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成長過程からみた農協事業方式の再編方向に関する研究

北海道における総合農協は、前史としての産業組合時代からの実績を含め北海道農業に不可欠の存在として成長してきた。専業農家が分厚く存在し、農業収入がその過半を占めるために農家の農協利用は総合的であり、特に「組合員勘定制度」の存在によって農家の資金管理が農協を通じて行われている。しかも、北海道は農業構造製作の影響を最も強く受けた地域であり、財政・金融政策が農協を通じて浸透している。そこで、農協資金き出入り関係(貸預率と貯借率)を指標として、地域農業構造の相違を反映した農協事業方式の類型的な把握をおこなった。第一の類型は、受託資金を含め大きく借入金に依存しており、それが貸付金にまわされる「借金組合型」である。金融を基軸として生産資材購買・販売事業を拡大するという事業方式である。この類型の農協は、戦後開拓を開発の基点とする大規模地帯に分布し、酪農では根釧・天北地帯が、畑作では十勝周辺大規模地帯が、水田では石狩川下流域の泥炭地帯が典型である。現在、負債問題が深刻であり、とくに水田地帯の土地改良費負担が問題化している。第二が「余裕金運用型」の農協であり、貯金吸収が借入金を大きく上回り、それが信連へ預金運用されるタイプてある。水田地帯の中・小規模地帯の農協がこれにあたり、兼業深化のもとで農協による営農指導事業の空洞化が多くみられ、収益部門は金融・生活事業に特化している。ただし、農外収益を営農指導部門に還元する事例も存在する。第三が「スレ違い金融型」であり、一方では制度資金を貸付金にまわしつつ他方で貯金を預金運用するタイプであり、十勝畑作地帯の芽室、中札内農協、ならびに中小酪農地帯の太田農協にみられた。収益的には生産事業(販売・生産資材部門)で収益をあげる構造を有しており、最も北海道的な事業方式である。
マウス大脳皮質発生におけるNotch-Delta経路の機能解析

脊椎動物の大脳発生におけるニューロン産生期には、すべての未分化な神経系前駆細胞が一斉にニューロンに分化するのではなく、ある決まった割合で一部の神経系前駆細胞が選択されてニューロンに分化する。この選択メカニズムとしては非対称分裂が主に考えられてきた。しかし、本研究の前年度までの結果から、この選択にNotch-Delta経路による側方抑制機構が貢献していることがin vitro、in vivoにおけるDll1の過剰発現の実験により示唆されていた。本年度は、Dll1コンディショナルノックアウトマウス(Dll1cKOマウス)を用いた解析を中心に行った。Dll1のニューロン分化選択における必要性を検討した結果、Dll1を少数の神経系前駆細胞でのみKOするとDll1KO細胞は未分化性が維持されたが、殆どすべての神経系前駆細胞でDll1をKOした場合はニューロン分化が亢進する結果が得られた。さらに、Dll1をすべての神経系前駆細胞でKOしたマウス大脳皮質においてニューロン前駆細胞として知られるBasal前駆細胞が一過的に増加することがわかった。この結果は、ニューロン分化が亢進してBasal前駆細胞が増加したが、過剰なニューロン分化亢進により神経系前駆細胞が枯渇して最終的にはBasal前駆細胞の数が減少したことを示唆している。以上の結果は、神経系前駆細胞間におけるDll1の発現量の違いが分化運命選択に寄与している事を示唆しており、側方抑制機構が働いている事が支持された。これまでの結果からDll1の発現細胞はニューロン分化が促進することを示したが、Dll1の発現が細胞増殖や細胞死に与える影響についても検討した。Dll1を過剰発現した細胞が一定の培養期間でどの程度増えたのかを数えた結果、コントロールのDll1を過剰発現していない細胞との差はみられなかった。また、細胞死に関しても核の凝集からその数を調べたが、コントロールと差はみられなかった。従って、Dll1発現は神経系前駆細胞の細胞死や増殖には影響を与えずにニューロン分化を促進することが明らかとなった。脊椎動物の大脳皮質発生において、ニューロン分化が起こる時期にはすべての未分化な神経系前駆細胞が一斉に分化するのではなく、ある決まった割合で一部の神経系前駆細胞が選択されてニューロンに分化する。神経系前駆細胞から一部のニューロンに分化する細胞を選択するメカニズムとしては非対称分裂が主にこれまで考えられてきた。しかし、本研究の前年度の結果から、大脳皮質発生においてニューロンが選択される際にNotch-Delta経路による側方抑制機構が働いている事が示唆されていた。本年度は、隣接細胞とのNotchリガンドDelta-like1(D111)の発現量の差がニューロン分化細胞の決定に及ぼす影響を検討した。本年度では、神経系前駆細胞の初代培養系において、Dll1の発現とニューロン分化にどのような関わりがあるのかを検討した。その結果、(1)Dll1発現細胞は周囲の神経系前駆細胞の未分化性を維持する事、(2)周囲の細胞よりもDll1の発現量を多くした神経系前駆細胞はニューロン分化が促進する事、(3)(2)で見られたDll1によるニューロン分化促進には細胞間相互作用が必要な事が示された。さらに、発生中の生体内におけるD111発現細胞の分化運命を解析するため、子宮内レトロウイルス感染法を用いて発生中の大脳新皮質において神経系前駆細胞にD111を遺伝子導入する実験を行った。その結果、Dll1発現細胞は脳室帯から皮質板へとより早く移動していく事がわかり、初代培養系でも見られたようにニューロン分化が促進されている事が示唆された。これらの結果から、Dll1の発現量の差によって神経系前駆細胞の分化運命が決定する事が示唆され、Notch-Delta経路による側方抑制機構が機能している事が支持された。今後、Dll1を遺伝子破壊するなどしてニューロン分化に対する必要性を検討していく予走である。脊椎動物の大脳発生中期では、未分化な神経系前駆細胞がニューロンに分化しニューロン産生が盛んに起きている。この時にはすべての未分化な神経系前駆細胞が一斉にニューロンに分化するのではなく、ある決まった割合で一部の神経系前駆細胞が選択されてニューロンに分化する。神経系前駆細胞のうち一部がニューロンに分化するよう選択されるメカニズムとしては非対称分裂が主にこれまで考えられてきた。しかし、本研究の前年度までの結果から、大脳発生においてニューロンが選択される際にNotch-Delta経路による側方抑制機構が働いている事がin Vitro、in vivoにおけるDll1の過剰発現の実験により示唆されていた。本年度は、前年度に続いてin vivoにおいて、少数の神経系前駆細胞にのみDll1を過剰発現した結果、その細胞のニューロン分化が促進する事が示された。また、Dll1コンディショナルノックアウトマウスにおいて、少数の細胞にのみCreリコンビナーゼを発現させてDll1をノックアウトすると、その細胞は分化せずに脳室帯にとどまる事がわかった。つまり、in vivoにおいてもDll1を周囲よりも多く発現している細胞はニューロン分化が促進され、周囲よりも少なく発現している細胞はニューロン分化が抑制される事が示唆された。この結果は、Notchの側方抑制機構が脊椎動物の大脳発生において分化細胞選択に寄与していることをさらに支持している。

また、予備的な結果ではあるが、アストロサイト分化期の神経系前駆細胞ではDll1の発現が減少している傾向が見られた。アストロサイト分化期でも異所的なDll1発現によるニューロン分化促進の効果は見られる事から、アストロサイト分化期ではDll1を発現しない事により、ニューロン分化が起こらないようにしている可能性が示唆された。今後は、ニューロン分化細胞選択に重要である事が示されたDll1の発現制御メカニズムの解析を行う予定である。脊椎動物の大脳発生におけるニューロン産生期には、すべての未分化な神経系前駆細胞が一斉にニューロンに分化するのではなく、ある決まった割合で一部の神経系前駆細胞が選択されてニューロンに分化する。この選択メカニズムとしては非対称分裂が主に考えられてきた。しかし、本研究の前年度までの結果から、この選択にNotch-Delta経路による側方抑制機構が貢献していることがin vitro、in vivoにおけるDll1の過剰発現の実験により示唆されていた。本年度は、Dll1コンディショナルノックアウトマウス(Dll1cKOマウス)を用いた解析を中心に行った。Dll1のニューロン分化選択における必要性を検討した結果、Dll1を少数の神経系前駆細胞でのみKOするとDll1KO細胞は未分化性が維持されたが、殆どすべての神経系前駆細胞でDll1をKOした場合はニューロン分化が亢進する結果が得られた。さらに、Dll1をすべての神経系前駆細胞でKOしたマウス大脳皮質においてニューロン前駆細胞として知られるBasal前駆細胞が一過的に増加することがわかった。この結果は、ニューロン分化が亢進してBasal前駆細胞が増加したが、過剰なニューロン分化亢進により神経系前駆細胞が枯渇して最終的にはBasal前駆細胞の数が減少したことを示唆している。以上の結果は、神経系前駆細胞間におけるDll1の発現量の違いが分化運命選択に寄与している事を示唆しており、側方抑制機構が働いている事が支持された。これまでの結果からDll1の発現細胞はニューロン分化が促進することを示したが、Dll1の発現が細胞増殖や細胞死に与える影響についても検討した。Dll1を過剰発現した細胞が一定の培養期間でどの程度増えたのかを数えた結果、コントロールのDll1を過剰発現していない細胞との差はみられなかった。また、細胞死に関しても核の凝集からその数を調べたが、コントロールと差はみられなかった。従って、Dll1発現は神経系前駆細胞の細胞死や増殖には影響を与えずにニューロン分化を促進することが明らかとなった。
強磁性酸化物半導体の高温強磁性の微視的機構

コバルトドープ二酸化チタンは室温強磁性を示す強磁性半導体である。しかしながら、通常の強磁性半導体のように強磁性の交換相互作用をキャリアが媒介しているかどうか明らかでなかった。前年度に引き続き、電界効果による電界ドーピングおよび酸素欠損量の調整による化学ドーピング、と二つの異なる手法で電子ドーピングを行った結果、双方でキャリア濃度の増加とともに異常ホール効果の増大が見られた。キャリア濃度による顕著な磁気異方性の変化は見られないことから、キャリア濃度の変化で磁化の回転は生じていない。したがって、キャリア増加による異常ホール効果の増大は磁化の増大を示し、電子キャリアが強磁性の交換相互作用を媒介していることが明らかになった。この結果は、室温強磁性を電界効果で制御したはじめての例といえ、室温半導体スピントロニクスへの展開に期待が持てる。また、特定領域内の東大藤森教授グループとの共同研究で、全電子収量および全蛍光収量のX線磁気円二色性分光を行った結果、それぞれ試料表面および試料内部の磁化の定量的測定に成功した。試料内部の磁化の大きさは磁束計による磁化測定とほぼ一致し、バルク磁化といえる。一方、表面磁化はバルク磁化より顕著に小さかった。強磁性が電子キャリアに媒介されていることを考えると、試料表面ではバンドベンディングにより電子キャリアが空乏化しており、表面磁化の減少が起きていると考えられる。これは強磁性半導体に一般に起きうる現象である。強磁性半導体は半導体と強磁性体の性質を併せ持ち、半導体のキャリアが強磁性の相互作用を担っている。したがって、キャリア濃度を増減させることで強磁性のスイッチングが可能である。それを明瞭に示した実験はMnドープIII-V族半導体を用いたものであるが、動作温度はキュリー温度以下の低温に限られていた。一方、我々が発見したコバルトドープ二酸化チタンは、最高で600Kを超えるキュリー温度を持つ高温強磁性体である。我々は、これまでコバルトドープ二酸化チタンの酸素欠損量を精密に調製することで電子キャリア濃度の精密制御を行い、キャリア濃度が高い試料では高温強磁性が発現することを明らかにしてきた。今年度は電界効果によるキャリア制御による強磁性の操作に取り組んだ。電界効果の実験手法として電気二重層トランジスタを適用した。このトランジスタは小さな電圧で容易に大きな電界を印加できる方法として現在非常に注目されている。ゲート電圧3-4Vの印加により、伝導率が6倍に増加したが、移動度はほぼ一定に保たれ、主にキャリア濃度が増加した。その結果、ゲート電圧無印加時には常磁性絶縁相であったチャネルが、ゲート電圧印加により強磁性金属相へと転移した。この電界印加による転移は50Kから300Kにいたる広い温度範囲で観測できた。これは、室温強磁性を電界で誘起した初めての結果といえるもので、室温強磁性半導体スピントロニクスへと展開できる。
尿中に存在するホスホプロテインの精製とその生理的意義に関する研究

1.尿中ホスホプロテインの存在と精製及び排泄動態の解析尿中タンパク質を各種クロマトグラフィーにより精製し、加水分解、誘導体化後、GC-MS分析した結果、尿中にホスホセリン(P-Ser)、ホスホスレオニン(P-Thr)、ホスホチロシン(P-Tyr)を含むホスホプロテインの存在が確認された。ゲル濾過法により算出されたラット尿中ホスホプロテインの分子量は、P-Ser,P-Thr含有タンパク質で約3-8万のものが数種、またP-Tyr含有タンパク質では約3万であった。一方ヒト尿中P-Tyr含有ホスホプロテインの分子量は約4万であり、Mirowskiらが報告した腫瘍関連ホスホプロテイン(65kD)の代謝分解物の分子量と一致した。さらに、炎光光度検出ガスクロマトグラフィーによる尿中結合型ホスホアミノ酸の選択的高感度分析法を開発して、正常人の尿試料を分析した結果、ホスホプロテインは食事による影響は受けず、早朝尿に最も多く排泄され、日内変動を示すことがわかった。また、P-Ser,P-Thr含有ホスホプロテインは加齢と共に減少するのに対し、P-Tyr含有ホスホプロテインは増加傾向を示した。2.疾患モデル動物における尿中ホスホプロテインの動態解析細胞増殖病態モデルとして部分肝切除マウスを用い尿中ホスホプロテイン排泄動態を解析した結果、細胞増殖に伴い尿中ホスホプロテインレベルは一時的に増加し、増殖停止に伴い回復することがわかった。特にP-Tyr含有ホスホプロテインは肝切除後2-4日後に14倍も増加しており、異常増殖を伴う腫瘍細胞でTyrのリン酸化が亢進していることと対比して興味深い知見が得られた。以上より、尿中ホスホプロテイン排泄は生体内リン酸化レベルを反映していると考えられ、今後リン酸化が亢進する癌や痴呆患者の尿を分析し、これらの疾患の診断の有効な指標となりうるか検討していく予定である。
分子組織体と電子素子とのインターフェース構築のためのナノファブリケーション

本年度は下記の2つの研究項目について研究を行った。(1)分子組織体微細構造の作製とその電気的性質の評価初年度に開発した真空紫外リソグラフィと選択分子吸着法により、シリコン基板表面に、複数の有機分子組織体からなるマイクロ構造を作製した。走査型プローブ顕微鏡による表面電位測定によって、有機分子組織体のもつ双極子モーメントを局所的に評価した、その結果、モーメントの向きと大きさを、分子組織体を表面修飾することで、μmレベルの空間精度で制御することができることがわかった、(2)ナノ構造化分子組織体微細構造の作製と評価初年度および本年度前半の研究成果に基づいて、ナノメートルでの分子組織体構築の研究を行った。既に基礎研究の終えているAFMリソグラフィ技術を用いてナノメートルレベルの微細パターンを形成し、その上に、(1)によって条件等の確立している選択分子吸着法によって、分子組織体のナノ構造体を構築した、最小20nmの微細構造を構築できた。以上の研究結果により、マイクロメートルなのメートルのスケールでの分子組織体の微細構造を作製できるようになった。(1)真空紫外光を用いた有機シラシ単分子膜の微細加工アルキル基あるいはフッ化アルキル基からなる有機シラン単分子膜は、通常の光リソグラフィで使用される紫外線には感光しないため、そのまま光パターニングすることはできない。しかし、真空紫外光を使用し、有機分子の炭素骨格を直接励起し切断すれば、このような有機分子膜でも光加工することができる。本研究では、波長172nmのエキシマランプ光を用いる、単分子膜パターニングのための真空紫外リソグラフィの開発した。この真空紫外リソグラフィは、原理的にはあらゆる有機分子膜を米加工することが可能である。(2)分子組織体微細構造の作製(1)の真空紫外リソグラフィに基づいて、シリコン基板表面に、複数の有機分子組織体からなるマイクロ構造を作製した。以下にその手順について述べる。まずアルキルシラン自己組織化単分子膜を、真空紫外リソグラフィで微細加工する。真空紫外照射されたアルキルシラン分子は分解除去され、光照射領域は再び有機シラン分子の吸着サイトとなる。そこで、このサンプルを第2の有機シラン分子で処理すれば、光照射領域だけに選択的に第2のシラン分子から成る自己組織化単分子膜が形成される。アルキル基とフッ化アルキル基からなるマイクロ構造を、本手法によって形成し、その表面状態を走査型プローブ顕微鏡によって観察した。以上の研究結果により、マイクロメートルスケールの分子組織体の微細構造を作製できるようになった。
ストレス環境下において現れる損傷ｍＲＮＡを選択的に分解する分子機構

哺乳動物におけるノンストップmRNAの速やかな分解機構について解析を進めた。ノンストップmRNAは翻訳依存的に速やかに分解されること、エキソソーム複合体が速やかな分解に機能することを明らかにした。さらに、損傷mRNAの一形態であるin vitro合成mRNAを細胞に導入しその動態を検証した。このようなmRNAはポリA鎖の短縮化を経ずに速やかな分解を受けること、エキソソーム複合体がその分解に機能することを見出した。細胞が紫外線・オキシダントなどのストレス環境にさらされると、mRNA塩基あるいはmRNA鎖は損傷を受ける。蛋白質コード領域中にこういった損傷が現れると、リボソームは翻訳途上で停止する。その結果、C末端側が欠失した異常蛋白質が発現し、細胞にダメージを与える。細胞はこのような損傷mRNAを速やかに分解することにより、ストレス環境に迅速に対応すると想定される。本年度は、損傷mRNAの分解経路について解析を進めた。損傷mRNAを模倣するin vitro合成mRNAをHeLa細胞に導入し、その分解速度を検討した。核内転写過程を経て産生されてmRNAは、ポリA鎖分解酵素Caf1およびPan2によりポリA鎖が短縮化したのち、mRNA本体が分解を受ける。興味深いことに、導入したmRNAはポリA鎖短縮化を経ずにmRNA本体が分解を受けることを見出した。この分解は翻訳阻害剤シクロヘキシミドにより抑制されたことから、翻訳と共役していることが示唆された。mRNA本体の分解では5'-3'mRNA分解においてはXrn1が、3'-5'mRNA分解においてはエキソソーム複合体が機能する。Xrn1および3'-5'mRNA分解活性を担うRNase Rファミリーに属するDis3のノックダウンにより、導入したmRNAの分解が抑制された。また、エキソソーム複合体結合因子であるRNAへリカーゼSki2およびMtr4のノックダウンにより、同様に導入したmRNAの分解が抑制された。以上の結果から、損傷mRNAは翻訳依存的に5'-3'および3'-5'mRNA分解機構を動員することにより速やかに分解されることが示唆された。本年度は、損傷mRNAの一形態である終止コドンをもたないmRNAを急速に分解する分子機構について解析を進めた。終止コドンに変異を導入したβグロビンレポータ遺伝子をHeLa細胞に導入し、産生されるmRNA動態を、以下に示す種々の条件において解析した。(1)鉄応答配列IREを5'非翻訳領域にもつmRNAは、ヘム鉄存在下においてのみ翻訳される。IREを5'非翻訳領域にもつレポータmRNAでは、ヘム鉄存在下においてのみ、終止コドンをもたないmRNAの急速な分解が観察された。翻訳依存的にこの急速な分解が引き起こされることが明らかとなった。(2)エキソソーム複合体において、RNase Rファミリーに属するDis3およびRNase Dファミリーに属するRrp6が3'-5'RNA分解活性を担っている。siRNAによるノックダウン実験により、Dis3がこの急速な分解において主として機能することを見出した。(3)同様のノックダウン解析により、エキソソーム制御タンパク質であるRNAヘリカーゼSki2およびMtr4が相補的に機能することを見出した。変異レポータmRNAを用いた解析により、損傷mRNAを急速に分解する分子機構として、エキソソーム複合体およびその制御タンパク質について新しい知見を得ることができた。しかしながら、損傷mRNAが出現するストレス環境、および翻訳停止を引き金として損傷mRNAを検知する分子機構については、解析がやや遅れている。以上の理由により、本年度における達成度は「概ね順調にして進展している」とした。(1)ストレス環境下において生ずる損傷mRNA上での翻訳停止mRNA損傷がどのようなストレス環境において生じるかに関しては現時点では不明である。mRNA「塩基」損傷については、アルキル化剤および細胞内代謝産物Sアデノシルメチオニンにより生ずるメチル化塩基、紫外線照射や酸化的ストレスで生じる8-オキソグアニン、紫外線照射で生じる塩基間光架橋、を想定している。mRNA「鎖」損傷については、紫外線照射や酸化ストレスによるmRNA鎖の切断を想定している。これら損傷mRNA上における翻訳停止について検証する。(2)翻訳リボソームの停止を引き金とする損傷mRNAを検知する分子機構mRNA「塩基」損傷においてはリボソームが翻訳領域上で停止することによりNGDが起動し、mRNA「鎖」損傷においてはリボソームがmRNAの3'末端で停止することによりNSDが起動すると想定される。

これらの翻訳停止では、翻訳終結因子類似タンパク質Dom34-Hbs1が機能することが、申請者を含め複数のグループから報告されている。そこで、損傷mRNAの検知においてDom34-Hbs1が機能するかどうか検討する。翻訳終結因子eRF3類似タンパク質はHbs1だけでなくGTPBP1、GTPBP2も知られている。これらが翻訳停止の検知において協調的に機能する可能性について検証する。本研究を遂行する上での基本的な設備は既に備えられているため、研究経費において消耗品が大きな割合を占める。消耗品として、遺伝子操作においては、プラスミド精製試薬、制限酵素・修飾酵素各種、PCR酵素、DNAシークエンス試薬が必要となる。またオリゴDNAを受託合成するための出費が予想される。細胞培養においては、培地、牛胎児血清、培養用プラスチック器具、レポーター遺伝子を細胞内に導入するための高効率トランスフェクション試薬が必要となる。蛋白質解析はWestern法で行うので、PVDF膜、タグ配列に対する1次抗体、HRP標識2次抗体、化学発光検出試薬が必要となる。抗体を作製するため実験動物が必要となる。Northern法におけるプローブ作製、およびin vivo翻訳解析などのため、[32P]・[35S]RI標識化合物が必要となる。
リン酸化RNAポリメラーゼIIによるmRNAプロセシング過程の制御機構

RNAポリメラーゼII(RNAP II)最大サブユニットカルボキシル末端領域(CTD)は、RNAP IIによるRNA合成中にダイナミックなリン酸化を受けながら、RNAプロセシング因子の転写部位への集合・離散を制御するscaffoldとして機能している。私は、リン酸化CTDに特異的に結合する新規因子の同定と機能検索を通じ、転写とRNAプロセシングをカップルさせている分子機構にアプローチしている。これまでに、ヒト新規核蛋白質PCIF1、細胞周期調節因子プロリルイソメラーゼPin1など4種類のWWドメイン蛋白質をリン酸化CTD結合因子として独自に同定してきた。今年度は脊椎動物PCIF1の機能解析を中心に行い、以下の結果を得ることが出来た。(1)トリB細胞株DT40を用いたPCIF1遺伝子ノックアウトによる解析から、PCIF1の発現消失に伴いPin1の発現亢進が観察された。このことから両者の機能的な関連性、またはPCIF1がPin1発現の負の調節因子である可能性が示唆された。(2)ノックアウトDT40細胞と正常細胞を比較し、mRNA発現量が変化する遺伝子をディファレンシャルディスプレイによって検索し候補遺伝子を単離した。(3)ヒトPCIF1は細胞周期M期特異的にリン酸化を受ける。(4)CTD脱リン酸化酵素ヒトSCP1による試験管内CTD脱リン酸化反応は、PCIF1またはPin1によって強く抑制される。(5)ヒトPCIF1および酵母CTD脱リン酸化酵素Ssu72のヒトオルソローグ遺伝子産物のC-末端側に、TAP(タンデムアフィニティー精製)タグを融合させた蛋白質を発現誘導出来るヒト安定細胞株を樹立した。またTAPタグ精製法によって各々の因子を含む細胞内複合体の精製を行った。真核生物RNAポリメラーゼII(Pol II)の最大サブユニットC-末端領域(CTD)は、種々のCTDキナーゼによってリン酸化されることにより、mRNA前駆体の転写とプロセシングのカップリングの制御に関わっていると考えられている。本研究は、転写とmRNAプロセシングを協調させている核内分子機構にアプローチするために、リン酸化CTDに結合するヒト新規因子の同定とその機能解析を行うことを目的にしている。これまでに新規核蛋白質PCIF1やペプチジルイソメラーゼPin1等、数種のWWドメイン蛋白質をリン酸化CTD結合因子として同定して来た。本年度は、PCIF1の機能検索を中心に研究を行い次のような結果を得た。(1)生化学的な解析のため組換えヒトPCIF1タンパク質の発現・精製を試み、(i)大腸菌発現ヒトPCIF1タンパク質の精製、(ii)ヒトPCIF1発現バキュロウイルスの作製、(iii)TAP(Tandem Affinity Purification)タグを持つPCIF1の発現誘導ヒト細胞株の樹立、を行った。(2)トリB細胞株DT40を用いたジーンターゲッティングを行い、PCIF1遺伝子をホモにノックアウトした細胞株およびテトラサイクリン添加によってトリPCIF1遺伝子の発現をオフにできるコンディショナルノックアウト細胞株を樹立した。ノックアウト細胞を使った解析から、(i)PCIF1は細胞増殖に必須な因子でないこと、(ii)PCIF1タンパク質が存在しない条件下で細胞全体のPol IIのリン酸化状態やヒストンH3のメチル化状態に大きな変化はないことが示唆された。今後ノックアウト細胞と野性型細胞の総タンパク質の二次元電気泳動による比較や、mRNA発現のディファレンシャルディスプレイによる比較等、より網羅的な手法を用いた解析を行う予定である。
心筋イオン電流のサイクリックGMPによる調節機構

モルモットの心室筋細胞を単離し、cGMPのイオン電流に及ぼす効果について、パッチクランプ法により解析した。cGMPは、電極内潅流法及びcaged化合物をパッチ電極内に詰める事により直接細胞内に投与した。心筋には、カテコラミン刺激で活性化されるCl電流が存在する。cGMPは、単独ではこの電流を活性化しないものの、中等度カテコラミン刺激によって活性化されたCl電流をさらに促進した。この促進作用は、これまでモルモット心のCa電流で報告されている現象と同一のものであり、「cGMPのβ受容体刺激促進作用仮説」を支持する。同様の所見は、caged化合物を用いた実験においても確認された。即ち、caged-cGMPを細胞内に投与し、低濃度カテコラミン刺激下に紫外光を照射したところ、Ca電流、Cl電流共にさらに電流振幅が増大した。次に、caged-cAMPを細胞内に投与し、紫外光照射によりcAMPを瞬時的に遊離した時の、Cl電流の活性化を観察した。電流の活性化には数秒を要し、最大反応後徐々に不活化した。cAMP代謝阻害剤存在下では反応が持続する事から、電流の不活化は、遊離したcAMPが内因性の加水分解酵素によって分解される事によると考えられた。数μMのcGMPを細胞内に投与しておくと、cAMPに対する反応がコントロールのそれと比較して有意に遅延した。以上の事から、哺乳類においてはcGMPは、cAMPの分解を抑制する事によりβ受容体刺激を促進していると結論した。さらに、cAMPによるCl電流活性化の反応速度について解析した。電流活性化はS字状の時間経過を示し、その後半部分は時定数1-2秒の指数関数でほぼ近似できた。カテコラミンを外液瞬時交換法により瞬時に与えたときのCl電流活性化の時間経過は、これにほぼ匹敵することから、β受容体刺激反応の律速段階は、チャネル蛋白の燐酸化反応である事が示唆された。
ドゥルーズにおける「プラトニスムの転倒」の再考とその発展的研究

平成25年度も、24年度に引き続き、ドゥルーズの思想を「プラトニスムの転倒」という主題から再考するという作業を行った。より具体的には、1980年代にドゥルーズが論じた、絵画論や映画論が主な考察対象となった。というのも24年度の研究成果より、プラトニスムを転倒させるというドゥルーズの意図において、「時間」という問題が大きな論点となっているということが明らかになったが、80年代に書かれたドゥルーズの絵画論や映画論は、どれもこの「時間」という主題に結びついていると考えられたためである。時間を運動との関連で論じるのはアリストテレス以来の西洋哲学における伝統といってもよいだろうが、ドゥルーズはまさにこの古代ギリシアから連綿と続いてきた時間と運動の関係性を芸術作品、それもとりわけ20世紀になって大きく発展した映画という媒介によるイメージのあり方を通じて刷新しようとしていたのである。そこでまず、これらのイメージ論においてなにが問題とされていたのか、あるいは、なぜこの時期に相次いで芸術に関する論考が出版されたのかを考察した。この過程では、ドゥルーズが参照している、あるいは依拠しているテクストや作品群を分析する必要があったため、画家のインタビューや映画の理論書、および多くの映画作品をみずから参照しながらドゥルーズの論理を明確にすることが目指された。その後24年度の成果と付き合わせることによって、ドゥルーズの芸術にまつわる言説が、プラトニスムを転倒させるという彼の思想的意図といかにしてつながるのかを明らかにする作業を行い、プラトン的な時間のあり方とは異なる横断的な時間という論点を明らかにした。(抄録なし)24年度のもっとも大きな成果は、論文「無意志的記憶から機械圏へードゥルーズにおけるプルーストー」を雑誌『美学』に投稿し、受理されたことである。この論文は、ドゥルーズの叙述に従いながら、プラトンとプルーストを比較することによって、ドゥルーズがプラトンの思想をどのように捉えていたのかを明らかにするとともに、それをいかにして乗り越えようとしていたのかを明らかにしようとしたものである。なぜなら、ドゥルーズは、プルーストの長編小説『失われた時を求めて』について、そこにある種のプラトン主義というものを見て取っていたからである。しかし、ドゥルーズにとってプルーストは単にプラトンの後継者というような存在ではなく、むしろその思想を独自に刷新した小説家である。そのためこの両者を比較は、ドゥルーズの思想の特徴を明確にすることになると考えられたのである。この作業は、言うまでもなく「ドゥルーズにおける『プラトニスムの転倒』の再考とその発展的研究」という、私の研究の重要な側面をなすものであり、これまで着目されてこなかった、ドゥルーズの思想における、プラトンとプルーストの関係を明らかにするという点でも重要な意味を持つものである。これによって、ドゥルーズ独自の時間論をプラトンとの関係から明確化すると同時に、ドゥルーズの思想におけるプルーストの重要性の一端をも明らかにすることができた。ここで明らかとなったドゥルーズの時間に対する考え方は今後も考察を深めていく必要があるだろう。こうした新たな課題も含めて、研究は順調に進行しており、25年度にはいくつかの学会発表および学会誌への論文の投稿を予定している。当初の計画とはやや異なってしまったが、究自体はきわめて順調に進んでおり、プラトニスムの転倒という主題に関しても、生との関係性に関しても考察を進めることができた。今後もプラトンとの関係性を軸に研究を進めていくが、24年度には「時間」という問題が浮上してきた。したがって、今後はこの時間の問題をさらに追求していくことが必要となってくる。具体的には、ドゥルーズの時間論が大きく展開された二冊の映画論『シネマ1』と『シネマ2』の検討が役に立つだろう。(抄録なし)
顕微光電子ホログラフィーによる活性サイトの時間分解３Ｄ原子イメージング

半導体、超伝導物質などのドーパント、触媒反応の活性サイトなど、表面、界面近傍での「3D活性サイト」研究を進めるため、光電子ホログラフィーによる、3D原子配置の決定と、光電子・X線吸収分光による原子レベルでの電子状態の知見を得る目的で、以下の3つの課題を研究目標に掲げ、研究を進めた。【課題1】エネルギー分解能向上による活性サイトの化学状態選別解析【課題2】マイクロビームによる微小領域活性サイトのピンポイント研究【課題3】外場に対して応答する活性サイトのダイナミクス研究SPring-8の2本の軟X線ビームライン、BL07LSUとBL25SUを主な拠点とし、大学における実験室光源を利用した予備実験、あいちSRやフォトンファクトリー(PF)、ニュースバルなどを利用した予備実験を行い、成果が見込めるサンプルをSPring-8で測定する流れを作った。以上の測定環境を整えるための装置開発なども行い、3つの課題に関して所期の目的を達成した。スイス放射光での研究成果も出た。海外拠点としてSweden MAX IVとの連携も進めている。アルカリ金属を導入した化合物や触媒など、嫌気性のサンプルを扱うためのグローブボックス、UHVスーツケースも測定装置に接続し、応用可能な資料の範囲が格段に広がった。高分解能光電子ホログラフィー測定が可能となり、同一元素でもサイトの違う構造に関しての研究が進み、不活性、活性サイトの理解が深まったほか、マイクロビームでの空間分解実験、時間分解実験に対する環境も整った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本計画班では、SPring-8の軟X線ビームラインBL25SUを主な拠点とし、【1】エネルギー分解能向上による活性サイトの化学状態選別解析、【2】マイクロビームによる微小領域活性サイトのピンポイント研究、【3】外場に対して応答する活性サイトのダイナミクス研究、を目標に掲げ、研究を実施している。BL25SUでは、改修前の数百ミクロンのビームサイズでの実験から数十ミクロンでの実験が可能になることが確認された。エネルギー分解能を向上させた光電子ホログラフィーの測定に関しては、いくつかの試みを行った。一つはビームラインに設置されている高分解能角度分解光電子分光装置を利用した光電子ホログラフィーの測定である。Si中にドープされたホウ素の内殻状態を測定し、ドープ量に応じていくつかのサイトが存在することが確認されているが、今年度はそのピークの角度分布の測定に成功した。バックグラウンドの除去や解析の仕方など、理論の松下グループと共同で検討を進めている。高分解能化の試みとして、新しい電子分析器の開発も進めた。レーザー励起によるポンプ&プローブ実験に対応するため、レーザー光を導入するための光学系の整備を行った。さらに、放射光の孤立バンチのみを切り出し、精度よく時間分解実験を行うための軟X線用光ビームチョッパーの試験を行い、良好な結果を得た。BL25SUにおける実験のほか、微小領域の高エネルギー分解能二次元光電子分光を可能にする回転楕円面メッシュ二次元表示型光電子分光装置(DELMA)の開発を進めている。本年度は、特に電源の安定化、場所を確実に合わせるための架台を導入した。放射光実験で成果を上げるためには、確実に結果の得られる事前の準備が重要である。静岡大学の下村を中心に、市販のXPSにおいてサンプルの評価、実験条件の洗い出しなどを行い、SPring-8の課題申請につなげる準備を進めた。H27年度は計画班内の試料班、応用班、さらには公募班で採用された方々に、実際に光電子ホログラフィー実験を実施することで、それぞれの研究テーマの進捗をはかること、ビームタイムが実施されなかった研究グループとも、今後の具体的な実施に向けての計画立案を共同で行った。また、現在領域メンバーではない研究者にも働きかけを行い、連携研究者として領域研究を進めていくようにした。既存のDIANAに加え、高エネルギー分解能分析装置DA30が稼働を始め、利用されるようになってきた。いくつかの成果が順調に出始めたところである。光電子ホログラフィー班としての装置の立ち上げはほぼ順調に進み、後は、真空試料搬送装置の導入、BL25SUにおけるマイクロビームの実現、時間分解測定の実現が課題として残っている。光電子ホログラフィーの実施のためにはサンプルの表面処理が重要であるが、そのためには超高真空チャンバー内に限っての環境が許される。しかし、実用サンプルでは、連携している各研究者の研究室とのあいだでのサンプル移送が必須であり、この条件は満たされるものではない。H28年度は前年度積み残していたこの課題の実施のために、BL25SUに備え付けられている装置に超高真空を保ったままサンプルを移送できる装置を導入するためのチャンバーやバルブ、またグローブボックスによって、大気にさらすことなくサンプルをセットし、劈開できるようにするための仕掛けを整備した。連携研究が順調に進み、いくつかの成果が出始めた。また、当初目標に掲げたエネルギー分解能をあげた測定に関しても実施のめどが立った。領域計画終了時までの目標として、マイクロビーム測定の実現、時間分解測定の実現をあげているが、その準備は予定通り進んでいる。嫌気性サンプルへの対応が課題であるが、H27年度分を28年度に繰越した予算により、サンプル移送を研究機関のあいだで行うための準備ができた。

本年度は計画班内の試料班、応用班、さらには公募班で採用された方々に、実際に光電子ホログラフィー実験を実施することで、それぞれの研究テーマの進捗をはかり、ビームタイムが実施されなかった研究グループとも、今後の具体的な実施に向けての計画立案を行った。応用班筒井Gとは、半導体Si中のAsサイトの研究が進捗したほか、東工大若林G、奈良武田Gとともに、MoS2薄膜の光電子分光による評価を進めている。木下、大門、松井は、本領域の国際支援班にも加わっており、スウェーデンの放射光源MAX IVとの連携を進める打ち合わせを行っている。今後領域の研究者が積極的に共同研究などの交流を進め、SPring-8におけるビームタイムの不足分の研究も進行することを期待している。また、松井はスイスのSwiss Light Source(SLS)での実験により、領域研究を進めている。新たな高分解能二次元光電子分析器として開発してきた阻止電位型光電子分析器においては、ワイヤーメッシュを用いた球面グリッドによりE/ΔE=1,000の分解能を確認した。例えば、価数の違いに起因するような比較的大きな化学シフトであれば、化学シフトを分離した光電子ホログラム測定が可能なレベルとなっている。現在、主に表面吸着系をターゲットとした装置整備を進めている。また、回転楕円面メッシュ二次元表示型光電子分光装置(DELMA)の開発をすすめ、SPring-8内の複数ビームラインでの利用が可能となった。昨年課題としたオフライン測定の環境整備もすすみ、時間分解測定の準備も整った。追加予算の配分を活用し、試料導入槽および試料バンク槽の改造を行い、嫌気性試料の取り扱いのために用意した真空槽接続グローブボックスの使い勝手の向上を達成した。ビームタイムの確保に苦労しているものの、様々な連携研究が進み、装置の開発、測定環境整備も順調で、後は、微小領域測定、時間分解測定や、嫌気性サンプルへの応用など、当初からハードルが高いと予想されていた研究の実施が残されるのみとなった。残り2年間で目標を達成できるものと思っている。第2期の公募班も採択されたので、具体的なビームタイム利用に向けての準備を進めた。応用班筒井Gとは、半導体Si中のAsサイトの研究が進捗し,論文、プレス発表を行った。東工大若林G、奈良武田Gとともに、MoS2薄膜の光電子分光による評価を進めている。公募班横谷グループ,加藤グループとは、ボロンやリンドープダイヤモンドの研究が進んでいる。三木グループとは、2018B期の課題申請に向け、NEWSUBARUの利用を見据えた準備を進めている。BL25SUにおいては、DIANA以外に、静電半球型分析器(DA30)と2軸試料回転ステージを組み合わせた光電子ホログラフィー装置を用いて、1件の実験課題(公募班横谷グループ)を実施した。
コエンザイムＱ１０結合蛋白質によるミトコンドリア電子伝達系の機能調節

コエンザイムQ10(CoQ10)はミトコンドリア電子伝達系の必須因子である。研究代表者らは、CoQ10結合蛋白質としてサポシンBとその前駆体蛋白質プロサポシンを分離同定した。本研究着手までに、プロサポシン高発現株では、細胞内、特にミトコンドリアのCoQ10量が増加することを見出している。本研究では、プロサポシン高発現株のミトコンドリア機能を検討した。酸素消費速度は、プロサポシン高発現株で上昇していた。ミトコンドリア電子伝達速度も高発現株で上昇していた。細胞内活性酸素量は高発現株で低下していた。これらの結果より、プロサポシンは細胞のCoQ10の量と機能の維持に重要であることが示された。研究代表者らは、CoQ10結合蛋白質としてサポシンBを分離・同定した。本研究は、CoQ10結合蛋白質サポシンBのミトコンドリア電子伝達系への関与の解明を目的とする。現在までに、遺伝子工学手法を用いてHepG2細胞のサポシンB前駆体プロサポシンノックダウン細胞株(KD)と高発現株(Tf)とが樹立されている。細胞内のCoQ10量は多い順に、Tf>コントロール株>KDであった。細胞のミトコンドリアを分画しCoQ10量を解析したところ、多い順に、Tf>コントロール株>KDであった。CoQ10量が増加していた高発現株を用いて下記2種類の手法でミトコンドリア電子伝達系の機能を解析した。クラークタイプ酸素電極を用いて細胞の酸素消費速度を解析した結果、高発現株では酸素消費速度が上昇していることを見出した。また、細胞からシュークロース-マンニトール法を用いてミトコンドリアを分画し文献(Method Enzymolozy (1996) 264: 484-509)に従い活性を測定した。結果、高発現株では電子伝達系速度が上昇していることを見出した。本年度はミトコンドリアからの活性酸素の産生を解析すべく、コントロール株と高発現株の細胞内活性酸素量を蛍光プローブDCFH-DAを用いて解析した。結果、プロサポシン高発現株でDCFH-DAの蛍光強度が低下しており活性酸素産生が抑制されていることが示された。本研究は、CoQ10結合蛋白質サポシンBのミトコンドリアCoQ10量調節機構と、その電子伝達系への関与の解明を目的とする。現在までに、遺伝子工学手法を用いて、HepG2細胞のサポシンB前駆体プロサポシンノックダウン細胞株(KD)と高発現株(Tf)とが樹立されている。細胞内のCoQ10量は、多い順に、Tf>コントロール株>KDであった。細胞のミトコンドリアを分画し、CoQ10量を解析したところ、多い順に、Tf>コントロール株>KDであった。CoQ10はミトコンドリア電子伝達系の必須因子である。1.酸素消費速度の解析:クラークタイプ酸素電極を用いて、細胞の酸素消費速度を解析した。結果、高発現株では酸素消費速度が上昇していることを見出した。2.ミトコンドリア電子伝達系活性の測定:細胞からシュークロース-マンニトール法を用いてミトコンドリアを分画し、文献(Method Enzymolozy (1996) 264: 484-509)に従い活性を測定した。結果、高発現株では電子伝達系速度が上昇していた。コエンザイムQ10 (CoQ10)はミトコンドリア電子伝達系の必須因子である.代表者らは,CoQ10結合蛋白質としてサポシンBを分離・同定した.サポシンBは,その前駆体蛋白質プロサポシンがリソソームで加水分解して産生する糖蛋白質である.H22H24基盤研究Cにおいて,遺伝子工学手法を用いてプロサポシン量を変動させることにより,細胞やミトコンドリアのCoQ10量が増減することを報告してきた.本研究の目的は,CoQ10結合蛋白質サポシンBのミトコンドリア電子伝達系への関与の解明である.遺伝子工学技術を用いてHepG2細胞のサポシンB前駆体蛋白質プロサポシンノックダウン細胞(KD)と高発現株(Tf)とが樹立されている.細胞内のCoQ10量を測定したところ多い順にTf

>コントロール株>KDであった.細胞のミトコンドリアを分画しCoQ10量を解析したところ,多い順にTf>コントロール株>KDであった.CoQ10量が増加していた高発現株を用いて下記2種類の方法でミトコンドリア電子伝達系の機能を解析した.クラークタイプ酸素電極を用いて細胞の酸素消費速度を解析した結果,高発現株では酸素消費速度が上昇していることを見出した.また,細胞からシュークロース-マンニトール法を用いてミトコンドリアを分画し,文献(Method Enzymolozy (1996) 264:484-509)に従い活性を測定した.結果,高発現株では電子伝達系速度が上昇していることを見出した.本年度は,ミトコンドリアからの活性酸素の産生を解析すべく,コントロール株と高発現株の細胞内活性酸素産生量を蛍光プローブDCFH-DAを用いて解析した.結果,プロサポシン高発現株でDCFH-DAの蛍光強度が低下しており,活性酸素産生が抑制されていることが示された.病態生化学研究計画調書に記載のごとく、サポシンBによるミトコンドリア電子伝達系の機能調節機構の解析はほぼ順調に進んでいる。解析内容としては下記を計画していた。1.プロサポシン高発現株の活性酸素量の解析:プロサポシン高発現株とコントロール細胞株の活性酸素量を比較検討する。活性酸素量測定は蛍光プローブDCFH-DAを用いて行った。2.ミトコンドリア由来の活性酸素産生量の解析:蛍光プローブを用いて活性酸素の測定を行う。1.については、研究実績の概要に記したごとく既に解析を終え結果を得ている。2.については、測定手法の確立、測定条件の検討等をH25年度遂行しH26年度以降の解析が可能である。H25年度に予定していた2の解析が終了していないことから区分としては(3)やや遅れているとした。研究計画調書に記載のごとく、サポシンBによるミトコンドリア電子伝達系の機能調節機構の解析が順調に進んでいる。1.酸素消費速度の解析:クラークタイプ酸素電極を用いて細胞の酸素消費速度を解析する。2.ミトコンドリア電子伝達系活性の測定:細胞からシュークロース-マンニトール法を用いてミトコンドリアを分画し、文献(Method Enzymolozy (1996) 264: 484-509)に従い活性を測定する。3.ミトコンドリア由来の活性酸素産生量の解析:蛍光プローブを用いて活性酸素の測定を行う。1.および2.については、研究実績の概要に記したごとく既に解析を終え結果を得ている。3.については、測定手法の確立、測定条件の検討等が予定通りに進捗しており、次年度以降の解析が可能である。ミトコンドリア由来の活性酸素量の測定がH26年度への持ち越し課題となったが、測定手法は既に確立されており問題はない。プロサポシン高発現株の活性酸素量の解析は研究計画どおり遂行予定である。H25年度は、引き続きサポシンBによるミトコンドリア電子伝達系の機能調節機構の解析を行う。1.酸素消費速度の解析:H24年度の解析に引き続き、クラークタイプ酸素電極を用いて細胞の酸素消費速度を解析する。H24年度の解析結果、プロサポシン高発現株では酸素消費速度が上昇していることを見出している。H25年度は、基質とインヒビターを用いてミトコンドリア電子伝達系のどのサイトにおける電子伝達が変動しているのかを解析する。
南インド、アーンドラ地方における宗教美術の様相に関する研究

本研究「南インド・アーンドラ地方における宗教美術の様相に関する研究」において、アーンドラ地方における宗教美術の様相は、アマラーヴァティー大塔やナーガールジュナコンダの仏教遺跡を核に、仏教美術、ヒンドゥー教、その他古来より信仰されていた土着のヤクシャや英雄神への信仰といったものが相互に交流し展開しており、すなわち、インドの宗教美術が民間信仰等の基層の文化を軸として、その融合により仏教、ヒンドゥー教の両美術が大きく発展していくという発展過程が本研究の実地調査および研究によって明らかとなった。本年度は、南インド・アーンドラ地方ので、ナーガールジュナコンダ、アマラーアティーの両遺跡および初期ヒンドゥー教の馬蹄形寺院の遺例が残るチェジェルラのカポテーシュヴァラ寺院の遺跡調査、仏教美術・ヒンドゥー教美術の遺品が収蔵されるナーガールジュナコンダ、アマラーヴァティーの考古博抑館、ハイデラバード州立博物館、グントウールのバウダシュリー考古博物館等を調査した。ナーガールジュナコンダでは、仏教美術の遺品の他にカールティケーヤの丸彫像、ヤクシャの丸彫像断片などインド考古局の当地の発掘調査で跡付けられた祠堂の本尊(遺跡82、遺跡64等)が確認でき、イクシュヴァーク朝ナーガールジュナコンダでは仏教、ヒンドゥー教が信仰され、また上記の民間信仰の神々の遺品から当時の重層的な信仰の様相が確認できた。特にカールティケーヤ像については5世紀以降にシヴァの息子に組み込まれる以前の民間信仰の濃厚な信仰を残しており、またヤクシャ神像の断片などの存在から当地で民間信仰が盛んな様相が看取された。このことはクシャン朝マトゥラーにおいても同様の出土品が確認される点、当地においては本尊共に遺構も確認されており、当時の宗教美術の様相を解明する手掛かりとなるであろう。また、チェジェルラのカポテーシュヴァラ寺院については、本来仏教寺院で、後にヒンドゥー教に転化したとみられるが、ナーガールジュナコンダにおいても仏教以外に馬蹄形寺院の遺例が看取され、検討の余地があろう。インド全体を考えた場合、馬蹄形の寺院の構造は西デッカン地方の紀元前の前期石窟寺院や紀元後のクシャーン朝マトゥラー(ソンク)のナーガ祠堂等にも確認される点、馬蹄形の祠堂が仏教起源とする見解についてもインドの宗教美術の様相を鑑み、馬蹄形寺院の展開を見据えた上で、考慮する必要があることを実地調査で認識した点、今後の研究の視座を提供してくれた。本年度は、まず南インド・アーンドラ地方に隣接するマハーラーシュトラ州ナグプール近郊にあるマンサール遺跡出土のいわゆる「マンサール・シヴァ」について、2008年6月30日7月1日両日英国・大英博物館にて開催されたシンポジウム"Recent Vakataka and Gupta Discoveries"において研究発表を行った。次に2009年2月16日2月28日にアーンドラ、タミル地方の仏教遺跡、初期ヒンドゥー教美術、アーンドラ、タミル地方が隣接する地域の馬蹄形寺院(5世紀以降)、ヒンドゥー教石窟寺院(マヘーンドラ時代:7世紀前半)の現地調査を実施した。今回の実地調査において以下の点が明らかとなった。まず、アーンドラ・プラデーシュ州においては近年発掘されたパニギリ遺跡の調査において、当遺跡は仏教遺跡ではあるが、出土品の中には丸彫神像が確認でき、特にこの神像は前年度調査したアマラーヴァティー考古博物館、また今回調査したアマラーヴァティーの州立博物館においても確認できたものである。その容姿はナーガールジュナコンダ等出土の蓮華手ヤクシャ、グントゥール、バウダシュリー考古博物館蔵、コンダモトゥル出土の英雄神といった仏教以外の尊像の姿と酷似している。このことからアーンドラ地方において仏像やヒンドゥー教の神像以外にも民間信仰による神像が多く制作されていたことが明らかとなった。また、ハイデラバード州政府考古局所蔵のケーサラグッタ出土の壺(Garbhapatra)には、ヒンドゥー教寺院建築の儀軌に登場するヴァストゥプルシャと5体の神像が表され、45世紀のこの地のヒンドゥー教寺院建立の様相を物語る重要な資料であり、実際ケーサラグッタのラーマリンゲーシュヴァラ寺院には、露天に5世紀頃のリンガが多く安置され、当時のヒンドゥー教の祠堂や寺院の様相を知る上で、ケーサラグッタの上記の出土品・遺跡は極めて重要であり、これらの資料は4世紀以降のイクシュヴァーク朝以降のアーンドラ地方の宗教美術の展開を解明するための重要な手掛かりを提供してくれる。