hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム情報を利用したレタスの抽台制御機構の解明

レタスは花成が誘導されたのち茎が著しく伸長する抽だいに至る。本研究では抽だいを制御する遺伝子座の検出を目的にQTL解析を行った。レタスの栽培種`チマサンチュー'(早抽性)と`レッドファイヤー'(晩抽性)の組換え近交系F5集団126系統を栽培した。抽だい、開花および種子形成までの播種後日数を計測した。両親についてRAD(Restriction Site Associated DNA)シーケンスを行い、連鎖地図を作製した。QTL解析の結果、抽だいまでの日数のQTLは、第1および第16連鎖群付近で検出された。今後は、より精細な連鎖地図を作製し、QTL解析を行うことを予定している。産前産後の休暇又は育児休業による中断レタス(Lactuca sativa L.)は世界中で広く栽培されるキク科の園芸作物である。花成が誘導されたのち茎が著しく伸長する現象を抽だいと呼ぶが、レタスでは高温により花成が誘導され、高温・長日条件により抽だいが促進される。そこで本研究では、抽だいを司る遺伝子座の検出を目的として、抽だいの早晩性に関するQTLの解析を行った。材料として、レタスの栽培種`チマサンチュー'(茎レタス、早抽性)と`レッドファイヤー'(リーフレタス、晩抽性)の組換え近交系、F5集団126系統を各5個体ずつ栽培し、抽だい、開花および種子形成までの播種後日数、茎長、葉数および花序の節数を計測した。両親についてRAD(Restriction Site Associated DNA)シーケンスを行った。42個のRADマーカーと、既に報告されている44個の合計86個のマーカーの多型結果をもとに、Rのqtlパッケージを用いて連鎖地図を作製した。その結果、86個中81個のマーカーが連鎖群を形成した。得られた連鎖地図は全長902.5cM、マーカー間の平均距離13.9cM、連鎖群数16個であった。次に、各形質についてRのqtlパッケージを用いて、CIM法によるQTL解析を行った。その結果、抽だいまでの日数のQTLは、第1連鎖群のマーカーSNP6343付近、および第16連鎖群のマーカーLK1425付近の計2か所で検出された。第1連鎖群に位置するQTLは`レッドファイヤー'の対立遺伝子が、第16連鎖群に位置するQTLは`チマサンチュー'の対立遺伝子が、日数を増加する方向にはたらいていた。今回の解析により、両親どちらの遺伝子型にも抽だいを遅らせるQTLが存在することが示唆された。レタスは冷涼な気候を好み、生育適温は20°C前後である。30°C以上の高温長日条件下では花成が誘導され、その後急激な茎の伸長(抽台)が起こる。抽台が起こると葉の生育量が減少し、根の発達も悪くなる。温度上昇期のレタス栽培では、不時抽台、球内で茎が伸長して球がいびつになる球内抽台、節間が伸びて球のしまりが悪い異常球など、茎の異常伸長による生理障害の発生が増加する。特に生育期が高温になる夏秋どりの露地栽培では、近年の異常気象や地球温暖化の影響で生理障害が増えており、安定生産の大きな妨げになっている。最近日本では交雑育種によって育成された耐病性品種が主要品種として定着しつつあり、晩抽性を有する品種開発も進められているが、早期抽台や結球異常を起こしにくい品種の育成は遅れている。抽台性を制御するゲノム領域を明らかにし、DNAマーカー情報を提供することは今後のレタスの育種や栽培技術の改善に役立つものと期待される。本年度は、次世代シークエンサーによる塩基配列の決定により、レタスの抽台性の異なる二品種について多型のあるRADマーカーを数千個得ることができた。これにより、レタスの高密度連鎖地図の作成が可能になるとともに、bulk segregant analysisにより、晩抽性の原因遺伝子を決定することができると期待される。産前産後の休暇又は育児休業による中断本研究では、レタスの組換え近交系集団用いて、ESTマーカー及びSNP検出法により高密度連鎖地図の作成、QTL解析法による抽台性を制御するゲノム領域の検出を目的にしている。本年度は震災の影響とそれによる節電対策の実施のため、レタスの栽培管理が予定通り行われず、組み換え近交系集団の育成が多少遅れている。しかし、次世代シークエンサーを用いた塩基配列の決定、およびRADマーカーの開発は順調に進んでいる。今後、データ解析をさらに進め、RADタグ配列の近傍にある一塩基多型(SNPs)をみつける予定である。

本研究では、QTL解析法を用いて、レタスの抽台性に関係するQTLを明らにする。また、検出されたQTLに強く連鎖するマーカーを見出すことで、晩抽性レタスの選抜に有用なマーカー開発を目指す。具体的には、1抽台性の異なる2品種のレタス属の植物を交配して組換え近交系集団を育成する。2公開されているレタスのマーカー情報が限られているため、次世代シークェンス技術を用いて、RAD(Restriction site associated DNA markers)マーカーの開発を試みる。3F4集団の各系統の若い葉から抽出したDNAを用い、HRM(High resolution melting)解析によりRADマーカーの多型解析後、高密度連鎖地図を作成する。4F5集団を東京大学の圃場で夏に栽培し、抽だい時期について形質評価を行なう。具体的には、外から頂花房が確認された日、開花日、茎長、葉数を記録する。5遺伝子型情報および形質評価の結果をあわせてQTL解析を行い、抽だい時期のQTLを明らかにする。6抽だい性のQTLと強く連鎖するマーカーを晩抽性マーカーとして開発し、RADマーカー配列情報を基にその原因遺伝子を探索する。マーカー遺伝子型の判別および連鎖地図の作製:F4集団の個体の生葉からDNAを採取し、連鎖地図(染色体地図)の作製に供する。親間で多型が見られたマーカーについて、全F4個体のゲノム全域を対象として遺伝子型判別を行うとともに、Mapmakerによりマーカー間の遺伝距離を計算し、高密度連鎖地図を作成する。F5個体約120個体を東京大学内圃場の自然光温室で夏と秋に2回栽培し、抽台性と関連した形質について形質評価する。本計画では、レタスの高温ストレスに対する抽台の発生に関わる量的形質遺伝子座(QTL)の染色体マッピング、ならびにマーカー開発を目指す。次年度には、F4集団の約120個体のDNAを用いて多型解析後、高密度連鎖地図を作成し、F5集団を用いて形質評価を行なう予定である。そのため、多型解析用としてHRM解析に使うプライマー及び試薬購入のための消耗品費、技術支援員の雇用費、栽培資材のための消耗品費が必要である。なお,技術支援員には多型解析と形質評価の補助を依頼する。本研究では、F4集団の約120個体からDNAを抽出し、ESTマーカー及びSNPマーカーを用いて多型解析後、高密度連鎖地図を作成し、F5集団を用いて形質評価を行なう予定である。そのため、連鎖地図作製のために使うプライマー及び試薬購入のための消耗品費、次世代シークエンサーによるデーター解析費用、技術支援員の雇用費、栽培資材のための消耗品費が必要である。
交通輻輳水域における海難事故の解明に関する研究

海難事故の原因は、人の行為による要因、船舶の構造・設備等のハード要因、運航形態等のソフト要因、風波等の自然要因が複雑に関係しているとされている。しかしながら、そのメカニズム及び予測手法は、現在も解明されていない。そこで、本研究は自然要因の影響を重要視し、その影響をある程度予想できる交通輻輳水域における漁船海難を事例としてモデル化を検討した。はじめに、自然条件の厳しい漁港実務者に対する全国アンケートを行い、実務者の意識調査を行った。その結果、重大な海難だけではなく中小規模の海難・軽微事故レベルの漁船海難に検討を加える必要があること、またモデル水域は日本海沿岸の交通輻輳水域が適切であることが明らかになった。類似の海難研究例は、重大な海難の記録である海難審判裁決録等をデータとしているが、これら海難記録は非常に件数が少なく海難全体のごく一部であり、必ずしも実情を反映しているとは言えない。そこで、データソースは、中小規模の海難の事例として鳥取・島根県内の漁船事故保険記録を調査し、できるかぎり現状を反映した漁船海難構造について検討を加えることができた。本研究において明らかになった特徴的内容は、ニューラルネットワークを導入して、海難推論モデルの構築を行い、軽微な海難結果の予測手法の開発を行ったことである。すなわち海難要因の内記録から24個の要因を入力データとし出力はそれら要因の複合的な関わりから生じる海難結果12種に設定した。ネットワークの構築は3層モデルを用い中間層の細胞数を変化させて検証を行うことができた。各種海難要因と海難結果の因果関係を検討し、予測する手法として階層型ニューラルネットワークが有効であることが明らかにすることができた。
T細胞リンパ腫の支持環境細胞クローン進化の解析

T細胞リンパ腫のゲノム異常解析の結果にもとづいて、T細胞リンパ腫は「多段階的発がん」により発症するという説を提唱した。すなわち、造血の未分化な細胞にエピゲノム調節を行うTET2遺伝子に機能欠損型変異が生じることによって「前がん細胞」となる。さらに、前がん細胞がRHOA遺伝子変異を獲得することによって、腫瘍を発症すると考えられる。本研究では、前がん細胞から発生した「支持環境細胞」が腫瘍発症に重要であることを示すマウスモデルを作製した。これにより、T細胞リンパ腫においてゲノム異常が多段階かつ多系統に生じることが腫瘍発症の鍵となるということが実験的にも示された。T細胞リンパ腫は、造血前駆細胞がエピゲノムに関する遺伝子変異を獲得することで「前がん細胞」となり、これに「腫瘍特異的な遺伝子変異」が積み重なることにより腫瘍細胞へと進化するという「多段階的発がん」モデルがにより発症すると考えられつつある。T細胞リンパ腫組織には、腫瘍細胞とともに、免疫細胞が極めて顕著に浸潤している。浸潤する免疫細胞は、腫瘍を支持する環境を提供している可能性がある(「支持環境細胞」)。従来は腫瘍細胞から放出されるサイトカインやケモカインに対する「反応性変化」と捉えられてきた。レーザーマイクロダイセクション法により腫瘍組織から腫瘍細胞の指標としてPD1陽性細胞を抽出し、浸潤する免疫細胞の一つであるB細胞をCD20を指標として抽出した。さらに、遺伝子変異の有無を調べた。PD1陽性細胞には、予想されたように「前がん細胞」でみられる遺伝子変異に加えて、腫瘍細胞特異的とされるRHOA変異を認めた。一方、CD20陽性細胞には、「前がん細胞」と同様のエピゲノム変異がみられた。さらには、NOTCH1変異をはじめとする複数の遺伝子変異がみられ、これらは腫瘍細胞にはみられなかった(Blood Cancer J, 2017)。これらの結果から、T細胞リンパ腫に浸潤する細胞は、単なる反応性変化ではなく、積極的にクローン選択により進化していると考えられた。現在、「支持環境細胞」による腫瘍発症促進のメカニズムを明らかにするため、モデルマウスを作製している。T細胞リンパ腫の「支持環境細胞」のクローン進化に関する報告がBlood Cancer J誌に採択された。また、支持環境細胞にTet2変異がある場合のモデルマウスとTet2変異がない場合のモデルマウスの比較により、支持環境細胞にTet2変異がある場合に腫瘍発症比率が高いことを示すプレデータを得ている。AITL腫瘍組織では、腫瘍細胞に加えて、多彩な免疫細胞浸潤がみられることを特徴とする。AITLの腫瘍細胞は濾胞性ヘルパーT細胞に類似した性質をもち、多彩なサイトカインやケモカインを分泌することから、AITL腫瘍組織における免疫細胞浸潤は、腫瘍細胞由来のサイトカインやケモカインに対する反応性変化として捉えられてきた。しかしながら、AITL腫瘍組織全体、さらには腫瘍細胞と腫瘍組織に浸潤する免疫細胞のうちB細胞を抽出し、遺伝子変異分布を調べたところ、腫瘍細胞とB細胞には「共通の遺伝子変異」、および、「腫瘍細胞とB細胞のそれぞれに特異的な変異」があることが明らかとなった。そこで、造血前駆細胞に遺伝子変異が生じることにより「前がん細胞」となり、さらに、遺伝子変異がそれぞれ積み重なることで「腫瘍細胞」と「免疫細胞」に進化すると考えられる。本研究では、遺伝子変異を持った環境細胞による腫瘍発症促進のメカニズムを明らかにするため、マウスモデルを用いて、免疫細胞に遺伝子変異が生じることによるAITL発症への影響を調べた。免疫細胞に遺伝子変異を模倣する異常がある場合のみ、AITL様腫瘍を発症することが明らかとなった。今後は遺伝子変異のある免疫細胞による腫瘍発症支持の仕組みを明らかにすることで、革新的な治療方法を開発することが期待される。支持環境細胞におけるクローン進化が腫瘍化促進の機序について、マウスモデルを用いて解析する。具体的には、ヒトのT細胞リンパ腫でみられるG17V RHOA変異体を発現するマウスモデルとしてCD2プロモーター下にG17VRHOA変異体を発現するトランスジェニックマウス(RHOA-Tgマウス)を樹立した。これらのG17V RHOA変異体発現マウスにTet2のコンデイショナルノックアウトマウス(TET2cKOマウス)を交配し、さらに複数のCreマウスを交配することで、T細胞でG17VRHOA変異体を発現するとともに、系統特異的なTet2遺伝子欠損を有するマウスの解析を行う。具体的には、Mx-Creマウスを交配し、pI:pCを投与することで、Tet2遺伝子の欠損を血液細胞全般で誘導する(MxCreTet2cKO-RHOATg)。あるいはCD4-Creマウスを交配することで、Tet2遺伝子の欠損をT細胞でのみ生じる(CD4CreTet2cKO-RHOATg)。これらのマウスにおける腫瘍発症を比較する。

現時点までの観察で、MxCreTet2cKO-RHOATgはCD4CreTet2cKO-RHOATgに比較して、腫瘍発症比率が有意に高い。そこで、T細胞以外のTet2遺伝子欠損細胞により腫瘍発症が促進されると考えられる。機序を明らかにするため、腫瘍になったマウス、あるいは腫瘍になる前段階のマウスを用いて、腫瘍に含まれる腫瘍以外の細胞系統を網羅的に明らかにする。さらには、両マウス由来の支持環境細胞の候補となる細胞分画を分取し、トランスクリプトームの比較により腫瘍支持に影響を及ぼしうる遺伝子群をスクリーニングする。さらにはこれを阻害することで腫瘍発症支持メカニズムを明らかにする。血液腫瘍学
頸肩部の筋筋膜性疼痛をトリガーとする咬筋痛の治療法開発に向けた神経機構の解明

歯の噛みしめなどによる咬筋の痛みや肩こりは、有訴者が比較的多い疾患であるにも関わらず、生命予後に関わる疾患ではないことから、その成因や分子機構の解明研究が遅れている。そこで今回、肩の代表的な筋である僧帽筋に神経成長因子を投与して筋痛を引き起こし、同時に咬筋に電気刺激を行う「肩こりを伴う咬筋痛の動物モデル」を作成した。神経成長因子を単独投与した群や咬筋を単独電気刺激した群では痛覚過敏は引き起こされなかった一方、本モデルにおいては咬筋の機械痛覚過敏(筋収縮時痛)が引き起こされた。このことから、肩の痛みがあることで咬筋の痛覚過敏が引き起こされることがあきらかとなった。本研究は、顎関節症I型罹患者で散見される僧帽筋の筋痛と咬筋痛との関連について着目し、頚肩部の筋痛が顎顔面部の筋痛を誘発・増強させるメカニズムを明らかにするものである。今年度は、本モデル作成のための基礎的データとして、咬筋への電気刺激と、僧帽筋への神経成長因子の投与のタイミングを検討し、咬筋(および僧帽筋)における筋機械痛覚過敏の発生の検討を行った。ラット咬筋への電気刺激(10 mA)を毎日行った場合、刺激開始3日後から有意な機械刺激に対する逃避閾値の低下を示し、閾値の低下は少なくとも咬筋への電気刺激を与えている期間中持続した。免疫組織化学的解析結果から、本筋痛モデルでは、末梢(三叉神経節)よりも延髄(三叉神経脊髄路核)における感作機構が重要であることが示唆された。また、遅発性筋痛を引き起こす神経成長因子を僧帽筋に3日間連続投与し、僧帽筋と咬筋の筋機械刺激逃避閾値を調べたところ、投与開始5日目まで僧帽筋の有意な閾値低下がみられたが、咬筋の閾値は低下しなかった。さらに、神経成長因子投与と同日に咬筋への電気刺激(最大2 mA)を行っても咬筋の閾値は変化しなかったが、7日後に再度僧帽筋に神経成長因子を投与した後、4日間連続して咬筋の電気刺激を行ったところ、咬筋の筋機械刺激逃避閾値が減少傾向となった。来年度はこれらの結果を踏まえ、咬筋電気刺激の期間を延長し閾値の低下を明確にして頚肩部の筋性疼痛をトリガーとする咬筋痛モデルを確立する。さらに、延髄における感作機構を明らかにするために、電気生理学的・免疫組織化学的実験を進める予定である。咬筋への適正な電気刺激のタイミングと強度を決定するのにかなりの試行錯誤を要したこと、また僧帽筋の機械痛覚閾値を測定する方法が当初予定していた方法ではうまくいかず、こちらも技術の確立に時間を要したことからモデルの確立が遅れてしまい、平成27年度実験計画の実験2は実施途中である。当初の実験計画では三叉神経節細胞を主にターゲットにする予定であったが、基礎データの結果からターゲットを延髄に変更したため、電気生理学的解析のための実験系の立ち上げが必要である。以上、本研究を推進するための基礎データは揃ったが、全体としてはやや遅れが生じている。平成28年度は、ラット咬筋への電気刺激のパタンおよび咬筋電気刺激と僧帽筋への神経成長因子(ラット由来)投与のタイミングの検討を中心に行った。咬筋へ10Hz, 10mAの電気刺激を毎日加えると、刺激3日目から刺激終了までの間、有意に咬筋の機械刺激逃避閾値が低下したことから、刺激強度を50%(5mA)として5日間連続刺激したところ、咬筋の閾値低下は起こらなかった。そこで、この50%刺激もしくは完全強縮が起こる100Hz(1.5mA)刺激とともに僧帽筋へ神経成長因子(16μg)を投与して咬筋の機械逃避閾値の測定を行った。雄性Sprague-Dawleyラットに対し、神経成長因子を僧帽筋に5日間投与後に咬筋への電気刺激(10Hz, 5mA)を5日間施行した場合には、電気刺激のみの群と神経成長因子投与+電気刺激群との間には差がなかった。次に、雌性ラットを使用して同様の実験を行ったが機械閾値には変化がなかった。また、雄性ラットに対し、咬筋へ100Hz, 1.5mA電気刺激および僧帽筋への神経成長因子投与を5日間連続で同時に行った場合にも閾値の低下はみられなかったが、その後さらに咬筋を5日間連続刺激(5mA, 10Hz)したところ、刺激3日目から刺激終了3日目まで逃避閾値の低下傾向がみられた。一方、神経成長因子単回投与による機械刺激逃避閾値の検討を行った結果、神経成長因子40μg投与下の咬筋では投与後4時間から5日後まで機械逃避閾値の低下が引き起こされたことから、雌性ラットに対して咬筋へ100Hz, 1.5mAの電気刺激および僧帽筋への神経成長因子(40μg)投与を5日間連続で同時に行ったところ、刺激開始1日目から機械逃避閾値の低下傾向がみられた。臨床上顎関節症患者の多くは女性であることに鑑み、今年度途中から雌性動物を使用することに変更したため、神経栄養因子の投与量・咬筋の電気刺激強度と電気刺激パタン・刺激のタイミングなどの条件の再検討が必要となった。一方、グリアーニューロン連関をリアルタイム解析するために行う電気生理学的実験系(スライスパッチクランプ法)の構築にはすでに着手しており徐々に確立できつつある。

これまでの検討結果から最適と考えられる神経成長因子(NGF)投与量と電気刺激(ES)強度を使用して、咬筋痛モデルラットの作成を行った。僧帽筋へのNGFの投与量は1日あたり40μg、咬筋へのESは100Hz、1.5mAで1日30分間刺激した。投与と刺激は10日間繰り返し行った。開始1日前から20日後までの期間、無麻酔下にてデジタルフォンフレイに直径3.2 mmの鈍なプローブを装着してに咬筋の圧痛閾値を測定した。測定は、1ー3日毎にNGF投与と電気刺激を行う前に行った。NGF単独投与群・ES単独刺激群・NGF+ES群の3群間で比較した結果、7日目までは3群間にも各群内(0日との比較)にも有意な変化はなかったが、9、11、12、13、14日目において、NGF+ES群でNGF群に比較して有意な閾値低下がみられ、12、13日目において、ES群と比較しても有意な閾値低下がみられた。また、NGF+ES群内では、9、11、12日目において0日と比較して有意な閾値低下がみられた。一方、NGF群とES群間では有意差はなく、またNGF群内・ES群内においても有意差はみられなかった。次に、NGF+ES群において閾値低下が最大であった12日目において、各群の動物を灌流固定し、延髄・頸髄の免疫組織化学的解析を行った。ミクログリアやマクロファージのマーカーであるIba-1陽性細胞の割合を、三叉神経脊髄路核中間亜核・尾側亜核移行部・尾側亜核内で比較したが、NGF単独群・ES単独群・NGF+ES群間で有意な差はみられなかった。昨年度までの検討結果を総合すると、本研究結果により、歯の噛みしめなどによる咬筋の過剰収縮とともに僧帽筋痛(肩こり)が起こることで、咬筋の筋機械痛覚過敏が引き起こされることが示唆されたが、その最大閾値低下時にはミクログリアの活性化は引き起こされていないことが明らかとなった。歯の噛みしめなどによる咬筋の痛みや肩こりは、有訴者が比較的多い疾患であるにも関わらず、生命予後に関わる疾患ではないことから、その成因や分子機構の解明研究が遅れている。そこで今回、肩の代表的な筋である僧帽筋に神経成長因子を投与して筋痛を引き起こし、同時に咬筋に電気刺激を行う「肩こりを伴う咬筋痛の動物モデル」を作成した。神経成長因子を単独投与した群や咬筋を単独電気刺激した群では痛覚過敏は引き起こされなかった一方、本モデルにおいては咬筋の機械痛覚過敏(筋収縮時痛)が引き起こされた。このことから、肩の痛みがあることで咬筋の痛覚過敏が引き起こされることがあきらかとなった。異所性筋痛モデルの確立を可及的速やかに実施する。筋機械痛覚閾値低下のタイムコースを確定し、他の解析実験を実施する最適なタイミングを決定する。現在までに得られている結果を踏まえて、延髄二次ニューロンの神経活動をパッチクランプ記録する必要がある。さらにまたグリア細胞活性化に必要な疼痛関連蛋白質をRT-PCRや免疫組織化学的実験により解析する。今後も交付申請書に記載した「研究の目的」に沿って研究を推進していく。雌性動物における異所性慢性筋痛モデルを確立する。さらに本モデルにおいて延髄もしくは三叉神経節内のミクログリアやサテライトグリア細胞の関与の有無を確認する。グリア細胞の活性化によって二次ニューロンもしくは一次ニューロンの機能変化を引き起こすために必要な疼痛関連蛋白質を探索する。まずは免疫組織化学的解析により各種マーカーやチャネル受容体の発現の有無や増減を確認した後、電気生理学的手法を用いてリアルタイム解析を推進していく。神経生理学試薬や消耗品等の発注に際し、必ず複数の業者から見積をとり最も安い業者から購入することを徹底したため、予定していた予算に若干の余裕が生じた。
構造生物学的手法による神経変性病治療薬開発のための新しい戦略

本研究課題は、ニューロセルピンの阻害剤を構造生物学的手法により見出し、神経変性病治療薬の開発を目指すものである。まず、ニューロセルピン-tPA複合体(4Å)、および活性が弱い病原性ニューロセルピン変異体S49P(1.9Å)のX線結晶構造解析に成功した。そしてこれらの構造データを基に、ニューロセルピンのlatent化を速める薬剤3種、およびtPAとの結合を阻止する薬剤を2種見出した。これらの効果や毒性を、アミロイドβ蛋白質を過剰発現する培養神経細胞で検証した結果、2種の有望なリード化合物を見出した。本研究は、神経組織における異常凝集蛋白質を分解排除するプラスミンの作用を促進させる方法を開発することを目的とする。本研究の特色は、プラスミン系の中で、ニューロセルピンという脳・神経系の限られた場所で発現する蛋白質を制御のターゲットとした点で、神経組織以外でのプラスミンの作用には影響を与えない画期的なものである。具体的には、ニューロセルピンのtPA(プラスミンを活性化する)に対する阻害機能を抑制する手法を開発する。この目的を達成するために、本年度は以下の実験を実施した。(1)ニューロセルピン-tPA複合体の構造解析:今年度は複合体の大量調製法の確立に成功した。(i)ニューロセルピンとtPAそれぞれを個別に発現・精製した後に複合体を調製する手法、(ii)ニューロセルピンとtPAを共発現させる手法、(iii)ニューロセルピンとtPAの発現と粗精製までをそれぞれ個別に行い、混合して複合体を形成させてから結晶化実験レベルの純度にまで精製する手法ー以上の3手法を試みた結果、手法(iii)で収量・純度ともに著しい向上がみられた。今後は(iii)の手法で得た複合体を用いて結晶化条件の検討を行う予定である。(2)Latent型ニューロセルピンの構造解析:Latent型ニューロセルピンの精製法はすでに確立済みで、現在高分解能でのX線結晶構造解析に向けて結晶化条件の検討を行っている。(3)Latent化を速める薬剤の探索:ニューロセルピンと共に、生体内でtPAを阻害するセルピンとして知られるPAI-1にはいくつかの阻害剤が見出されている。それらの内、市販されている薬剤についてニューロセルピンでの効果を検証した結果、Latent化を速めるものを見出すことに成功した。本研究は、神経組織における異常凝集蛋白質を分解排除するプラスミンの作用を促進させる方法を開発することを目的として、(1)ニューロセルピン-tPA複合体の構造解析、(2)Latent型ニューロセルピンの構造解析、(3)複合体の不安定化、Latent型の安定化に寄与する薬物の探索、(4)モデル細胞系での薬物効果の検証、などを実施するものである。本年度は以下の進展・成果を得た。(1)これまで極めて困難とされてきたニューロセルピン-tPA複合体の結晶化に成功し、X線回折測定を行った。現在4Å分解能までの解析データを得ている。(2)昨年度見出したLatent化を速める薬剤とLatent型ニューロセルピンの混合物について、熱量測定等の物理化学的解析を行ったところ、Latent型を安定化する薬剤が3種見つかった。そこで、Latent型と同薬物の複合体の結晶化実験を実施した。現在、十分な回折データを得るための結晶化条件を検討中である。また、Latent型と酷似した構造を持つCleaved型については、病原性ニューロセルピン変異体S49PのX線結晶構造解析を高分解能(1.9Å)で成功させた。(3)複合体の不安定化に明確に寄与する薬物は見出せなかったが、上記(1)で得られた構造データを基に、複合体の形成を阻害する薬物探索に方針転換したところ、いくつかの薬物候補が見つかった。(4)昨年度から今年度にかけて見出した薬剤の効果を検証するための細胞株の培養を、Elena Miranda博士(ローマ大学チェンチ・ボロニェッティ財団-パスツール研究所)の協力を得て行った。4Åという低分解能ながら、本プロジェクトの大きな目標の1つであるニューロセルピン-tPA複合体の構造解析に成功したことは大きな前進である。また、これが明らかになった事により、複合体の形成を阻害する薬物を見出すことができた。加えて世界で初めて病原性変異体S49PのX線結晶構造解析に高分解能(1.9Å)で成功した。薬物の効果を検証する細胞実験の準備も整い、順調な進捗状況と言える。本年度は(4)を中心に実施した。その結果、見出した薬物候補に細胞毒性がみられ、プラスミンの活性化を検証できなかった。また、薬物候補の特異性にも問題があり、ニューロセルピン以外の蛋白質にも作用している可能性が示唆された。今後の方策としては、(1)の結晶構造解析において、より分解能が高いデータを獲得し、より特異性の高い薬物をデザインしなおす予定である。本研究期間全体を通じて得られた成果としては、(i)これまで極めて困難とされてきたニューロセルピン-

tPA複合体の結晶化に成功し、4Å分解能までの解析データを得ることが出来た(今後の方策としては、分解能2.5Å以下を目指す)。(ii)Latent型を安定化する薬剤を3種見出した。(iii)Latent型と酷似した構造を持つCleaved型について、病原性ニューロセルピン変異体S49PのX線結晶構造解析を高分解能(1.9Å)で成功させた。これはセルピノパシー原性変異体としては、世界で二例目の快挙である。(iv)薬剤の効果を検証するための細胞株を、Elena Miranda博士(ローマ大学チェンチ・ボロニェッティ財団-パスツール研究所)の協力を得て樹立させた本研究課題は、ニューロセルピンの阻害剤を構造生物学的手法により見出し、神経変性病治療薬の開発を目指すものである。まず、ニューロセルピン-tPA複合体(4Å)、および活性が弱い病原性ニューロセルピン変異体S49P(1.9Å)のX線結晶構造解析に成功した。そしてこれらの構造データを基に、ニューロセルピンのlatent化を速める薬剤3種、およびtPAとの結合を阻止する薬剤を2種見出した。これらの効果や毒性を、アミロイドβ蛋白質を過剰発現する培養神経細胞で検証した結果、2種の有望なリード化合物を見出した。セルピンと標的プロテアーゼの複合体の結晶化は極めて難しく、これまで成功例は数例しかない。そのボトムネックとなっているのは高純度の複合体を調製することの難しさにあるが、今年度、我々は複合体の大量調製法の確立に成功しており、結晶構造解析に向けて大きく前進した。また、Latent型ニューロセルピンの構造解析については、今年度は高分解能でのX線結晶構造解析には至っていないが、Latent化を速める化合物を見出すことに成功しており、本研究課題の最終目標の達成に向けて大きな進展を得たと言える。(1)より高分解能のニューロセルピン-tPA複合体の結晶構造データが得られるよう、再度結晶化条件の検討を行い、得られた高分解能データを基にドラッグデザインを実施する。(2)Latent型と薬物の複合体のX線結晶構造解析を成功させる。もし、上手くいかなかった場合は、すでに高分解能での解析に成功しているCleaved型S49Pで代替実験を行う。(3)今年度準備した細胞実験系を用いて、薬物候補の効果を検証する。(4)プロジェクトの成果を総括し、神経変性病治療薬開発のための新しい戦略を立案して、学術論文や学会で発表する。また、企業への情報提供や共同研究の立案を積極的に行う。構造生物学(1)ニューロセルピン-tPA複合体の大量調製に成功したので、同複合体の結晶化実験に加え、複合体を不安定化する薬剤(治療薬のリード化合物)の探索実験も実施する。(2)今年度見出したLatent化を速める化合物はLatent型を安定化する可能性もあり、これを利用して高分解能でのX線結晶構造解析を目指す。(3)見出した化合物とNative型ニューロセルピンとの複合体の結晶化も試みる。(4)PAI-1等、他のセルピンとの比較解析を行う。
ターゲット分類・識別を目指した偏波レーダ画像の新たな解析方法

地球環境の保全は人類の将来にとって非常に重要な課題である。その中で人工衛星や航空機による地球観測は,重要な役割を担うリモートセンシング技術である。2006年1月24日に偏波合成開口レーダ(POLSAR)を搭載した日本の人工衛星ALOSが打ち上げられた。この衛星は世界最初の偏波合成開口レーダ衛星で,これに寄せられる期待は非常に大きい。取得されるデータは散乱行列である。この研究は散乱行列を使って偏波レーダ画像の判読方法を開発することにある。18年度は,偏波レーダ画像判読の基本となる散乱行列の2次統計量,集合平均の独立情報量,その性質について理論的に詳しく検討し,散乱電力による画像分解方法を完成した。具体的には集合平均Covariance行列,Coherency行列について,固有値,回転不変量などを求め,4つの独立偏波情報を突き止めた。そして,4つの偏波情報をもとに散乱電力の分解を試み,表面散乱,2回反射散乱,体積散乱,Helix散乱にモデル分解した.この結果は従来の3成分モデル電力分解をさらに発展させて4成分分解が可能となることを示したものである。また,計算途中で起り得る不具合を解消し,安定した分解方法を確立した.この分解法を基に,新潟市や新潟大学近郊のPi-SAR偏波画像データ(L-band, X-band)を例にとって解析した。異なる行列形式を使っても同じ分解結果が得られることを確認し,普遍性のある解析結果を得ることができた。さらに,偏波の基本から偏波データの利用方法を初心者にも分かるように取りまとめ,報告書冊子として完成した。その中で人工衛星や航空機による地球観測は大局的なリモートセンシング技術であり,重要な役割を担っている。2006年1月12日に偏波合成開口レーダ(POLSAR)を搭載した日本の人工衛星ALOSが打ち上げられた。この衛星は世界最初のPOLSARで観測技術として偏波を使った合成開口レーダに寄せられる期待は非常に大きい。取得されるデータは偏波レーダによって観測される散乱行列である。今年度は,偏波レーダ画像判読の基本となる散乱行列の2次統計量,集合平均の独立情報量,その性質について理論的に詳しく検討した。具体的には集合平均Covariance行列, Coherency行列について,固有値,回転不変量などを求め,それらを比較して最低4つの偏波情報が基本をなしていることを見いだした。そして,4つの独立偏波情報をもとに散乱電力の分解を試み,表面散乱,2回反射散乱,体積散乱,Helix散乱にモデル分解した.この結果は従来の3成分モデル電力分解をさらに発展させて4成分分解が可能となることを示したものである。散乱行列からCovariance行列とCoherency行列を作成し,モデル行列と比較展開することにより4成分散乱電力の分解法を確立し,新潟市や新潟大学近郊の偏波画像データ(L-band, X-band)を例にとって解析した。さらにCovariance行列やCoherency行列の行列形式は異なっても同じ分解結果が得られることを確認した。つまり,普遍性のある解析結果を得ることができた。この成果は論文として,また国際会議にて発表した。また,来年度の国際会議にも投稿中である。

この研究は散乱行列を使って偏波レーダ画像の判読方法を開発することにある。今年度は,偏波レーダ画像判読の基本となる散乱行列の2次統計量,集合平均の独立情報量,その性質について理論的に詳しく検討し,散乱電力による画像分解方法を完成した。具体的には集合平均Covariance行列,Coherency行列について,固有値,回転不変量などを求め,4つの独立偏波情報を突き止めた。そして,4つの偏波情報をもとに散乱電力の分解を試み,表面散乱,2回反射散乱,体積散乱,Helix散乱にモデル分解した.この結果は従来の3成分モデル電力分解をさらに発展させて4成分分解が可能となることを示したものである。また,計算途中で起り得る不具合を解消し,安定した分解方法を確立した.この分解法を基に,新潟市や新潟大学近郊のPi-SAR偏波画像データ(L-band, X-band)を例にとって解析した。異なる行列形式を使っても同じ分解結果が得られることを確認し,普遍性のある解析結果を得ることができた。さらに,偏波の基本から偏波データの利用方法を初心者にも分かるように取りまとめ,報告書冊子として完成した。
海馬神経回路網の情報表現とモデルの構築

海馬神経細胞の入力時間と場所に依存した可塑性誘起と入力の相互作用について調べた.結果として、逆伝播活動電位に対して抑制性入力によるシャンティング効果や興奮性入力による促進が起こり、細胞近位部の可塑性に対して細胞遠位部への入力タイミングが大きく関与することを明らかにした.結果をもとにモデルの構築を行った.本知見は、データベース化により、神経細胞の樹状突起における計算理論の1つの基盤になったと信じる.近年、形態とチャネルの特性までを組み込んだニューロンのデータベース化は各部位において急速な発展をなしてきている.しかし、そのダイナミクスにもとづき、抑制性回路をも含んだ、実際のローカルな回路結合様式にもとづく可塑性神経回路の情報処理様式や学習則については、まだ未解明であり統合的な整備は行われていないのが現状である.記憶に関わらない統合的機能は考えられないこと、またそのとき抑制細胞の影響は無視できないことから、この可塑性回路網の学習則の統合化とデータベース化はニューロインフォマティックの分野において重要な役割を担うものであると考える.また、可塑性神経回路網の学習則を解明することによって、脳機能における時空間的情報処理の理解が格段に進むものと考える.そこで、可塑性をもつ海馬神経回路網に着目し、生理実験を通して学習則の構築とネットワークの応答特性を明らかにすることにより、ニューロインフォマティックの観点からそのデータベース化を試みるものである.海馬神経細胞の入力時間と場所に依存した可塑性誘起と入力の相互作用について調べた.結果として、逆伝播活動電位に対して抑制性入力によるシャンティング効果や興奮性入力による促進が起こり、細胞近位部の可塑性に対して細胞遠位部への入力タイミングが大きく関与することを明らかにした.結果をもとにモデルの構築を行った.本知見は、データベース化により、神経細胞の樹状突起における計算理論の1つの基盤になったと信じる.我々は先行研究として、ニューロンのデンドライトにおけるSTDP (Spike-Timing Dependent Plasticity:スパイクタイミング依存性可塑性)がPD (Proximal Dendrite;樹状突起細胞体近位部)とDD (Distal Dendrite;樹状突起細胞体遠位部)で異なるという場所依存性を明らかにしてきた。そして、本研究において、PDへの入力がBPAPを1つのキャリアとしてDDの情報処理に影響を与えるだろうことを仮定し、BPAPとPD入力のタイミングの違いがDDにおける可塑的変化(記憶情報処理)に及ぼす影響を(1)生理実験としては、光計測法を用いて計測・解析を行った。結果としてBPAPとPD入力の同時到来時にはBPAPが増幅されDDに伝搬され、DDにおけるBPAPとシナプス入力によるEPSPとの重畳電位を促進させることを明らかにした。そこで、(2)モデルを用いた実験としてNEURONシミュレータを用いて、データの妥当性を示し、その後、生理実験では網羅できない入力周波数などのパラメータを変化させたシミュレーションを行った。更に、抑制性細胞によるGABA-A作動性フィードフォワードIPSPのシャンティングの効果の評価も行った。現在、この結果と構築したモデルをDBPF(ダイナミックブレインプラットフォーム)に掲載の準備中である。形態とチャネルの特性までを組み込んだニューロンのデータベース化は各部位において急速な発展をなしてきている。しかし、そのダイナミクスにもとづき、例えば抑制性回路などを含んだ、実際のローカルな回路結合様式にもとづく可塑性神経回路の情報処理様式や学習則については、まだ未開拓であり統合的な整備は行われていないのが現状である。本研究は、この可塑性回路網の統合化とデータベース化を行い、回路網の学習則を解明することによって脳機能における時空間的情報処理の理解を深めることを目的とする。そこで、我々は海馬CA1可塑性神経回路網に着目し、ニューロンのデンドライトにおけるSTDP (Spike-Timing Dependent Plasticity:スパイクタイミング依存性可塑性)がPD (Proximal Dendrite ;樹状突起細胞体近位部)とDD (Distal Dendrite;樹状突起細胞体遠位部)で異なるという場所依存性を明らかにしてきた。本研究では、(1)生理実験において、前年度はPDへの入力がBPAPを1つのキャリアとしてDDの情報処理に影響を与えるだろうことを仮定し、BPAPとPD入力のタイミングの違いがDDにおける可塑的変化(記憶情報処理)に及ぼす影響を調べた。そして今年度は、その続きとしてDDからPD方向の影響も調べ、2入力の相互作用における学習様式を明らかにすることができた。(2) NEURONシミュレータ用いた実験においては、2入力の相互作用を考慮したモデルを構築し、生理実験データと比較することによりその妥当性を示すことができた。そこで、我々は海馬CA1可塑性神経回路網に着目し、ニューロンのデンドライトにおけるSTDP(スパイクタイミング依存性可塑性)がPD(Proximal Dendrite ;樹状突起細胞体近位部)とDD(Distal Dendrite ;樹状突起細胞体遠位部)で異なるという場所依存性を明らかにしてきた。

本研究では、前年度までに、ProximlalデンドライトとDistalデンドライト電位応答のダイナミックスと可塑性を調べ、ニコーロンにおける2入力の相互作用による情報統合について調べた。結果として逆伝播活動電位に対して抑制性入力(IPSP)によるシャンティング効果や興奮性入力(EPSP)によるエンハンスが起こり、Distal部位での可塑性に入力の対してProximalデンドライト入力のタイミングが大きく関与することを明らかにした。そこで本年度は、さらに抑制回路に焦点を当て、興奮性回路網がおりなすダイナミクスが抑制回路の入力位置による影響をを明らかにし、NEURONシミュレータを用いてその結果の検証を行い構築したモデルの妥当性を示した。従来の海馬における記憶情報処理(可塑性)の生理実験による研究は、入力経路による情報処理のすみ分けが不十分であり、それによりデンドライトでの情報表現様式が明確なものではなかった。そこではじめに、海馬ニューロンのデンドライト上のシナプス入力の時間と場所に依存した可塑性誘起を調べた。続いて、ProximlalデンドライトとDistalデンドライト電位応答のダイナミクスと可塑性を調べ、ニューロンにおける2入力の相互作用による情報統合について調べた。結果として逆伝播活動電位に対して抑制性入力(IPSP)によるシャンティング効果や興奮性入力(EPSP)によるエンハンスが起こり、Distal部位での入力の可塑性に対してProximalデンドライト入力のタイミングが大きく関与することを明らかにした。次に、抑制回路に焦点を当て、興奮性回路網がおりなすダイナミクスが抑制回路の入力位置による影響をを明らかにし、NEURONシミュレータを用いてその結果の検証を行い構築したモデルの妥当性を示した。平成23年度においては、実験結果から構築したローカルなネットワークモデルにアクティブデンドライトで誘起されるローカルスパイクも考慮に入れ、海馬CA1野ニューロンのデンドライトにおけるアクティブ伝送とパッシブ伝送および興奮性・抑制性入力回路を含む統合的ローカルネットワークモデルの構築を行った。本研究の知見は、データベース化されたことにより、今後の神経細胞の樹状突起における計算理論の1つの基盤になったと信じる。
神経因性疼痛における運動療法効果とそのメカニズムについて

本研究の目的は、神経因性モデルラットを作成し、運動療法の疼痛緩和効果と脳と脊髄に及す影響を組織学的・免疫組織学的に解明することである。具体的には、運動療法による神経因性疼痛緩和効果を海馬、中脳、脊髄で検証し、さらに運動の介入頻度の違いで比較検討を以下の観点から行う。1運動頻度の違いにおける脊髄後角のグリア細胞(ミクログリア、アストロサイト)の変化とμ-オピオイド受容体の変化について明らかにする。2中脳水道灰白質でのβ-endorphin/Met-enkephalinの発現量と脊髄後角のμ-オピオイド受容体の関与の検証。3運動による海馬におけるグリア細胞の発現量の変化と神経細胞の形態学的検証。
3～7世紀の琉球列島における人と文化の交流史研究

人骨班(高椋浩史、足立達朗)は昨年度に引き続き、広田遺跡(上層)・鳥の峯遺跡出土人骨のデータカードの作成、広田遺跡調査に関する写真・図面などの整理、人骨の形質人類学的分析を進めた。このほか人骨のてストロンチウム同位体比分析を実施した。土器班(石堂和博、具志堅亮、篠藤マリア)は、広田遺跡および沖縄伊江島出土土器の胎土分析を中性子放射化分析によって実施した。種子島産とみられる土器を出土した伊江島具志原貝塚について、同様の土器を抽出するため悉皆的な調査を行った。貝符班(山野ケン陽次郎、比嘉保信)は、広田遺跡出土貝符の製作技法の復元を下層貝符について継続した。彫刻用の工具を鉄から石器に換えて、メノウ、鉄石英、碧玉、石英について実験を継続した。貝符の彫刻技法の復元のために、キーエンス社のデジタルマイクロスコープによって3次元計測を行い工具痕跡のデジタル記録をとった。総括班(木下尚子、岩永省三)は、琉球列島の埋葬習俗をまとめ、これらと広田遺跡の関係を検討し、広田遺跡の石囲墓、石棺墓、焼骨習俗が琉球列島の崖葬習俗との関係で登場した可能性のあることを指摘した。普及班(小脇有希乃)は、広田遺跡ミュージアムで、本科研による共同研究の進捗状況の概要を広報した。人骨班の悉皆データ作成は計画通りに進捗しており、ストロンチウム同位体比分析もデータ数をふやしている。土器班の胎土分析は、昨年からの繰り越し経費によって予定通り31サンプルの中性子放射化分析を実施し、相応の結果を導いた。沖縄の遺跡における悉皆調査は計画通りに進展している。貝符の技術的な復元は工具を石に絞り込めた点で一定の成果といえる。埋葬習俗の総括的視点も見え始めており、最終年度の報告書にむかって作業は順調に進んでいる。来年度は最終年度にあたるため、全体として報告書作成に重点をおいた活動になる。人骨班は個別のカードのチェック、ストロンチウム同位体比分析の総括、形質人類学的所見の総括を行う。土器班で胎土分析の結果をふまえて、土器の移動と人の移動の関係を検討する。貝符班ではこれまでの製作復元結果によって彫刻用工具を絞り込み、マイクロスコープのデータにから彫刻の痕跡を分析して彫刻技法を推定する。これらを踏まえて、広田遺跡登場の背景と存続状況を琉球列島の歴史の中に位置付ける。人骨班(高椋浩史、米元史織)は、広田遺跡(下層)・鳥の峯遺跡出土人骨のデータカードの作成、広田遺跡調査に関する写真・図面などの整理、人骨の形質人類学的分析を行い、下層人骨について作業を終了した。人骨のてストロンチウム同位体比分析を実施した。土器班(石堂和博、具志堅亮)は、広田遺跡および沖縄清水貝塚出土土器の調査を実施した。さらに広田人の移動経路・土器等の流通経路の追跡に必要な基礎資料を作成する目的で、広田遺跡出土の土器で南種子町教育委員会が所蔵するもの27片と、種子島の土器に類似する土器を出土した沖縄県伊江島で出土した土器4片、合計31片の資料を対象に胎土分析を実施した。分析は中性子放射化分析を用い、ウィーン工科大学に依頼した。結果は以下の3点である:

1.広田遺跡の土器は胎土において南区に2グループ、北区に1グループが存在し、これは南区の1グループに似る。2.沖縄の土器は種子島のグループとは別のグループにはいる。3.広田遺跡にはこのほかにグループが成立する可能性がある。これが今後分析数をふやすことで明らかになる可能性が高い。貝符班(山野ケン陽次郎、比嘉保信)は、広田遺跡出土貝符の製作技法の復元を下層貝符について実施した。彫刻用の工具を鉄から石器に換えて、メノウ、鉄石英、碧玉、石英について実験を行った。書評サンゴ礁の人文地理学ー奄美・沖縄、生きられる海と描かれた自然貝符の彫刻技法の復元のために、キーエンス社のデジタルマイクロスコープによって3次元計測を行い工具痕跡のデジタル記録をとった。普及班(小脇有希乃)は、広田遺跡ミュージアムで、本科研による共同研究の進捗状況の概要を広報した。総括班(木下尚子、岩永省三)は、琉球列島の埋葬習俗例を収集した。書評サンゴ礁の人文地理学ー奄美・沖縄、生きられる海と描かれた自然人骨班、土器班、貝符班、普及班ともに計画通りに作業を進行し、成果を出している。ことに胎土分析について、広田遺跡出土土器の基礎的データを得、遺跡内の北区と南区における違いを抽出することができた。この違いは考古学的情報と対応している。沖縄との関係では積極的なデータが得られなかったが、これは種子島と沖縄との関係を考える上で今後意味をもつ。来年度は最終年度にあたるため、全体として報告書作成に重点をおいた活動になる。人骨班は個別のカードのチェック、ストロンチウム同位体比分析の総括、形質人類学的所見の総括を行う。土器班で胎土分析の結果をふまえて、土器の移動と人の移動の関係を検討する。貝符班ではこれまでの製作復元結果によって彫刻用工具を絞り込み、マイクロスコープのデータにから彫刻の痕跡を分析して彫刻技法を推定する。これらを踏まえて、広田遺跡登場の背景と存続状況を琉球列島の歴史の中に位置付ける。各班が1年目の作業を継続し、分析資料数をふやして成果をだし、3年目の報告につなげる。胎土分析については、研究経費との関係をみながら、広田遺跡北区の分析数をふやし、広田遺跡内の土器胎土について、基礎的データの充実を図る。
著作権法・商標権法・不正競争防止法による競合的保護領域に関する研究

著作権法・商標法・不正競争防止法による競合的保護領域に関して、外国における著作権と商標権の保護領域の競合場面を中心として、わが国の法制がどのような制度として構成されるべきか検討を行った。商標法については平成26年法改正により、音の商標・動きの商標等、新しいタイプの商標が保護対象と加わることになり、商標権と著作権が抵触する場合が多く想定されることとなった。この点について改正後の商標法を中心としてシンポジウムにおいて議論を行った。今年度は、前年度の調査に基づいて選出した調査対象国へ出張を行った。具体的には、ドイツ、韓国、台湾をに出張を行い、各国の制度について知的財産法分野に詳しいの専門家に対してインタビューを行う等の調査を実施した。また、今年度の調査については、翌年度に研究成果を公表することを計画しているが、一部研究成果については、今年度中に公表することができた(村上画里「著作権と商標権の権利調整ー日本法と台湾法の比較」知財ぷりずむ134号(2013年)30-39頁)。今年度は、本研究テーマについて、1先行研究の整理と分析枠組みの検討、2研究代表者及び研究分担者間の検討会、3研究進捗状況の公表・意見交換会の実施、4次年度の研究に向けた準備を行った。1について、国内外の知的財産権の競合に関する先行研究の見解を整理し、現行法上の問題点を抽出した。欧米法における異種の権利間の調整に関する法的規律及び権利侵害発生に関する法的問題について、各種文献から考察を行った。国内法については、1権利存立過程と権利行使の場面における現行法のあり方を再検討すること、2商標権を侵害する著作権の存立、著作権を侵害する商標権の存立に関する現行制度の是非、3著作権と商標権の両方が存立する場合における不正競争防止法上の請求の可否という3つの視点について検討した。2について、2ヶ月に一回のペースで研究代表者及び研究分担者で研究進捗状況について打ち合わせを行い、研究の進捗状況について報告をした。また、研究代表者と研究分担者は電子メールで適宜の意見交換を行った。3について、本研究会の進捗状況を紀要等で公表した。また、研究代表者と研究分担者間において進捗状況の報告を行った。このほか、学内外の研究者及び実務経験者と意見交換会を行った。4について、次年度の海外調査のための事前準備を行った。まず、本研究テーマに関する欧米法の調査について、外国文献の選定・購入を行い、ドイツ法、アメリカ法の文献の素読を行った。欧米法については次年度以降も引き続き調査を行っていく。また、次年度行うアジア法の調査について、研究代表者及び研究分担者間で調査対象国の検討を行った。研究の最終年度である平成26年度は、前年度までの調査を通じた研究成果を発信する計画となっていたので、前年度までの成果をまとめ、情報の発信を中心としてプロジェクトを遂行した。具体的には、著作権法・商標法・不正競争防止法に関する論文の執筆、シンポジウムでの報告などにより研究成果の発信を行った。前年度までの調査・研究により、著作権と商標権が抵触する場面における法制度は、権利存立過程の問題として制度設計するものと、権利存立後の権利調整の問題として制度設計するものと大きく2つのタイプに分類することができることが判明した。そのうち、わが国の制度は、法改正前においても後においても後者の制度を採用しており、これは、諸外国との比較においては少数派である。この点に関して、わが国の制度に問題があるのか否かを検討したが、制度設計自体に改善の余地はあるものの大きな障害ではないことから、現行法上対応できる範囲内で著作権と商標権の調整を行うことが可能であるとの結論に至った。侵害訴訟においては、ドイツ法の採用する枠組みがわが国の現行制度と親和的であるとの示唆を得ることができた。さらに、本研究テーマと直接関連する商標法の改正が平成26年に行われたので、法改正後においてもなお生じうる問題についても検討し、シンポジウムにおいて報告を行った。具体的には、平成26年法改正においては、新たに商標の構成要素として音が加わったことから、音に関して生じうる商標法上の問題を中心として検討を行った。この成果は改正法に関して周知する必要性があったことと、本研究テーマに直接影響する改正内容であったことからシンポジウムを開催する方法により情報発信を行った。知的財産法今年度は計画どおり、前年度に検討を行ってきた調査対象国に対して、調査を行い、外国法から得られる示唆について検討を進めてきた。国内における文献調査を中心に研究活動を行った。本研究の計画では、今年度は次年度に行う調査のための下準備を行うこととなっているためである。調査の進捗状況については、研究代表者及び研究分担者間で適宜、打ち合わせを行って、情報共有をした。翌年度の計画としては、すでに行ってきた調査結果を参照しながら、さらに研究を深化させ研究成果の創出・発信を行って行くことを予定している。

次年度は、本研究テーマに関してアジア法の調査を行う、具体的には、著作権と商標権の競合領域に関する問題について検討を行うための調査を行う。また、必要に応じて、現地で販売されている各種文献の購入を行う。研究を進めているなかで、海外調査対象国として、近隣諸国の名前があがり、渡航費用が想定していたより金額より少なくなったため余剰金が生じた。余剰金は、次年度の成果発信のため、シンポジウムの開催費用等に充てることを検討している。次年度は、外国法調査のための旅費を中心として支出を行う。また、研究に必要となる文献の選定・講読を適宜行うこととする。この他、資料収集・整理のアルバイト費用などの人件費のために研究費を使用する予定である。