hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日・中・韓三国の比較教育学的研究に基づく教科に関する教師教育スタンダードの開発

日・中・韓三国の教師教育の制度の現状とその分析を行った。また、10年程度の教職経験者を念頭に置いた教職経験と職能成長に関する調査研究を行い、教師の専門的成長の実態と、その意識を明らかにした。それらをベースに、教師教育スタンダードの内容項目についての検討を行い、教師教育スタンダードとして、「教職スタンダード」「小学校全科スタンダード」「中学国語スタンダード」「中学社会スタンダード」「中学数学スタンダード」「中学理科スタンダード」を作成することができた。平成18年度は、2回の全体の研究打ち合わせと、数回の担当別の研究打ち合わせを行った。それにより、三年間の研究計画を確認したが、その内容は、主として、アメリカの教師教育スタンダードの分析と検討、現職の教師を対象にしたライフヒストリー調査、さらに、中国、韓国における「教科に関する教師教育」の制度とプログラムの解明である。アメリカの教師教育スタンダードについては、丹沢が中心となり、「National Board for Teaching Standards」等について検討を行った。現職の教師を対象にしたライフヒストリー調査については、高旗・国宗が中心となり、その調査内容・方法について原案作成に着手した。この調査は、平成19年度に、研究代表者と分担者の所属する大学の各県における現職の教師を対象に、ライフヒストリー調査として実施する予定である。中国、韓国における「教科に関する教師教育」の制度とプログラムの解明については、研究メンバーが分担して中国と韓国を訪問し、それぞれの国における調査を行った。担当は、中国が代表者の三浦と分担者の岡部、韓国が丹沢と加藤である。このことにより、両国の教師教育プログラムについて、その概要を把握するとともに、平成19年度の中国・韓国の研究者招聘のめどを立てることができた。これらの成果をもとにして、日本における教師教育スタンダードの原型を想定するとともに、その開発指針を得ることができた。平成19年度は、2回の全体の研究打ち合わせと、現職の教員を対象とした調査、また中国・韓国の研究者との研究交流を行った。その内容はつぎのとおりである。(1)アメリカ(National Board for Teaching Standards等)を中心とする考察をもとに、日本版スタンダード(Japanese Model)について、学校種、教科等の枠組みを設定し、その内容項目について仮説的に検討を済ませた。(2)現職教員の、生涯にわたる教師としての専門的成長の実態を把握するための「教師のライフコースと職能成長に関する調査」を実施した。調査は5府県で約500人の小・中学校現職教員を対象とした。この結果は、今後の分析を待つが、スタンダードの内容を具体化、ないし補強するものになると考えられる。(3)韓国公州教育大学校李明珠教授、中国北京師範大学教育学院郭華教授、同樊秀麗研究員の外国研究者を招聘し、鳴門教育大学において、教師教育スタンダード、また現職教員の研修制度について、意見交換を中心とした研究交流を行った。それぞれの国の研修制度の特徴を比較して捉えることができた。以上のような研究の結果、研究の目的である「教師教育スタンダードの作成」について、その概略を明らかにしえたと考えられる。平成20年度は、まとまった会合1回と部分的な連絡会を持ち、総合的なまとめを行った。その主な内容は、次のとおりである。(1)「教師のライフコースと職能成長に関する調査」の分析-前年度、島根・徳島・京都・静岡・愛媛の各府県で行った教員を対象にした調査を分析し、まとめを行った。(2)前年度の韓国・中国との研究交流のまとめ-韓国・中国との研究交流をもとに、韓国・中国の教員養成・教員研修についての日本との比較分析とまとめを行った。(3)教師教育スタンダードの枠組みの確認ど具体の検討-検討をもとに、最終的に「教師教育スタンダード(教職スタンダード、小学校全科スタンダード、中学国語スタンダード、中学社会スタンダード、中学数学スタンダード、中学理科スタンダード)」を作成した。最終的に、『研究成果報告書』の内容確定を行い、報告書を作成した。本研究において、韓国・中国といった東アジアの隣国の教師教育の制度と照らしながら、教員を対象とした調査に基づいて、教科に特化しない教師の資質能力、また教師の職能成長を見通した資質能力を、「教師教育スタンダード」としてまとめることができた。
マルチモーダルWeb情報アクセシビリティの基礎的研究

現在文字や画像主体であるWeb利用は,近い将来音声を大幅に取入れ,利用者が自由に文字/音声を切換えるマルチモードとなることが予想される.本研究はこのような予想のもとに,視覚-聴覚を問わずアクセシビリティ及び情報性の高いWebページのデザインモデル構築に資する基本データを収集することを短期目的とし,総合的モデルの確立を長期目的とする.その初期モデルのために,Webの主要構成要素であるナビゲーションとコンテンツ別に,視覚-聴覚モードにおける特徴を実証的検証を経て明確にすることを2年間の目標としている.昨年度の「ナビゲーション機能」の研究を補完する形で,本年度の研究は「コンテンツ機能」に焦点をあて行われた.Webコンテンツを担う組織の規模,伝達すべき事柄が比較しやすいことを条件に,政令都市のサイトを取り上げトップページを含め,上位3段階のページに関して事例収集を行った.データは,JS(Just-suggestiveness)の観点から,意味ネットワーク等人の連想を支える情報処理過程との親和性を軸に分析を加え,理想的サイトが備えるべきセマンティックインターフェイスの要素を抽出し,作業仮説的モデルを設定した.仮説の検定を通じモデルの整備を行うべく,実験のための仮想サイトを設計し,視覚-聴覚のマルチモーダルな情報提示条件による情報獲得状況を調べる段階に入っている.パイロットスタディを重ねた上で,本格的調査を実施する予定である.インターネット利用者の爆発的な増加に伴い,情報開示・取得基盤としてのwebページの価値がますます高まり,見やすく且つ情報性(informativeness)に富むページデザインモデルが求められている.また近年普及整備が急がれているWebアクセシビリティは,利用者の障害や利用状況に左右されないデザインを目指したものであるが,内容の質とその提示や展開の仕方により変化する情報性に関する指針を与えるものではない.提示・展開については,認知プライミング効果に基づいた松田のJS(Just-Suggestiveness)原則が,実用的な指針となることが期待される.現在文字や画像主体であるweb利用は,近い将来音声を大幅に取入れ,利用者が自由に文字/音声を切換えるマルチモードとなることが予想される.本研究はこのような予想のもとに,視覚-聴覚を問わずアクセシビリティ及び情報性の高いwebページのデザインモデル構築に資する基本データを収集することを短期目的とし,総合的モデルの確立を長期目的とする.その初期モデルのために,Webの主要構成要素であるナビゲーションとコンテンツ別に,視覚-聴覚モードにおける特徴を実証的検証を経て明確にすることを2年間の目標としている.本年度のテーマは「ナビゲーション機能」である.最初のステップとして実際に公開されているWebページの事例データを収集し,分析を行った.とくに,サイトのナビゲーション機能に着目し,各サイトが備えている特徴を抜き出し,その共通性をモデル化することを試みた.モデルが,人間の情報獲得プロセスに適応しているかを検討するために,実験のための仮想サイトを作成し,視覚-聴覚のマルチモーダルな情報提示条件による情報獲得状況を実験的に検討する段階に入っている.引き続き,次年度はコンテンツの分析を行い,実験的な検討を加える予定である.現在文字や画像主体であるWeb利用は,近い将来音声を大幅に取入れ,利用者が自由に文字/音声を切換えるマルチモードとなることが予想される.本研究はこのような予想のもとに,視覚-聴覚を問わずアクセシビリティ及び情報性の高いWebページのデザインモデル構築に資する基本データを収集することを短期目的とし,総合的モデルの確立を長期目的とする.その初期モデルのために,Webの主要構成要素であるナビゲーションとコンテンツ別に,視覚-聴覚モードにおける特徴を実証的検証を経て明確にすることを2年間の目標としている.昨年度の「ナビゲーション機能」の研究を補完する形で,本年度の研究は「コンテンツ機能」に焦点をあて行われた.Webコンテンツを担う組織の規模,伝達すべき事柄が比較しやすいことを条件に,政令都市のサイトを取り上げトップページを含め,上位3段階のページに関して事例収集を行った.データは,JS(Just-suggestiveness)の観点から,意味ネットワーク等人の連想を支える情報処理過程との親和性を軸に分析を加え,理想的サイトが備えるべきセマンティックインターフェイスの要素を抽出し,作業仮説的モデルを設定した.仮説の検定を通じモデルの整備を行うべく,実験のための仮想サイトを設計し,視覚-聴覚のマルチモーダルな情報提示条件による情報獲得状況を調べる段階に入っている.パイロットスタディを重ねた上で,本格的調査を実施する予定である.
イノシシの行動制御技術開発のための嗅覚および聴覚刺激を用いた基礎的研究

我が国においてイノシシによる農作物被害が各地で発生している。被害を防ぐためには、対象となる動物の行動を把握し、新たな防除技術の開発や総合的対策の展開を図る必要がある。本研究は、超音波による音刺激に対するイノシシの行動を調査し、誘因性と忌避製について検討し、イノシシの行動制御技術開発のための基礎的知見を得ることを目的とした。音刺激試験:飼育イノシシにおける試験では1頭ずつ音を提示した。提示音は音圧波形をサイン波に設定し、周波数を中-高周波数領域で10k80kHzの8段階、中-低周波数領域で2k5Hzの9段階に設定し、超音波発生装置を用いて発生、イノシシの反応を記録した。周波数が40kHzの音に対して、「静止」、「スピーカー定位」、「スピーカー探査」の反応を示す個体が認められた。このことからイノシシは超音波を聞くことができると推察されるが、すべての超音波に対して忌避反応を示さず、超音波を嫌がらないと推察された。しかし、ヒトの可聴域内である500Hzの音に対して忌避反応と思われる「逃避」、「身震い」の反応を示す個体が認められた。500Hzで忌避反応と思われる反応が確認できたため、新たに200Hzの試験を行ったところ、「逃避」、「身震い」の反応を示す個体が認められた。野生個体の試験では群れに対して同時に音を提示したところ、飼育個体と同様の傾向を示し、新たな防除技術開発の可能性が示唆された。しかし、試験中に群れが移動してしまうなど、十分なデータを得るには至らず、試験を継続する必要がある。豚の尿に対する試験:雌ブタの発情期の尿と非発情の尿および、対照として蒸留水をイノシシに嗅がせた結果、発情尿に対する雄イノシシの反応が大きく、嗅ぎ行動が多く発現した(P<0.05)。また、捕獲おりに発情尿を入れた試験では、反応試験と同様、雄の反応が大きく、檻に侵入後、フレーメン様行動が認められ、誘因物質として実用化の可能性が示唆された。(特許申請を行うため、成果の公表を見合わせる必要アリ)我が国において野生鳥獣による農作物被害が各地で発生しており、近年は獣類による被害の増加傾向が強く、とりわけイノシシによる被害の拡大は驚異的である。野生鳥獣による農作物被害を防ぐためには、対象となる動物の生態および行動を把握し、新たな防除技術の開発や総合的対策の展開を図る必要がある。被害防止技術を確立するためには対象となる動物の嗜好性や忌避性についても把握する必要がある。そこで、本研究は、超音波による音刺激に対するイノシシの行動を調査し、誘因性と忌避製について検討し、イノシシの行動制御技術開発のための基礎的知見を得ることを目的とした。個別の施設に収容している6頭のニホンイノシシの飼育個体および5頭の群(オス1頭、メス4頭)を供試する。イノシシの行動をビデオカメラで撮影し、イノシシが落ち着いている状態を確認後、超音波発生装置から音刺激を発し、イノシシの反応を記録した。超音波域の音刺激を3段階(20、30、40kHz)に分け、ラテン方格法によってイノシシに音刺激を提示した。その結果、全てのイノシシが20および30kHzの音刺激に対して顔を上げる、耳をそばだてる、目線を変える、音源に近づく行動を示した。40kHzにおいては3頭(メス2頭、オス1頭)において反応を示したが、他の音域に比べて反応が微弱であり、再検討する必要が認められた。また、2頭の雌イノシシは超音波刺激に対して緊張し、後退する強い警戒行動が発現した。よって次年度は30kHz以上の周波数に対する詳細な検討(装置作成中)と野生個体に対する反応を調査する。また、本年度予定されていた雌ブタ由来の物質(発情および非発情時の尿)である嗅覚刺激に対する反応については供試予定だったブタが体調を崩し死亡してしまったため、次年度の早期に行うこととした。(成果の公表を見合わせる必要アリ)我が国においてイノシシによる農作物被害が各地で発生している。

野生個体の試験では群れに対して同時に音を提示したところ、飼育個体と同様の傾向を示し、新たな防除技術開発の可能性が示唆された。しかし、試験中に群れが移動してしまうなど、十分なデータを得るには至らず、試験を継続する必要がある。豚の尿に対する試験:雌ブタの発情期の尿と非発情の尿および、対照として蒸留水をイノシシに嗅がせた結果、発情尿に対する雄イノシシの反応が大きく、嗅ぎ行動が多く発現した(P<0.05)。また、捕獲おりに発情尿を入れた試験では、反応試験と同様、雄の反応が大きく、檻に侵入後、フレーメン様行動が認められ、誘因物質として実用化の可能性が示唆された。(特許申請を行うため、成果の公表を見合わせる必要アリ)
生体リズムと短周期の睡眠覚醒リズムの関係

ヒトのsleepinessやalertnessは、1日の内で大きく変動する。そこで我々は24時間の断眠後に20分間の睡眠、40分間の覚醒という短周期の睡眠・覚醒を24時間にわたり繰り返し、同時に直腸温の測定を行うことにより、sleepinessと体温リズムの経時的な変化を検討した。対象は10人の男子大学生で、直腸温の連続記録を行いながら24時間の断眠後に20分間の睡眠、40分間の覚醒を交互に24時間にわたり行った。さらに対照実験として、断眠中に光照射を行い、さらに冬期と夏期の季節間の変動を検討した。いずれの実験においても、23時頃の睡眠量の最も少なくなる時間帯(Forbidden zones)が存在した。本来体温リズムと睡眠・覚醒リズムは連動して変化するものであるが、Forbidden zonesは夏期では冬期に較べて前進し、直腸温の頂点位相は逆に後退していた。しかし20分間の睡眠中の直腸温の大きな低下を示した時間は、冬期の実験と夏期の実験のいずれにおいても、Forbidden zonesの後の睡眠のセッションで認められた。このことは体温リズムの下降期の中でも、特に大きな体温の低下がヒトの入眠のタイミングとして重要となることを示唆するものである。しかし6時間の高照度光照射により、Forbidden zonesは光照射を行わなかった実験に較べ1時間の後退を示したが、その後の睡眠のセッションで認められた直腸温の低下が消失していた。最小自乗法による検討では、光照射により体温リズムの頂点位相は7080分後退し、約0.1度の体温上昇が認められたことより、これは光照射が、睡眠・覚醒リズムや体温リズムの位相への影響が存在する一方で、体温の振幅に対する影響が強く出現したと考えられた。
近赤外イメージングを応用した神経機能マッピング新技術の開発

生きたままのマウス脳全域の神経活動を非侵襲にイメージングし、マウスの行動との相関を解析することは、脳神経科学において非常に強力な解析手段になると期待される。そこで、新しいイメージングモデルマウスを樹立することを計画したが、当初予定していたモデルマウスの樹立の前に、まず解決しておかなくてはならない技術的な問題点がいくつも明らかとなった。また、実際に生きたマウス脳の光音響イメージングを実施してみた結果、シグナルの偏りが発生する場合があることを見出した。そのため、脳内で近赤外蛍光タンパク質を発現させるための適切な方法を選択する必要があることを見出した。1.神経活動非侵襲イメージングマウスの樹立:蛍光イメージング・光音響ダブル検出に適したiRFPを用いて、厳密に分解制御できるTetDeg-iRFPプローブを2種類、2カラー用に開発した。分解の速度、分解を停止した際の蓄積の速度など、プローブのもつ特性に関して、詳細な解析を進めた。また、次の2のテーマにあるように、蛍光タンパク質だけでなく、有機系の色素も候補に加える必要が出てきた。そこで、これを自在にマウスで利用するためのプローブタンパク質の開発を進め、これが分解制御できるものを新たに構築した。loxP・FLPeの組換えによるiRFPの発現のテストを行い、BACベクター上に導入するトランスジーンを構築した。BACベクターの選定作業を進め、複数の候補に関して、解析を進めている。これが確定したのちに、開発したベクターを受精卵に打ち込みTgマウスを作成するステップに移行する。2.光音響イメージング技術の確立と髄鞘化の進行過程における脳機能マッピング:複数のiRFPの中から、蛍光イメージングと光音響イメージングの両方に最適なものを選択する。また、これだけでは、様々な用途に対応仕切れないことが明らかになってきたので、有機系の色素もさらに候補に加えるため、化合物やその誘導体のテストを実施し、有望なものを選定した。3.痛み解析モデルマウスの樹立:慢性疼痛における抹消と中枢の連関の問題を解き明かすことを可能にするため、複数の痛み受容器の遺伝子のBACベクターの選定を行い、これらにFLPe遺伝子を挿入したベクターの構築を進めている。当初の予定にあった蛍光タンパク質だけでは、実際のマウスの解析に進んだ場合に、波長特性などの問題で不十分である可能性が見出された。予想外のできごとではあったが、それに対して、有機系の色素でも同様な解析を可能にする新しいプローブ系の開発に着手し、これを実現することができたので、予定を十分に超える成果が出ていると言える。一方で、適切なBACの選定に関しては、当初の予想以上に情報が不足しており、判定の根拠が難しい面があることがあきらかとなってきた。そのため、こちらの準備はやや遅れ気味である。以上の状況を総合的に判断すれば、ほぼ当初の予定通りに進行しており、概ね順調であると判定できる。マウスでのイメージングを実施した結果、予想外に手法としての技術的な問題がいくつか明らかとなってきた。そこで、テーマ1、テーマ2は進めながらも将来にむけて、十分に基礎的な技術検討を実施することに注力することにした。それによりテーマ3については、マウスも樹立途中であり、十分に実施できなかったが、テーマ1、2の技術的な問題の解決をみた。1.神経活動非侵襲イメージングマウスの樹立:28年度に生まれたマウスのcre/FLPeによる組換え、iRFPの発現、Doxに対する応答性の確認を進めた。その結果、分解調節による蛍光強度差が細胞レベルでの予想よりも小さく、蛍光強度を得られておらず、目的にあうラインを確立するところまではいたらなかった。また、実際に神経活動のイメージング評価の前に、位置が特定できている状態での近赤外蛍光の検出感度、解像度など手法としての特性を十分に評価しておく必要があることが明らかとなった。そこで急遽、予定とは別の手法で脳内深部の特定の部位にiRFPを安定発現させる手法の開発を試み、確立することができたので、深部マッピングの技術的な面を検証した。また、以前より脳内に近赤外の自家蛍光が見出されることも問題となっていたので、脳内の部位と自家蛍光の相関を解析し、特に輝度の高い領域を特定した。2.光音響イメージング技術の確立と髄鞘化の進行過程における脳機能マッピング:頭蓋骨越しの撮影で十分に蛍光も光音響もシグナルがひろえることがわかった。ただし、光音響の解像度などの詳細なイメージングデータについて解析を進めたところ、発現が高すぎることによる信号の偏りなど、計測方法の不利な点も明らかとなった。この問題を解決するためには、マウスを樹立する段階から、発現レベルのみならず、対象における蛍光の分布など、適する系とそうでない系をある程度予測して樹立方法を使い分ける必要があることが明らかとなった。

次年度からは、Tgマウスを作成するステップに着手して、目的を果たせる系統の樹立を進める。また、新たに開発した有機系色素を用いるためのプローブ系に関して、詳細な性質の解析を進め、必要に応じて改良を行うことも検討する。そのために、同じアミノ酸配列をコードしていても、塩基配列は変更する必要も出てくるため、全遺伝子合成を行い、これを現状のものと比較する作業も進める。バイオイメージング進捗状況に記載したように、想定外の事実が明らかになり、その対応を実施したために、マウスの作成そのものには着手できなかった。本研究において、もっとも費用がかかるのは、マウスの作成、およびその維持に必要な人件費であり、これらが実際に必要になる次年度に使用することが必要である。マウスの作成に必要な「その他」の費用、および、マウスの維持管理に必要な人件費・謝金に集中的に予算を投下して、マウスの作成の進度を早めて実施する。
画像・電気信号マルチ計測による膜融合の微視的研究

本研究の目標は申請者が開発中のマルチ計測光学顕微鏡を開いて、シナプス小胞程度のサイズ(0.1_Cum)をもつ膜小胞一個の膜融合のの過程をパッチクランプ下で、画像、容量、電流の各パルメ-タ-を同時測定して微視的に解析することである。本年度は主としてそのハ-ドウェア部分の完成を目指して、以下に述べるような性能を得ることができた。(1))ビデオマイクロスコピイ:市販の倒立型顕微鏡(オリンパスIMT-II)の光学部分を改良し、高感度CCDカメラ、イメ-ジインテンシファイヤ-と組み合わせることにより、最終倍率5万倍(約10mm/Px)の画像を得ることができた。視認可能なサイズは約50nm程度であるが、コンピュ-タ画像処理により10nm程度の変位検出が可能であり、シナプスト胞程度の粒子の動きや形の変化が追附可能となった。(2)膜容量、膜電流の計測:10KHg(20mV)の生弧波で2相ロックインアップを駆動し、これをパッチクランプアップの保持電位に付加することにより、1fF/200mV感度で膜容量の変化を測定することができた。雑音は0.1fF以下なので、直径0.1μm程度の膜小胞一個の融合に伴なう膜容量化(>0.1fF)を直接測定することが可能となった。また電流出力を2KHgのロ-パスフィルタ-で分離することにより、抵抗変化に基づく膜電流を同時測定することができるようになった。以上のように、画像、容量、電流の三つのパラメ-タがほぼ目標としていた感度で同時測定できるようになった。今後はこれらを統合、解析するソフトウェアを完成させるとともに実際の膜融合に応用してその微視的解析を進めていきたい。
先天性表皮水疱症をモデルとしたケラチン分子機能の変異遺伝子解析による研究

目的:単純型先天性表皮水疱症(EBS)はケラチン遺伝子異常によりケラチン分子さらにケラチン中間径線維(KIF)構築異常をもたらし基底細胞内に裂隙をきたし、臨床的には水疱を生ずる遺伝性疾患である。最近研究代表者らは炎症を伴いかつ遠心性に拡大かつ治癒する紅斑と水疱を形成するという特異な臨床像を呈したEBSを経験し、その遺伝子解析からケラチン5(KRT5)の読み過ごし変異から、正常よりも長いアミノ酸鎖を形成したことを初めて報告した。今回の研究は、この症例において遺伝子異常により生じた変異アミノ酸、変異ケラチンがKIF形成にどのような影響をもたらし、さらに角化細胞の運動や分化および皮膚の炎症惹起にはどのように関わってくるのかを解明することを目的とした。結果:1)患者および正常コントロールのgenomic DNAを鋳型にしてケラチン5(K5)の変異を含むエクソン9をPCRで増幅、断片をサブクローニングした。さらにシークエンスで変異部位を確認した。2)正常K5cDNAから変異よりも5`側を切り出し1)でサブクローニングした断片とligateした後、プロモーターを結合させたconstractを導入したtransgenic(TG)mouseを作成した。3)K5フレームシフト変異に伴って生じたと予想される変異タンパクに対する抗体をすでに作成したので、これを用いてTG mouse表皮細胞内での発現を免疫組織学的およびウェスタンブロッティング法で確認した。TG mouseにphenotypeの明らかな異常は認められなかった。4)変異K5およびwild type(WT)K5を導入したNHEK,HaCaT,DJM-1は抗FLAG抗体で細胞質に導入蛋白の発現が確認された。変異K5,WT K5いずれにおいてもケラチン凝集塊が認められ、NHEKでは同等に、HaCaT,DJM-1では変異K5に多い傾向が見られたが有意差はなかった。DJM-1へのトランスフェクション後にantiFLAGとK14で二重染色すると、WT,変異ともに導入蛋白とK14の局在が一致し、変異K5もK14とヘテロダイマーを形成できることが確認された。「目的」単純型先天性表皮水疱症(EBS)はケラチン遺伝子異常によりケラチン分子さらにケラチン中間径線維(KIF)構築異常をもたらし基底細胞内に裂隙をきたし、臨床的には水疱を生ずる遺伝性疾患である。「結果」1)患者および正常コントロールのgenomic DNAを鋳型にしてケラチン5(K5)の変異を含むエクソン9をPCRで増幅、断片をサブクローニングした。2)正常K5cDNAから変異よりも5'側を切り出し1)でサブクローニングした断片とligateした後、プロモーターを結合させたconstractを導入したtransgenic(TG)mouseを作成した。

TG mouseにphenotypeの明らかな異常は認められなかった。目的」単純型先天性表皮水疱症(EBS)はケラチン遺伝子異常によりケラチン分子さらにケラチン中間径線維(KIF)構築異常をもたらし基底細胞内に裂隙をきたし、臨床的には水疱を生ずる遺伝性疾患である。最近研究代表者らは炎症を伴いかつ遠心性に拡大かつ治癒する紅斑と水疱を形成するという特異な臨床像を呈したEBSを経験し、その遺伝子解析からケラチン5(KRT5)の読み過ごし変異から、正常よりも長いアミノ酸鎖を形成したことを初めて報告した。今回の研究は、この症例において遺伝子異常により生じた変異アミノ酸、変異ケラチンがKIF形成にどのような影響をもたらし、さらに角化細胞の運動や分化および皮膚の炎症惹起にはどのように関わってくるのかを解明することを目的とした。「結果」1)患者および正常コントロールのgenomic DNAを鋳型にしてケラチン5(K5)の変異を含むエクソン9をPCRで増幅、断片をサブクローニングした。さらにシークエンスで変異部位を確認した。2)変異K5をpCMVベクターを用いて種々の培養ケラチノサイト(HaCaT, DJM-1,NHEK)にトランスフェクションし形態的異常を観察した。wild typeに比べ変異K5遺伝子を導入したHaCaT, DJM-1でケラチン凝集塊が多い傾向があったが有意差はなかった。NHEKでは凝集塊に差はなかった。これは患者病変部の電顕像でtonofilamentの異常凝集塊がみられなかったことと一致し、この変異がケラチン線維形成には大きく影響しないことを示唆している。
シリコンカーバイドによる極限環境エレクトロニクスの研究

本研究では、高周波駆動:>100 MHz、耐放射線性(ガンマ線):> 2 MGy (200 Mrad)をもつ4H-SiC集積回路のためのMOSFETsを実現する。この動作に必要なデバイス・プロセス・材料研究を行い、順次4H-SiC回路として実現する。4H-SiCMOSFETsの100 MHzの高周波動作を実現するためには3つの要素を同時に達成しなくてはならない:1.セルフアライン・プロセスによるゲート-ソース、ゲート-ドレイン間の寄生容量低減、2.4H-SiCMOSFETsの短チャネル化(サブミクロン・デバイス化)、3.反転層キャリア移動度の向上。これに対応して、2017年度は、主に次の(1)(2)の要素の研究を推進した。(1)高周波動作を実現するための、セルフアライン・プロセス埋め込みゲート構造によるセルフアラインMOSFETsの実現、および短チャネル化とチャネル・エクステンション構造による短チャネル効果抑制、(2)チャネル移動度向上の研究として異種元素導入によるゲート絶縁膜/SiC界面制御.セルフアライン・プロセス埋め込みゲート構造を実現して、4H-SiC nMOSFETsの寄生容量の従来の最大1/220まで低減することに成功した。またデバイスの短チャネル化を行い、プレーナ型MOSFETsにおいては、チャネル長2μm以下では、閾値電圧低下などの短チャネル化が顕著に発生するのに対して、本研究で提案のセルフアライン・プロセス埋め込みゲート構造においては、ほぼこの短チャネル効果が抑制されることを示した。異種元素導入によるゲート絶縁膜/SiC界面制御の研究においては、ゲート絶縁膜/ 4H-SiC界面にBa原子もしくはフッ素原子を導入することで、電子電界移動度の向上およびゲート絶縁膜の信頼性向上を示した。当初予定では、平成30年度以降に4H-SiC nMOSFETsで構築した新しいセルフアラインプロセスを4H-SiC pMOSFETsへの導入するとしていたが、平成29年度に前倒しで導入し実証を行い、研究を進めた。またこの新プロセスを用いたCMOSデバイスの構築を進めている。埋込ゲート構造によるセルフアライン4H-SiCMOSFETsに、界面制御した酸化膜を導入することで、セルフアライン・プロセスで、短チャネル、高移動度をもつデバイスを実現し、100 MHz以上の高周波駆動を目指す。昨年度に引き続き、(1)高周波動作を実現するための、セルフアライン・プロセス埋め込みゲート構造によるセルフアラインMOSFETs、および短チャネル化とチャネル・エクステンション構造による短チャネル効果抑制、(2)チャネル移動度向上の研究として異種元素導入によるゲート絶縁膜/SiC界面制御、の研究を進める。特にこれらを組み合わせて短チャネル化とゲート絶縁膜/SiC界面制御による電流駆動能力を向上を行う。4H-SiC nMOSFETsと4H-SiC pMOSFETsを同一基板上に作製することで、CMOS化を行う。高周波駆動評価のために、論理インバータを多段で組んだリングオシレータ回路を作製し、評価を行う。セルフアライン4H-SiCMOSFETsへのCo60ガンマ線照射実験は、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構(量研機構)量子ビーム科学研究部門高崎量子応用研究所のCo60ガンマ線照射施設を用いて行う。また極高温動作実験を実施する。埋込ゲート構造によるセルフアライン4H-SiC

MOSFETsに、界面制御した酸化膜を導入することで、セルフアライン・プロセスで、短チャネル、高移動度をもつデバイスを実現し、100 MHz以上の高周波駆動を目指す。昨年度に引き続き、(1)高周波動作を実現するための、セルフアライン・プロセス埋め込みゲート構造によるセルフアラインMOSFETs、および短チャネル化とチャネル・エクステンション構造による短チャネル効果抑制、(2)チャネル移動度向上の研究として異種元素導入によるゲート絶縁膜/SiC界面制御、の研究を進める。特にこれらを組み合わせて短チャネル化とゲート絶縁膜/SiC界面制御による電流駆動能力を向上を行う。4H-SiC nMOSFETsと4H-SiC pMOSFETsを同一基板上に作製することで、CMOS化を行う。高周波駆動評価のために、論理インバータを多段で組んだリングオシレータ回路を作製し、評価を行う。セルフアライン4H-SiCMOSFETsへのCo60ガンマ線照射実験は、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構(量研機構)量子ビーム科学研究部門高崎量子応用研究所のCo60ガンマ線照射施設を用いて行う。また極高温動作実験を実施する。
肝線維化における酸化ストレスを介した肝細胞と星細胞の相互誘導

酸化ストレスは肝線維化機序の一つとして重要である。一方、肝星細胞(HSC)は肝障害時におけるコラーゲン産生細胞として肝線維化の中心的な役割を担っている。これまでに、肝線維化の初期過程においてコラーゲン沈着に先行して肝の過酸化脂質産物(MDA)濃度が増加すること、抗酸化活性を有するビタミンAがHSCの酸化ストレスを抑制し、肝線維化の予防と治療効果を発揮することを見いだしている。本研究により、1,肝線維化モデルにおいて肝コラーゲン濃度やHSC活性化マーカーであるα-平滑筋アクチン(α-SMA)発現増強と共に肝内MDA濃度上昇、生体防御酵素であるSODやGlutathione peroxidase(GPx)レベルの低下を認めた。2,単離HSCはプラスチックシャーレ上で培養するだけで活性化し、この際、酸化ストレス反応が亢進し、コラーゲン産生やα-SMA発現が増強し、SODやGPxレベルが低下した。3,II価鉄溶液により酸化ストレスを誘導した単離肝細胞は、すみやかに細胞障害を受けて、培地中にLDHとMDAを放出し、細胞内SODやGPxレベルが低下した。812時間後に培地中のMDA濃度は約10^<-6>mol/lとなった。4,酸化ストレス誘導3時間後をピークに、肝細胞における転写因子NF-κB活性が増強し、IκB-α分解が促進された。5,一方、10^<-6>MのMDAを30分間培養HSCに添加するとすみやかにNF-κB活性が増強し、IκB-α分解が促進した。6,同時に、HSCのコラーゲン産生とα-SMA発現が増強し、HSCが活性化した。これらの所見は酸化ストレスにより生じた障害肝細胞自体のMDAが、直接、肝星細胞を活性化して肝線維化を誘導する可能性を示唆し、同時に、その誘導機構において転写因子NF-κBと抗酸化的防御酵素の重要性が示唆された。脂質過酸化反応を含む一連の酸化ストレスは肝障害機序の一つとして重要である。一方、Disse腔も局在する肝星細胞は肝障害時におけるコラーゲン産生細胞として肝線維化の中心的な役割を担っている。我々はこれまでに、肝線維化の初期過程においてコラーゲン沈着に先行して肝の過酸化脂質産物(MDA)濃度が増加すること(Shiba M,Shimizu I,et al.Liver,1998)、抗酸化活性を有するビタミンAが星細胞の酸化ストレスを抑制し、肝線維化の予防と治療効果を発揮すること(Mizobuchi Y,Shimizu I,et al.J.Hepatol,1998)を見いだしている。今回、肝線維化モデルにおいて肝コラーゲン濃度や星細胞活性化マーカーであるα-平滑筋アクチン(α-SMA)発現増強と共に肝内MDA濃度上昇、生体防御酵素であるSODやGlutathione peroxidase(GPx)レベルの低下を認めた。さらに、単離星細胞の活性化は酸化ストレス反応を亢進させコラーゲン産生とα-SMA発現を増強し、同時に、SODやGPxレベルを低下させた。酸化ストレス誘導下の単離肝細胞では培地中のLDH濃度上昇と共に、細胞内MDA上昇とSODやGPxレベルの低下を認めた。そして、MDAそのものが単離星細胞を活性化することを明らかにできた。これらの所見は酸化ストレスにより生じた障害肝細胞自体のMDAが、直接、肝星細胞を活性化して肝線維化を誘導する可能性を示唆し、同時に、酸化ストレスに対する生体内防御機能の重要性を示唆するものと考えられた。

脂質過酸化反応を含む一連の酸化ストレスは肝障害機序の一つとして重要である。一方、Disse腔に局在する肝星細胞(HSC)は肝障害時におけるコラーゲン産生細胞として肝線維化の中心的な役割を担っている。我々はこれまでに、肝線維化の初期過程においてコラーゲン沈着に先行して肝の過酸化脂質産物(MDA)濃度が増加すること、抗酸化活性を有するビタミンAがHSCの酸化ストレスを抑制し、肝線維化の予防と治療効果を発揮することを見いだしている。今回、培養肝細胞とHSCを用いて酸化ストレスを介した相互誘導とその作用機序に関して検討した。その結果、1,II価鉄溶液により酸化ストレスを誘導した単離肝細胞は、すみやかに細胞障害を受けて、培地中にLDHとMDAを放出する。812時間後に培地中のMDA濃度は約10^<-6>mol/lとなった。2,酸化ストレス誘導3時間後をピークに、肝細胞における転写因子NF-κB活性が増強し、IκB-α分解が促進された。3,一方、10^<-6>MのMDAを30分間培養HSCに添加するとすみやかにNF-κB活性が増強し、IκB-α分解が促進した。4,同時に、HSCのコラーゲン産生とα-SMA発現が増強し、HSCが活性化した。これらの所見は酸化ストレスにより生じた障害肝細胞自体のMDAが、直接、肝星細胞を活性化して肝線維化を誘導する可能性を示唆し、同時に、その誘導機構として転写因子NF-κBの重要性が示唆されたのである。
複合微生物系におけるプラスミドの「真の」宿主域の解明（国際共同研究強化）

本研究課題では,プラスミドの伝播現象の追跡手法の精度と確度を高めることを目的の一つとした.オーストリア・ウイーン大学のMichael Wagner博士との共同研究により,改良FISH(fluorescence in situ hybridization)法を用いて,細胞内のプラスミドDNAの検出に成功した.しかし環境試料中の微生物に適用するには至らなかった.一方で,種々の環境試料中を実際に伝播するプラスミドの収集法を確立し,種々の環境由来の複合生物系から異なる種類の接合伝達性プラスミドを得ることに成功した.広宿主域プラスミドとして知られる,不和合性群IncP-1群に属するプラスミドの他,PromA群に属すると推定されたプラスミドや,不和合性群が決められていないプラスミドも得られた.また,これらのプラスミドは,いずれも綱レベルで異なる微生物に接合伝達することが示された.さらに,得られたPromA群プラスミドは,本群の既存のプラスミドとは異なる亜群に属することも提唱した.またドイツKornelia Smalla博士との共同研究によって,本群のプラスミドが各国の異なる環境試料にも分布することが示唆された.また,本群の異なる亜群に属するプラスミドの宿主域を比較したところ,同一の不和合性群に属するにも関わらず,その宿主域が異なることも示された.また,好気・嫌気条件下でプラスミドの宿主域が変化するかどうか,IncP-1群プラスミドをモデルとして検証を行った.モデル複合微生物系を受容菌群として,酸素濃度の異なる条件下で接合実験を行った後,GFPの蛍光を指標にフローサイトメトリーとセルソーターで接合完了体を分取した.その結果,各条件下でのみ得られた接合完了体が得られ,好気・嫌気条件下では,プラスミドの見かけの宿主域が変化することが示唆された.内定年度:2015プラスミドは,接合伝達により供与細胞から受容細胞へと移動し,それを受け取る接合完了体(=宿主)の形質を大きく変える遺伝因子である.基課題では実環境中に普遍的に存在する,微好気・嫌気環境におけるプラスミドの伝播現象を理解し,プラスミドが実際に伝播する宿主の種類を明らかにすることを目指し,本研究課題では,その伝播現象の追跡手法の精度と確度を,オーストリア・ウイーン大学のMichael Wagner博士との共同研究によって,より高めることを第一段階の目的とした.本年度は,その準備段階として,プラスミドDNA自体を検出する改良FISH(fluorescence in situ hybridization)法の確立に必要な材料の構築と,条件検討を行った.接合伝達性プラスミドの多くは,微生物細胞内におけるコピー数が比較的低く(1-10コピー程度),通常のFISH法が10^310^5コピーのribosomalRNAを対象としていることを考慮し,モデルプラスミドpBP136を特徴付ける複数の遺伝子を選び,高コピーのベクターにクローニングしたプラスミドをターゲットとした.また,共同研究先のウイーン大学には既に複数回訪問し,上記手法について実施する体制を整えた.また,基課題では,プラスミドキャプチャリング法によって,嫌気発酵槽内の汚泥より得られた不和合性群PromAプラスミドに類似した新規プラスミドを得ることに成功した.ドイツ・ブラウンシュバイクにあるJulius-Kuehn InstitutのKornelia Smalla博士らは,当該手法と類似の方法で,土壌より様々なプラスミドを取得しており,共同研究によって,代表研究者らのプラスミドと合わせて,プラスミドがその配列からどのような役割をもつのか,またその宿主域を予測する研究を開始した.本年度,オーストリア・ウイーン大学のMichael Wagner博士との共同研究によって,改良FISH法の確立に向け,既に高コピープラスミドを用いたモデル系では,FISHのシグナルの検出に成功しつつあり,基課題でも用いている実際の低コピーのプラスミドについても検出が可能か試みているところである.コピー数が低くなることによるシグナル低下を克服するために,HCR-FISHのプローブ数を増大させるほか,試料の前処理が煩雑になるものの細菌細胞内の一遺伝子を検出可能なGene-FISHにも着手しており,渡航後に一層の進捗が見込まれる.また,基課題では,微好気・嫌気条件下におけるメタン発酵を担うグラニュールや,牛糞などの複合微生物系内で,蛍光タンパク質を利用した手法によって,接合完了体の検出に成功しつつあり,本課題との連携が見込まれる.一方,安定同位体を用いたプラスミドDNAを検出する試みについては,まだ着手していないが,共同研究先の研究施設について,講習を受けた後に利用する予定である.また,当初計画では予定していなかった,Julius-Kuehn InstitutのKornelia Smalla博士らとの共同研究も開始しており,国際共同研究として順調に進捗していると考えられる.基課題では実環境中の微好気・嫌気環境におけるプラスミドの伝播現象を理解し,プラスミドが実際に伝播する宿主の種類を明らかにすることを目指している.本研究課題では,オーストリア・ウイーン大学のMichael Wagner博士との共同研究によって,その伝播現象の追跡手法の精度と確度を高めることを目的の一つとした.現在までに,プラスミドDNA自体を検出する改良FISH(fluorescence in situ hybridization)法の確立のための基本的な技術を習得できたと判断し,日本の所属機関で詳細な条件検討を行っている.また,基課題で新たに得られた不和合性群PromAプラスミドや,未知の新規接合伝達性プラスミドについても同様に宿主域の調査を行っている.並行して,培養の難しいあるいは遺伝子操作手法が確立していない微生物に適用可能なプラスミドの探索についても試みているところである.

また,ドイツ・ブラウンシュバイクのJulius-Kuehn InstitutのKornelia Smalla博士との共同研究で,植物根圏から取得した不和合性群IncP-1群に属する15のプラスミドについて塩基配列情報に基づく比較を行った.その結果,これらのプラスミドは,複製・維持・接合伝達の基本機能を担う遺伝子領域に,比較的最近,根圏微生物に由来する遺伝子断片が挿入されたことが示唆され,こうした遺伝子断片から,過去の宿主を予測できることが示された.現在,日本で得られた新規接合伝達プラスミドが,世界各国の土壌・水圏・家畜堆肥等にどの程度分布するのかについて調べ,基課題の結果と合わせて,各プラスミドの宿主域の解明を試みている.渡航先のウイーン大学では,プラスミドDNAを精度良く検出する手法の開発(改良FISH等)については,日本の所属機関で詳細な条件検討が可能になったことから,引き続き研究を行うことで,確立が見込まれる.一方,プラスミドをもつことで宿主が獲得する代謝能の変化について,ラマン散乱光の変化を利用した細胞レベルの追跡手法については,渡航先で習得した手法や知見を,国内の研究者との共同研究としても遂行できないか打ち合わせを開始したところである.また,渡航先で扱っている,培養の難しい,あるいは遺伝子操作法の確立していない微生物に対し,利用可能なプラスミドベクターが作製できないかの研究も新たに着手した.また,本研究を遂行する過程で得られた,薬剤耐性遺伝子群を運搬しうる宿主域の不明な新たな接合伝達性プラスミドについて,Kornelia Smalla博士との共同研究で,各国の環境試料中における分布の調査も開始した.本プラスミドの公的データベースとの比較から,薬剤耐性遺伝子群を伝播しうるプラスミドとしても考えられる.本研究課題では,プラスミドの伝播現象の追跡手法の精度と確度を高めることを目的の一つとした.オーストリア・ウイーン大学のMichael Wagner博士との共同研究により,改良FISH(fluorescence in situ hybridization)法を用いて,細胞内のプラスミドDNAの検出に成功した.しかし環境試料中の微生物に適用するには至らなかった.一方で,種々の環境試料中を実際に伝播するプラスミドの収集法を確立し,種々の環境由来の複合生物系から異なる種類の接合伝達性プラスミドを得ることに成功した.広宿主域プラスミドとして知られる,不和合性群IncP-1群に属するプラスミドの他,PromA群に属すると推定されたプラスミドや,不和合性群が決められていないプラスミドも得られた.また,これらのプラスミドは,いずれも綱レベルで異なる微生物に接合伝達することが示された.さらに,得られたPromA群プラスミドは,本群の既存のプラスミドとは異なる亜群に属することも提唱した.またドイツKornelia Smalla博士との共同研究によって,本群のプラスミドが各国の異なる環境試料にも分布することが示唆された.
ＡＲＣＳモデルに基づく個人適応型モバイル英語学習法の開発と評価

本研究にて提案する英語スピーキングの自学自習法である,改良DLS法のモバイルアプリケーションの開発を完了させ,アプリケーションの自学自習と,授業中におけるワークシートを用いたペアワークを組み合わせた新しい学習デザインを設計した.この学習デザインでは,学習者は予めモバイルアプリケーションでの自学自習を行う.短い新聞記事を読み,その要約をスピーキングする.モバイルアプリケーションは,スピーキングのための足場掛けの機能を有する.ペアワークでは自学自習を基にしたスピーキングと振り返りを行う.ペアワークで学習者が使用するワークシートは,自宅学習における学びを可視化し,ペアによる振り返りを促すデザインとなっている.この新しい学習デザインの実証をするために,2015年6月に1ヶ月間実験を行い,その実験の結果を踏まえて学習デザインを改良し,2015年11月に1か月間再度実験を行った.東京都内の大学の学部生の英語の授業の中で,6月には22名,11月には25名の受講生に対し,開発したモバイルアプリケーションで予習を行い,ペアワークを行ってもらった.その結果,自学自習における継続性に一定の効果が見られることが示唆された.6月の実験においては学習効果の分析も終了し,流暢さに一定の効果が見られることが示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。研究実績は以下3点である.まず,本研究にて提案する英語スピーキングの自学自習法である,改良DLS法のモバイルアプリケーションの開発を完了させた.この学習法は,1.英文の要約をスピーキングする学習と,2.自学自習のための足場かけという2つの特徴を持つ.足場かけとして,要約に必要な語彙や内容を段階に分けて練習するワークや,自身の要約スピーキングを振り返る機能を提供した.英文の素材は高校生用の英語の教科書を,教科書会社から許可を頂いて使用し,アプリケーションはAndroid端末上で実行可能なものとして開発した.2点目に,完成したアプリケーションを研究対象者である日本人大学生・大学院生6名に2日間使用してもらう予備実験を実施し,結果を発表した.実験については学習効果の一部や使用感を確認し,アプリケーションの微修正を行った.実験は平成26年7月に行った.この成果については,平成26年9月19日に日本教育工学会第30回全国大会にてポスター発表を行った.3点目に,45名の実験参加者(日本人大学生・大学院生)に対し本実験を実施し,研究成果の一部を発表した.実験内容は以下の通りである.実験参加者には,改良DLS法のアプリケーション、もしくは従来型の英語学習をモバイル端末用にしたアプリケーションをインストールしたモバイル端末Nexus7を貸出し、学習を6日間行ってもらった.学習の効果を検証するため,実験参加者に対し,6日間の学習の直前,直後,学習終了から1週間後の3回テストを行った.実験実施期間は平成26年10月10日平成26年12月26日であった.実験結果の一部の分析したところ,語彙力に対して改良DLS法のアプリケーションは,従来型の学習法と同程度の効果があることが実証された.この研究成果を平成27年3月7日に日本英語教育学会第45回年次研究集会にて口頭発表した.本研究にて提案する英語スピーキングの自学自習法である,改良DLS法のモバイルアプリケーションの開発を完了させ,アプリケーションの自学自習と,授業中におけるワークシートを用いたペアワークを組み合わせた新しい学習デザインを設計した.この学習デザインでは,学習者は予めモバイルアプリケーションでの自学自習を行う.短い新聞記事を読み,その要約をスピーキングする.モバイルアプリケーションは,スピーキングのための足場掛けの機能を有する.ペアワークでは自学自習を基にしたスピーキングと振り返りを行う.ペアワークで学習者が使用するワークシートは,自宅学習における学びを可視化し,ペアによる振り返りを促すデザインとなっている.この新しい学習デザインの実証をするために,2015年6月に1ヶ月間実験を行い,その実験の結果を踏まえて学習デザインを改良し,2015年11月に1か月間再度実験を行った.東京都内の大学の学部生の英語の授業の中で,6月には22名,11月には25名の受講生に対し,開発したモバイルアプリケーションで予習を行い,ペアワークを行ってもらった.その結果,自学自習における継続性に一定の効果が見られることが示唆された.6月の実験においては学習効果の分析も終了し,流暢さに一定の効果が見られることが示唆された.現在までの達成度として,平成26年度の計画の一部の達成と,計画外の事項の達成がある.計画の一部の達成について,当初の計画は,改良DLS法アプリケーションの開発,アプリケーションを用いた予備実験・本実験の実施,本実験の分析と成果の発表と論文誌への投稿であった.達成したのは本実験の結果の一部を発表する段階までである.現在本実験の結果の分析途中であるため,論文誌への投稿は完了していない.これは,実験結果の分析を行ったところ,より詳細な分析を行う必要性が生じたためである.具体的には,学習前のスピーキングテストの成績や,学習中に行ったメモの取り方が,実験参加者によって大きな違いがあり,それらが学習効果に大きく影響を及ぼしていることが判明したためである.テストで測定したスピーキング能力についても,より詳細に分類することが必要である.よって,学習前の成績やメモの取り方によって実験参加者のグループ分けを行い,グループごとの詳細な分析を現在行っている.

これによって,提案する学習法について,(1)どういったスピーキング能力を持つ学習者に,スピーキング能力のどの部分に有効なのか,(2)学習法を行う上で効果的なメモの取り方の2点を明らかに出来る.また,計画外の達成事項として,長期実験の準備が挙げられる.長期実験は,平成27年度に東京工業大学内の学部生を対象とした英語の講義で行う予定である.開発したアプリケーションを教材として1か月間授業で使用して頂くため,英語の講義を担当する教師と実験計画を作成中である.長期実験の目的は,(2)改良DLS法が不足している学習者へのフィードバックを補強するために,アプリケーションを自宅学習教材として授業で活用するという学習プロセスに変更する点と,(2)平成26年度に行った実験で検証できなかった学習の継続性と,長期にわたる学習の効果を検証する2点である.27年度が最終年度であるため、記入しない。1.平成26年度の実験結果の分析の続行と論文投稿.実験参加者の学習前のテスト成績や学習中のメモの取り方によってグループ分けを行う.グループごとに,改良DLS法のアプリケーションの採点結果と、従来型の英語学習の採点結果を比較・分析することで,学習効果を検証する。テスト成績については,スピーキング能力をより詳細に分類する.学習中の行動については,実験参加者が学習中にとったメモを基に分類を行う.また,学習に対する意欲に関しても改良DLS法と従来型の学習法で比較分析を行う.そして,能力向上に対する学習法の効果について学会誌へ論文としてまとめ投稿する.学習意欲に関しては,国際会議ICCE2015や電子情報通信学会教育工学研究会などで発表する.2.1か月間の実験実施と結果の分析,成果の発表.東京工業大学内の学部生を対象とした英語の講義で開発したアプリケーションを1か月間使用して頂く予定である.自宅学習では,学生に1日1トピックを目安に自宅でアプリケーションを使用したスピーキング練習を行うよう指示する.授業では,予め自宅で練習してきた題材を基に3分間のスピーキング課題をペアワークで行ってもらい,その後教師がフィードバックを行う.期間は5月中旬6月中旬の予定である.学習効果を分析するために,1か月間の学習前後のスピーキングテストを実施し評価する.また,学習者がアプリケーションを用いた自宅学習を行った日数などから,本研究の学習法の継続性を評価する.得られた結果は日本教育工学会の研究会で発表する.3.実験計画の修正と再実験の実施.2で得られた結果を基に学習プロセスならびにアプリケーションで扱う教材の見直しを行う.その後,東京工業大学の学部生を対象とした後期の英語の講義で,改善したアプリケーションを1か月間使用して頂く予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。