調べるために,翼模型として,後退角のない2次元翼模型を対象とした.Reynolds数5 x 10^6かつMach数0.74条件下のボルテックスジェネレータから発生した約5mmの縦渦を計測することに成功した.遷音速領域の高Reynolds数風洞におけるPIVは国内初であり,微小縦渦をこの領域で計測した計測例は報告者の調べる範囲ではない.コード位置40%と50%の2断面の縦渦とその周囲の流速分布を調べた結果,計測した範囲では,数値流体解析(CFD)により予測されていた縦渦側方の大きな速度欠損領域はなかった.PIV計測系の分解能や測定領域の不足も考えられるため,光学系やカメラ校正法の改良を次年度に向けて行う.横流れありの条件を調査する準備として,後退角つきの2次元翼模型の製作を完了した.大型風洞試験のため,国内外の航空機開発試験の優先順位の影響を受けた.そのため,風洞試験期間が当初予定の通り確保できなかった.今回報告した試験結果は,2016年3月に実施したものである.予定よりもデータを取得する時期が遅れたため,解析や計測装置の改修作業が遅れている.遷音速条件の航空機(現在の旅客機の主流)に有害である衝撃波振動を抑制するためのデバイスであるボルテックスジェネレータ(以下VG,翼片であり,気流方向に軸をもつ渦である「縦渦」を発生する)について調査した.報告者らの過去の研究により,遷音速条件の翼面上では,スパン方向に流れが生じる(横流れがある)後退角のある翼では,スパン方向に流れが生じない(横流れがない)後退角のない翼に比べて,VGの効果が著しく広がることが明らかとなっていた.本研究では,この理由を明らかにすることを目的として風洞実験を行った.ステレオPIV(粒子画像流速計測法)装置をJAXA 0.8mx 0.45m高Reynolds数風洞に導入し,気流と平行な断面を複数断面計測することにより,横流れのない系におけるVGが発生する微小縦渦の詳細な速度分布の取得に成功した.その結果,縦渦の上昇流側において主流方向速度成分が著しく低下することを明らかにした.これは数値流体解析により,横流れの有無における原因として予測されていた結果であり,数値解析の定性的な妥当性の証明を達成するとともに,横流れのない系でVGの効果が抑制される原因を実験により証明したことになる.横流れのある系については,測定可能領域と現象の発生領域との不一致の問題から,詳細な情報を取得するには至らなかった.非定常現象を取得するための時系列PIVについては,詳細な物理情報の取得には至らなかったものの,計測技術の導入試験を成功裏に終えた.現在の旅客機は,音速よりやや低い遷音速条件で飛行する.この条件では,乱気流や衝突回避のため,翼上面に強い圧力の波,衝撃波が発生し振動し,航空機の安全が脅かされうる.本研究では,この対策として有効な小さな翼片,ボルテックスジェネレータ(VG)を対象とした.数値計算で予測された後退角の有無のVG効果への影響を実証するために,風洞実験を行った.粒子画像流速計測法を使用し,VGの渦と衝撃波周辺の速度分布を詳細に計測した.その結果,翼に後退角がない場合,VGの効果を抑制する大きな低速領域が,縦渦の上昇流側に存在することが明らかとなった.数値計算の結果を部分的にではあるが,実証することに成功した.最大の課題であった高Reynolds数風洞へのPIV計測系の導入は成功した.

2016年度の風洞試験ではこの成果に基づき,8月初旬と8月下旬に風洞試験を実施して本研究の目的を達成できるように努める.試験期間までに,課題の残る光学系やカメラ校正手法の改良を行う.試験期間の前半でステレオPIVにより,後退角なし模型による流れなしの条件下の縦渦を再度精緻に計測する.その後,後退角付き模型を使用して,横流れ条件下の縦渦の計測を行い比較する.試験の後半では,時系列PIV系を導入する.これにより,これまでの平均場による評価に加え,非定常場による評価を行う.この結果を持って,横流れのVGへの影響を明らかにしたい.流体工学大型風洞試験のため,日程確保が当初予定通りにはいかなかった.具体的には,他の航空機開発試験の影響を受け,風洞試験期間を年度末(3/28-3/31)にせざるを得なかった.そのため,2015年度の試験後に行う予定であった光学計測系の改修作業が次年度作業になった.これらの改修費用が次年度回しとなったため,次年度使用額が生じた.2016年3月末に風洞試験が終了したことから,風洞試験における課題抽出が完了し,対策も明らかになった.よって,2016年度前半に,当初2015年度後半で予定してたPIVの光学計測系の改修を行う.次年度使用額を用いて,これらの光学機器の購入と改修を行う.
労働市場の再編と大企業における企業横断的労働組合

今日の企業横断的労働組合の組織化に当たっては,横断的労働市場の存否という客観的要因にその根拠を求める従来の説よりも,労働者の団結をどのように捉えるかという主体的要因のほうがヨリ大きく影響していると考えられる。また,ホワイトカラーの右肩上がりの賃金プロファイルは欧米諸国に多く観察されるが,その際,同一(価値)労働同一賃金論と右肩上がりの賃金プロファイルとが対立するという理解は日本に独特のものであることが示唆された今日の企業横断的労働組合の組織化に当たっては,横断的労働市場の存否という客観的要因にその根拠を求める従来の説よりも,労働者の団結をどのように捉えるかという主体的要因のほうがヨリ大きく影響していると考えられる。また,ホワイトカラーの右肩上がりの賃金プロファイルは欧米諸国に多く観察されるが,その際,同一(価値)労働同一賃金論と右肩上がりの賃金プロファイルとが対立するという理解は日本に独特のものであることが示唆された近年における大企業における企業横断的労働組合の実態を探るために当該組合にヒアリングおよび文献資料の収集を行った。また,比較対照によって,特徴をより深く掴むために,企業規模を問わず,非正規労働者のみで組織する地域労働組合(=企業横断的組合)についてもヒアリング,文献資料の収集を行った。大企業における企業横断的労働組合の場合には,通常,既存の企業別労働組合との対抗,確執が生じるケースが見受けられる一方,他方では,企業別労働組合が企業横断的労働組合の政策を採用する場合があった。地域労働組合の場合には,それ以前に労働組合が存在しなかった企業の労働者が組織されるケースが殆どで,その多くは,飲食店,介護関係のサービス業である。それまで労働組合が存在しなかった企業に対して地域労働組合が賃金,雇用継続などについて団体交渉を行おうとする際,企業側がなかなか団体交渉に応じないケースがある。しかし,団体交渉が実現すると,紆余曲折はもちろんあるが,多くの場合に地域労働組合の要求が容れられるようである。ただし,それは地域労働組合の力ばかりではなく,そもそもが法律に抵触するか,その可能性があった事例が団体交渉の課題となることが多いからでもある。最近の報道では,裁判などを契機として大企業においても法律に抵触するか,その可能性が大きい事例が改善されてゆく傾向がうかがわれるようになった。その背景には,質量ともになお僅かな力しかもたぬとはいえ,上述のような声を上げる労働組合が社会的に注目されるようになったことがあるだろう。正規労働者を多く組織する大企業における企業横断的労働組合と非正規労働者を多く組織する地域労働組合の,それぞれの結成に当たっては,必ず,労働組合の複数団結論に多くの議論が費やされていることは注目される。そこでは,新しい労働組合と既存の企業別組合,或は産業別組合との競合関係をどう整理するか,という問題はもとより,複数団結を実践に移すことが,かえって自ら労働者の団結を阻害するのではないかという点がクリティカルになる。昨年度に引き続き,労働組合の活動家からヒアリングを行った。企業横断的労働組合が組織される際に,しばしば焦点となるのが複数団結論である。一企業一組合という発想が,企業横断的労働組合の結成を抑制ないし阻害してきたとすれば,それは労働市場要因説の妥当性が減少し,運動主体の側により大きな要因があることが仮説的に考えられる。そして,この間,問題を取り巻く状況は大きく変化した。世界的な不況により,派遣切りなど非正規労働者の雇用問題が昨年末からクローズアップされてきたからである。その過程で,非正規を組織する企業横断的労働組合が急速に組織されるようになった。企業別労働組合においても産業組織においても,かかる新しい状況に対応することが大きな課題となっており,企業横断的労働組合との共闘関係がどのように組まれるかが今後注目される。また,今日の組織化において枢要な問題となるのは,正規非正規の賃金格差である。この点について,ILO本部及びフランス総同盟本部を訪ねてヒアリングを行った。ILOは日本政府に対して性別賃金格差是正のためには女性に対してseniority creditsを付与することを勧告しているが,このことはアカデミズムでも運動においても十分に注意を払れてきたとは言いがたい。ことに日本ではしばしば同一(価値)労働同一賃金の実現のために職務給の導入が労使双方から主張されることがあるが,ILO及びフランス総同盟はそのために,seniorityの解体ではなく,拡充が必要だと考えている。年功制に対する否定的見解が立場を越えて形成されている日本の現状に対して,かかる理解は一定の示唆を投げかけるものであろう。
準結晶の高圧下のX線回折

TC型I相iーAlーLiーCuは高圧下でI相→アモルファス相→秩序相の二段階の相転移を起こすことをX線構造解析から前年度までに明らかにしたが、この転移のメカニズムを調べるため、更に詳しい構造解析と電気抵抗の圧力変化の研究を行った。電気抵抗は各転移の前後で急激な減少を示した。I相からアモルファス相への転移に伴う抵抗減少は特に重要である。すなわち、通常秩序性の高い構造ほど抵抗値が小さくなると考えられるが、その常識を破る結果となるからである。これは準結晶がフェルミ準位附近で状態度度が小さく局在化する傾向を示すものとして理解された。また,I相→アモルファス相への転移前後のX線構造解析から、I相の回折X線ピ-クの線巾が転移の前に急激に大きくなり、転移開始後一定となることも明らかとなった。これは単準結晶が高圧下でファイゾンの導入により、小さなグレインの多くの異形をもつ近似結晶へと変形し、アモルファス化するものと解釈された。一方、MI型I相iーAlーRuーCuを30万気圧まで加圧し、I相の安定性,相転移の有無も調べた。iーAlーRuーCuはこの圧力まで安定で相転移は見られなかった。体積vs.圧力の関係から求めた体積弾性率は150GPaと比較的大きく,同じMI型iーAlーMnの値に近く,iーAlーLiーCuと比べると著しく大きいものであった。従って,I相の体積弾性率はI相の型に依存し,構成元素には依らないことが明らかとなった。iーAlーLiーCuはフェイゾンの導入により相転移を引き起すことが明らかとなったが、iーAlーRuーCu,やiーAlーMnではそれぞれ30万気圧,40万気圧まで安定であり,その圧力はiーAlーLiーCuの転移圧より高く,これら1つの準結晶では今のところ綿巾の増大は見い出されておらず,転移の徴候は見られない。何故,iーAlーLiーCuにおいてのみ高圧下でフェイゾンが導入されるかは今後の問題である。
歯周病発症へのヘルペスウイルスの関与と新治療への道

【研究目的】近年、歯周炎に歯周病原菌だけでなく、ヘルペスウイルスが関与するという興味深い臨床研究データが数多く報告されおり、我々はまずEpstein-Barrウイルス(EBV)と歯周炎の関連について、日本人の歯肉溝滲出液を対象とした臨床研究を開始した。その結果、慢性歯周炎の進行した部位でEBVが多く検出され、同部位からPorphyromonas ginivalisも検出されたため、EBVと細菌が共存することで歯周炎が進行するという仮説を立てた。EBVは成人日本人の90%以上に感染しており、ほぼ同値で罹患しているのが、ヒトサイトメガロウイルス(HCMV)である。今までの研究に追加・拡大して、HCMVと歯周炎との関連についても解析していきたいと考え、展開した。【研究実施計画】基礎および臨床まで一貫性を持ってウイルス研究を行うことで、新しい診断基準の基となる病因論の解明を目的とする。EBVおよびHCMV感染に焦点を当てた独創性・新規性の高い研究テーマであり、国民のQOL向上と健康増進に貢献でき、感染症における予防の重要性を通し、高騰する医療費削減にも繋がることが期待できる。日本大学松戸歯学部付属病院に来院した慢性歯周炎患者を対象とし、歯周基本治療前後で、歯肉溝滲出液、唾液サンプルを採取した。採取後は、キットを用いてDNAの抽出を行った。DNA抽出後、特異的プライマーを用い、リアルタイムPCR法にて、EBV、P. gingivalisの検出・定量を行い、歯周基本治療前後の比較を行った。【研究成果】慢性歯周炎患者の歯肉溝滲出液と唾液から、高いコピー数のEBVとP. gingivalisが定量され、検出率も健常部位、健常者に比較して高率となった。歯周基本治療後では両者ともに減少傾向にあり、炎症の改善と正の相関性が示唆され、今後の新しい歯周治療への道へ前進した。我々はヘルペスウイルス、なかでも特にEpstein-Barrウイルス(EBV)と歯周炎の関連について注目し、日本人の歯肉溝滲出液を対象とした臨床研究の結果、慢性歯周炎の進行した部位でEBVが多く検出された。なおかつ同部位から歯周病原菌Porphyromonas gingivalisも検出され、EBVと細菌が共存することで歯周炎が進行するという仮説の元に、研究を続けている。現在の歯周炎の治療は主な病因であるプラーク(歯垢)中の歯周病原菌(細菌)を減少させることが中心であり、したがって治療が進むにつれて、細菌は減少傾向にあるのがもっともである。しかし、ヘルペスウイルスと歯周炎の関連が報告されている現在、細菌と共存しているヘルペスウイルスも歯周治療の結果、減少することが予想される。そこで本研究の目的は新規治療の確立への第一歩とするために、治療のターミナル毎(初診時、歯周基本治療終了時、歯周外科処置後、SPT時)での細菌またはヘルペスウイルスのコピー数と歯周病の臨床症状、検査値との変化関係を解析することである。研究開始にあたり、まず日本大学松戸歯学部付属病院に来院した慢性歯周炎患者を対象にインフォームドコンセントを行い、研究協力の了承を得た。対象患者からは歯肉溝滲出液、唾液および炎症性肉芽組織サンプルを採取した。サンプルの採取時期は、1患者ごとに、治療のターミナル毎である。平成29年度までは、初診時と歯周基本治療終了時で52人の対象患者からそれぞれサンプルが得られた。今後の治療の進行にしたがってサンプル採取は継続して行っていく。サンプルからは、専用DNA抽出マニュアルキットを用いて、DNAを抽出した。そのDNAサンプルからリアルタイムPCRにて定量を行う。本年度はヘルペスウイルスおよび細菌の特異的プライマーを用いたリアルタイムPCR法での検出・定量までの研究準備が主な業績である。サンプル採取に際しておよそ1年を要したのは、まず同意を得られた対象患者と、同一患者で歯周基本治療終了、周外科終了時、SPT時とそれぞれのターミナル毎にサンプルを採取するスタイルであるため、長期間での追いかけ診査が必要だからである。歯周基本治療完了に必要な期間が具体的には最低3ヶ月6ヶ月、あるいはより長い期間を必要とし、したがって、1症例患者同意からサンプル採取完了までに約1年という長期間を要した。また、これらの期間は、最初に予期されていた。研究開始から比較的初期の患者はすでにサンプル採取を終え、データ解析も始まっていることから、おおむね計画書どおりの進行状況だといえる。

EBVおよびHCMV感染に焦点を当てた独創性・新規性の高い研究テーマであり、国民のQOL向上と健康増進に貢献でき、感染症における予防の重要性を通し、高騰する医療費削減にも繋がることが期待できる。日本大学松戸歯学部付属病院に来院した慢性歯周炎患者を対象とし、歯周基本治療前後で、歯肉溝滲出液、唾液サンプルを採取した。採取後は、キットを用いてDNAの抽出を行った。DNA抽出後、特異的プライマーを用い、リアルタイムPCR法にて、EBV、P. gingivalisの検出・定量を行い、歯周基本治療前後の比較を行った。【研究成果】慢性歯周炎患者の歯肉溝滲出液と唾液から、高いコピー数のEBVとP. gingivalisが定量され、検出率も健常部位、健常者に比較して高率となった。歯周基本治療後では両者ともに減少傾向にあり、炎症の改善と正の相関性が示唆され、今後の新しい歯周治療への道へ前進した。前年度に収集した患者サンプルを元に、実際に各々分析を行う(i)慢性歯周炎患者の歯肉溝滲出液および唾液中のHCMV、P. gingivalisとA .actinomycetemcomitansの検出・定量(ii)慢性歯周炎患者の炎症性歯肉からのHCMVおよびTリンパ球の検出炎症性不良肉芽組織からDNAを抽出し、リアルタイムPCR法にて、HCMV、P. gingivalisおよびA.actinomycetemcomitansの検出・定量を行う。また、HCMVと、感染由来となるTリンパ球の存在を、細胞表面マーカー抗体を使用し、免疫組織化学、in situ Hybridizationにて検索する。
タイにおける質権・預入売買に関する研究

本研究は、タイにおける担保制度の一部である、質権と預入売買の性格と問題点を明らかにすることを目的とする。質権においては、債権質として重要な目的物であるはずの預金債権に質権が設定できない問題を明らかにした。預入売買においては、土地喪失の問題について、司法による解決ではなく、登記窓口である土地局による広報活動により、預入売買の内容を利用者に認識させることにより、問題が解決されていることを明らかにした。平成21年度は、研究第1年目として、タイにおける預入売買、特に不動産預入売買に関する判例、起草資料を収集して、タイにおける議論状況、判例の傾向、当該制度の性格を把握することに努めた。日本には資料がほとんど存在しないため、タイの大学図書館、国立図書館、裁判所等において、預入売買に関係する資料を中心に、書籍、論文、判例を収集し、帰国後それら資料を分析した。また、資料収集と並行して、実務における預入売買に関する意識を調査するために、裁判官、土地局職員などにインタビューを行った。タイにおいては、自己の土地を預入売買に付する者のくは法的知識に乏しく、買主に言われるまま契約を締結し、最終的には土地を取り上げられることがかった。この結果を理論的に支えているのは裁判所の判例であるが、裁判所は、契約自由の原則が認められ、契約当事者が合意して契約している以上、その結果は受け入れるべきであり、また、預入売買は売買契約の一種と民商法典で定められそいる以上、担保権設定契約と見ることはできず、清算義務を課すという日本のような判断をすることはできないと言うことが、裁判官へのインタビューから明らかになった。しかし、土地預入売買の登記を担当する内務省の土地局は、土地喪失につながる預入売買の問題を憂慮しており、土地局として預入売買が有する危険性を周知させるために積極的な広報活動を行い、問題の削減につとめていることが判明した。今年度は、日本においてはほとんど知られていないタイの預入売買制度の内容とその問題点を把握するとともに、さらなる貧困を招来する預入売買による土地め取り上げ問題に関して、関係する裁判所と土地局の間における意識の差、考え方の違いが存在することを明らかにしたことを、成果としてあげることができる。平成22年度は、研究第2年目として、タイにおける質権に関する判例、起草資料を収集して、タイにおける議論状況、判例の傾向、当該制度の性格を把握することに努めた。日本には資料がほとんど存在しないため、タイの大学図書館、国立図書館、裁判所等において、質権に関係する資料を中心に、書籍、論文、判例を収集し、帰国後それら資料を分析した。また、資料収集と並行して、実務における質権に関する意識を調査するために、裁判官、弁護士などにインタビューを行った。タイにおいても、質権の設定のためには、質物の占有移転を行わなければならず、事業を運営する上で必要な動産を目的物とすることはできない。そのため、権利質が利用されるが権利質においても問題が存在する。民商法典には、権利質について証券的債権質(750条から753条)と社債・株式質(754条)について規定されている。しかし、指名債権質に関する規定が存在せず、設定方法や対抗要件について判明しない。預金債権を目的とする質権の設定について、最高裁の判断は分かれているが、近年は否定する判決がでている。預金債権を対象とする質権設定は困難な状況であるが、実務においては、裁判例が分かれているため、念のために預金債権を目的とする質権を設定することが、弁護士へのインタビューにより、明らかになった。今年度は、日本においてはほとんど知られていないタイの質権の内容とその問題点を把握するとともに、本来事業をする上で重要な預金債権を目的とする質権についても問題が有することを明らかにしたことを、成果としてあげることができる。本年度は、最終年度であり、平成21年度、22年度の両年に収集した資料を引き続き分析した。資料の分析の結果、近年においては、預入売買における問題は減少しており、動産の担保化が現在の主要な問題であることが明らかとなった。動産担保ついて代表的なものは質権で有り、その問題の主要のもの一つは、預金債権の質権設定の可能性の可否であり、この点については、すでに昨年度の実績でも述べたとおり最高裁判例が分かれていることである。この点に関連して、この問題の根本には、民商法典において預金債権を目的物とする権利質の方法が定められてないからであるが、学説として債権譲渡の要式を利用した預金債権の質権設定が提唱されている。この説に関する資料を追加的に収集するために現地調査を行ったが、現地においては主張者以外にはこの方法について議論をする者はおらず、インタビューを実施した研究者、実務家から賛同の意見は聞かれず、現時点では特殊な説であることが明らかとなった。質権の問題としてのもう一つの問題として、質物の占有移転の問題があり、その問題を解決するために、解釈として動産譲渡抵当が可能か否かの議論があり、その点についても追加現地調査においてさらなる資料収集を行った。しかしながら、現時点では判例による動産譲渡抵当の創設は困難であろうとの見解を得ることができた。
人工股関節置換術後の自覚的脚長差に対する補高の有効性

本研究の目的は,自覚的脚長差に対する補高の有効性について明らかにすることである.対象は,高知大学医学部附属病院にて片側THAを施行した91名とした.測定時期は,術前,術後2週, 6ヵ月, 1年に行った.まず,自覚的脚長差は,短いと感じる側の足底に5mmの厚板を段階的に増し,脚長差感が消失した厚板の厚みとした.自覚的脚長差を認めた場合,通常の靴と自覚的脚長差を補正する高さの補高靴を履いた場合で評価を行った.評価は,歩行(10m歩行速度,圧力分布測定システムGait scan)とバランス(TUG)を測定した.統計解析は,補高無しと補高有りでの比較をWilcoxonの符号不順位和検定を行い,有意水準はp<0.05とした.結果,片側THA後,自覚的脚長差を認めた患者は,術後2週: 24名(26%),術後6ヵ月: 7名(8%)であった.その内,自覚的脚長差とX線上の脚長差の誤差が5mm以上あり,自覚的脚長差を過剰に体感している者は,術後2週: 19名(21%),術後6ヵ月: 2名(2%)であった.自覚的脚長差を過剰に体感した場合,術後2週では,補高無しに比べ補高有りで10m歩行速度と術側遊脚時間の改善を認めた(p<0.05).しかし,術後6ヵ月では,自覚的脚長差の残存が少数により統計的な検討が困難であった.今回,自覚的脚長差を過剰に体感している者に,即時的な対応として補高を使用した.自覚的脚長差に対し補高で補正を行うと,歩行速度の向上や術側遊脚時間の延長を認めたため,自覚的脚長差に対する一つのアプローチ方法として考えられる.しかし,補高は実際の脚長差を延長する場合があり,他部位への負担が増大する危険性がある.また,自覚的脚長差の原因は様々あり(骨盤・体幹・膝),補高だけでのアプローチは困難と考える.また, 6ヵ月後の自覚的脚長差の残存が少数のため長期的な効果の検討ができていないため,今後は,長期的な状態での補高の有効性について検討をしたい.本研究の目的は,自覚的脚長差に対する補高の有効性について明らかにすることである.対象は,高知大学医学部附属病院にて片側THAを施行した91名とした.測定時期は,術前,術後2週, 6ヵ月, 1年に行った.まず,自覚的脚長差は,短いと感じる側の足底に5mmの厚板を段階的に増し,脚長差感が消失した厚板の厚みとした.自覚的脚長差を認めた場合,通常の靴と自覚的脚長差を補正する高さの補高靴を履いた場合で評価を行った.評価は,歩行(10m歩行速度,圧力分布測定システムGait scan)とバランス(TUG)を測定した.統計解析は,補高無しと補高有りでの比較をWilcoxonの符号不順位和検定を行い,有意水準はp<0.05とした.結果,片側THA後,自覚的脚長差を認めた患者は,術後2週: 24名(26%),術後6ヵ月: 7名(8%)であった.その内,自覚的脚長差とX線上の脚長差の誤差が5mm以上あり,自覚的脚長差を過剰に体感している者は,術後2週: 19名(21%),術後6ヵ月: 2名(2%)であった.自覚的脚長差を過剰に体感した場合,術後2週では,補高無しに比べ補高有りで10m歩行速度と術側遊脚時間の改善を認めた(p<0.05).しかし,術後6ヵ月では,自覚的脚長差の残存が少数により統計的な検討が困難であった.今回,自覚的脚長差を過剰に体感している者に,即時的な対応として補高を使用した.自覚的脚長差に対し補高で補正を行うと,歩行速度の向上や術側遊脚時間の延長を認めたため,自覚的脚長差に対する一つのアプローチ方法として考えられる.しかし,補高は実際の脚長差を延長する場合があり,他部位への負担が増大する危険性がある.また,自覚的脚長差の原因は様々あり(骨盤・体幹・膝),補高だけでのアプローチは困難と考える.また, 6ヵ月後の自覚的脚長差の残存が少数のため長期的な効果の検討ができていないため,今後は,長期的な状態での補高の有効性について検討をしたい.
ヘムタンパク質の高機能変換をめざしたミオグロビン表面への精密分子認識部位の導入

本年度は、昨年度の成果をもとに、ヘムタンパク質表面に正電荷を有する基質結合(認識)部位の構築を試みた。具体的には、ヘムプロピオン酸側鎖末端に合計4個のアミノ基を導入し、カチオンドメインをミオグロビン表面に呈示させた。その結果、フェリシアネートやアントラキノンスルホン酸など負電荷を有する基質と極めて安定な複合体を形成し、静電相互作用を介した光駆動型高速一重項電子移動反応が観測可能となった。さらに、結合定数を比較すると、アニオンドメインをタンパク質表面に呈示したミオグロビンに比べで極めて親和力が強いことも明らかとなった。これは、タンパク質のヘムポケット近傍に集中して存在する塩基性のアミノ酸残基と協同的に効率よいカチオンクラスターを形成しうるからと理解でき、タンパク質表面上での認識挙動の機序を示すことができた。また、本年度はタンパク質表面上の認識部位を介した電子移動反応の詳細な評価を行った。フラッシュホトリシスを用いて、認識部位を有する再構成亜鉛ミオグロビンからチトクロムcへの電子移動反応を追跡した結果、観測される電子移動反応速度は、単なるドナーとアクセプターの電子移動ではなく、タンパク質同士が結合したときに生ずるコンフォメーションの組み替えの影響を受けた値であることが示され、天然系のGated or Coupled ETに相当する減少をモデル系で初めて実現でき、タンパク質間の電子移動反応に、認識挙動が深く関わっていることを実証した。。。
認識論観点からの実在論の正当化可能性について

本研究の目的は,認識論的観点からの実在論論争の分析枠組みを整備し,これに基づいた分析を行うことで,認識論的観点からの実在論正当化の可能性を探ることにある.これまでの研究では,認識論における立場の調査を行うとともに,認識論的立場のもとでの実在論論争の分析枠組みについて検討し,これを利用して文脈主義(Contextualism)や信頼性主義(Reliabilism)といった立場からの分析を行った.前年度の研究は,a)H.22年度に整備した枠組みを利用した,認識論における調和主義の観点から実在論論争の分析,b)新帰納法に対する実在論側からの応答の検討a)調和主義的観点からの実在論論争の分析調和主義(Coherentism)とは,「経験的信念は調和的な信念体系に属することで正当化される」とする認識論的立場である.本研究では,1985年の著書で具体的かつ包括的にこの立場を展開したBon Jourの枠組みをもとに実在論論争の分析を行い,この観点からは,近年提唱されてきている選択的実在論とでも呼べるタイプの実在論的立場がもっとも妥当性の高い立場であると結論づけた.この結果はこれまでに行った文脈主義,信頼性主義といった立場のもとでの分析と一致しており,認識論的観点からの実在論正当化の有効性を示唆するものである.b)新帰納法への応答法の検討新帰納法とは,従来の悲観的帰納法と同様の歴史的事例を用いつつも,議論の定式化を変えることで,科学者の対抗仮説を枚挙し尽くす能力に対する新たな懐疑的議論を構成したものである.これに対しては,「本質的な問題でない(red herring)」との批判もあるが,本研究では新帰納法の持つもう一つの側面,すなわち,理論の経験的成功に寄与する部分を見分ける科学者の能力(判断の信頼性)に疑いを呈する議論を取り扱い,提唱者であるStanfordがあげる科学者個人の判断の失敗例は,共同体の判断の失敗を主張するものとしては未だ不十分である,という路線の批判を行った.当研究の目的は,実在論論争に認識論的な観点を持ち込み,こうした観点から実在論論争の各立場の妥当性を検討することである。研究実施計画を作成した段階では,こうした作業を,どの認識論的立場にも要請されるようなメタ的な基準に基づいて行うことを想定し,そのようなメタ的な基準の探索を課題としていたが,実際に研究を遂行する段階では,現存する各認識論的立場のもとでの分析を行い,それらの結果を総合して判断するという方針に切り替えた.こうした研究方針のもと,H.22年度は,文脈主義と信頼性主義の観点から,実在論論争の各立場の分析を行った.その結果,いずれの立場においても,基準としてとるコミュニティの背景的信念によっては,実在論的立場が反実在論的立場よりも正当なものとなるという結論に達した.また,こうした分析を行ううえで明らかになってきた問題点についての考察を行うことで,認識論的観点からの実在論論争の分析手法や,本プロジェクトが扱う知識の意味など,マイナーだが今後計画を遂行してゆく上で重要な点についての明確化を行うことができた.以上のように,H.22年度の研究では,具体的にいくつかの認識論的立場のもとでの分析を行うことで,当研究プロジェクトの信悪性を増すとともに,分析手法や研究対象の明確化を行うことで,今後の研究を遂行する上での基盤を整備することができたと考える.本研究の目的は,認識論的観点からの実在論論争の分析枠組みを整備し,これに基づいた分析を行うことで,認識論的観点からの実在論正当化の可能性を探ることにある.これまでの研究では,認識論における立場の調査を行うとともに,認識論的立場のもとでの実在論論争の分析枠組みについて検討し,これを利用して文脈主義(Contextualism)や信頼性主義(Reliabilism)といった立場からの分析を行った.前年度の研究は,a)H.22年度に整備した枠組みを利用した,認識論における調和主義の観点から実在論論争の分析,b)新帰納法に対する実在論側からの応答の検討a)調和主義的観点からの実在論論争の分析調和主義(Coherentism)とは,「経験的信念は調和的な信念体系に属することで正当化される」とする認識論的立場である.本研究では,1985年の著書で具体的かつ包括的にこの立場を展開したBon Jourの枠組みをもとに実在論論争の分析を行い,この観点からは,近年提唱されてきている選択的実在論とでも呼べるタイプの実在論的立場がもっとも妥当性の高い立場であると結論づけた.この結果はこれまでに行った文脈主義,信頼性主義といった立場のもとでの分析と一致しており,認識論的観点からの実在論正当化の有効性を示唆するものである.b)新帰納法への応答法の検討新帰納法とは,従来の悲観的帰納法と同様の歴史的事例を用いつつも,議論の定式化を変えることで,科学者の対抗仮説を枚挙し尽くす能力に対する新たな懐疑的議論を構成したものである.これに対しては,「本質的な問題でない(red herring)」との批判もあるが,本研究では新帰納法の持つもう一つの側面,すなわち,理論の経験的成功に寄与する部分を見分ける科学者の能力(判断の信頼性)に疑いを呈する議論を取り扱い,提唱者であるStanfordがあげる科学者個人の判断の失敗例は,共同体の判断の失敗を主張するものとしては未だ不十分である,という路線の批判を行った.
骨格筋幹細胞の維持基盤に基づいた、運命決定機構の解明

骨格筋幹細胞(MuSC: Muscle stem cells)は筋衛星細胞ともよばれ、骨格筋の成長・再生に必須の細胞である。申請者はこれまでの科学研究費助成により、Notchシグナルとカルシトニン受容体によるMuSC維持の分子基盤(未分化性・静止期)を明らかにすることができた。その結果より、次の4個の新たな課題が見つかった。1筋再生過程でのMuSC自己複製におけるNotch effector遺伝子(Hey1とHeyL)の寄与。2Hey1とHeyLのin vivoとin vitroでの表現型の矛盾。3Notch-Hey1/Lにより制御されるNrf2欠損MuSCのin vivoとin vitroでの表現型の劇的な違い。4静止期から活動期への移行を抑制しているカルシトニン受容体-cAMP-PKAの下流分子スイッチの正体である。そこで、本申請課題ではこれまでのMuSC維持基盤に基づいた、運命決定機構の解明を目的として上記4つの課題に対して検討を行った。本年度は、研究計画1、2ではMuSCの分化抑制機構として、HeyL-Hes1、Hey1-Hes1の二種類のヘテロダイマーが機能していることを明らかにし、研究分担者と共に「Development, 2019」に論文を発表した。研究計画3では、基底膜依存的なシグナルとNrf2がMuSCの生存に働いていることを明らかにし、「J. Cell. Physiol., 2019」に論文を発表した。研究計画4では、カルシトニン受容体によるMuSCの静止期維持メカニズムを検証し、PKAを介したHippo経路の活性化がMuSCの静止期維持の本体であることを見出し、現在論文を投稿している。また、国際共同研究によりカルシトニン受容体のシグナルがNotch依存的に発現するColVであることも明らかにし(Nature, 2018),ヒト・マウスにおけるカルシトニン受容体と加齢との関連も明らかにした(J. Cachexia Sarcopenia Muscle Rapid Commun, in press)平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。MuSCの未分化性に関しては、ルシフェラーゼアッセイによるHeyLとHes1の相加相乗効果の再現性を確認し、HeyL-Hes1の直接の結合を筋系譜細胞を用いて確認することができた。また、ドキシサイクリン誘導型のHeyL単独、HeyL-Hes1共発現細胞を作成し、HeyLの標的遺伝子をHes1が存在・非存在下で検討することが可能となった。MuSCの生存に関しては、慢性モデルとしてNrf2-mdxマウスを作成し、解析を行った。その結果、予想に反して、Nrf2-mdxはmdxマウスを比較して、大きな違いを示さなかった。一方、単一筋線維培養法により、Nrf2欠損MuSCのin vitroでの細胞死を完全にレスキューすることが出来た。そのため、Nrf2を介したMuSCsの生存メカニズムとして、細胞外マトリックスを含む幹細胞ニッチの可能性を得る事ができた。カルシトニン受容体を介した、MuSCsの静止期維持に関しては、国際共同研究によりそのリガンドについて興味深い結果を得る事ができた。また、カルシトニン受容体の下流として、Dlk1を同定することができた。重要な事に、カルシトニン受容体欠損MuSCで見られた、静止期から逸脱した細胞は全てDlk1を発現しており、逆にDLk1の発現でMuSCsを選別した際には、Dlk1陽性分画に静止期から逸脱した細胞が多い事が明らかとなった。MuSCの未分化性に関しては、HeyL-Hes1の相互作用に関して最後の実験をH29年度内に行うことができる。一方、Hes1以外のHeyLの相互作用分子に関しては、検討する余地が残されている。MuSCの生存に関しては、H28年度内に、Nrf2-mdxマウスの解析を殆ど終了する事ができた。これは、当初の計画以上に進んだ。また、高齢Nrf2欠損マウスの解析も概ね順調に進展しており、大枠となる結果を得る事ができた。また、in vitroのNrf2欠損MuSCsのレスキュー実験に関しても、単一筋線維培養法で完全に、Nrf2欠損MuSCsの細胞死を抑制する事に成功し、再現性も取得している。カルシトニン受容体を介した、MuSCsの静止期維持に関しては、ヒストン修飾に与えるカルシトニン受容体からのシグナルを観察することはできなかった。また当初CREBによるChip-seqを行う予定にしていたが、行わずともカルシトニン受容体の静止期異常と正の相関があるDlk1を同定する事ができた。さらに、タモキシフェン依存性のPKA-tgを入手することができ、カルシトニン受容体ーPKAを介してMuSCの静止期維持メカニズムをより、詳細に解析することが可能となった。研究計画1Hey1とHeyLによるMuSCの未分化性維持メカニズムとHes1の関与;HeyL単独および、HeyL-Hes1を共に発現する筋系譜細胞を作成して、Chip-seqを行った。その結果、HeyL単独よりも、Hes1とヘテロダイマーを形成した場合の方が、DNAへの結合能が増加することをあきからにした。つまり、申請者の仮説通り、HeyLはHes1と共に働くと考えられた。研究計画2Nrf2欠損MuSCのin vitroでの低生存率の原因および、慢性炎症下でのNrf2の寄与