hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーソナル・テリトリーの認識と発話スタイルに関する日米韓中の対照研究

本研究では日本語、韓国語、中国語、英語を母語とする話者間の初対面会話の分析を通して、それぞれの話者のコミュニケーションスタイルの異同を明らかにした。初対面の相手に対してどのような話題を選択するのか、また私的領域であるパーソナル・テリトリーについて言及するのか否か、言及する場合はどのような言語形式を用いるのかについて会話の分析を行った。その結果、日本人に比べて韓国人、中国人のほうが相手のパーソナル・テリトリーに言及する割合が高く、言及する内容にも違いがあることが分かった。また使用する言語形式にも違いがあり、コミュニケーションスタイルにも関係していることが明らかになった。個人の固有領域であるパーソナル・テリトリーの概念を導入して、日本語、韓国語、中国語、英語を母語とする話者の間が意見述べの場面において、どのような発話を行うかについて会話調査し、分析を行った。初対面である日本語母語話者、韓国語母語話者、中国人母語話者を日韓、日中、韓中の2名のペアになって、与えられた時事問題について、日本語で意見を述べるような場面を設定し、約20分30分程度、自由会話を行った。会話はビデオカメラで収録し、すべての会話についてテキストファイルで文字起こしを行い、会話分析ができるようなテータに整理している。また、会話調査の後、会話の内容や相手の印象について、アンケート調査を行い、コミュニケーション・スタイルと会話の展開について相関があるかどうか、分析を行った。本調査によって、日本語、韓国語、中国語のコミュニケーション・スタイルと会話の展開の関係、パーソナル・テリトリーに関わる内容の言及、相槌やうなずきの使用、会話の展開と相手に対する印象などについて3ヶ国の特徴を明らかにし、比較分析を行う。本年度の分析の結果、日本人母語話者と韓国人学習者の会話の中に見られる相槌を比較した結果、日本人のほうが3倍程度多く相槌を使用していることが明らかになった。一方、韓国人学生は相槌の種類は少ないが、非言語行動であるうなずきの使用が多いことが明らかになった。相槌の頻度は低いがうなずきを上手に使用し、有効な会話展開を行っていることが明らかになった。さらに、韓国人学習者は日本語後話者に比べ、相槌の種類もすくなく、「うん」系の相槌を多用していることが明らかになった。日本語母語話者と外国人学習者の間に、相槌の使用頻度、種類、打ち方に違いが存在していることが明らかになった。今後は英語母語話者を対象とした会話調査を行い、日韓中米の比較分析を行う予定である。平成27年度は日本語母語話者と日本語学習者のパーソナル・テリトリーへの認識と表現形式、表現方法について、両者の会話の形式と内容を中心に分析を行い、研究発表を行った。日韓のペアで行った会話を分析した結果、韓国人日本語学習者は日本語母語話者に比べ、相槌の頻度が低く、約3分の1程度にとどまっていることが明らかになった。両者の相手に対する印象、相手とのコミュニケーションについて行ったアンケート調査の結果、日本語母語話者は韓国人学習者に対して非常に良い印象を持っている反面、韓国人学習者は日本語母語話者に対して距離感を感じていたという回答が得られた。以上の分析結果について、カナダ日本語教育振興会2015年次大会において研究発表を行った。さらに、初対面の日本語学習者と日本語母語話者がどのような手続きを経て、人間関係を構築していくのかについて、以下の4つの観点、1パーソナル・テリトリーの内容への言及の頻度、2パーソナル・テリトリーの内容について言及する際の会話の展開の仕方、3相手との会話の進め方、4会話文の中に見られる笑い、に焦点を絞り、会話分析を行った。その結果、日本語学習者と母語話者の間には会話形式や内容、進め方に顕著な違いが見られることが分かった。しかし、初対面である両者は共に友好な関係を築き、円滑なコミュニケーション活動を遂行するために様々なストラテジーを駆使していることが分かった。以上の研究成果については、語用論学会第18回研究大会においてワークショップを行い、研究成果を発表した。また、日本語学習者と母語話者が会話をパーソナル・テリトリーへの踏み込みと会話展開にどのような違いが見られるのかについて分析を行い、第46回日本語教育方法研究会において研究発表を行った。本研究課題の2年目に当たり、会話の文字起こしや分析が順調に進んでおり、会話の分析結果については日本国内外の学会、年次大会において研究発表を行っている。なお、アメリカ、オランダの日本語学習者を対象とした会話の調査を追加で実施し、会話データの処理を行っている。アジアを中心とした漢字圏の日本語学習者のみならず、非漢字圏の日本語学習者を研究対象として調査を行い、分析を続けている。以上の理由により、本研究課題の遂行はおおむね順調に進んでいると思われる。初対面同士の日本語学習者と日本語母語話者の意見を述べる会話の分析を行い、日本語学習者と母語話者の話題選択や表現形式について分析を行った。日本語母語話者は初対面の相手のパーソナル・テリトリーにかかわる話題を選択する際に、「たり」「とか」等の並列を表現を用いて、私的領域への踏み込みに対する配慮を表そうとすることが明らかになった。それに対して、日本語学習者の場合、多彩な話題を選んで質問を続けていくことによって会話を展開していた。話題の選択やその表現形式において、日本語学習者と母語話者の間には相違点が存在していることが明らかになった。特に、韓国人日本語学習者は聞き手のパーソナル・テリトリーにかかわる内容の発言が多く、過去の恋愛経験や男女の交際に関する話題を選ぶこともあった。

韓国人同士は話題選択のスキーマとして恋愛や男女の交際について選択されやすいという先行研究を支持する結果が得られた。しかし、韓国人日本語学習者が選択した話題には「出身大学」「高校生のときの成績」「出身地」も含まれており、韓国人同士の会話では回避される話題が選ばれていることが分かった。つまり、韓国人同士の会話と日本語母語話者との接触場面では話題として選ばれる内容に違いが存在しており、接触場面ではあえてパーソナル・テリトリーに踏み込む話題を選択することによって円滑なコミュニケーションを図っているものと思われる。また、相手に対して「お姉さん」という親族を表す語彙で呼びかけることもあって、相手との距離を縮めて会話を展開していこうとする意識が強いことが分かった。本研究課題の最終年度は漢字圏日本語学習者及び非漢字圏日本語学習者のパーソナル・テリトリーに関する認識と話題選択、会話展開の特徴を分析した研究成果を中心にヨーロッパ日本語教師会及びカナダ日本語教育研究会において研究発表を行った。本研究では日本語、韓国語、中国語、英語を母語とする話者間の初対面会話の分析を通して、それぞれの話者のコミュニケーションスタイルの異同を明らかにした。初対面の相手に対してどのような話題を選択するのか、また私的領域であるパーソナル・テリトリーについて言及するのか否か、言及する場合はどのような言語形式を用いるのかについて会話の分析を行った。その結果、日本人に比べて韓国人、中国人のほうが相手のパーソナル・テリトリーに言及する割合が高く、言及する内容にも違いがあることが分かった。また使用する言語形式にも違いがあり、コミュニケーションスタイルにも関係していることが明らかになった。日韓中米の母語話者を対象とした調査を計画しているが、英語母語話者を対象とした調査は未実施である。H28年度に追加調査を行い、4カ国の比較分析ができるようにしたいと考えている。今後は非漢字圏日本語母語話者(アメリカ、オランダ、フランス)の学生を対象にパーソナル・テリトリーへの認識について追加調査を実施し、漢字圏日本語学習者(韓国、中国)との同異について分析を行う。パーソナル・テリトリーへの認識と発話内容、会話の表現形式、会話展開の仕方について比較分析を行い、研究成果を発表していく予定である。日本語教育日韓中米の4カ国の会話調査のデータを会話分析が可能なデータにコーディングし、言語形式および非言語形式のスタイルを分析する予定である。初年度に実施する予定だった米国・カナダでの調査、研究成果の発表を次年次に実施することにより、差額が生じている。米国における調査を予定していたが、次年度の実施に変更したため、旅費の支出が次年度に繰り越された。それに伴い、会話調査を実施した後のデータの入力や整理に必要な人件費の支出も次年度となった。2016年度カナダにおいて開催される予定の日本語教育年次大会において研究発表を行う予定である。次年度にカナダ日本語教育国際大会において研究発表を行い、英語母語話者のコミュニケーションスタイルや会話の展開のスタイルについて意見交換を行う予定である。また、英語母語話者を対象とした会話調査を実施する予定である。
同位体大循環モデルを用いた大陸規模水循環の解明

本研究では全球規模の水同位体循環モデルを作成し、それと観測データとを組み合わせることによって、大陸内部での水循環とその変動についの議論を試みた。まず、大気大循環モデル(CCSR/NIES AGCM)を拡張した上で、同位体分別のパラメタリゼーションを組み込み、全球水同位体循環モデルを作成した。さらに、氷雲過程、降水蒸発過程、海面からの蒸発過程における動的分別効果の改良、物質輸送スキームの改良を行った結果、既存観測データと比較して良好な同位体比の再現性を持つことが示された。特に、物質輸送スキームに関しては、従来のスペクトル法に代わりフラックス形式semi-Lagrangean法を適用した格子移流スキームを開発した。その結果、極域などでの同位体の再現が大幅に向上することが示された。チベット、シベリアなどでの同位体観測結果とモデルの結果を比較することにより、チベット域では積雲降水活動にともなう降水の蒸発過程が高いd-excess値の形成に重要であること、シベリアでは水のリサイクルの年々の変動が同位体比を大きくさせていることが示され、水の循環過程とその変動の研究における同位体の有用性を示すことができた。また、南極域における既存データの解析から、エルニーニョにともなう水輸送経路の年々変動が同位体比にも現れることを明らかにした。さらに、土壌や植物の中の水同位体の観測結果を比較解析することにより、土壌水の取扱い、陸面からの蒸発時における分別過程の導入など、さらなるモデルの改良の方向が明らかとなった。上記のことから、水の安定同位体の観測結果を定量的に解釈し、大陸規模の水循環の情報を引き出すために必要かつ有力な道具を作成することができたと考えられる。1.全球大気大循環モデル(CCSR/NIES AGCM)に水の安定同位体(酸素18,重水素)の輸送とその分別過程を導入し,水の同位体比の再現を可能とした,全球水同位体循環モデルを開発した.水蒸気,雲水,土壌水,積雪水において通常の水の他に酸素18と重水素の予報変数を加え,蒸発および凝結時に,実験式による分別過程を考慮した.全球均一な初期値から数年程度積分し,その結果の降水同位体分布をGNIPの観測データと比較した.その結果,低緯度や夏期においては良好な一致を見るものの,高緯度の冬期,とくに極域では同位体比を過大評価する傾向があった.2.極域での同位体比の過大評価を解消するために,大気輸送スキームの改良を行った.CCSR/NIESAGCMではスペクトル法によって物質の輸送を表現しているが,これを格子点による移流スキームにおきかえ,さらにフラックス形式semi-Lagrange法の導入を行うことにより,効率的でかつ保存性のよい大気輸送スキームを開発した.全球的に見ると改良したスキームの結果は大きくは違わないが,極域では大きな改善を示した.極域の降水量が過大であったのが解消した他,同位体比の過大評価も解消された.この結果はまた,同位体を大気輸送過程の検証に利用できる可能性をも示唆している.3.全球水同位体循環モデルの結果を,チベット高原における降水同位体の詳細な観測結果(1998年夏期,GAME-Tibet IOP)と比較した.同位体モデルにおいてチベット高原上の降水の高いd-excess値が再現されており,それが降水の蒸発過程にともなって生成されていることが明らかとなった.

この結果は,チベット高原上への水輸送において,積雲対流と降水の蒸発を通した輸送が重要であることを示唆している.本研究では、CCSR/NIES大気大循環モデル(AGCM)を基礎とし、それに水の安定同位体の輸送・分別過程を組み込むことにより、全球規模の水の安定同位体循環モデルを作成した。その同位体比の再現性を既存の観測データによって検証するとともに、モデルの結果をチベットおよびシベリアで行われた特別観測の結果と比較し、大陸内部での水の循環の変動について議論を行った。主な成果は以下の通りである。(1)前年度に開発したフラックス形式semi-Lagrangean輸送スキームを、極の取扱い等の点でさらに改良した。さらに氷雲と水雲の混合した雲における同位体分別効果を改良した結果、寒冷域における同位体比、特にd-excess値の再現性についての改善が得られた。(2)GNIPデータの解析により、南極半島などにおいて、降水の同位体比にENSOに同期した顕著な年々変動があることを明らかにし、その変動の水収支による解釈と、同位体循環モデルによる再現を試みた。その結果、降水同位体の変動はENSOからのテレコネクションにともなう大気中の水の南北輸送強度と経路との変動により説明されることが示された。(3)チベット高原での降水同位体観測結果とレーウィンゾンデデータ、大気客観解析データ、同位体循環モデル等の結果を比較することにより、2週間に一度程度の擾乱通過時に南方から水蒸気が高原に輸送され、静穏時には高原上の局地循環にともない蒸発降水の再循環が繰り返されるという、チベット高原をめぐる水の動きの描像が示された。
局所血流改善薬の歯周組織再生治療への応用

歯根膜細胞においてアセチルコリン受容体をはじめ神経系で発現が認められるアセチルコリンを生成するための酵素であるChAT(choline acetyl transferase)、分解する酵素であるAChE(acetylcholine esterase)、貯蔵するのに必要なVAChT(vesicular acetylcholine transporter)がmRNA、タンパクレベルで発現が認められるとの結果を得た。またラット頭蓋骨欠損モデルを構築し骨新生作用を検討したところ、0.1%塩化カルプロニウムが骨新生を促進する可能性を示唆する結果が得られた。歯根膜は歯の支持・固定装置として機能するばかりでなく、豊富な知覚神経支配を受け、口腔内の感覚装置として機能している。感覚受容器としてはルフィニ神経終末と侵害受容器である自由神経終末の他、血管周囲に自律神経終末も含まれる。近年この自律神経系である交感神経・副交感神経は骨代謝に関与していることが明らかになってきている。塩化カルプロニウムは、副交感神経刺激薬であり、これが歯周組織構成細胞である歯根膜細胞に及ぼす影響について検討を行ってきた。その結果マウス歯根膜細胞株MPDL22においてムスカリン受容体をはじめニコチン受容体およびさまざまな神経系の受容体が発現していることが、RT-PCRによりmRNAレベルで発現していることが明らかとなった。またMPDL22を石灰化誘導培地(β-glycelophosphate, ascorbic acid含有10%FCS/α-MEM)のみ及び10μg/ml塩化カルプロニウム含有石灰化誘導培地にて培養し細胞分化誘導を行った。その結果、対照群と比較し塩化カルプロニウム刺激群において有意に骨関連遺伝子の発現が上昇し、アルカリフォスファターゼ活性の上昇が認められた。またアリザリン染色にて濃染したが、ムスカリン受容体のインヒビターを用いたを実験をした結果ムスカリン受容体の2あるいは3が硬組織形成細胞の分化に関与している可能性が示唆された。以上の結果より塩化カルプロニウムはin vitroにおいて歯根膜細胞の硬組織形成細胞への分化を促進する作用があることが明らかとなった。また歯根膜細胞自身が神経系の代謝に関与していることが示唆された。歯根膜細胞において自律神経系の構成要素の発現に関して検討を行ったところ、アセチルコリン受容体をはじめ神経系で発現がみられるアセチルコリンを生成するための酵素であるChAT(choline acetyl transferase)、分解する酵素であるAChE(acetylcholine esterase)、貯蔵するのに必要なVAChT(vesicular acetylcholine transporter)がmRNA、タンパクレベルで発現が認められるとの結果を得た。これは歯根膜細胞が神経系と同様神経伝達物質として知られるアセチルコリンの生成、分解、貯蔵を行い、生物学的機能を発揮していることを示唆している。また塩化カルプロニウムはアセチルコリン誘導体の局所血流改善作用のあるコリン作動薬であり、これまでに同薬が、マウス歯根膜細胞の硬組織形成細胞への分化を促進すること、in vitroにおいて血管新生する作用があることに関して報告してきたが、今回ラット頭蓋骨欠損モデルを構築し骨新生作用を検討したところ、対照群と比較し、0.1%塩化カルプロニウムが骨新生を促進する可能性を示唆する結果を得た。本年度の実験結果により歯根膜細胞にはさまざまな神経系の因子が発現していることが明らかとなった。また歯根膜細胞の硬組織形成細胞の分化に関してはムスカリン受容体が関与している可能性が示唆された。当初予定していた歯周組織欠損モデルを用いた実験に関しては薬剤の投与法など安定した実験結果を得る方法を現在検討中であるが、おおむね順調に進展していると考えている。医歯薬学来年度の実験計画としてはin vitroでは歯根膜細胞のムスカリン受容体などがタンパクレベルで発現しているか検討する。塩化カルプロニウムによる血管新生の作用機序の検索を行うため血管新生に関わるシグナル伝達系であるPI3K/Akt系の活性化の有無を検索する。HUVEC (ヒト臍帯静脈血管内皮細胞)を塩化カルプロニウム存在、非存在下で培養し、培養後6, 12時間後のPI3K, Aktのタンパク発現をELISA法を用いて検索する。またin vitroでは塩化カルプロニウムあるいはそれに関連した薬剤による歯周組織欠損モデルあるいは頭蓋骨欠損モデルを用いた治癒過程の検索を行っていく予定である。次年度の試薬、物品購入に備えるため今後の研究の推進方策に記載している通りin vivoの実験を行うため、実験動物の購入に使用する。またin vitroでの細胞培養に用いる試薬やプラスチック器具の購入に使用する。また得られた成果について学会発表、論文投稿費用として研究費の使用を予定している。
水辺エコトーンにおける魚と人：稲作起源論への新しい方法

中国新石器時代の遺跡からはコイ科魚類遺存体が大量に出土している。本研究では魚類遺存体と漁撈具等の遺物について詳細な分析を行い、稲作開始期の漁撈と稲作の関係を明らかにした。後氷期になって食糧資源の転換を迫られた人々は、水辺環境に産卵にやってくる魚群をみつけ、水辺の資源を利用するようになった。長江流域では、その中に野生イネが含まれ、漁撈とイネ採集のセットが成立、さらに生業活動はイネの栽培やコイの養殖へと発展した。養鯉にともなう水を制御する技術は水田稲作に転用された。江蘇平原などで発達した網漁撈技術は、その後、河南や山東へ広がり、稲作と切り離された漁撈技術として確立していく。中国新石器時代遺跡からの咽頭歯遺存体の出土状況や研究、および漁撈、漁撈具(ヤス・銛・漁網錘)研究についての現状を整理した。第1回の日中国際ワークショップ「水〓交界帯的色〓和人〓:稻作起源〓的新方法」を開催し、これらの情報を収集するとともに、本課題の目的と計画を明確にし、それを中国の考古学者と共有した。研究計画を円滑に執行する環境を整えた。また、湖南省考古研究所とは、研究推進のために協議書「〓于"中国湖南考古遺址出土稻谷及鯉魚科遺存的研究"協議」を締結した。咽頭歯遺存体については、河南省賈湖遺跡を中心に咽頭歯遺存体の分析を行い、2つの重要な発見をした。現在広西から雲南にかけての中国南部に分布するメソキプリヌスが見つかり、当時の気候がかなり温暖であったことを魚類遺存体からも明らかにした。さらに賈湖遺跡の3つの文化層毎にコイの体長分布が異なり、第1期には産卵期のコイを漁獲していたこと、第3期には農具の占める割合が高まるが、それと同時に、原始的な養鯉が行われていたことがわかった。本格的な水田稲作の前に、水を制御する技術を獲得していたのではないかということを示した。漁撈具については、研究現状の整理から、漁網錘うち、長江型土錘と管状土錘の2タイプの出土分布と初期稲作地域とが重なることから、両者の関係が推測できた。これらの土錘から網漁撈を想定することができるが、投網や刺網などの具体的な漁法については、魚種の分析とあわせて、今後解明していく必要がある。また、新石器時代前期には、湖南省高廟遺跡のように淡水性貝類および淡水魚骨の出土が多く、生業における稲作の比率が低い遺跡が併存することが分かった。こうした遺跡出土の漁撈具と湖南省彭頭山遺跡や河南省賈湖遺跡などの初期稲作遺跡出土の漁撈具と比較する必要があることが明らかになった。中国河南省舞陽賈湖遺跡の咽頭歯遺体の分析および漁撈具の調査を実施した。咽頭歯遺体については、昨年度、コイ属の咽頭歯の計測を実施したので、今年度は、コイ属以外の咽頭歯の同定を行った。その結果、賈湖遺跡全体の咽頭歯組成が明らかになった。コイ属が全体の75%を占め、ソウギョ、クルター亜科(大部分がMegalobrama)、アオウオが、それぞれ、97%で、フナ属が2%、その他にバルブス亜科からなっていた。コイ属は、コイCyprinus carpioとCyprinus lonzhouensisからなることが分かった。中国の新石器時代の遺跡や縄文・弥生時代の遺跡では、一般にフナ属が大部分を占めることが多く、賈湖遺跡は特異である。これらの結果を公表するために、原稿を作成中である。漁撈具については、まず賈湖遺跡出土漁撈具の検討を行った。出土漁撈具には骨製ヤス・銛と漁網錘とがある。検討の結果、前者は賈湖遺跡の時期に後続する仰韶文化期以降には見られないタイプであることがわかった。漁網錘は、特異な形態をしており、土器の足などを転用していることが確認できた。こうしたことから、同遺跡の漁撈が後の時期に普遍的には見られないものである可能性があることがわかった。また、河南省廟底溝遺跡

仰韶文化期(河南文物考古研究所および同研究所新鄭工作站)と、同省二里頭遺跡二里頭文化期(社会科学院考古研究所二里頭工作站)の出土漁撈具を観察し、賈湖遺跡出土漁撈具との比較検討を行った。結果、賈湖遺跡出土漁撈具の文化的系統の検討を今後の課題として挙げるにいたった。イネの遺存体が出土する中国新石器時代の遺跡からは、コイ科魚類遺存体も大量に随伴しているにも拘わらず詳細な研究は全く行われていなかった。本課題ではコイ科魚類咽頭歯遺存体と漁撈具等の関係遺物について詳細な分析を行い、稲作開始期の漁撈と稲作の関係を解き明かした。これまでにイネ遺存体が随伴する代表的な、1)浙江省田螺山遺跡、2)河南省賈湖遺跡の咽頭歯遺存体についての分析を行った。1)では、日本列島の縄文・弥生遺跡の漁撈活動と同様に、産卵期の魚を捕り、保存加工していたことを明らかにした。また、原始的な養鯉は行われていない。2)では、魚の種構成から、当時の河南の気候が、考えられていたよりも温暖で、現在の広東から広西ぐらいの気候であること。3つの文化層のうち、第1期では産卵期の漁撈、第3期では原始的な養鯉が行われていたことを明らかにした。漁網錘の研究では、長江型土錘や管状土錘が長江下流域・江蘇平原に出現したのち、さらに河南地域や山東地域へと拡大していることがわかった。このことから、漁網錘は、水辺環境における漁撈や稲作を内包した広範囲経済のもと出現し、その後、漁撈と稲作が個別の生業類型として独立しながら分布を拡大したと考えた。本課題のまとめとして、後氷期になって食料資源の転換をせまられた人々は、水辺環境に定期的に産卵にやってくる魚群をみつけ、それをきっかけに水辺の資源を利用するようになった。長江流域では、その中に野生イネが含まれ、漁撈と野生イネ採集のセットが成立、さらにイネについては採集から栽培へと発展する。一方、食糧保存の一つの方法として原始的な養鯉が行われるようになった。これには水を制御する技術が必要で、この技術が水田稲作に転用された。その後、江蘇平原や長江流域で発達した網漁撈の技術は、河南地域や山東地域へ広がり、後に稲作と切り離されて独立した漁撈技術として確立したと考えている。イネ遺存体が出土する中国新石器時代の遺跡からは、コイ科魚類遺存体も大量に随伴しているにも拘わらず詳細な研究は全く行われていない。本課題ではコイ科魚類咽頭歯遺存体と漁撈具等の関係遺物について詳細な分析を行い、稲作開始期の漁撈(養魚を含む)と稲作の関係を解き明かす。これまでにイネ遺存体が随伴する代表的な、1)浙江省田螺山遺跡、2)河南省賈湖遺跡の咽頭歯遺存体についての分析を終えた。1)の成果は,産卵期の魚を捕り、保存加工していたこと。漁法は刺網で、原始的な養鯉はおこなわれていなことなどを発見した。これらはすでに公表した。2)では、魚の種構成から、当時の河南の気候が、考えられていたよりも温暖であること。3つの文化層のうち、前期では産卵期の漁撈、後期では原始的な養鯉が行われていたことが明らかになった。このことから、それら漁網錘は、水辺環境における漁撈や稲作を内包した広範囲経済のもと出現したことを表し、その後の分布の拡大は、漁撈と稲作が個別の生業類型として独立しながら展開したことを示していると考えた。これまでの成果から、漁撈と稲作の関わりについてまとめてみる。後氷期になって食料資源の転換をせまられた人々は、長江流域では、水辺環境に定期的に産卵にやってくる魚群をみつけ、それをきっかけに水辺の資源を利用するようになった。その中に野生イネが含まれ、漁撈と野生イネの採集のセットが成立、イネについては採集から栽培へと発展する。コイについても原始的な養殖が行われるようになる。原始的な養鯉には、水を制御する技術が必要で、この技術が水田稲作に転用されたかもしれない。その後、長江流域で発達した漁撈技術は、稲作ときりはなされて、河南地域や山東地域へも広がった可能性がある。
マウスフェロモンファミリーとG蛋白質共役受容体の相互作用ネットワークに関する研究

マウスは鼻腔下部にある鋤鼻器官においてフェロモンを感知する。東原らは、オス特異的なフェロモン活性物質を涙腺から単離、精製を行った。その結果、分子量約7kDaの蛋白質を同定し、ESP1と命名した。ESP1をコードする遺伝子は、数十種類からなる新規の多重遺伝子ファミリーの一つであった。ESP1は、G蛋白質共役受容体V2Rによって受容される(Nature, 2005)。構造生物学に基づくG蛋白質共役受容体とリガンドとの相互作用に関する情報は、その重要性にもかかわらず、ほぼ皆無である。その主な理由に、従来の構造生物学的解析を行うために必要な膜蛋白質の可溶化が、しばしば失活や安定性の低下を伴うことが挙げられる。膜蛋白質は、本来脂質二重膜に組み込まれた状態で機能するため、その状態で解析することが望ましい。しかし、その場合分子量は非常に大きくなり、かつ不均一になるため、従来法の適用が困難である。寺沢・嶋田らは、巨大かつ不均一な対象にも適用可能な新規NMR手法である転移交差飽和法を開発した(Methods Enzymology, 2004)。一方、昆虫細胞を用いて発現したG蛋白質共役受容体が発芽バキュロウイルス(budded virus : BV)上に機能を保持した状態で発現することが明らかにされている。本研究は、ESP1の立体構造決定を行い、BV上に発現したESP1受容体に転移交差飽和法を適用し、ESP1上の受容体結合面の同定を行う。さらに、ESPファミリー・ESPファミリー受容体間の特異的な相互作用ネットワークを解析し、フェロモンによるマウスの個体認識システムを立体構造の見地から明らかにすることを目的とする。20年度は、ESP1の立体構造決定に成功した。ESP1の立体構造は、他のESPファミリーと構造的にも相同性が高いと予想される領域をもつが、付加的な構造領域も含むことが示唆された。ESP1は、G蛋白質共役受容体V2Rによって受容される(Nature,2005)。寺沢・嶋田らは、巨大かつ不均一な対象にも適用可能な新規NMR手法である転移交差飽和法を開発した(Methods Enzymology,2004)。一方、昆虫細胞を用いて発現したG蛋白質共役受容体が発芽バキュロウィルス(budded virus: BV)上に機能を保持した状態で発現することが明らかにされている。本研究は、ESP1の立体構造決定を行い、次にBV上に発現したESP1受容体に転移交差飽和法を適用し、ESP1上の受容体結合面の同定を行う。

20年度は、ESP1の立体構造決定に成功した。ESP1の立体構造は、他のESPファミリーと構造的にも相同性が高いと予想される領域をもつが、付加的な構造領域も含むことが示唆された。
自律的な環境適応能力実現のための行動原理の解明とその実現

2機の自律型マルチロータヘリコプタを自作し,設計した状態推定技術を搭載して実験により適切に飛行制御できることを確認した.屋内における自律飛行技術の確立のため,気圧センサ情報から高度推定を行うアルゴリズムを開発した.具体的には,気圧高度計を複数個用いた気圧高度推定モデルを構築した.センサの高度差に依存して,推定高度の精度向上が見込めることを理論的に明らかにし,実際のヘリコプタに適用した.気温が測定できない環境において,精度よく高度推定が行えることを明らかにした.並行して,電波を利用した位置推定法を改善した.非線形の運動方程式に対して少ない計算量で精度良く推定するアルゴリズムを開発した.本年度は小型マルチロータヘリのための自律的状態推定技術を確立し,実験を行った.2機のマルチロータヘリを作成した.マルチロータヘリには,GPS受信機,慣性計測装置およびモータ指令制御装置を搭載した.自律飛行が可能であることを実験により確認した.これと並行して,自律的位置同定のための提案手法を改善した.運動する2機体間の通信により,位置同定を実現する仕組みを構築した.屋内における自律飛行技術の確立のため,GPSセンサに依存しない状態推定技術の確立を試みた.まず,気圧センサがロータ回転にともない発生する風の影響の有無を確認し,次に気圧高度の推定モデルを確立した.また,光学流動を用いた状態推定を行った.さらに,ライダー(光学距離計測器)の追加により,高度推定精度の向上を試みた.一方で,外乱に強いヘリコプタの飛行制御を実現するために,Tacit Learningの適用を検討した.Tacit Learningは環境変動のみを入力として,一定の状態を維持する学習機構かつ制御機構である.ロボット環境の変動に対して,制御器の変更なくロバストに適応できる点が特徴である.Tacit Learningはこれまでに,モータの制御にしか適用されてこなかった.ヘリコプタの姿勢安定に適用することで,風環境に変動があった場合にも,風に受動的に流され,「墜ちない」挙動を実現することを目指している.この制御器適用のために,数値シミュレータの実装を行った.自律型無人ロボットとして,クアドロータヘリコプタを対象に,ロバストな飛行制御の実現に貢献するアルゴリズムを構築した.具体的には,クアドロータヘリコプタに現れる地面効果の実験値収集を行い,収集したデータを元に気圧高度のモデルを構築した.また,運動時の推定精度向上のために,粒子フィルタの一部を改良した改良型粒子フィルタを提案した.数値実験により,提案した改良型粒子フィルタによって,非線形運動の推定が高精度かつ,低い計算量で実現できることを示した.さらに,気圧高度計を複数個用いた高度推定モデルの構築に取り組んだ.複数の気圧センサの高度差に依存して,推定高度の精度向上が見込めることを理論的に明らかにした.さらに,センサの高度差を様々に変化させて実験を行った.クアドロータヘリコプタに搭載する目的で最大2mの高度差とし,気圧センサへの動圧の影響を除外するために屋内で実測を行った.この結果,気圧高度モデルには,高度に対する気温勾配が大きく影響することが分かった.屋内では高度とともに気温が線形に低下するモデルは利用できないため,即時的に基準気温を計測する方法が優れていることが分かった.この他,深層学習を制御に適用する方法について検討し,数値実験により効果を検証した.深層学習はこれまでに主に画像情報に利用され,教師なしの学習手法として注目を集めているが,制御に適用した例はない.これに対し,申請者は,深層学習でセンサ情報から制御入力を生成する簡単な数値実験を行った.今後は実機により環境に適応した制御入力を生成できることを示す予定である.初年度に産休および育休を取得し,5ヶ月にわたり研究が遂行できない状態にあった.これに加えて,当該年度2月より産休を取得中である.このため,当初の計画よりやや進捗が遅れている.前年度に引き続き,気圧高度計を複数個用いた高度推定モデルの構築に取り組んだ.気圧高度は従来,基準地点の気圧と気温を必要としたが,基準地点の情報なしに高精度に逐次高度推定を行う方法を提案した.また,気温情報を用いずに高度推定を行うアルゴリズムを構築した.提案法について,小型飛行ロボットの高度推定に適用し,精度評価を行った.しかし,従来の基準値を使った高度推定の方が時間的に安定であることが明らかとなった.提案法は温度計測が困難な状況,温度変化が激しい場合に有用である可能性が高い.今後,実証する必要がある.この他,深層学習を制御に適用する方法について検討し,実機実験を行った.具体的には,画像情報から速度推定を行うシステムを構築した.動力学モデルなしに,入力推定を可能とするシステムが構築できることを示したが,学習率の低さが課題であることが分かった.今後はより汎用性の高い自律制御システムの構築を目指す.また,地図作成と自己位置同定の同時実現(SLAM)についても,ヘリコプタ適用のための検討を行った.従来のSLAMは平面移動ロボットを対象としており,ヘリコプタのような飛行ロボットへの適用には,3次元SLAMへ拡張する必要があり,高度方向のランドマークをどう処理するかが課題である.未知環境での運用を考慮して,移動ロボットと飛行ロボットの連携による3次元SLAMの実現が必要であり,今後,システム全体としての不確かさ低減を図る仕組みの構築に取り組むことが必要である.2機の自律型マルチロータヘリコプタを自作し,設計した状態推定技術を搭載して実験により適切に飛行制御できることを確認した.屋内における自律飛行技術の確立のため,気圧センサ情報から高度推定を行うアルゴリズムを開発した.

具体的には,気圧高度計を複数個用いた気圧高度推定モデルを構築した.センサの高度差に依存して,推定高度の精度向上が見込めることを理論的に明らかにし,実際のヘリコプタに適用した.気温が測定できない環境において,精度よく高度推定が行えることを明らかにした.並行して,電波を利用した位置推定法を改善した.非線形の運動方程式に対して少ない計算量で精度良く推定するアルゴリズムを開発した.初年度に産前産後休暇および育児休暇を取得し,5ヶ月にわたり研究できない状態にあった.このため,当初の予定より進捗状況はやや遅れている.深層学習の適用について,実機による検証を行う.実環境における試行錯誤により,制御器を完成させる学習機構とすることにより,実環境に応じた様々な制御器に分化されることを示す.並行して,画像情報から重力方向を検出するアルゴリズムを検討する.その上で,加速度センサと冗長なシステムにより,ロバストな姿勢推定システムの構築を目指す.制御工学引き続き,屋内における状態推定の確立を行う.実機により,3次元情報の収集を行い,実測誤差について検証を行う.また,風環境に対してロバストな飛行制御を実現するため,Tacit Learningの適用を続ける.数値実験により,制御性能を確認し,実機による検証を行う.申請者が産前産後休暇ならびに育児休暇を取得し,およそ5ヶ月にわたり研究できない状態であったため,当初の予定の半分程度の進捗となった.研究当初は3次元環境地図生成のために,距離計測機器が必要であると見積もっていた.しかし,研究を進めるにしたがい,環境地図の高精度化より,状態推定アルゴリズムの構築が必要であることが明らかとなった.このため,距離計測機器の購入を見送った.これに加えて,私用であるが,妊婦であり,当初計画していた海外で行われる国際会議での発表を断念した.このために予定した旅費が生じなかった.研究期間始めに取得した産休・育休にともない,当初の研究計画から少し遅れている.このため,3次元の環境地図生成のために購入を予定していた距離計測器の購入を見送った.また,研究成果報告も当初の予定より遅れており,旅費が発生していない.当初予定していた距離計測器より高性能の環境計測器が発表されたため,購入を検討している.当初の予定通り,平面における探索-目的達成行動トレードオフ問題の重み付け最適化に取り組む.問題を平面に簡単化し,数値実験により基準位置となる機体と情報収集する機体の経路設計を行う.位置同定精度と環境情報が収集可能な範囲をパラメータとし,位置同定向上のための行動と新たな環境情報を収集する行動との重み付けパラメータを設計する.設計した重み付けによる行動により得られる地図精度を明らかにする.下半期には実機を用いて行動に関する不確かさの定量化を行う.定量化した不確かさを元に,実機による環境情報取得実験を行う.対象環境を変えた場合に,飛行経路が適切に変化することを確認する.トレードオフ関係にある行動の重み付けパラメータを変更し,経路に現れる変化を明らかにする.次年度に距離計測器を購入する.国内2件,国際学会1件の発表を次年度に予定している.
ヒトを含む霊長類における同調行動と自己・他者表象に関する研究

本研究では、ヒトの社会的基盤の1つと考えられる同調行動の進化的起源を明らかにするために、霊長類を対象に、自発的な同調行動について実験的に検討した。電子キーボードの2つのキーを、交互にタッピングすると報酬が得られる事を学習させた後、メトロノーム音等の様々なリズムを提示し、自発的にタッピングが引き込まれるかを検討した。その結果、チンパンジーは音のリズムに対して自発的に同調させることが明らかになった。これまでの先行研究では、マカクザルでは音に対する自発的な同調はみられないということが報告されている。このことから、音に対する同調傾向は、ヒトとチンパンジーの共通祖先の段階で獲得された可能性が考えられる。ヒトを含め複雑な社会をもつ生物にとって、血縁関係を超えて様々な他者と協力し良好な関係を維持する事は、生存する上で非常に重要である。近年、個体間で起こる同調行動が、他者との親密な関係形成を促す事が示唆されている。そこで本研究では、ヒトを含めた霊長類を対象に、外部刺激に対する同調傾向を調べ、そうした傾向が自己・他者表象や利他的行動へ与える影響について実験的に検討することを目的として、平成24年度から研究を行ってきた。前年度に整えた実験環境を用いて、本年度は、さらに複雑なリズムに対するタッピングの同調傾向について、ヒトとチンパンジーを対象に実験を進めた。具体的には、一定期間電子キーボードへのタッピングを行う間に、等間隔の音のリズムにさらにアクセント音を加えた刺激を提示し、タッピングのリズムが音刺激に対してどのようにひきこまれるのかについて調べた。繁殖計画等の理由から、データ収集が完了していないチンパンジーもいるが、前年度で行ったメトロノーム音を用いた実験同様に、音刺激が自発的なテンポに近い場合には、引き込みが観察された。また、強いリズム音を提示した際に、訓練されたタッピングとは別にチンパンジーが自発的に体全体をを揺らす、ロッキングに近い行動を示すことも、観察により確認された。これらの結果から、音楽で用いられる複雑なリズムについてもある程度はヒト以外の霊長類も知覚可能であり、自発的に体の動きをそれらに合わせる傾向を持っていることがわかった。こうした行動傾向は、高度な音声コミュニケーションとは別に、ヒトの進化の過程で獲得されてきたことが示唆される。本年度は、個体間に起こる同調の性質を明らかにするため、様々な物理的・社会的刺激のリズムが、個体の反復運動のリズムにどのような影響を与えるのかについて実験的に検討した。具体的には、一定期間電子キーボードへのタッピングを行う間に、光や音、他者のタッピング行動を提示し、個体のタッピンングのリズムが外部の刺激に対してどのように引き込まれるのかについて調べた。その結果、ヒトと同様にチンパンジーも外部の音のリズムに同調したタッピングが見られることが確認された。視聴覚刺激だけでなく、聴覚刺激のみでもリズムを認識してそれに合わせて体の動きを調整することは、これまでヒト以外の動物では、複雑な音声コミュニケーションを行う動物でのみ確認されてきたが、本研究の結果から、こうした音のリズムに対する同調傾向は、音声コミュニケーションの能力の有無にかかわらず、少なくともチンパンジーにも共通してみられる傾向だということが明らかになった。自発的なタッピングの速度に近い外部刺激により同調していたことから、外部刺激への同調傾向は、各個体の自発的な運動速度と外部のリズムの速さが近いほど、起きやすくなるということも示唆された。また、視覚刺激のリズムに関しては、フラッシュの点滅といった、動きを喚起させないリズムに対しては、ヒトもチンパンジーもあまり影響をうけないことがわかった。これらの結果は、次年度予定している社会性と個体間の同調の関係性や、身体同調の進化的基盤を探る上で重要な手掛かりになると考えられる。また、実際の個体間コミュニケーションで観察される同調現象を調べる上でも、重要な示唆を与えることが期待される。本年度は、ヒトを含めた霊長類における同調行動と社会的親和性の関係を明らかにするためにかかげた4つの目的のうち、2つについて大きな進展があった。まず、外部のリズムに対して起こる同調行動(研究目的の1)については、「研究実績の概要」でも記したとおり、チンパンジーとヒトのタッピング時における外部リズムの影響を明らかにした。複雑な音声コミュニケーションを行わないチンパンジーも音のリズムを認識し、自己の体の動きをリズムに合わせることを初めて示し、国内学会および国際学術誌への発表も行った。ヒト以外の霊長類では、タッピングといった反復運動が外部環境にどような影響を受けるのかほとんど明らかにされておらず、また、霊長類の同調傾向を探る上でも重要な知見であると思われる。さらに本年度は、自他表象と同調の関係性を明らかにした(研究目的の2)点でも、大きな示唆が得られた。

具体的には、電子キーボードをタッピングしている間に、タッピングのフィードバック音に近い音階と遠い音階を、妨害刺激として提示したところ、自己のフィードバック音に近い刺激の方が大きな影響が見られた。また、視覚刺激についても、光のフラッシュといった動きを喚起させない刺激よりも、メトロノームの針などのように動きを喚起させる刺激の方が大きな効果が見られた。これらの結果から、同調行動は、反復運動を行っている自己表象に近い刺激ほど大きな影響を与えることが示唆された。また今後、さらに自己・他者表象と親和的関係形成の関係を明らかにする上でも大きな手がかりになることが期待される。本年度は、ヒトを含めた霊長類の同調行動について、その基盤となる様々な外部刺激への傾向を明らかにすることができた。これらの結果に基づき、今後は研究対象を、社会的なコミュニケーション場面に移行し、どのような関係性で同調が起こりやすいのか、また実験的に提示した同調現象によって親和性がどのように変容するのかについて、明らかにする予定である。また、ヒトおよびヒト以外の霊長類を比較することにより、ヒトのもつ同調を基盤にした親和的関係形成の進化的基盤についても考察する。今後は、実験に使用する刺激も、音や光といった物理的刺激だけでなく、実験者や同種他個体といった社会的刺激を使用し、また実験場面についても実験室内だけでなく、チンパンジーやヒト以外の霊長類の日常的な社会交渉場面での観察も予定している。そのため、分析方法もこれまで用いてきたものを超えた新しい手法が必要とされる。そのため、霊長類の認知研究の分野を超えた広い範囲での資料収集や技術構築も行う予定である。本年度に行った研究成果を学術誌に発表したことにより、海外の様々な分野の研究者から反響を得ることができた。今後は、学会やシンポジウムでそうした研究者と知識交換や資料収集種を行うことにより、ヒトを含めた霊長類の同調を基盤とした親和性研究のための、研究基盤を構築する予定である。該当なし
大津波襲来時の避難施設の選択行動モデルの推定と避難施設の最適配置

2018年度は、これまでの研究の最終段階であり、全体の成果の取りまとめを行った。藤沢市の鵠沼海岸、片瀬江ノ島海岸の海水浴客を対象とした避難場所選択行動アンケート、横浜市内でおこなったパソコンを用いた避難施設選択アンケート、宮崎市、高知市、和歌山市、静岡市、浜松市などの南海トラフ地震を想定した地域の浸水予想地域の居住者に対するオンラインによる避難行動アンケートの結果、さらに、東日本大震災における実際の避難行動データを用いた避難選択モデル推定の結果、それぞれの比較分析を行った。共通する点は、避難先となる施設の大きさ、高さ、海からの方向、そして避難施設までの距離が、避難行動に大きく影響するということである。もっとも強く影響するのは距離であり、最寄りの施設までの距離が一定以上になると、避難せずに自宅に留まる選択がもっとも卓越するようになる場合もある。また、地理的な避難者の現在位置、避難者の住む住宅の建て方や、居住階、建物の階数、地形的な特徴、年齢や性別、世帯構成などの避難者の個人的な属性も大きな影響を与えることが確認でき、特に、戸建て住宅に住む人は、マンションの居住者よりも避難行動をしない傾向にある。自宅への愛着の高さが逆に避難行動を抑制することにつながっているとも考えられる。上記の結果から、地理的に見て、避難をしないという行動選択の確率を可視化することができ、そこから避難施設の最適配置のあり方を総合的に検討した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、1.避難所選択行動の調査、2.選択行動のモデル推定、3.施設配置・地域の評価分析、4.最適配置、5.街づくりへの提言を行う。平成27年度は、1の避難所避難施設選択の行動調査と、選択行動のモデル推定を行った。実際の行動データを用いて推定する方法と、アンケートやインタビューの質問によって得られたデータから推定する方法があるが、27年度は、東日本大震災における国レベルの実態調査データ(復興支援調査アーカイブ)のデータを用いて、セグメントに分けた避難者データからロジットモデルを用いた推定を行った。東日本大震災時の避難行動は、復興支援調査アーカイブとして整備されている避難行動データを用いた。避難行動(経路、時刻等々)の調査データから、避難施設の選択行動と、避難施設の立地、移動手段、移動経路、年齢、理由等々の個人レベルのデータを分析した。主要対象地は広い平野部を有する仙台市、名取市、岩沼市などの地域を対象とし、約1000人の行動データを用いた。避難施設の選択行動は、ランダム効用理論に基づくロジットモデルを用いて定式化し、選択行動を説明する効用関数の推定を行った。避難者それぞれの地理的要因(海からの距離、避難所までの距離、避難所の方向)、避難施設の地理的要因(海からの距離、アクセシビリティ)、避難施設の属性(高さ、広さ、収容人数、用途)によって説明する離散選択モデル(ロジットモデル)を定式化した。東日本大震災時の避難行動の平野部における避難行動データを用いて、モデルのパラメータ推定を行い選択行動の推定式を得た。統計的に有意で説明力の高い推定式を求めた。推定したモデル式を用いて、平野部における各施設の選択確率を図に表した。圏域の策定にも有効であり従来の圏域策定方法よりも優れていることを示した。東日本大震災の避難行動データを用いたモデル化は順調に進んでいる。今後はより精緻なモデルを組み立てること、リアス部に適用できるモデルを検討すること、非被災地の住民を対象とした調査を実施することなどであるが、予定通りに準備を進めている。平成28年度は、1.東日本大震災の避難行動データの分析、2.関東・東海・四国・九州地方の太平洋側沿岸部を対象としたアンケート調査の実施と分析を重点的に行った。前者については、東日本大震災の被災地域を、リアス部の3市と平野部の6市に分け、復興支援アーカイブとして整備されている避難行動データの詳細な分析のために、避難場所の特定と避難場所の面積、標高、建物の高さ、種別などの詳細な情報を、当時の地図データと照合しながら構築する作業を行った。避難先の名称が同じ場所であってもレコードによって異なっている場合などがあり、位置の特定と名称の統一のために多くの時間と労力が必要であり、分析のためのデータの編集をおこなった。後者については、非被災地域の太平洋沿岸部の神奈川県鎌倉市、逗子市、藤沢市、静岡市清水区、浜松市西区、南区、磐田市、三重県津市、松阪市、伊勢市、和歌山県和歌山市、高知県高知市、宮崎県宮崎市にいて、南海トラフ巨大地震が発生した場合に過半が浸水すると予想される各市区の町丁字に現に居住する住民を対象にアンケート調査を実施した。平日の深夜に大津波が襲来することを想定したときの避難行動と、休日の日中に襲来することを想定した避難行動をたずねるアンケートを行い、居住者の自宅建物の建て方、所有形態、居住階、年齢、同居家族により避難行動の選択に異なる傾向があることを明らかにした。また地域による避難行動の選択にも差異が認められ、特に自宅に留まる行動には大きな差が認められた。東日本大震災の避難行動から避難行動のモデル分析および避難圏域の推定モデルの構築を行うとともに、南海トラフ巨大地震を想定した地域においてもアンケート調査を実施しており、避難行動の性質を明らかにする調査分析は順調に進んでいる。

29年度は、1.東日本大震災の避難行動データの分析、2.関東・東海・四国・九州地方の太平洋側沿岸部を対象に行った避難行動アンケートデータの分析、3.避難行動モデルの定式化とそれによる避難施設配置の評価システム、4.最適配置モデルの検討を行った。まず、東日本大震災の避難行動データを用いて、リアス部3市平野部6市の避難者を対象に地形、周辺の施設の規模、高さ、用途、川の位置、海岸からの距離や方向、避難者が選べる交通手段を考慮した離散選択モデルを構築した。それぞれの避難行動モデルから、リアス部、平野部の地形の違いや、交通手段のほか、自宅の選択を考慮したモデルを作成し、自宅残留率と、死亡および行方不明率との相関関係を求めてモデルの有効性を確認した。また、関東・東海・四国・九州地方のアンケートについても分析を行った。避難行動は、住宅の建て方、居住階、地域特性に関係していることから、それらを考慮した避難行動の離散選択モデルを定式化し、最尤推定法によるパラメータの推定を行い、行動選択モデルを求めた。さらに、定式化したモデルを用いて、藤沢市の浸水予想地域を対象として、避難行動の予測を行い、避難施設の配置の評価を行った。さらに、避難施設の追加整備を行うことを想定した最適配置モデルについて検討を行った。具体的にはGISの空間解析機能を用いることにより、各施設への避難者数の予測を行いながら、最適な整備箇所を求めるシミュレーションの検討を行った。自宅にとどまる行動を考慮したモデルを定式化し、東日本大震災における行方不明者数、死亡者数の空間的な分布との関連性を確認し、避難施設の配置と被害者数との相関性を検証することにより提案モデルの有効性を確認した。また、避難施設の最適配置計画についてGISを用いた支援システムについて検討をし最適配置検討の可能性を見出した。2018年度は、これまでの研究の最終段階であり、全体の成果の取りまとめを行った。藤沢市の鵠沼海岸、片瀬江ノ島海岸の海水浴客を対象とした避難場所選択行動アンケート、横浜市内でおこなったパソコンを用いた避難施設選択アンケート、宮崎市、高知市、和歌山市、静岡市、浜松市などの南海トラフ地震を想定した地域の浸水予想地域の居住者に対するオンラインによる避難行動アンケートの結果、さらに、東日本大震災における実際の避難行動データを用いた避難選択モデル推定の結果、それぞれの比較分析を行った。共通する点は、避難先となる施設の大きさ、高さ、海からの方向、そして避難施設までの距離が、避難行動に大きく影響するということである。もっとも強く影響するのは距離であり、最寄りの施設までの距離が一定以上になると、避難せずに自宅に留まる選択がもっとも卓越するようになる場合もある。また、地理的な避難者の現在位置、避難者の住む住宅の建て方や、居住階、建物の階数、地形的な特徴、年齢や性別、世帯構成などの避難者の個人的な属性も大きな影響を与えることが確認でき、特に、戸建て住宅に住む人は、マンションの居住者よりも避難行動をしない傾向にある。自宅への愛着の高さが逆に避難行動を抑制することにつながっているとも考えられる。上記の結果から、地理的に見て、避難をしないという行動選択の確率を可視化することができ、そこから避難施設の最適配置のあり方を総合的に検討した。計画通りに実行する予定である。計画通りに実施する予定である。計画通りに実行していく予定である。