hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養人工皮膚・血管における弾性線維再生の研究

弾性線維は、伸び縮みする臓器・組織(動脈・肺・皮膚など)に多くあって、その弾性を担っている。老化による動脈中膜の硬化、肺気腫、皮膚のたるみなどは弾性線維の劣化・断裂によるものであり、弾性線維再生に向けて弾性線維形成機構の解明は重要な課題である。申請者は弾性線維形成に必須のインテグリンリガンド、DANCE(fibulin-5ともいう)を発見した。弾性線維形成に必要な分子を一つ一つ同定し、それらの役割を明らかにしていくことによって弾性線維形成の分子メカニズムを解明し、弾性線維の劣化防止・exvivoおよびin vivoでの弾性線維再生へとつなげるのが研究の全体構想である。申請者は最近、ヒト皮膚線維芽細胞の無血清培養においてリコンビナントDANCEタンパクが弾性線維形成を誘導できることを見出したため、DANCEを用いれば弾性線維再生の可能性がある。本研究課題では、2次元培養での弾性線維形成と同等の条件で3次元培養における弾性線維形成がおこるかどうかを検討した。まず、コラーゲンゲルを用いた線維芽細胞培養では、DANCEの有無にかかわらず弾性線維形成がおこらなかった。DNAマイクロアレイにて、弾性線維形成に必要と思われるいくつかの因子の発現低下を認めた。従って、コラーゲンゲルで弾性線維を形成するためには、DANCEの他にもこれらの因子を加えるか遺伝子導入して強制発現させる必要があると考えられた。コラーゲンスポンジを用いた培養で、さらに条件を検討している。特に動脈では、脈圧を吸収するために弾性線維は弾性板という構造を作り重量の半分を占めている。老化によって動脈は硬くなり脈圧は増加するが、その多くは弾性線維の劣化・断裂が原因である。高齢者の主要疾患である肺気腫、さらに最近では加齢黄斑変性症なども弾性線維の劣化・断裂が直接原因であると考えられてきているため、弾性線維の劣化予防と再生は高齢化社会における極めて重要な課題である。しかしそのために必要な弾性線維形成の分子メカニズムの理解は遅れている。弾性線維はエラスチンタンパクが線維状にクロスリンクされることでできるが、それがどのようなプロセスを経ておこるのか、ほとんどわかっていない。申請者はDANCEと名付けた分泌タンパクをクローニングし、DANCE遺伝子欠損マウスが全身で弾性線維形成不全を来すことから、DANCEが弾性線維の形成に必須であることを見いだした。さらに申請者は最近、ヒト皮膚線維芽細胞の無血清培養においてリコンビナントDANCEタンパクが弾性線維形成を誘導できることを見出したため、DANCEを用いれば弾性線維再生の可能性がある。本研究では、リコンビナントDANCEタンパクを用いて培養人工皮膚・血管に弾性線維を作ることを試みている。培養人工皮膚モデルとしてコラーゲンゲルに線維芽細胞を包埋して3次元培養したところ、弾性線維は形成されなかった。ここにリコンビナントDANCEタンパクを加えておいたところ、DANCEタンパクは線維状に沈着したが、エラスチンが沈着した弾性線維にはならなかった。2次元培養と3次元培養で何が違うのか、マイクロアレイによる発現解析を行い、3次元培養で発現が低下している因子を複数同定した。
社会的養護における支援課題としての社会関係形成－児童養護施設経験者の生活史から－

本研究の目的は、児童養護施設入所等、社会的養護経験のある当事者を対象とする生活史インタビュー調査を通して、(1)当事者は、その生活の連続性においてどのような困難や課題をかかえ、どのような家族関係・社会関係に関する困難や葛藤を生じ、どのように対処してきたのか、(2)当事者の生活の連続性において、社会的養護を受けた経験はどのような意味をもつものであったのか、の検討をふまえ、支援課題を考察することにある。生きていく力を育む安心・安全な日々の生活と養育の営みが社会的養護の基盤として重要であり、社会的養護を離れた後の生活困難や家族関係・社会関係に関する困難を視野に入れた成人期にかけての支援が課題となる。本研究は、社会的養護サービス利用経験者の個々の人生における社会的養護サービス利用の意味と評価の検討及び施設等の事例分析を通じて、支援課題を明らかにすることを目的とする。分析の視点は、先行研究をふまえ(1)当事者の生活課題の複合性。多重性、(2)当事者が安心できる生活環境、(3)当事者の自尊感情や自己肯定感の回復・育成、(4)当事者に寄り添うおとな(養育者、支援者等)の存在を含めた社会関係の回復・形成、(5)当事者が支援を必要とする期間と社会関係、である。研究実施計画における本年度の主な内容は、当事者への生活史インタビューの実施と分析であった。交付申請書を提出した平成21年11月平成22年度にかけて、インタビューを実施した。得られたデータは当事者の了解を得て録音し、逐語録(テープ起こし)の作業、データ分析、調査対象となっている施設等の取材を行ってきた。本年度は特に、自立援助ホームの利用経験者へのインタビュー結果の分析を行った。その結果、様々な心身の傷や生活困難、課題を複合的にかかえきた当事者が、自立援助ホームという安心、安全な拠点(居場所)と、サポートティヴなスタッフの存在を得ることで、生きる力を取り戻し、心身の成長を促進し、家族関係を含めた新たな社会的つながりを回復、育成、再構築する可能性をもつことが示唆された。先行研究の結果を裏付ける知見を得るとともに、当事者の社会関係の回復・形成に向けての自立援助ホームの果たす役割・機能と、児童福祉法における対象年齢を超えた「18歳以上」の者への支援の必要性が浮き彫りになった。これらは一次分析として得た研究結果の意義であり、分析方法の吟味と考察をより深めることが今後の課題である。併せて、インタビュー全体の結果分析等を課題とする。本研究は、社会的養護サービス利用経験者以下、当事者}の個々の人生における社会的養護サービス利用の意味と評価の検討及び施設等の事例分析を通じて、支援課題(即ち自立支援という課題)を明らかにすることを目的とする。分析の視点は、先行研究をふまえ、(1)当事者の生活課題の複合性・多重性、(2)当事者が安心できる生活環境、(3)当事者の自尊感情や自己肯定感の回復・育成、(4)当事者に寄り添うおとな(養育者、支援者等)の存在を含めた社会関係の回復・形成、(5)当事者が支援を必要とする期間と社会関係、である。交付申請書に記載した本年度の研究実施計画では、(I)当事者を対象としたインタビュー結果に関する生活史分析・再調査、(II)児童養護施設、自立援助ホーム、当事者団体等の社会的養護サービスに関する施設・団体等への取材・インタビュー、(III)インタビューの結果分析の方法に関する精査、理論的検討、を中心に行うこととしていた。具体的内容について、(I)は、前年度に引き続き得られたデータの分析を行った。(II)についても引き続き、調査対象施設・団体等への取材を行い、専門的知識の提供を受けた。(III)では、文献研究や、学会・研究会等への参加を通して検討を進めた。また、研究成果の一部を発表した(本実績報告書の13.の通り)。研究の意義と重要性については、本年度は特に、当事者の家族関係・社会関係に関する検討及び、社会的養護を受ける前と受けた後の生活を当事者がどのようにとらえているか(評価しているか)について、検討を進めたことがあげられる。次年度は、調査結果の全体像について分析をさらに進め、示唆された知見をより精緻化させ、考察の深化と理論化をはかることを課題とする。本研究の目的は、社会的養護の経験者(以下、当事者)を対象とした生活史聞き取り調査を通して、支援課題を明らかにすることである。分析視点は、先行研究をふまえ、(1)当事者の生活課題の複合性・多重性、(2)当事者が安心できる生活環境、(3)当事者の自尊感情や自己肯定感の回復・育成、(4)当事者に寄り添うおとな(養育者、支援者等)の存在を含めた社会関係の回復・形成、(5)当事者が支援を必要とする期間と社会関係、である。

研究最終年度の本年度は主に以下の点を検討した。(I)当事者を対象とした生活史聞き取り調査に関する分析と考察を行う。(II)児童養護施設・自立援助ホーム・当事者団体への取材・インタビューから得た知見の整理と考察を行う。(III)本研究期間における研究まとめと今後の研究課題を明らかにする。研究成果の意義・重要性については、以下の点があげられる。当事者への聞き取り調査では、施設入所以前の生活、施設入所中の生活、施設退所後の生活に関して、当事者が必要としていた支援とは何かが語られ、課題が浮き彫りになった。特に、当事者の生活環境や社会関係が変わるタイミング、すなわち、家庭から施設、施設から家庭や地域という生活の場の移行に関する支援における配慮すべき点が示唆された。また、様々な生活困難や課題を複合的に抱えてきた当事者が、社会的養護においてケアを受け、安心・安全な拠点(居場所)と、施設スタッフからの愛情やサポートを得ること、学校の先生や友人などの社会的なつながり(社会関係)を得ることは、その後の退所後の生活における生きる力ー生活困難や課題を抱えた時の対処の力を含むーとなることが仮説的に導かれた。さらに、退所後の支援に関しては、成人期を含む支援計画の必要性とモニタリング、当事者と家族との関係性を含めた社会関係に関する支援、当事者個々の状況に応じた伴走的支援が必要であることが示唆された。本研究は、社会的養護サービス利用経験者(以下、当事者)の個々の人生における社会的養護サービス利用の意味と評価の検討及び施設等の事例分析を通じて、支援課題(即ち自立支援という課題)を明らかにすることを目的とする。分析の視点は、先行研究をふまえ、(1)当事者の生活課題の複合性・多重性、(2)当事者が安心できる生活環境、(3)当事者の自尊感情や自己肯定感の回復・育成、(4)当事者に寄り添うおとな(養育者、支援者等)の存在を含めた社会関係の回復・形成、(5)当事者が支援を必要とする期間と社会関係、である。本年度の研究実施計画では、前年度に継続し、(I)当事者を対象としたインタビュー結果に関する生活史分析・追調査、(II)児童養護施設、自立援助ホーム、当事者団体等の社会的養護サービスに関する施設・団体等への取材・インタビュー、(III)インタビューの結果分析の方法に関する精査、理論的検討、(IV)学会、論文等における研究成果の発表(中間発表)と研究課題の整理を中心に行うことであった。その具体的内容について、(I)は、前年度に引き続き得られたデータの分析を行った。(II)についても引き続き、調査対象施設・団体等への取材を行い、専門的知識の提供を受けた。(III)では、文献研究や、学会・研究会等への参加を通して検討を進めた。(IV)については、研究成果の一部を発表した(本実績報告書の13.の通り)。研究の意義と重要性については、本年度は特に、当事者の家族関係・社会関係に関する検討について、施設退所後、家庭復帰(家族との同居)をした者を中心に、施設入所前から退所後の生活の過程に則して分析を行い、課題を考察した。次年度は、調査結果の全体像を明らかにすることに努め、考察の深化と理論化をはかることを課題とする。
次世代精密位置決め装置のための複数入出力を用いたデータ駆動形制御器自動設計法

本研究では,ロボットや位置決めステージの制御器の,複数センサ・複数アクチュエータを陽に用いる,周波数応答データを用いた自動設計を目標とする。近年,高分解能エンコーダの低価格化に伴い,駆動側だけでなく負荷側にもセンサがつけられるフルクローズド制御が普及しつつある。ところが,1入力1出力系から多入力多出力系になると制御器が複雑になりチューニングパラメタが増えるため,組み合わせ爆発を起こす。そのため,単純なコントローラを用いるか,熟練の作業員が経験的にチューニングすることが一般的となっている。そこで本研究では,周波数応答データを用いた,設計仕様を満たす制御器自動設計法の提案を目的とする。本研究では,周波数応答データを用いたロボットや位置決めステージの制御器の自動設計を目標とする。近年,高分解能エンコーダの低下価格化に伴い,駆動側だけでなく負荷側にもセンサがつけられるフルクローズド制御が普及しつつある。そのため,単純な制御器を用いるか,熟練の作業員が経験的にチューニングすることが一般的である。そこで本研究では,1)パラメトリックモデルを用いない,周波数応答データを用いた制御器自動設計法の提案,2)周波数応答データを用いた高性能なフィードフォワード制御器の提案,を目標とする。2018年度は,1) 1入力2出力系に対する制御器の制御器の自動設計法を提案した。コロケート側(モータ側)エンコーダと,ノンコロケート側(ステージ側)エンコーダの双方を使う「自己共振相殺制御」をインナーの速度制御ループに持ち,アウターループに位置制御ループを持つ構成である。この構成はチューニングパラメタに対して非凸であるが,逐次線形化法と非線形最適化法を使用することにより,外乱抑圧性能が優れる制御器を自動設計することに成功した。提案手法の有効性は実機を用いた実験により示された。2)フィードフォワード制御器設計について,不安定零点がある系に対するフィードフォワード制御法の提案・実験検証を行った。センサとアクチュエータが離れているようなノンコロケート系では,系が不安定零点を持つことがある。理想的なフィードフォワード制御器は逆系であるが,不安定零点の逆系は不安定極となり,実装することができない。これに対し,PreactuationとMultirate feedforwardを用いた安定逆系を構成する手法を提案し,追従誤差が劇的に減少することを実験により示した。1)については,理論の提案,解析,実機実装,実験を行い,有用性を示し,成果を国内会議において発表した。この成果により,工作機械などの位置決め装置でますます一般的になっている,IoTによる多センサ化の流れにおいて,複数センサを有効に活用する制御則の実現が近づいたといえる。本制御法は,従来の$H_\infty$制御の枠組みと異なり,制御器の構造を指定できるという利点がある。つまり,PID制御やP-PI制御といった,産業界において一般的なサーボドライバの制御アルゴリズムにおいて,ソフトウェア構造の変更なしに実装可能である利点がある。対外発表をした際には,産業界から有用であるとの反響を多数いただいた。2)については,実験検証を行った成果が論文誌掲載に至った。この成果は,Frequency Domain System Identificationの技術を用いて得た高品質の周波数応答データを用い,ノイズの分散を考慮したアルゴリズムにより得られた,精密な1入力2出力モデルを用いたものである。対となるTime DomainIdentificationで用いられることが多いランダムノイズやChirp sineの入力信号でなく,Multi sineを用いて同定を行うことが特色である。離散的な周波数スペクトルを細かく調整できるこの手法により,高品質な周波数応答データを得ることができる。得られたモデルを元に,提案したPreactuation Perfect Tracking Controlを,連続時間不安定零点を持つシステムに適用した。本手法は,非最小位相系である,HDD,精密位置決めステージ,自動車,航空機などに有効な手法である。以上より,研究は当初の計画以上に進展していると結論づけた。1)周波数応答データを用いたフィードバック制御器自動設計法については,更に複雑な制御器構造の最適化設計を今後取り組む。例えば,外乱オブザーバやノッチフィルタ,位相進み遅れフィルタを含んだより高次の制御器の周波数応答データを用いた自動設計法を検討していく。さらに,複数入出力を持つような位置決め装置の設計製作を計画している。実際の産業機械に対しても,産学連携を通して実装していく計画である。2)周波数応答データを用いた高性能なフィードフォワード制御器の提案については,有限時間・最短時間Preactuation法の提案と実験検証を計画している。アクチュエータの入力制約や,プラントの出力制約を考慮したアルゴリズムを提案する。また,提案手法はMultirate制御で,制御入力の滑らかさなど多くの点でSinglerate制御に対して優位性があるが,この「間」となる制御法を提案したいと考えている。具体的には,制御対象が高次であっても,逆系演算の条件数を改善する手法を提案・実験検証をすることを計画している。また,モーションコントロールのみでなく,Preactuationを用いる制御法を,パワーエレクトロニクスの一つである,昇圧コンバータにも拡張・適用しようと考えている。昇圧コンバータは非最小位相系であるが,非線形・時変のシステムであり,そのような系への拡張は挑戦的な課題である。

近年,高分解能エンコーダの低価格化に伴い,駆動側だけでなく負荷側にもセンサがつけられるフルクローズド制御が普及しつつある。ところが,1入力1出力系から多入力多出力系になると制御器が複雑になりチューニングパラメタが増えるため,組み合わせ爆発を起こす。そのため,単純なコントローラを用いるか,熟練の作業員が経験的にチューニングすることが一般的となっている。そこで本研究では,周波数応答データを用いた,設計仕様を満たす制御器自動設計法の提案を目的とする。本研究では,周波数応答データを用いたロボットや位置決めステージの制御器の自動設計を目標とする。近年,高分解能エンコーダの低下価格化に伴い,駆動側だけでなく負荷側にもセンサがつけられるフルクローズド制御が普及しつつある。そのため,単純な制御器を用いるか,熟練の作業員が経験的にチューニングすることが一般的である。そこで本研究では,1)パラメトリックモデルを用いない,周波数応答データを用いた制御器自動設計法の提案,2)周波数応答データを用いた高性能なフィードフォワード制御器の提案,を目標とする。2018年度は,1) 1入力2出力系に対する制御器の制御器の自動設計法を提案した。コロケート側(モータ側)エンコーダと,ノンコロケート側(ステージ側)エンコーダの双方を使う「自己共振相殺制御」をインナーの速度制御ループに持ち,アウターループに位置制御ループを持つ構成である。この構成はチューニングパラメタに対して非凸であるが,逐次線形化法と非線形最適化法を使用することにより,外乱抑圧性能が優れる制御器を自動設計することに成功した。提案手法の有効性は実機を用いた実験により示された。2)フィードフォワード制御器設計について,不安定零点がある系に対するフィードフォワード制御法の提案・実験検証を行った。センサとアクチュエータが離れているようなノンコロケート系では,系が不安定零点を持つことがある。理想的なフィードフォワード制御器は逆系であるが,不安定零点の逆系は不安定極となり,実装することができない。これに対し,PreactuationとMultirate feedforwardを用いた安定逆系を構成する手法を提案し,追従誤差が劇的に減少することを実験により示した。1)については,理論の提案,解析,実機実装,実験を行い,有用性を示し,成果を国内会議において発表した。この成果により,工作機械などの位置決め装置でますます一般的になっている,IoTによる多センサ化の流れにおいて,複数センサを有効に活用する制御則の実現が近づいたといえる。
子ウシとヒツジの膵外分泌および消化管運動調節に果たすレプチンの役割

本研究ではヒツジを用い、膵外分泌と消化管運動に対するレプチンの影響を調べた。実験には4頭のサフォーク種成雄ヒツジ(平均体重68kg)を用いた。ヒツジは総胆管2箇所にカニューレを挿入し膵液と胆汁を分離採取し、また十二指腸3箇所に電極を装着し運動を記録した。膵液を10分毎に採取し、MMCを1サイクル記録した後、第I相のはじめにレプチンを静脈内に投与した。投与量は、0.44(生理的用量)、22(最大下用量)および10.9μg/kg BW(超最大用量)とした。CCKは膵液蛋白濃度を20%増加させる投与量11.6pmol/kg/20minとした。レプチンを生理的用量、最大下用量および超最大用量で投与したときの膵液流量(対照/処置)はそれぞれ、2.94±0.17/3.5±0.2、3.11±0.17/3.11±0.11および3.1±0.16/3.4±0.17ml/10minと有意な影響は見られなかった。膵液中への蛋白放出量(対照/処置)も、それぞれ180.7±11.8/205.5±12.5、209.5±10.7/210.6±8.05および189.9±922/198.7±7.9mg/10minと有意な影響は見られなかった。またアミラーゼ放出量(対照/処置)も、それぞれ18.14±1.19/20.40±1.42、17.50±1.03/16.89±0.70および17.24±1.03/17.81±0.82kU/10minと有意な影響は見られなかった。CCKは膵外分泌を増加させたが、同時にレプチンを投与したところ蛋白放出量は74.6±10.4から108.9±12.3mg/5minと有意に増加したが、膵液流量、アミラーゼ放出量および重炭酸放出量には有意な影響を示さなかった。MMCサイクルの平均時間は100分であり、第I相は10.2分、第III相は4.1分であった。筋電図の平均電圧は第I、IIおよびIII相においてそれぞれ、0.6、3.2、および5.2mVであった。レプチン処理は筋電図活性に影響を示さなかった。
リンパ節傍皮質領域FRC特性の人為的発現誘導法の開発

免疫応答の誘導に不可欠なT細胞と樹状細胞の接触が起こるリンパ節傍皮質領域は、ケモカインCCL21を産生する細網繊維芽細胞(FRC)が存在し、免疫応答において重要な役割を担う。しかし、FRCの発達とCCL21産生に至る分子機序は明らかにされておらず、本研究はその分子過程の解明を目的とした。マウスのリンパ節ストローマ細胞に高発現する候補遺伝子をストローマ細胞株に安定導入することにより、CCL21発現に必要な制御遺伝子の同定を試み、一部の遺伝子に関しては炎症性サイトカイン刺激を加えた場合に反応性亢進を含む変化を示すものがあったが、CCL21の発現が誘導する状況は見出されなかった。免疫応答の誘導に不可欠なT細胞と樹状細胞による抗原特異的接触が起こるリンパ節の傍皮質領域は、ケモカインCCL21を産生する特殊な間質ストローマ細胞である細網繊維芽細胞(FRC)のネットワークにより支持されており、免疫システムの時空間的、機能的な中心としての役割を担う。この傍皮質FRCの発達とCCL21産生に至る分子機序は、通常の免疫応答のみならず、さまざまな病態形成との関連からも極めて重要な問題であるといえる。本研究はその分子過程の解明に向けた基盤づくりを進めることを目的としている。マイクロアレイ解析によりマウスのリンパ節ストローマ細胞に高発現することが明らかになっている転写制御因子/細胞内タンパク質遺伝子をストローマ細胞株に強制発現させるため、それらの遺伝子についてリンパ節より単離したストローマ細胞cDNAからPCR法により増幅し、クローニングを行なった。また、それらを哺乳類細胞発現プラスミドベクターやレトロウイルスベクターに組込み、一般的な遺伝子導入法もしくはレトロウイルスを用いた感染導入法により安定導入株を得ることができている。一部の細胞株については、腫瘍壊死因子TNFαやリンフォトキシンなどの炎症性サイトカインの刺激を加えた場合におけるCCL21を含む種々のケモカイン遺伝子誘導を評価し、炎症性ケモカインに関しては対照群と比較して変化が認められるものがあった。さらに、リンパ節のストローマ細胞構造を詳細に観察することが可能な新規マーカーを複数見出し、今後、組織構造の評価の手段がさらに充実した。一方、リンパ節のストローマ細胞において誘導的に遺伝子改変を行なえるマウス系統の作製を試み、いくつか有望な系統ができつつある。マウスのリンパ節ストローマ細胞に高発現することが明らかになったいくつかの遺伝子に関して、哺乳類細胞発現プラスミドベクターやレトロウイルスベクターにcDNAを組込み、リンパ節由来ストローマ細胞株に安定導入した。その結果、一部の発現細胞株については腫瘍壊死因子TNFαやリンフォトキシンなどの炎症性サイトカイン刺激を加えた場合に、対照群と比較して炎症性ケモカイン発現の変化が認められるものがあり、ストローマ細胞に何らかの性状変化がもたらされた結果、これらの反応性が更新した可能性が示唆された。しかし、CCL21発現が誘導されるものは現在までのところ見付かっていない。一方、PDGFRbを発現するストローマ細胞においてCreERT2による誘導的に遺伝子改変を行なえるマウス系統の樹立に成功したことから、今後これを用いた生体内における解析が可能となった。その結果、一部の発現細胞株については腫瘍壊死因子TNFaやリンフォトキシンなどの炎症性サイトカイン刺激を加えた場合に、対照群と比較して炎症性ケモカイン発現の変化が認められるものがあった。これは、ストローマ細胞に何らかの性状変化がもたらされた結果、炎症性刺激に対して反応性が更新した可能性が示唆される。しかし、残念ながら今のところCCL21の発現が誘導される条件は見付かっていない。一方、リンパ節のストローマ細胞の多くが発現するPDGFRbのプロモーター下においてCreERT2/EYFPを発現し、誘導的遺伝子改変を行なえるマウス系統の樹立に成功したことから、生体内におけるリンパ節ストローマ細胞のネットワーク構造やサブセットの系譜追跡などの解析が可能となった。

しかし、FRCの発達とCCL21産生に至る分子機序は明らかにされておらず、本研究はその分子過程の解明を目的とした。マウスのリンパ節ストローマ細胞に高発現する候補遺伝子をストローマ細胞株に安定導入することにより、CCL21発現に必要な制御遺伝子の同定を試み、一部の遺伝子に関しては炎症性サイトカイン刺激を加えた場合に反応性亢進を含む変化を示すものがあったが、CCL21の発現が誘導する状況は見出されなかった。リンパ節ストローマ細胞株にCCL21発現を誘導できるような遺伝子および諸条件はまだ見出されていない状況にある。また、研究代表者の所属機関の異動にともない、当初予定していた実験計画の遅れが生じたため、研究期間を延長した。以上のような状況から、当初の計画からはやや遅れていると判断される。免疫学引き続き、ストローマ細胞株においてさまざまな条件の組み合わせによりCCL21発現誘導を試みる。それに成功した場合には、必要最小限の因子を絞り込みながら、できる限り再現性が高く、より簡便な方法への改良を進める。その上で、CCL21遺伝子座のプロモーター領域と予想される部分について重点的にレポーターアッセイ等を行い、発現調節領域を決定する。また、生体内のストローマ細胞において遺伝子改変を行いCCL21発現に対する影響を検討する。リンパ節ストローマ細胞cDNAからの特定遺伝子のクローニングおよびストローマ細胞株への遺伝子導入に関しては、これまでの行なってきた手法を用いることにより、大きな問題もなく進めることができている。また、組織構造観察のための新たなマーカーの発見や遺伝子改変マウスの作製などについても、順調に成果が得られている状況で、全体としてほぼ計画どおりに研究が進行しているといえる。研究代表者の所属機関異動にともない、研究計画に遅れが生じた。引き続き、ストローマ細胞株においてさまざまな条件の組み合わせによりCCL21発現誘導を試み、それに成功した場合には、必要最小限の因子を絞り込みながら、できる限り再現性が高く、より簡便な方法への改良を進める。さらに、クロマチン免疫沈降(ChIP)法やゲルシフトアッセイにより、それらの領域に目的の転写制御因子が結合するかどうかを検討するとともに結合部位の配列を決定する。また、マウスゲノムCCL21遺伝子座のタンパク質コード領域を蛍光タンパク質遺伝子に置換えたノックインマウスを作成し、生体内におけるCCL21発現細胞の挙動を追跡するモデル系の構築を進める。引き続き研究計画を遂行するために、細胞培養試薬、器具、マウス購入などの消耗品費に当てる。消耗品購入の際の端数のため次年度消耗品費として使用
ゴーハム病の発症因子および病態の解明

GSD患者検体(血漿)における破骨細胞の活性化やリンパ管増殖に関わるサイトカインを測定した。血漿のサイトカイン測定はELISA測定キット(R&Dなど)およびマルチプレックスアッセイシステムを用いた解析パネル(MILLIPLEXなど)を用いた。血管・リンパ管新生に関わるマーカーとして、Angiopoietin-2、Follistatin、G-CSF、IL-8、VEGF-A、VEGF-C、VEGF-D、FGF-2、PLGF、HB-EGF、FGF-1、Endothelin、Endoglin、BMP-9、EGF、Leptin、PDGF-AB/BB、sTie-2、平成29年度に予定していた、GSD患者の病変組織からフローサイトメトリーを用いて異常な破骨細胞、マクロファージ、リンパ管内皮細胞を分離培養し、分離培養した異常な破骨細胞の骨吸収能やリンパ管内皮細胞の増殖能を健常人のものと比較することはまだできていないため。血管・リンパ管新生に関わるマーカーとして、Angiopoietin-2、Follistatin、G-CSF、IL-8、VEGF-A、VEGF-C、VEGF-D、FGF-2、PLGF、HB-EGF、FGF-1、Endothelin、Endoglin、BMP-9、EGF、Leptin、PDGF-AB/BB、sTie-2、異常破骨細胞やリンパ管内皮細胞の機能を解析する。破骨細胞、マクロファージ、リンパ管内皮細胞を分離培養する。破骨細胞の骨吸収能やリンパ管の増殖能をGSD患者検体と健常人で比較する。GSDのモデルマウスを作成する。免疫不全マウスやVEGF-C高発現トランスジェニックマウスでGSD病変の再現する。当初購入を予定していた、サイトカン測定キットの購入費が少なく済んだため。引き続き、次年度使用予定であるサイトカン測定キットの購入に使用する。
国境を超越して生存する少数民族に関わる絶滅危惧植物遺伝資源と伝統知識の保全

農業食糧及び薬用遺伝資源の多様性について、国境を超越して生存する少数民族に関わり農家保全の実地・実験調査を実施した。ミャンマー北部、ミャンマー、タイとラオスの国境地帯について山間部を主体に研究を実施した。過剰開発や貨幣経済の浸透、さらに不均衡な情報の供給と啓蒙の欠如で、在来の植物遺伝資源が絶滅危惧になっていることやその伝統的文化に支援された知見が急速に失われてきていることがわかった。モノグラフや公的機関の報告書として情報発信した。在来植物遺伝資源の多様性の検討のため日戦記等文献を調査し、6月にインターネット会談を行い、香坂、阿部及び西川の分析を受けミャンマーの調査適正地を見極めた.大雨などの気候、作物の栽培時期及び保安などの観点からミャンマー北部カチン州の少数民族地帯の焼き畑を渡邉と河瀬が現地調査した.調査の環境倫理的な留意事項は10月に松井、西川及び渡邉で検討し、International Society for Ethnobiologyの倫理規定等参考し活動することにした.ミャンマー政府と協同研究契約と材料上と契約に基づき収集した遺伝資源は、日本へ分譲を受けた.日本に導入した材料は、渡邉、院多本マシウスらが多様性解析に供試した。遺伝的多様性について、マンゴーの論文を発表した.ミャンマーについて、現地調査に基づき在来バナナ品種及びヤシのモノグラフを作成した。今後の調査研究の推進と協同教育・研究のために東南アジア及び東アジアの植物遺伝資源研究教育大学の中核教員・研究者を別資金で筑波大学に招聘し、ワークショップを開催した.Proceedingが2010年5月頃に発表予定.これに続いて、東南アジアからJSPSの別資金で研究者を招聘し、熱帯果実等在来希少遺伝資源多様性実験研究をミャンマー、インドネシア、タイと開始した.個別協力要請があり、パキスタン北西辺境州(NWFP)について、過去からのコーハット大学との交流協定の基づき部族集落で生活を支援している絶滅危惧にある在来希少植物の遺伝子及び生理活性物質の多様性を評価した.成果は4件の論文発表と1件のモノグラフとして出版あるいは予定。僻地の在来植物遺伝資源の多様性調計画の検討のため渡邉,河瀬,西川、香坂はインターネット会談や直接の面談を行った。香坂と松井の分析支援を受け、Matthews及び院多本による現地との調整を行った。今年度は,筑波大学の学内補助も受け、ミャンマーとラオス国境及びミャンマーとタイ国境は渡邉及び院多本が平成22年11月に調査を行った.また、ミャンマーと中国雲南省国境も平成22年11月及び3月に渡邉が調査した。平成23年3月には2週間に渡り,河瀬を中心に渡邉が現地支援及び西川の日本での後方連絡支援を行い,ミャンマー北部カチン州スンプラブン周辺の少数民族地帯の焼き畑を現地調査した.中国とはことなり、リス,ラワン、モン、アカなどの個別の少数民族群として考えられていたグループは,一律ジンポー語を話す同一の集団として認知され,それぞれの少数民族名と考えられていたものは氏の様態をとっている事が認知された。また、乾期に於いても野菜は、裏庭等で捨て植えされており、年間を通じて野菜類は多様な使用がある事が認められた。ショウガ科植物で,種は未同定であるがstone gingerなる野生の薬用植物を数点収集し,ほか、Boesenbergia属等のショウガ科薬用植物を収集し,ミャンマー政府と協同研究契約と材料譲渡契約に基づき、日本へ分譲を受けた.日本に導入した材料は、渡邉が多様性解析に供試した。Boesenbergia rotundaモノグラフを作成した。なお、西川のミャンマー現地調査については,現地での季節外れの豪雨と土石流で通行困難であったため、H23年11月に繰り越しとした。ラオス北西部、ミャンマー東部及びタイ北部国境について市場及び農村調査を行った。事前に渡邉及び河瀬が現地との情報交換を周到に行い、天候や道路事情に影響されない様に旅程を組んだ。雑穀類や在来野菜に在来品種が使われている事がミャンマー側(東部シャン州)では顕著である。しかし、種子の保存や利用は国境(タイーミャンマー-ラオス)を越えて種子交換があり、経済活動が民族伝統文化独自性を凌駕している可能性を示唆した。11月にラオス北西部のミャンマー国境を主体に河瀬と渡邉がこれまでの調査の検証を行った。印多本は当該年退職に関わり、分担者から連携研究者にかわったが、ラオスでの現地調査の調整支援をラオス国立農林業研究所(NAFRI)と行った。西川を編者として、別資金で、西川、松井および渡邉がそれぞれ単著で分担し、書籍を出版した。ミャンマー、タイとラオスの国境地帯について山間部の研究をまとめた。

しかし、種子の保存や利用は国境(タイ-ミャンマー-ラオス)を越えて種子交換があり、経済活動が民族伝統文化独自性を凌駕している可能性を示唆した。過剰開発や貨幣経済の浸透、さらに不均衡な情報の供給と啓蒙の欠如で、在来の植物遺伝資源が絶滅危惧になっていることやその伝統的文化に支援された知見が急速に失われてきていることがわかった。前年度同様、まとめとしてモノグラフを発表した。当該課題での遺伝資源のアクセスと利益配分について、名古屋議定書の動向を調査し、本課題の事例を公表するための準備を行った(渡邉、河瀬、西川)。ABS手続きに基づき入手した遺伝資源は、別資金等で保存法の検討及び多様性の実験研究を行った。ミャンマーとの比較としてパキスタン北西辺境州(NWFP)について、モノグラフを出版した。また、ラオス調査については、NIASから調査報告をH24年度以内に発表予定。
関節の分離独立運動を促進し安全な抵抗誘導を実現する3次元上肢リハビリ支援システム

多くの人々が、脳卒中により運動麻痺となる。例えば、日本では毎年25万人が脳卒中となり、その多くが運動麻痺となっている。研究代表者らは、本質的な安全性を有するブレーキのみを用いて上肢リハビリ支援システムを研究開発してきた。本研究では、さらに冗長個数のブレーキを導入することにより、関節の分離独立運動を促進し安全な抵抗誘導を実現する上肢リハビリ支援システムを開発した。さらに、機構の理論解析も行った。(1) 3次元の上肢リハビリ支援システムのシステム開発を行った,アームの第2リンク部には平行リンク機構を採用することにより,すべての姿勢に対して重力補償がされている。このシステムの下部に,駆動伝達機構を介してER流体ブレーキを取り付けた。さらに,ER流体ブレーキのコンパクト化および低電圧化を行った。従来2kVを印加していたが,今回開発したER流体ブレーキでは600Vの印加電圧で従来のブレーキと同等のブレーキトルクが発生可能である。(2)自由度の数より多い個数のブレーキを用いるシステムを冗長型パッシブ力覚提示システムと呼ぶ。冗長型パッシブ力覚提示システムにおける力覚提示・抵抗誘導性能を評価する方法について検討を行った。把持部速度ベクトルVの後方と抵抗力範囲端とのなす角度の内小さいほうの角度を発生可能最小角度αminと定義して評価を行った。冗長性のない場合ではαminが0となる姿勢がしばしば発生する。一方,冗長性がある場合には全方向に対してαminが0となることがなく,優れた力覚提示・抵抗誘導性能を持つ。冗長型パッシブ力覚提示システムの理論的解析を行った。解析の結果を,上述の発生可能最小角度αmin等を用いて,いくつかの命題としてまとめた。(3) ER流体ブレーキのみを用いた2次元の上肢リハビリ支援システムの評価を行い,脳卒中片麻痺における共同運動の抑制に効果があることを確認した。この研究は,本研究の3次元上肢リハビリ支援システムを開発する重要な基礎となる。(4)体の姿勢計測手法で最も一般的なものに、モーションキャプチャやゴニオメータ(関節角度計)がある。これらのシステムは高精度に姿勢を計測することができるが、装着方法に制限が要求される臨床現場での利用は一般的ではない。本研究では,3軸加速度センサを2個用いた運動解析用のデバイスを開発し,共同運動パターンの簡易な検出を可能にした。(1)上肢の運動制御の基本となる3要素からなるリハビリ訓練ソフトを研究開発し、臨床評価において大きな訓練効果を得た。上肢の運動制御の基本3要素は、スペーシング(リーチング、プリングよりなる)、タイミング(時間的要素を含む制御)、グレーディング(力の制御)からなる。(2)振動刺激による手関節の共同運動パターンの防止を目的として研究を行った。手関節に対して,共同運動パターンが発生した際に一方向の振動刺激を与え、方向づけられた振動と感覚の入力により関節の共同運動パターンを防ぐ。療法士による振動刺激の手技は、2から5Hz程度の振動を加えることにより行われる。これらを参考に、グリップデバイスの機構および制御システムの研究開発を行った。次に筋電等を計測しながら実験を行い、振動刺激の効果を確認した。(3)リハ訓練の継続と習慣化を支援するゲーム性のあるリハソフトの開発支援システムを開発した。訓練に使用するゲームは、訓練者が進んで訓練を行うためにも、ゲーム自体がアミューズメント性豊かなものとして自立している必要がある。ゲーム単体として十分なデザイン制作とゲーム評価をシステムに組み込むためにFlashを導入した。これにより、上肢リハビリシステムの多彩なグラフィクス表現が可能となった。(4)共同運動パターンを抑制する動きを取り入れたゲームに関する研究を行った。ゲームのアミューズメント性と並立させて、ゲームプレイ自体が訓練プログラムの一部となるように考慮してゲーム設計を行った。例えば、ゲームルールとして、共同運動パターンを抑制する動きをゲームに取り入れ、腕を前に出す動作においては抵抗力を与えるが、手前に戻す動作では抵抗力を与えないことにより、共同運動パターンの発生を防いだ。(1)開発したブレーキを用いた3次元上肢リハビリ支援システムにおいては、把持部の運動方向の逆方向の抵抗力を常に表現するために、5個のブレーキを必要としていた。すなわち、このシステムでは冗長個数のブレーキを使用していた。3次元上肢リハビリ支援システムは、家庭や通所リハビリテーション施設等で使用する簡易なものではなく、リハビリ専門病院等で用いるものである。しかし、コンパクト化、低コスト化は、実際に現場に導入していくためには重要である。そこで、新しい機構の導入により、3個のブレーキで、把持部の運動方向の逆方向の力を常に提示できるようにした。以上の目的を達するため、基礎研究として、2次元システムの構築を行った。(2)冗長個数のブレーキを用いないで把持部の運動方向の逆方向の抵抗力を常に提示できるリハビリ支援システムを制御するための基礎的なソフトウェアを構築した。(3)ER流体ブレーキの小型コンパクト化と印加電圧の低減には、ディスクの多重化と、電極間隙の低減が最も有効な手段である。

これまでER流体ブレーキは、多重ディスク型であったが、ディスクの間隙を一定にして多重に組み立てるための加工精度やディスクに力がかかった際のディスク変形などの問題で、ディスク間隙を狭くするには1.0mmが限界であった。そこで、多重シリンダ型を採用した。多重シリンダ型は、芯ブレの少ない軸周りの回転型であるため、シリンダ間を狭くしても接触の恐れが少ない。さらに、ER流体の低粘度化を行った。(4)重要なリハビリ手法の1つであるPNF(固有受容推神経筋促通法)の手法の上肢リハビリ支援システムへの導入を行った。運動失調症の患者に対して、上肢リハビリ支援システムへのPNFの手法の導入を行った。
伊那地域の中央構造線の活動史の再評価

本研究により,次の2点が明らかとなった.1.中央構造線非持露頭において,断層の一部が段丘堆積物を切断していることから,段丘堆積物中から火山ガラスを抽出し,その化学組成を測定した.その結果,その火山ガラスが10万年前に噴出した御岳第一テフラから由来したことが明らかとなった.従って中央構造線が活断層として活動していた証拠が得られた.2.中央構造線安康露頭など数カ所で断層ガウジを採取し,4つの粒度範囲に分けて,各々の年代とイライトポリタイプの割合を調査した.その結果,伊那地域のガウジは約15Maに重要な断層活動があったことが明らかとなり,伊豆孤の衝突開始のイベントと対応することが明らかとなった.2015年度は,長野県の中央構造線(以下MTL)安康露頭,溝口露頭,溝口北露頭,非持露頭の4つの露頭を中心に野外調査と,採取試料の偏光顕微鏡観察を中心に検討を実施した.その結果,以下のことが明らかとなった.1.安康露頭における暗色のガウジ部は,MTLの境界のガウジをG1としたときに,領家帯側にMTLから離れるに従ってG2,G3,G4の幅1-3程度のガウジ帯が認められる.このうちG3ガウジから三波川結晶片岩由来のフラグメントが確認された.G4ガウジの緑色部も組成的に三波川由来と考えられることから,領家帯内部に挟在する形で三波川帯要素がテクトニックスライスとして存在することが明らかとなった.2.安康露頭と溝口北露頭では,最も軟らかいガウジ部分に段丘礫層の落ち込みが認められ,段丘堆積物堆積以降の活動が明らかとなった.さらに,非持露頭では,MTL境界から三波川帯寄り50cm離れた部分の断層が段丘堆積物をずらしていることが明らかになった.いずれの最新活動部も,断層ガウジの構造は右横ずれを示す.3.上記非持露頭の段丘堆積物から火山灰層を探したが見つけることはできなかった.ただし,堆積物基底部から約2m上位の部分のシルト砂層を採取した所,ごく少量であるが火山ガラスが認められた.今後このガラスの組成を明らかにして,給源火山と対比可能なテフラを同定することにより,活断層の可能性を明確にしたい.これらの成果は,2015年9月の日本地質学会長野大会で発表し,今年の5月の地球惑星連合大会でも発表予定である.断層ガウジの中でも最も軟らかい部分については,安康露頭と溝口北露頭で採取し,K-Ar年代測定用の分離作業を16年度に実施して,2016年度中にK-Ar年代測定を行う予定である.昨年度は,これまでに無いほどの南アルプスの積雪量と春の高温とがあいまって,美和湖の水位が異常に高い状態が6月ごろまで継続したため,伊那市に存在する3つのMTL露頭が水没した.さらに流木が露頭を覆ってしまったため,その除去に,地元のジオガイドやジオパーク協議会メンバーのサポートを受けた.また,期待していた火山灰が見つからず,火山ガラスを見つけるまでかなり時間を使ってしまった.また,断層ガウジを分離して粘土鉱物をXRDで特定する予定だった研究補助学生が,大学を中退してしまったこともあり,15年度中に年代測定を開始することができなかった.しかしながら,夏の調査以降は概ね順調に進み,2016年度は遅れを挽回できる見込である.2016年度では,下記の研究の進展があった.1.中央構造線非持露頭では,物質境界としての中央構造線がその上に載る段丘堆積物を切断していることがわかっていたが,更新世後期以降に活動したか否か,すなわち活断層であるかどうかについては,火山灰層が見つからなかったので判断が難しかった.しかし,堆積物中にごくわずかに含まれるガラスを分離することができたため,その全岩化学組成を検討した結果,御嶽第一テフラの火山ガラスに明確に対比できることが明らかとなった.このことから,非持露頭の段丘堆積物の年代はおよそ10万年であることが明らかとなり,伊那市長谷の非持露頭の中央構造線は活断層として再活動したことが明らかになった.また,その運動像は,断層ガウジの構造から右ずれであることが判明している.この滑りセンスは,安康露頭の中の脆弱ガウジ部のセンスとも一致している.この成果は,秋の地質学会で発表予定.2.中央構造線安康露頭より採取したもっとも柔らかい断層ガウジの4フラクションのKーAr年代が明らかとなった.その結果は,5ー2ミクロンが39.4Ma,2ー1ミクロンが35.4Ma, 1-0.35ミクロンが30.3Ma, 0.35-0.05ミクロンが22.8Maとなり,主要断層活動に伴う熱水変質でできたイライトの年代としては,23Maとなった.この値は,伊那地域で従来より報告されている年代(約20Ma)と調和的であり,中央構造線の赤石時階(日本海の拡大初期の活動)を特徴付ける.なお,中央構造線溝口北露頭からも三波川変成岩の内部に発達する脆弱ガウジの分離を試みたが,残念ながらイライトはほとんど含まれなかった.現在,非持露頭から採取した断層ガウジについて,分離の準備を実施している.今後は,イライトの結晶化度,ポリタイプについて調べて,年代の意義を明確にすることを目指す

.断層ガウジの分離作業がかなり手間取っているものの,非時露頭から火山ガラスが抽出できたことにより,非時露頭が活断層として活動したことが明確となった.またその時の滑りセンスは右ずれであることも明確になった.したがって,全体としては順調に進展していると判断される.最終の2017年度は,本研究の主幹をなす中央構造線沿いの断層ガウジの精密年代測定を実施した.伊那地域のみでは年代測定の対象となる雲母粘土鉱物が含まれない試料も複数存在したため,採取範囲を三重県東部まで延長し,安康西露頭,途中島露頭,三重県多気露頭からの3つのガウジ試料について検討した.いずれも母岩は三波川帯の白雲母を含む泥質片岩である.方法は,各ガウジ試料を4つの粒度フラクション(5-2um,2-1um, 1-0.35um, 0.35-0.05um)に分離したものについて,各々のポリタイプ(1Md/2M比)とKーAr年代(蒜山地質年代学研究所に委託)を決定した.それらの4つの年代ーポリタイプ比のプロットから1Mdが100%となる回帰直線の切片を主要断層活動に伴われる熱水変質年代,0%となる切片を母岩の年代として検討した.その結果,安康西露頭からは良好な回帰直線が得られ,熱水変質の年代として15.2Ma,母岩の年代として58.6Ma.下平露頭ではややデータがばらつくものの熱水変質年代として12.1Ma,母岩の年代として60.2Ma,三重県頭部の多気露頭からは,熱水変質年代として39.4Ma,母岩年代として60.0Maという値が得られた.これらの結果から,母岩の年代はいずれも約60Maと一致し,母岩のフェンジャイトの年代に近いことから,この手法が信頼できると考えられる.また,最も精度よく求められた安康西露頭の断層ガウジの熱水変質年代と,誤差のやや大きな下平の年代を考慮すると,伊豆弧の衝突の影響を受けている中部地方のガウジの年代は,15Maで代表され,赤石時階の年代が,従来の研究の約20Maよりも若いことが明らかとなった.一方,伊豆弧の衝突の影響を受けていない多気露頭の年代(39Ma)は,先砥部時階を代表する年代として位置付けることができる.本研究成果は現在投稿準備中である.本研究により,次の2点が明らかとなった.1.中央構造線非持露頭において,断層の一部が段丘堆積物を切断していることから,段丘堆積物中から火山ガラスを抽出し,その化学組成を測定した.その結果,その火山ガラスが10万年前に噴出した御岳第一テフラから由来したことが明らかとなった.従って中央構造線が活断層として活動していた証拠が得られた.2.中央構造線安康露頭など数カ所で断層ガウジを採取し,4つの粒度範囲に分けて,各々の年代とイライトポリタイプの割合を調査した.その結果,伊那地域のガウジは約15Maに重要な断層活動があったことが明らかとなり,伊豆孤の衝突開始のイベントと対応することが明らかとなった.1.本研究の重要な部分である断層ガウジの年代測定用試料については,すでに採取済みであることから,再度それを4つのフラクションに分離し,SEMで分離状況を確認した上で年代測定試料を確保することを早急に実施し,安康露頭と溝口北露頭の2つの軟らかいガウジ試料から4フラクションずつ8サンプルのK-Ar年代測定を進める.2.火山ガラスの分析は,難しい部分もあることから,慣れている業者に委託して,データの信頼性を高めたい.
社会化のプロセスと加齢:高齢者におけるsocialityとsociabilityの二側面

【方法】1.対象者:65歳以上の在宅の高齢者400名を対象に面接法によって実施した。調査不能および未完了データを除き、293名分のデータを分析対象とした。2.調査内容:SSIの下位尺度であるECとSCによってsocial skillの二側面を測定した。また、独立変数として年齢・性別・教育年数の3属性変数、適応性を測定するためのself-esteem尺度、自己統合感尺度およびCPI自己性尺度を実施した。【結果】1.ECとSCの関連:social skillの二側面であるECとSCには、弱い正の相関が認められた。2.属性の影響:性と教育年数にSCとの有意な関連があったが、ECとの関連性は認められなかった。3.適応性との関連:適応性の3尺度はいずれもSCと中程度以上の正の相関がみられたが、ECとの関連はみられなかった。
概Gorenstein環論の形成と発展

本研究の目的は、Gorenstein性と非Gorenstien性の間に横たわる溝を埋めるような局所環のクラスを探究することで非Gorenstein環の階層化を実現せしめ、非Gorenstein環解析に新たな展開をもたらすことにある。本年度までに実施した研究課題は大きく分けて(1) Rees代数のalmostGorenstein性解析、(2) 2-almostGorenstein環の定義と基礎理論構築、(3)数値半群環の極小自由分解の構造解析の3種類である。(1)では、研究分担者である後藤四郎氏と、協力者である谷口直樹氏・吉田健一氏との間で継続して行ってきた共同研究を発展させ、いかなるイデアルのRees代数がalmost Gorensteinとなり得るかを追求した。その過程において、almost Gorenstein環はGorenstein環と比べ枠組みを広げることには成功しているものの、未だに希少であると判明した。これが(2)の研究動機であり、2-almost Gorenstein環の定義に至った。与えられた次数環の情報の多くは、その極小自由分解が含んでいると考えられる。ベッチ数など、極小自由分解に付随する不変量の解析は盛んに行われているが、その構造を写像の形まで含めて確定させる研究は多くなく、数値半群環に関しても知られていることは少ない。研究(3)は、数値半群の擬フロベニウス数と半群環の定義イデアルとの関係性に着目し、ある種の数値半群環の極小自由分解の構造を完全に特定したものである。本研究内容は論文にまとめ国際的な数学専門誌へ投稿している。また、国際研究集会においても講演した。第40回可換環論シンポジウムを、本研究経費でその開催経費の一部を負担して開催した(下元数馬氏、吉田健一氏(共に日本大学)と共同開催)。申請時点で平成30年度に実施を予定していたRees代数のalmost Gorensetin性解析は、本研究開始を前にして満足のいく成果が得られた。その成果はすでにMichgan Math. Journalから出版されている。almostGorenstein環の一般化概念である2-almostGorenstein環の定義も行い、これに沿った各種局所環の2-almostGorenstein性解析も開始されている状況である。このことから鑑み、現在は「当初の計画以上に進呈している。」と判断する。本年度は、数値半群環をモデルとした具体例解析を通して、2-almost Gorenstein環やgeneralized Gorenstein環の基礎理論構築を目指す。この際、1次元の枠組みに留まらず、常に高次元への理論展開を意識する。2-almostGorenstein環は1次元の環に対する定義に留まっており、その高次元化は必須の課題として急務と判断される。また、次数環に対するgeneralized Gorenstein環を定めることで、Rees代数のgeneralized Gorenstein性解析など研究の枠組みを広げることができる。その一方で、具体例解析を行うためにも数値半群環をさらに深く探究し、ひとつの情報も逃さずに抜き出す知識と技術の修得にも努める。」と判断する。

2-almostGorenstein環は1次元の環に対する定義に留まっており、その高次元化は必須の課題として急務と判断される。また、次数環に対するgeneralized Gorenstein環を定めることで、Rees代数のgeneralized Gorenstein性解析など研究の枠組みを広げることができる。その一方で、具体例解析を行うためにも数値半群環をさらに深く探究し、ひとつの情報も逃さずに抜き出す知識と技術の修得にも努める。校務等により、研究集会への参加回数が予定を下回ったことが大きい。また、本研究に関わる図書を十分に選定できなかったため、図書の購入を行わなかった。本年度は、研究の遂行に必要となる知識を得るため図書を積極的に購入する他、国内外への研究出張のみでなく、研究者の招聘を行い、専門知識の供与を受けることも検討している。