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企業事故防止のマネジメント　－企業社会責任の経営学的実証研究－

本研究の目的は,「企業事故防止のマネジメント」を,従来の先行研究の批判的検討と,日本企業を対象とする定性的調査にもとづき,理論的・実証的に解明することである.その際,従来の事故研究に関する知見を踏まえ,企業事故を防止する文化として知られている「安全文化」の醸成要因に注目して,企業事故防止のマネジメントについての検討を試みる.まず,従来の先行研究の批判的検討に関しては,「安全文化」に関連する先行研究であるヒューマンエラー研究と高信頼性組織研究について整理・検討を行った.次に,安全文化の構成要素である「報告する文化」に注目し,「報告する文化」の醸成要因として,記録主義を提示した.本研究は4ヶ年計画で実施される.第2年度に当たる平成24年度の研究概要は以下の2点である.第1に,企業事故の発生メカニズムに関する先行研究の包括的な整理・検討を行った.具体的には,企業事故の発生メカニズムに関連する先行研究を,1ヒューマンエラー研究,2集団思考研究,3リスクマネジメント研究,4高信頼性組織研究,5企業倫理研究,6技術的逸脱の標準化に分類し,各研究の特徴(分析対象,分析枠組,企業事故の原因,企業事故防止策等)を比較する形で整理した.検討の結果,企業事故が発生した現場に焦点を当てたヒューマンエラー研究,集団思考研究,技術的逸脱の標準化と,現場の背後に存在する組織に焦点を当てたリスクマネジメント研究,高信頼性組織研究,企業倫理研究に分類できること,さらに,企業事故防止に関する議論は主に後者の経営学系の研究において展開されていることを明らかにした.第2に,手続きの神話化(手続きが通用するための前提を忘却し,いかなる状況においても,その手続きが通用すると認識すること)が事故を引き起こすというメカニズムについて,より詳細な検討を行った.具体的には,神話のダイナミクスを1生成・強化,2崩壊,3解体という3つのフェイズから構成されているとして捉え,各フェイズに見られる特徴について検討を行った.さらに,企業事故防止の指針として,1暗黙化している手続きに注意すること,2経過時間に注意すること,3生産体制の変更に注意すること,4現場の作業パラダイムを理解することなどを提示した.本研究は4ヶ年計画で実施される.第3年度にあたる平成25年度の研究概要は以下の2点である.第1に,企業事故防止のマネジメントに関する先行研究の網羅的なサーベイを行った.具体的には,企業事故防止のマネジメントに関連する先行研究を,1リスクマネジメント研究,2高信頼性組織研究に分類し,各研究の特徴(分析アプローチ,企業事故防止策等)について検討を行った.検討の結果,リスクマネジメント研究は企業事故に対して演繹的なアプローチを,高信頼性組織研究は帰納的なアプローチを用いて企業事故防止を提言していることを明らかにした.また,両者の企業事故に対する最終的な提言には重なるところが非常に多いが,企業がその提言を実践する際には様々な障害や存在する可能性を指摘した.第2に,日本企業3社に対して企業事故防止のマネジメント施策に関するインタビュー調査を行った.具体的には,「悪い情報を報告する仕組み」,「悪い報告をした人の処遇」などである.インタビューの結果,現場ではこれらの仕組みを,ホウレンソウ(報告・連絡・相談)という概念で扱っていることが明らかになった.また,先行研究では,「悪い情報を報告する仕組み」や「悪い報告をした人を誉める」ことを企業事故防止策として強調しているが,現場において実践するには様々な課題(ジレンマ)が存在することが明らかになった.これ以外にも,企業事故防止に関連する様々な施策の詳細について調査した.本研究の目的は,「企業事故防止のマネジメント」を,従来の先行研究の批判的検討と,日本企業を対象とする定性的調査にもとづき,理論的・実証的に解明することである.その際,従来の事故研究に関する知見を踏まえ,企業事故を防止する文化として知られている「安全文化」の醸成要因に注目して,企業事故防止のマネジメントについての検討を試みる.まず,従来の先行研究の批判的検討に関しては,「安全文化」に関連する先行研究であるヒューマンエラー研究と高信頼性組織研究について整理・検討を行った.次に,安全文化の構成要素である「報告する文化」に注目し,「報告する文化」の醸成要因として,記録主義を提示した.本研究は4ヶ年計画で実施される.第1年度に当たる平成23年度の研究概要は以下の2点である.第1に,企業事故防止に関連する先行研究の広範なサーベイを行った.特に,高信頼性組織(HRO:High Reliability Organization)研究とヒューマンエラー研究において注目されている「安全文化(Safety Culture)」という概念について詳細な検討を行った.安全文化とは,安全を指向する文化であり,1986年に発生したチェルノブイリ原発事故に関する国際原子力機関の報告書において初めて示された概念である.企業事故研究の分析アプローチの前提である回顧的アプローチに注目して安全文化を検討した結果,事故を引き起こさない理念的な組織を想定し,そこから規範的に導出された組織文化を概念化したものであるという理論的特徴を持つことが明らかとなった.第2に,企業事故防止のマネジメントの実態を把握するために,2件のヒアリング調査を行った.ヒアリング先は運輸業と製造業であり,(1)当該企業で発生した企業事故の具体的内容(ヒヤリハットを含む),(2)企業事故の具体的な防止策,(3)企業事故防止に向けての課題についてヒアリングを行った.両企業とも安全文化という概念を利用しているが,安全文化を達成するための具体的施策は企業毎にかなり異なっていた.この安全文化の多義性について検討が必要である.

また,売上,コスト,イノベーションといった組織目的(効率性,革新性)と安全性(企業事故防止)がコンフリクトを起こす可能性についても注目している.本研究は4ヶ年計画で実施される.最終年度に当たる平成24年度の研究概要は以下の2点である.第1に,「安全文化(Safety Culture)」という概念を構成する「報告する文化」について理論的検討を行なった.具体的には,「報告する文化」を醸成する際の障害となりうる従業員の報告活動を阻害する要因について検討した.「安全文化」とは,安全を指向する文化であり,1986年に発生したチェルノブイリ原発事故に関する国際原子力機関の報告書において初めて示された概念である.そして,「報告する文化」とは,潜在的な危険と直接触れ合う従業員が自らのエラーやニアミスを報告しようとする組織の雰囲気を指し,安全文化の構成要素として指摘されている.また,多くの企業研修において,「風通しの良い組織」や「ホウレンソウ(報告・連絡・相談)」などのキーワドを用いて報告する文化の醸成が図られており,企業事故防止の重要な要因として位置づけられている.理論的検討の結果,従業員の報告活動を阻害する要因は,露見可能性(報告しなかった問題が顕在化し,かつ,責任が問われる可能性)であることを明らかにした.第2に,インタビュー調査に基づき,報告する文化の先行条件について検討を行なった.検討の結果,報告する文化の先行条件として,記録活動(記録主義)を提示した.組織においては,従業員の活動を記録する様々なツールが存在する.これらの様々な記録が行なわれることで,露見可能性を高め,従業員の報告活動が促進される可能性を指摘した.経営学企業事故発生メカニズムの先行研究については包括的なサーベイを完了したが,企業事故防止のマネジメントの先行研究については,予想以上に広範であったため,今年度はリスクマネジメントに限定してサーベイを行っている.昨年度の行った安全文化に加えると,一通り経営学系の企業事故防止のマネジメントに関するサーベイを完了した形になるが,今後も継続してサーベイを行う必要がある.また,ヒアリングについては,谷口(2013)を出版し,企業事故に関連する情報が入手しやすい環境が整ってきたため,これをきっかけとしてヒアリングを行う予定である.企業事故防止のマネジメントに関する先行研究の包括的な整理を行うためには,企業事故に関連する先行研究のみならず,経営管理論や組織行動論の知見も重要であることが明らかになった.そのため,企業事故防止のマネジメントに関する先行研究の包括的な整理は来年度も継続して行う必要がある.また,新聞等によって公表されるような大規模な事故を引き起こした企業に対するインタビュー調査は非常に困難であった.
S波速度から礫地盤の地震時強度を評価する手法の開発

礫の非排水せん断試験を行う際に問題となるシステムコンプライアンスをオンラインで除去することが可能な繰返しせん断試験システムを作成した.このシステム妥当性を実験および解析結果と比較検証した結果,本システムはシステムコンプライアンスを除去した精度の高い試験を行うためのシステムとして有効であることが示された.さらに,試験結果に基づいて簡便なシステムコンプライアンスの補正方法を提案し,その有効性を示した.繰返し三軸せん断試験装置を用いて,初期せん断剛性と非排水繰返しせん断強度(液状化強度)を求めるための室内試験を実施した.密度,拘束圧,砂の種類を変化させて行った実験結果から,(1)砂の種類と拘束圧を統一した実験結果間では,せん断剛性と液状化強度の間に良い対応関係が認められるが, (2)砂の種類又は,拘束圧に違いがあるとせん断剛性と強度の関係に一義的関係の見出せない場合のあることが分かった.上記の結果に基づいて砂の種類と拘束圧が初期せん断剛性に与える影響を土の最小間隙比と拘束圧を用いて補正した正規化せん断剛性を定義した.実験結果を正規化せん断剛性を用いて整理すると,砂の密度,種類,拘束圧に拘らず,正規化せん断剛性と液状化強度の間に良い相関関係があることが分かった.以上の結果に基づいてS波速度から礫地盤の非排水せん断強度を推定する手法を提案し,その妥当性を原位置から凍結サンプリングされた礫試料を用いて検討した.その結果,実際の礫地盤に対しても,室内試験により求められた正規化せん断剛性と液状化強度の関係が,有効であることが分かった.このことから, S波速度,拘束圧,土の間隙比等から定義される正規化せん断剛性を用いて礫地盤の非排水せん断強度を簡便に推定する手法の有効性が示された.礫の非排水せん断試験を行う際に問題となるシステムコンプライアンスをオンラインで除去することが可能な繰返しせん断試験システムを作成した.このシステム妥当性を実験および解析結果と比較検証した結果,本システムはシステムコンプライアンスを除去した精度の高い試験を行うためのシステムとして有効であることが示された.さらに,試験結果に基づいて簡便なシステムコンプライアンスの補正方法を提案し,その有効性を示した.繰返し三軸せん断試験装置を用いて,初期せん断剛性と非排水繰返しせん断強度(液状化強度)を求めるための室内試験を実施した.密度,拘束圧,砂の種類を変化させて行った実験結果から,(1)砂の種類と拘束圧を統一した実験結果間では,せん断剛性と液状化強度の間に良い対応関係が認められるが, (2)砂の種類又は,拘束圧に違いがあるとせん断剛性と強度の関係に一義的関係の見出せない場合のあることが分かった.上記の結果に基づいて砂の種類と拘束圧が初期せん断剛性に与える影響を土の最小間隙比と拘束圧を用いて補正した正規化せん断剛性を定義した.実験結果を正規化せん断剛性を用いて整理すると,砂の密度,種類,拘束圧に拘らず,正規化せん断剛性と液状化強度の間に良い相関関係があることが分かった.以上の結果に基づいてS波速度から礫地盤の非排水せん断強度を推定する手法を提案し,その妥当性を原位置から凍結サンプリングされた礫試料を用いて検討した.その結果,実際の礫地盤に対しても,室内試験により求められた正規化せん断剛性と液状化強度の関係が,有効であることが分かった.このことから, S波速度,拘束圧,土の間隙比等から定義される正規化せん断剛性を用いて礫地盤の非排水せん断強度を簡便に推定する手法の有効性が示された.礫の変形強度試験を行う際に問題となるシステムコンプライアンスを除去した繰返しせん断試験システムを作成した。システムは、コンピュータと電気圧、空気圧回路から成り、オンラインでシステムコンプライアンスによる誤差を補正した実験を行うことが可能である。システムの妥当性を実験及び解析結果と比較検証した。その結果、本システムはシステムコンプライアンスを除去した精度の高い試験を行うためのシステムとして有効であることが示された。繰返し三軸せん断試験装置を用いて、初期せん断剛性と繰返しせん断強度(液状化強度)を求めるための室内試験を実施した。密度、拘束圧、砂の種類を変化させて行った実験結果から、(1)砂の種類と拘束圧を統一した実験結果間では、密度によらずせん断剛性と液状化強度の間に良い対応関係が認められるが、(2)砂の種類又は拘束圧に違いがあると、もはやせん断剛性と強度の間に一義的関係の見出せない場合のあることが分った。砂の種類と拘束圧の違いが、初期せん断剛性に与える影響を補正するため正規化せん断剛性を定義した。実験結果を正規化せん断剛性を用いて整理すると、砂の密度、種類、拘束圧にかかわらず、正規化せん断剛性と液状化強度の間に比較的良い相関関係があることが分った。以上の結果に基づいて、S波速度から礫地盤の強度を推定する手法を提案し、その妥当性を原位置凍結サンプリングされた礫試料を用いて検討した。その結果、実際の礫地盤に対しても、室内試験により求められた正規化せん断剛性と液状化強度の関係が、有効であることが分った。このことから、S波速度、拘束圧、土の間〓比等から定義される正規化せん断剛性を用いて礫材料の液状化強度を簡便に推定できる可能性が示された。
CGと融合したメッシュフリー法による複雑形状を対象とした時間発展問題の解析

本研究では,メッシュフリー法による数値解析技術と曲面モデルによる曲面生成技術を用いて,複雑形状を対象とした構造解析技術を開発した.解析対象としては特に,時間発展問題として熱伝導解析を実現した.さらに,数値解の精度向上のため,適応的な要素生成手法として有限要素法で用いられている技術を,メッシュフリー法に適用した.それにより,適応的に接点および数値積分のための部分領域を適応的に生成し,高精度な数値解を求めることができた.解析結果の可視化手法としては,一旦曲面モデルと解析結果をボリュームデータに変換する事により,ボリューム可視化技術を適用し2つの異なるデータを同時することができた.本研究では,メッシュフリー法による数値解析技術と曲面モデルによる曲面生成技術を用いて,複雑形状を対象とした構造解析技術を開発した.解析対象としては特に,時間発展問題として熱伝導解析を実現した.さらに,数値解の精度向上のため,適応的な要素生成手法として有限要素法で用いられている技術を,メッシュフリー法に適用した.それにより,適応的に接点および数値積分のための部分領域を適応的に生成し,高精度な数値解を求めることができた.解析結果の可視化手法としては,一旦曲面モデルと解析結果をボリュームデータに変換する事により,ボリューム可視化技術を適用し2つの異なるデータを同時することができた.本研究では,点群からの曲面生成技術と点群を基にしたメッシュフリー解析技術の融合を行ってきた.本年度は時間発展問題への適用の1つとして曲面モデルを基にした熱伝導解析の実現及び解析対象の拡張を実現した.*熱伝導解析メッシュフリー法の1つである修正RPIMは複雑形状を対象とした解析に有効であり,さらに高速に分布関数の評価を行うことができる.本年度は,この修正RPIMを用いて曲面モデルを基にした3次元複雑形状の熱伝導解析を実現した.本研究で用いる曲面モデルは分布関数で表されており,任意の点で形状の内外を判定することが容易である.この曲面モデルの情報を参照することで,複雑形状内部のみの熱伝導解析を実現することができた.*対象形状の拡張解析対象となる形状モデルを生成するために,我々はこれまで曲面モデルを用いていた.曲面モデルは形状計測装置により取得された対象物表面の点群を基に,モデルの内側で正の値,外側で負の値をもつような分布関数を生成することにより実現されている.本研究では,ボリュームデータを基にしてメッシュフリー解析を行うための技術を提案した.ボリュームデータとして用いたデータはCTやMRI等の医用画像データであり,人体を対象とした場合に肝臓や膵臓,骨等の人体の部位は複雑形状をもつ.我々が提案している複雑形状のメッシュフリー解析手法は対象となる形状の内外判定を必要とし,そのために本研究では人体部位を切り出すために用いるマスクデータを利用することで内外判定を可能とした.マスクデータは切り出したい人体部位の内部で値をもちそれ以外では0となるようなボリュームデータからなり,このマスクデータを用いることで人体部位の境界形状を等数値面として生成することができる.これにより,解析に必要な外力などの境界条件を負荷することで応力解析を実現できた.本研究では,点群からの曲面生成技術と点群を基にしたメッシュフリー解析技術の融合を行ってきた.本年度はメッシュフリー解析法の高速化のための並列化と解析結果可視化の為の点群ベースの可視化手法の開発を行った.*メッシュフリー法の並列化本研究ではメッシュフリー法の1つである修正RPIMを適用しており,同手法は前処理として対象領域を小領域に分割する.修正RPIMで計算時間を多く必要とする部分は係数行列作成部分である.係数行列生成の際に,小領域を利用してOpenMPによる並列化を実現することによって高速化が可能になった.*可視化手法の開発解析結果などの中身の詰まったデータを可視化する為には半透明可視化技術が必要である.本研究では,半透明な可視化をポリゴンやサンプル点群のソートなしに可能な粒子ベースレンダリングの開発を行った.本手法では,物体内部の半透明な可視化は不透明な発光粒子群の画像平面への投影と投影画像のアンサンブル平均で実現される.そのためソート処理が不要でありながら,従来の標準的なボリュームグラフィックス法であるレイキャスティング法と同等な半透明画像を生成できる.さらに,複数のボリュームデータを融合可視化することが可能な技術である.本研究ではこの技術を曲面へ応用し,半透明な曲面の可視化を実現した.本可視化手法では,3次元的な融合可視化が可能であることから,ボリュームとサーフェス,サーフェスとサーフェスなど様々な組み合わせの可視化が可能であり,これによって,解析対象の形状と解析結果の半透明融合可視化を実現した.本研究課題ではCGの分野と数値解析分野の技術の融合技術に対して時間発展を伴う様々な動解析への応用することを目指し,それに伴ってメッシュフリー解析の精度向上及び時間変化する解析結果の可視化を行った.それぞれの技術について実施した研究成果を具体的に述べると以下の通りである.1.メッシュフリー法を用いた3次元数値解析手法の動解析への適用1)複雑形状を対称としたメッシュフリー法の時間発展問題の実現メッシュフリー法を用いて複雑形状に対する熱伝導解析を実現した.熱伝導解析や微少変形などの大きな形状変形を伴わない問題に関しては,これまで我々が開発してきた曲面モデル技術とメッシュフリー解析技術の融合によって実現できることが分かった.しかしながら,大変形を伴う問題においてはこれまでの2技術融合のみでは対応てきないことが明らかになった.

2)メッシュフリー動解析手法の精度向上精度向上の目的のため,有限要素法で用いられている技術をメッシュフリー法へ適用して適応的な節点生成手法を提案した.本研究で用いているメッシュフリー法は節点の他にも数値積分のための部分領域を必要とするため,節点だけではなく部分領域に関しても適応的に分割することによって精度向上することが分かった.2.数値解析結果の可視化数値解析結果の可視化手法として,これまで解析結果をリサンプリングして正規格子ボリュームデータを生成し,CGの技術で用いられているボリュームレンダリングを行うことで可視化を実現することができた.更に,新しい点群可視化手法を開発し,シミュレーション結果とその形状を半透明に融合可視化する技術を生成した.
植物の発生分化におけるuORFによる翻訳制御機構

これまでに同定したシロイヌナズナのuORFペプチドが関与する発現制御の中で、複数のuORFが関与するものを2つ見いだした。それらの系では、ペプチド配列依存的に翻訳を抑制するuORFのさらに上流に別のuORFが存在し、上流側のuORFを削除した場合に主要なORFの発現が強く抑制され、その効果は下流側のuORFのアミノ酸配列に依存することが示された。これらのことから、上流側のuORFは下流のuORFの翻訳効率を調節する働きがあることが示唆された。また、シロイヌナズナにおいてアミノ酸配列依存的な発現制御がみられなかったuORFの中に、アブラナ科植物では他の科の植物と比べてアミノ酸配列の保存性が低いものがいくつか見いだされた。そのうちの1つの遺伝子について、アミノ酸配列がより高度に保存されているポプラのオルソログのuORFを用いて、ペプチド配列依存的な発現制御がみられるかを検討した。その結果、ポプラのオルソログのuORFはアミノ酸配列依存的に主要なORFの発現を抑制することを見いだした。この遺伝子の5'UTRにも複数のuORFが存在し、ポプラにおいてペプチド配列依存的な発現制御がみられた下流側のuORFだけでなく、上流側のuORFのアミノ酸配列も双子葉植物間で高度に保存されている。上流側のuORFの役割について解析したところ、シロイヌナズナとポプラのいずれにおいても上流側のuORFは主要なORFの発現を促進する働きがあり、その効果は下流側のuORFに依存することが示された。したがって、シロイヌナズナにおいても、この遺伝子の複数のuORFが関与する発現制御機構の機能が部分的に保持されていると考えられる。維管束のパターン形成を制御すLONSOMEHIGHWAY(LHW)遺伝子は、選択的スプライシングによって異なるuORF配列を持つ2種類のsplice variantを生じ、一方のsplice variantではuORFにコードされるペプチドによって強い翻訳抑制が起こる。今年度は、この選択的スプライシングがLHWの組織特異的発現に関与する可能性を、蛍光イメージング解析により検討した。その結果、根端分裂組織の静止中心において、翻訳抑制が弱いタイプのsplice variantを増加させるような、細胞型特異的な選択的スプライシングが観察された。このことから、LHWの発現がuORFペプチドによる翻訳抑制と選択的スプライシングの連携によって制御されることが示唆された。
頭頸部領域における慢性筋痛のメカニズムに関する基礎的研究

咬筋の筋痛は顎関節症やブラキシズム患者において出現し、難治性の場合が多い。しかし、咬筋の筋痛発生のメカニズムは不明な点が多い。臨床的に過度の筋収縮が咬筋の筋痛を引き起こすと考えられている。現在、知覚ニューロンにおいてATP受容体の一つであるP2X_3受容体が痛みの伝達に重要な役割を果たすことがわかっている。私はラット咬筋筋痛モデルを作成し、P2X_3受容体の役割を検討した。1.ラット咬筋筋腹にα,β-meATP(P2X_<1,3,2/3>受容体作動薬),β,γ-me-L-ATP(P2X_1受容体作動薬)またはα,β-meATP+PPADS(P2X_<1,2,3,5,7,1/5,2/3>受容体拮抗薬)を投与し、30分後咬筋に対する圧痛閾値を計測した。圧痛閾値はラットの咬筋部に側方から圧を加え、逃避行動を起こしたときの圧力とした。2.ラット咬筋に双極刺激電極を刺入し30min/day電気刺激を加え持続的筋収縮状態にし、咬筋の圧痛閾値の変化を経時的に観察した。電気刺激開始2週間後、PPADSを咬筋筋腹に投与し圧痛閾値を計測した。同時に、あらかじめ咬筋に投与された逆行性トレーサーにて標識された三叉神経節におけるP2X_3受容体の発現を免疫組織化学的に検索した。持続的咬筋筋収縮により咬筋の圧痛閾値は低下し、PPADSの咬筋筋腹投与により、圧痛閾値は回復した。また咬筋の知覚神経におけるP2X_3受容体陽性細胞数が増加した。以上の結果より、P2X_3受容体が咬筋の圧痛および持続的筋収縮により引き起こされる機械的痛覚過敏に関与していることが示唆された。
ネパールにおける女性小学校教員の現状とその変革の可能性

「ネパールにおける女性小学校教員の現状とその変革の可能性」平成10年度の研究実績の概要(1)研究代表山下泰子の1993年から過去6回にわたるネパールにおける山村調査の内容をまとめた。目次は,つぎのとおりである。第1回カトマンドゥの女性組織と日本のNGOプロジェクト訪問第2回アンナプルナ街道トレッキングとネパールのNGO・ACAP訪問第3回JICAプロジェクトの見学とプロンス・トレイル・トレッキング第4回カルカッタとゴルカ街道卜レッキング第5回ネパールJICA村落振興・森林保全プロジェクト滞在第6回ツクチェ村での主婦体験この論文は,『文京女子大学研究論集』第8巻第1号に掲載された。(2)平成11年度にネパールの各開発地域ごとに現地調査を行うため,地理的条件,交通機関,調査費用などを検討し,5つの開発地域ごとの調査計画を策定した。(3)平成11年度にネパールの各開発地域ごとに現地調査を行うため,その調査項目について概要を確定した。
食道癌における根治的非開胸食道切除の低侵襲性を短期的・長期的に検証する臨床研究

本研究は食道癌に対するロボット支援下非胸腔アプローチ根治的食道亜全摘術という我々の開発した術式の低侵襲性および有用性を生理学的かつ術後の機能評価の面から検証することを目的とした。食道癌術後QOLを後方視的に解析し、食道癌術後周術期成績、血清サイトカイン、呼吸機能、体成分分析、術後QOLを前方視的に検討した。60人(ロボット支援下手術群25人、開胸手術群35人)の食道癌患者が本研究に参加し、全員が解析対象となった。食道癌術後の周術期成績、血中サイトカイン、呼吸機能、体成分分析、QOLを前方視的にロボット支援下手術群と開胸手術群とで比較検討を行なった。開胸手術群と比較してロボット支援下手術群において、肺炎発症頻度の低下、術後入院期間の短縮を認め、術後の血中サイトカインレベル上昇の軽減、術後呼吸機能の保持、良好な術後QOLが示された。目標としていた対象症例の集積が得られ、推定していた結果が得られているため。対象症例における術後体分析、術後QOL評価を経時的に行っている。本研究は、食道癌に対し我々が2011年11月より新しく開発・導入してきた術式であるロボット支援下非開胸食道亜全摘術(以下非開胸手術)と、従来から行われている右開胸開腹食道亜全摘術(以下開胸手術)の術後サイトカイン値、長期的な術後QOL、栄養状態、呼吸機能を比較しロボット支援下非開胸食道亜全摘術の低侵襲性を検証するものである。2年間新規対象症例を募集し、60症例の集積を得た。その短期成績において、開胸手術と比較して非開胸手術を受けた症例の術後インターロイキン6、8、10が有意に低かったという結果を得た。また、手術時間は非開胸手術群で有意に長かったものの、出血量は有意に少なく、術後肺炎発症率においては非開胸手術群で0%、開胸手術群で31.4%と有意に非開胸手術群で低かった。さらに術後在院日数においても非開胸群で有意な短縮を認めたという良好な成績であった。今後、これらの対象患者における術後QOL、栄養状態、呼吸機能等を継続的に評価していく予定である。2年間の新規対象募集期間を終え、60症例の適応症例の集積を得た。その短期成績において研究実績の概要で説明した通り、ロボット支援下非開胸食道亜全摘術が右開胸開腹食道亜全摘術と比較して良好な術後成績であることが示され、過去に同術式の短期周術期成績を集計した後方視的研究結果の裏付けともなるデータが得られているため。今後、対象症例におけるEORTC QLQ-C30、EORTC QLQ-OES18というアンケート調査票用いた術後QOL調査、術後栄養状態、術後呼吸機能を、術後3、6、12、18、24ヶ月において評価し、ロボット支援下食道亜全摘術と右開胸開腹食道亜全摘術とで比較する予定である。今後、対象症例における術後体分析、術後QOL評価を経時的に行っていく予定である。本研究は順調に進捗しており、研究結果により生じた未使用額である。研究に必要な経費を計上した結果次年度使用額が生じた。
次世代の時刻供給を担う高安定光時計の開発

本研究のテーマは次世代の時刻供給を担う連続稼動可能で高安定な光時計(レーザーの光周波数を基準とする時計)の開発である。現状では、マイクロ波時計である水素メーザーが時刻を供給しているが、これに変わる光時計を開発し、より安定な時系を構築することが最終目標である。候補として、ヨウ素安定化レーザー、高安定光共振器にロックしたレーザー、原子ビーム時計を考えたが、現在では、原子ビーム時計が良い候補になるではないかと考えている。原子ビーム時計の開発に向けた研究をスタートさせたが、真空チェンバーの振動という予想外の問題に直面し、その改善に時間を要し、進展が少なかった。一方で、連続稼働可能な光時計として、将来の秒の定義候補となっている光格子時計も候補に入れるべきである。光格子時計を連続稼働発振器として開発できれば、安定度だけでなく確度も保証されるので魅力的である。実際、光格子時計の長期運転に関する研究は世界で盛んに行われている。そのため、光格子時計の連続運転の可能性に関する研究も行った。光格子時計は多数の光源から構成される複雑な装置である。そのため、周波数安定化レーザーの堅牢性の向上、アライメントを堅牢化することが重要である。昨年度は、長期運転に向けて、Yb原子を使った光格子時計を新たに開発した。今年度は、開発した光格子時計が長期運転できるように改良を進めた。今年度の成果として、光格子時計を1週間で80%以上の稼働率で動かすことに成功し、将来の時刻供給の役割を果たす可能性があることを示すことができた。今年度に得られた結果は、国内学会、国際学会で発表した。また、論文投稿予定である。原子ビーム時計は、当研究グループが保有するSr光格子時計の真空装置を用いて開発を行う予定で進めていたが、真空チェンバーの振動という予想外の問題に直面した。冷却Sr原子をトラップするためのアンチヘルムホルツコイルの磁場を変化させたときに、真空窓にわずかな磁性による振動が生じた。この振動は原子時計の確度、安定度ともに影響を与えるうる可能性があり、真空窓をすべて磁性の少ないものに取り替える措置を講じた。これにより、真空装置の振動を大幅に低減することに成功した。今年度は、Yb光格子時計の長期運転に向けて改良を行った。まず、556 nmの2次冷却レーザーにファイバーレーザーを導入した。ファイバーレーザーは、半導体レーザーよりも堅牢な周波数ロックを可能にする。次に、光格子時計に用いるすべての光源の周波数を、ファイバーコムで制御できるシステムを構築した。また、ファイバーコムのロックを自動で復帰するリロック機構を開発した。アライメントを堅牢化を行うために、光学系の小型化にも取り組んだ。ファイバーコムのリロック機構は、従来からよく行われている光共振器へのリロックと異なり、キャプチャーレンジが狭いために難しい。そこで今回、レーザー周波数位相同期のキャプチャーレンジ内にいるか否か判定するデジタル回路をField Programable Gate Array (FPGA)を用いて開発した。この方法で、光格子時計の無人運転を可能にした。原子ビーム時計の開発を進めていく。まずは、光源の堅牢化を行う。689 nmの外部共振器型半導体レーザーを用いる予定であるが、ロックが外れてやすいことが明らかになった。そのため、リロック機構の導入および、干渉フィルター型外部共振器の開発を進める予定である。689 nmは狭線幅であることが求められるが、これには、ファイバーコムを用いた線幅転送を行う予定である。高安定光共振器に安定化したマスターレーザーの線幅をファイバーコムを使って、689 nmに転送する方法である。この方法では、ロックの数が増えるが、今回開発したリロック機構により、堅牢に動作すると期待している。原子ビーム時計の原理は次のようなものを想定している。原子オーブンを加熱し、熱ビームを生成する。熱ビームの進行方向に対して垂直な方向から689 nmレーザービームを照射し、レーザー光の共鳴と脱励起により原子から発生する蛍光を検出する。Ca原子を使った原子ビーム時計と同様に、ラムゼー分光法を採用する予定である。Yb光格子時計の昨年度の最高連続運転時間は6時間程度であったが、今回は24時間以上の運転を続けることができるようになった。これ以上の運転を続けるための改良を進める予定である。今回、Yb原子蒸気の真空窓へのコーティングによる、レーザー光の透過率低減が、運転時間をリミットする要因になることが明らかになった。窓がコーティングされるのを防ぐ工夫を施す必要がある。現状では、マイクロ波時計である水素メーザーが時刻を供給しているが、これに変わる光時計の開発し、より安定な時系を構築することが最終目標である。候補として、ヨウ素安定化レーザー、高安定光共振器にロックしたレーザー、原子ビーム時計を提案した。現在では、原子ビーム時計が良い候補と考えている。一方で、フランス標準研SYRTEなどで研究されているように、将来のSI秒定義(1次周波数標準)の候補となっている光格子時計の連続運転ができると魅力的である。そのため、今年度では、光格子時計の連続運転の可能性に関する研究を行った。

そのため、周波数安定化レーザーの堅牢性の向上、システムの小型化および省電力化を行うことが重要である。長期運転に向けて、Yb原子を使った光格子時計を新たに開発することにした。Yb光格子時計は、Sr光格子時計の場合に比べて、レーザーの数を減らすことが可能で、長期運転の観点から魅力的である。光格子時計の装置開発および、光格子時計としての動作確認を行った。まず、光格子中への原子の捕獲、時計遷移の観測に成功した。時計の不確かさ評価、絶対周波数計測を行った。時計の連続運転時間は、数時間程度であるが、これを毎日行うことができるレベルになった。実際、1ヶ月程度の連続運転に成功した。今年度に得られた結果は、国内学会、国際学会で発表した。また、論文投稿予定である。今年度は、主にYb光格子時計の装置開発を行った。まず、光格子時計の環境整備からスタートした。運転専用の部屋の中で時計を構築し、部屋外から時計を監視、制御できるようにした。Yb光格子時計では、レーザー光源が5個必要になるが、5個のすべての光源をモード同期Er添加光ファイバーレーザーをベースにした光周波数コム安定化した。この光周波数コムは数ヶ月にわたって動作することが可能で、長期運転の観点から優れている。狭線幅が要求される光源(冷却用光源、時計遷移励起光源)に関しては、狭線幅コムを用いて、高安定共振器に安定化したマスターレーザーの線幅を他のレーザーに転送することで得ることができた。これらの工夫によって、レーザーシステムをシンプルにすることができ、長期運転に適した系を構築できた。不確かさ評価では、光格子によるACシュタルクシフト、黒体輻射シフト、原子間衝突シフト、ゼーマンシフト、時計レーザーによるACシュタルクシフトなどを評価した。不確かさ評価の結果、主に光格子によるシフト、黒体輻射シフトで制限されることがわかった。現在よりも安定な時系の構築という目標においては十分な不確かさであることを確認した。また、絶対周波数計測を国際原子時TAIにつなげることで行った。時計遷移の絶対周波数は、当研究所の過去のデータおよび他の機関で測定された値と一致することを確認した。絶対周波数計測の不確かさは時計を動かしていない時間から生じるデットタイムの不確かさが支配的であり、稼働時間を長くすることでより小さくできることがわかった。本研究のテーマは次世代の時刻供給を担う連続稼動可能で高安定な光時計(レーザーの光周波数を基準とする時計)の開発である。現状では、マイクロ波時計である水素メーザーが時刻を供給しているが、これに変わる光時計を開発し、より安定な時系を構築することが最終目標である。候補として、ヨウ素安定化レーザー、高安定光共振器にロックしたレーザー、原子ビーム時計を考えたが、現在では、原子ビーム時計が良い候補になるではないかと考えている。原子ビーム時計の開発に向けた研究をスタートさせたが、真空チェンバーの振動という予想外の問題に直面し、その改善に時間を要し、進展が少なかった。一方で、連続稼働可能な光時計として、将来の秒の定義候補となっている光格子時計も候補に入れるべきである。
心筋梗塞回復過程における局所心筋機能と心筋血流との関連

本年度は、成犬を用いての動物実験には着手していない。心筋コントラストエコー法を用いて臨床研究を進める行う上で、5%アルブミン製剤の開発が進められたので、この臨床治験研究に参加した。心臓カテーテル検査中にアルブイン製剤を冠動脈内に注入し、断層心エコー法を用いて、心筋の染色の程度を観察した。心機能の低下、アレルギー反応などを生じることなく、アルブミン製剤を冠動脈内に投与することができた。心筋の染色は、無染色、中程度の染色、十分な染色の3段階で評価した。その結果、心表面の冠動脈に有意な狭窄がない症例においても、心筋の染色は必ずしも良好でない場合があった。このことは、心筋コントラストエコー法が、心表面の血管の狭窄のみでなく、心筋内を走行する細動脈以下の血管の状態にも依ることを示唆する。従って、今後の研究では、この点を十分に考慮に入れて研究対象を定める必要があることが明らかになった。急性心筋梗塞の急性期に心筋コントラストエコーを用いた研究には着手していない。従来より行ってきた負荷心エコー法を継続し、特に、多枝病変の冠動脈疾患症例において、ドブタミン負荷心エコー法は、ジピリダモ-ル負荷心筋シンチグラフィと比べて、心筋虚血の範囲を定めるのに優れているかについての検討を行っている。現在までのところ、症例数が十分ではないが、冠動脈造影で狭窄が見られるにもかかわらず、ジピリダモ-ル負荷心筋シンチグラフィは陰性、一方ドブタミン負荷心エコーでは陽性の症例が見いだされてきた。このことは、これらことなる機序の負荷法において、ドブタミン負荷による壁運動の変化を観察するほうが、ジピリダモ-ル負荷による心筋潅流の変化をみるより、冠動脈狭窄の機能的意義をけんとうするには優れていることを示唆するものと考えられる。
摂食運動の中枢神経機構の生後発達-in vitro標本における解析

本研究は、新生仔から成体に至る生後の各段階の動物のin vitro脳幹脊髄標本で、吸啜および咀嚼運動を誘発する手法を開発し、それらの標本を用いて、哺乳動物の摂食運動の特徴である吸啜から咀嚼への転換ををはじめとして、摂食運動の生後発達の基盤をなす中枢性パタン発生のニューロン機構の変化を明らかにすることを目的とする。昨年度は、成熟マウスの遊離脳幹-脊髄標本で、橋錐体路の連続電気刺激により、咬筋および顎二腹筋に咀嚼様のリズミカルな相反性活動の誘発に成功した。しかし、NMDAの灌流液中への投与によってはこのようなリズミカルな活動は誘発できなかった。そこで本年度は、マウス新生仔の遊離脳幹-脊髄標本で、NMDAの灌流液中への投与により吸畷様活動の誘発を試み、三叉・顔面・舌下神経に吸畷様のリズミカルな活動の誘発に成功した。しかし成熟動物とは異なり、錐体路その他の脳幹の連続電気刺激によっては、リズム活動はいずれの脳神経にも誘発されなかった。そこでNMDAによって三叉・顔面・舌下神経運動ニューロンに誘発されるリズミカルな活動が、1)単一のリズム発生器によって形成されるのか、あるいは、これらの脳神経運動ニューロンのリズミカルな活動がそれぞれ別個のリズム発生器によって形成されるか、2)リズム発生器の局在部位を明らかにするために、遊離脳幹に、三叉神経と顔面神経との間および顔面神経と舌下神経との間のレベルで切断を加え、NMDAによるリズミカルな活動誘発に対する効果を検索し、これらの前頭面切断後も、NMDAの灌流液中への投与によりそれぞれの脳神経にリズミカルな活動が誘発されることを見出した。この結果は、吸啜運動を構成する顎・顔面・舌のリズミカルな運動のリズム発生器が、三叉神経運動核、顔面神経核、舌下神経核のレベルの脳幹に吻尾方向に分節状に、それぞれ独立して存在することを示している。また、成熟動物の三叉神経運動ニューロンの咀嚼リズム発生器の主体が延髄網様体に位置することを考慮すると、吸啜から咀嚼への転換に伴って、リズム発生器のニューロン機構が再構成されることを示唆している。本研究は、成熟動物を用いて、1)咀嚼運動を誘発することが可能なin vitro標本を開発し、2)この標本において咀嚼運動のリズム発生器の局在ならびにリズムの発生するニューロン機構を明らかにし、3)この結果を新生仔in vitro脳幹脊髄標本で見いだされた吸啜運動のリズム発生器の局在とリズム発生機構に関する知見と対比して、哺乳動物の摂食運動の吸啜から咀嚼への転換に関連する中枢神経機構の生後発達の様式を明らかにすることを目的とする。本年度は咀嚼リズム運動を誘発するin vitro標本の開発を行った。成熟動物の脳のニューロンは、記録槽潅流液からの酸素の脳組織内への拡散だけでは活動が維持できない。

そこで、まず麻酔下で成熟マウスを除脳し、大動脈にポリエチレンカニューレを挿入・固定して、血管系を用いて高濃度の酸素を含む人工脳脊髄液を注入して脳を潅流しつつ、顎・顔面諸器官との連絡を保持した脳幹-脊髄標本を作成し、高酸素濃度の人工脳脊髄液中に保持した。咀嚼リズム活動を顎二腹筋の筋電図でモニターして、血管系ならびに記録槽の潅流液中への興奮性および抑制性神経作動物質の注入ならびに皮質延髄路の電気刺激により、咀嚼リズムの誘発を試みた。グルタミン酸ならびにそのアゴニストNMDAの投与ではリズム活動は誘発されなかったが、橋錐体路の連続電気刺激は、皮質咀嚼野連続刺激により誘発される咀嚼運動に対応したリズミカルな活動と同一のパタンのリズミカルな活動を顎二腹筋に誘発した。本研究は、新生仔から成体に至る生後の各段階の動物のin vitro脳幹脊髄標本で、吸畷および咀嚼運動を誘発する手法を開発し、それらの標本を用いて、哺乳動物の摂食運動の特徴である吸畷から咀嚼への転換ををはじめとして、摂食運動の生後発達の基盤をなす中枢性パタン発生のニューロン機構の変化を明らかにすることを目的とする。昨年度は、成熟マウスの遊離脳幹脊髄標本で、橋錐体路の連続電気刺激により、咬筋および顎二腹筋に咀嚼様のリズミカルな相反性活動の誘発に成功した。しかし、NMDAの灌流液中への投与によってはこのようなリズミカルな活動は誘発できなかった。そこで本年度は、マウス新生仔の遊離脳幹脊髄標本で、NMDAの灌流液中への投与により吸畷様活動の誘発を試み、三叉・顔面・舌下神経に吸畷様のリズミカルな活動の誘発に成功した。しかし、成熟動物とは異なり、錐体路その他の脳幹の連続電気刺激によっては、リズム活動はいずれの脳神経にも誘発されなかった。そこでNMDAによって三叉・顔面・舌下神経運動ニューロンに誘発されるリズミカルな活動が、単一のリズム発生器によって形成されるのか、あるいは、これらの脳神経運動ニューロンのリズミカルな活動がそれそれ別個のリズム発生器によって形成されるかを明らかにするために、遊離脳幹に、三叉神経と顔面神経との間および顔面神経と舌下神経との間のレベルで切断を加え、NMDAによるリズミカルな活動誘発に対する効果を検索したところ、これらの前頭面切断後も、NMDAの灌流液中への投与によりそれぞれの脳神経にリズミカルな活動が誘発された。この結果は、吸畷運動を構成する顎・顔面・舌のリズミカルな運動のリズム発生器は、三叉神経運動核、顔面神経核、舌下神経核のレベルの脳幹に吻尾方向に分節状に、それぞれ独立して存在することを示している。
Visco-elastic materialの破壊によるパターン形成

粘弾性物質に流体を注入したときにできる破壊をともなったパターン形成のメカニズムを明らかにするためのモデル実験をおこなった。粘弾性物質のモデル物質として用いたAgar(寒天)の粘弾性的性質の定量的な物理パラメータの計測に成功した。寒天の含有濃度をコントロールすることによって、寒天はその粘弾性的性質が変わる。0.1,0.2,0.3wt.%の寒天に関して、相対的な引き裂き強度の決定を行った。また、寒天のrelaxation testを行い粘性流動の性質を定量的に計測することに成功した。この寒天をアクリルおよびガラスによって制作した50×50cmのヘレショウセル(平行平板間のすき間は可変であるが、主に2mmで実験をおこなっている)に充たし、セル中央の小さな穴から空気を注入する実験をおこなった。この流体注入による破壊パターン形成をCCD Hi-8(Sony CCD-V800)ビデオを用いて計測した。また、一定圧力で空気を注入する圧力発生装置を開発改良に成功し、実験中の圧力の変動を0.1%以内にコントロールすることが可能になった。粘性流体でのviscous fingeringとも、一般にsingle plane carckingが形成されるような弾性体でのクラック成長とも異なる、粘弾性体でのパターン形成での特徴的な、我々がvisco elastic fingeringと新しく名付けたパターン形成の定量的な解析をおこなっている。その結果、visco-elastic fingeringはt^1のオーダーでパターンが成長していることが明らかになった。このことは、viscous fingeringがt^<1/2>のオーダーのパターン成長であるのと比較すると、破壊に支配されかつ分岐現象をともなう新しい種類のパターン成長であることが明らかになった。また、viscous fingering、visco-elastic fingering、single planecrackingのtransitionに焦点を絞ったphase diagramを完成させることができた。粘弾性物質のモデル物質として、Agar(寒天)を用いた。寒天の含有濃度をコントロールすることによって、粘性流動をおこしながらかつ脆性破壊をおこす寒天をつくれる。この寒天をアクリルおよびガラスによって新しく制作した50×50cmのヘレショウセル(平行平板間のすき間は可変であるが、主に2mmで実験をおこなっている)に充たし、セル中央の小さな穴から空気を注入する実験をおこなった。この流体注入による破壊パターン形成をCCD8mm(Sony CCD-V800)ビデオを用いて計測した。また、一定圧力で空気を注入する圧力発生装置を開発改良し、実験中の圧力の変動を1%以内にコントロールすることが可能になった。ビデオ装置によって得られた動的な成長パターンデータを定量的に解析するため、ビデオ取り込みボードをIBMPC(互換機)に組み込み、またコンピュータによるコントロールが可能なビデオシステム(Sony CVD-1000)を用いて総合的な画像解析システムを構築している。粘性流体でのヴィスコスフィンガリングとも、一般にシングルプレーンが形成されるような弾性体でのクラック成長とも異なる、粘弾性体でのパターン形成での特徴的な、我々がvisco-elastic fingeringと新しく名付けたパターン形成の定量的な解析をおこなっている。visco-elastic fingeringという新しいパターンのフラクタル次元などによる定量的なcharacterizationを試みている。なお、大まかなviscous fingering、visco-elastic fingering、single planecrackingのtransitionに焦点を絞ったphase diagramが完成しつつある。

粘弾性物質に流体を注入したときにできる破壊をともなったパターン形成のメカニズムを明らかにするためのモデル実験をおこなった。本年度は、粘弾性物質のモデル物質として用いたAgar(寒天)の粘弾性的性質の定量的な物理パラメータの計測に成功した。寒天の含有濃度をコントロールすることによって、寒天はその粘弾性的性質が変わる。0.1,0.2,0.3wt.%の寒天に関して、相対的な引き裂き強度の決定を行った。また、寒天のrelaxation testを行い粘性流動の性質を定量的に計測することに成功した。この寒天をアクリルおよびガラスによって制作した50x50cmのヘレショウセル(平行平板間のすき間は可変であるが、主に2mmで実験をおこなっている)に充たし、セル中央の小さな穴から空気を注入する実験をおこなった。この流体注入による破壊パターン形成をCCD Hi-8(Sony CCD-V800)ビデオを用いて計測した。また、一定圧力で空気を注入する圧力発生装置を開発改良に成功し、実験中の圧力の変動を0.1%以内にコントロールすることが可能になった。粘性流体でのviscous fingeringとも、一般にsingle planecrackingが形成されるような弾性体でのクラック成長とも異なる、粘弾性体でのパターン形成での特徴的な、我々がvisco-elastic fingeringと新しく名付けたパターン形成の定量的な解析をおこなっている。その結果、visco-elastic fingeringは、t^1のオーダーでパターンが成長していることが明らかになった。このことは、viscous fingeringがt^<1/2>のオーダーのパターン成長であるのと比較すると、破壊に支配されかつ分岐現象をともなう新しい種類のパータン成長であることが明らかになった。また、viscous fingering、visco-elastic fingering、single planecrackingのtransitionに焦点を絞ったphase diagramをほぼ完成させることができた。
化学放射線療法を行う高齢がん患者の「食べて動ける力」を支える集学的ケアモデル構築

看護師へのインタビューを行うにあたり、現在我が国では食道がんを中心として化学放射線療法を行う患者への看護においてどのようなことが課題となっているのかを把握するとともに、ケアモデルを作成する上での方向性や留意点を明らかにすることを目的として、文献レビューを行った。文献検索システムにおいて、化学放射線療法をキーワードとし、我が国の看護の原著論文を検索した結果、68件が抽出され、その中で本研究に関連するものと思われる論文43文献をレビューした。43文献中食道がんを対象としたものは11件であり、その他は頭頸部がんの報告が多かった。いずれも、長期的な化学療法や放射線療法を行い、その有害事象から経口摂取が困難となることが多いことから、【有害事象とセルフケア】【栄養管理・食事】【患者の心理過程】に焦点をあてた研究に大別された。化学療法・放射線療法併用により有害事象が強く出現するためその予防・症状マネジメントや栄養管理を効果的に行うことが必要であるとともに、治療開始時の患者の心理状態からはその時点で説明されたことは覚えていない、あるいはイメージできていないことも多く、経過にあわせて説明やセルフケア支援をしていくことが重要であることが示唆された。また、栄養管理のために胃瘻や経静脈的な栄養管理が行われることもあるが、患者の有害事象の程度・食事摂取状況・栄養状態とその変化に関するアセスメントをチームで共有するとともに患者の「食」への思いを配慮しながら援助を進めていくことが必要であることが示唆された。化学放射線療法中の患者の活動やリハビリテーションに関する研究はほとんど見られなかった。以前行った文献検討から時間が経過していたため、インタビュー調査を行う前に、改めて近年の知見を含めて化学放射線療法を行う患者の看護における課題や研究動向を把握し、インタビューガイドの作成に活用しようと思い実施した文献レビューに時間がかかり、昨年度中に調査に移行できなかった。文献レビューから得られた知見はケアモデル作成に活用できるものであり、インタビュー調査と並行してケアモデルの作成を進めていけると考えている。30年度にインタビュー調査を実施しなかったため、これから実施するインタビュー調査に使用する分として移行し、当初予定していたケアモデル作成とともに助成金を使用していきたい。