hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農業地域住民の循環器疾患発症と早期動脈硬化危険因子に関する研究

起立負荷試験にて血圧・脈拍変化や自律神経系の指標の基準値を作成した。血圧は40歳から加齢に伴い上昇し脈圧・起立に伴う血圧の降下度も増加した。起立時交感神経反射、副交感神経指標は安静時・起立後の着席時は年齢と共に減少した。自律神経活動は安静時、起立時ともに年齢と共に減少した。高血圧者では起立時の血圧上昇は、血管スティフネス、中心血圧および自律神経機能と関連することが示唆された。高血圧の重症化予防では、ITによる家庭血圧測定の有用性が示され、減塩による指導と実践が1年後の降圧に有効であることが示された。地域在住の高齢者の認知機能検査では降圧薬と認知機能障害との関連が示された。高血圧者は正常血圧者と比較して、年齢、BMI、SBP、DBP、TG、血糖値、HbA1cが有意に高値であり、LDL-Cが有意に低値となった。さらに、hs-CRP、微量アルブミン尿、mean-IMT、SBP2、baPWVが高血圧者で有意に高値となった。また、起立負荷検査中の血圧、心拍数、自律神経機能の変動では、高血圧者でSBP、DBPがすべての体位で有意に高値となったが、心拍数では差はなかった。CVRR、CCVHFは高血圧者において有意に低値となった。LF/HFでは有意差はみられなかったが、高血圧者で低い傾向にあった正常血圧者におけるOH群では、SBPが有意に高値となった。高血圧者におけるOH群では、SBP、心拍数が有意に高値となり、TGは有意に低値となった。また、SBP2は正常血圧者においてOH群がONT群よりも有意に高値となったが、性、年齢、SBPで補正すると有意差は認められなかった。baPWVは性、年齢、SBPで補正後も正常血圧者、高血圧者においてOH群がONT群よりも有意に高値となった。baPWVに影響する因子の重回帰分析の結果、正常血圧者、高血圧者ともに⊿SBPが有意に採択された。高血圧者では、座位から立位への体位変換に伴う血圧の低下が大きく、自律神経活動も低下していた。また、血圧が過度に低下するものはbaPWVが有意に高値であった。以上より、起立負荷時の血圧変動が早期動脈硬化危険因子と関連していることが示唆された。尿中Na排泄量に関しては60歳以上の住民について3町の比較を行い、みなべの住民は7.83gとかつらぎ、上富田住民に比べ有意に定値であった。又、10年前のデータと比較し高血圧群は正常血圧群に比べて認知機能に障害のあることが明らかとなった。和歌山県の3つの町で特定健診時に、動脈硬化健診を行った。参加者はみなべ町550名、かつらぎ町657名、上富田町333名であった。動脈硬化健診の内容は、循環機能検査(心電図、PWV,ABI、頸部エコー、運動負荷(65歳以上))(HOMAーR)尿検査(尿中アルブミン、尿中塩分量)、内臓脂肪測定などであった。希望者に対し血圧計の貸出しを行い、家庭血圧測定を約13ヶ月間実施し、特定健診時の血圧と比較した。みなべ町では213名の家庭血圧を測定した。家庭血圧と健診時血圧を比較した時、正常血圧24%、正常高値15%、白衣高血圧5%、仮面高血圧24%、高血圧22%であった。baPWVは仮面高血圧、高血圧群で正常、白衣高血圧群に比べ有意に高値であった。BMIが25未満かつ内臓脂肪100平方cm以上を「隠れ肥満」とすると、みなべ町は14.8%、かつらぎ町19.8%、上富田町23.2%と差がみられ、内臓脂肪測定の必要性が示唆された。また簡便な起立負荷検査を351名(平均年齢60.4±8.7歳)の高血圧患者で行った。血圧、心拍数、R-R間隔変動係数(CVRR)、交感神経指標(LF/HF)、副交感神経指標(CCVHF)を記録した。起立性低血圧群(OH: ΔSBP≦-20mmHg)と起立性高血圧群(OHT: ΔSBP≧10mmHg)を評価した。OH群30名、OHT群38名であった。OHT群は、OH群と比較し、baPWV、安静時SBP、αfunctionが有意に高かった。OHT群において、⊿SBP、SBP、SBP2、baPWV、立位時のLF/HF、立位時のCVRRがOHT群ではない群において有意に高かった。baPWVに影響する因子の重回帰分析の結果、基準時のSBP、年齢、BMIが有意な変数として採択された。血行動態における動脈硬化と自律神経機能の増加は、簡便な起立負荷検査によるOHT群と関連していることが示された。和歌山県下、みなべ町、かつらぎ町、上富田町で動脈硬化健診を行った、参加者はみなべ町270名、かつらぎ町674名、上富田町145名であった。検査内容は循環機能(心電図、PWV、ABI、頚部エコー、起立負荷、握力・脚力測定、血液、尿、内臓脂肪などである。血圧の高かった住民を対象に食事指導、運動指導の介入を3か月間行う事とした。

かつらぎ町では90名の希望があり食事群と運動群、コントロール群の3群に分けオムロンのメディカルリンクによる家庭血圧をITで管理した。食事群は医師の講義、減塩モニターによる毎朝の尿中塩分量測定、かる塩レシピの配布、塩分チェックシートによる食事アンケートを行い、運動群は医師の講義、健康運動指導士による運動指導教室、運動資料を配付、コントロール群は3週毎にNa/K値測定を行った。このことで、塩分摂取と高血圧との関連性を住民に実証するこができ、又家庭血圧測定の重要性も啓発できたみなべ町、かつらぎ町、上富田町の動脈硬化健診時のデータから起立負荷試験時に血圧が過度に上昇する群では血管スティフネスが高値であることが示された。又交感神経機能が関連していることも明かとなった。起立負荷時血圧変動と自律神経機能が動脈硬化と関連していることが示唆された。又尿酸値を4分位に分類することにより75%タイル以上の群では高血圧。動脈スティフネスが高値であることが示された。以上により動脈硬化指標の評価を行い、その結果を明らかにしてこうとする段階でありさらにコホート研究を進めて確かなものにしていきたいため。「農業地域住民の循環器疾患発症と早期動脈硬化危険因子に関する研究」みなべ町・上富田町は国民保険医療費が低く、特定健診受診率が高いことが知られている。5年前からみなべ住民対象に従来の心血管系危険因子とbaPWVや、中心血圧・AIなどの動脈スティフネスとの関連を明らかにしてきた。かつらぎ町、北山村、そして高野町の住民も対象にし、運動負荷時血圧、微量アルブミン尿、IMTなどの動脈硬化の早期危険因子の相互関連も調査してきた。今後も10年間の遡りコホート、4年間の前向きコホート研究を行い、心血管系の新たな危険因子(高感度CRP,脂肪細胞由来サイトカイン、PWV,AIなど)に及ぼす効果を調査することにより将来の心血管イベントの抑制を目指す。更に、医療費が低く、健診受診率の高い農業地域でのコホート研究により、医療費抑制の原因を探っている。起立負荷試験にて血圧・脈拍変化や自律神経系の指標の基準値を作成した。血圧は40歳から加齢に伴い上昇し脈圧・起立に伴う血圧の降下度も増加した。起立時交感神経反射、副交感神経指標は安静時・起立後の着席時は年齢と共に減少した。自律神経活動は安静時、起立時ともに年齢と共に減少した。高血圧者では起立時の血圧上昇は、血管スティフネス、中心血圧および自律神経機能と関連することが示唆された。高血圧の重症化予防では、ITによる家庭血圧測定の有用性が示され、減塩による指導と実践が1年後の降圧に有効であることが示された。地域在住の高齢者の認知機能検査では降圧薬と認知機能障害との関連が示された。かつらぎ町、みなべ町、上富田町の住民健診時の動脈硬化健診時のデータから、BMIが25未満かつ内臓脂肪100平方cm以上を「隠れ肥満」とすると、3つの町でその頻度に差が認められ、健康度に差があることが示された。家庭血圧測定により、仮面高血圧が36%みられ、その血管スチィフネスが高いことが示された。起立負荷試験時に血圧が上昇する群では、血管スチィフネスが高値であることが示された。以上より、早期動脈硬化指標の評価を行いその成果もでているので、おおむね順調に進展している。今年は高野町、北山村を加え、和歌山県下をほぼ網羅した形で健診を行い、県下の地域性・特徴を明らかにしていく予定である。高血圧引き続き、かつらぎ町、みなべ町、上富田町で健診を実施し、循環器疾患発症と早期動脈硬化危険因子との関連を明らかにしていく。健診受診者を対象にして、希望者をつのり、運動群、減塩群、コントロール群の3群に分類し、介入試験を行い、ライフスタイルの改善による効果を明らかにする。
広帯域放送通信を有効利用した分散システム上のデータ管理技術に関する研究

近年の計算機技術とネットワーク技術に発展に伴い、Gridのように大規模数のホスト計算機がネットワークを介して並列計算を行うための基盤技術の開発が盛んに行われている。本研究では、Gridなどの並列計算を行う分散システムにおいて、広帯域な放送通信を用いてデータ管理を行うことで、並列計算のスループットおよび応答時間を短縮することを目的としている。本研究は平成13年度から推進している同課題名の研究プロジェクトを継続するものである。研究を推進した5年間の最終年度となる平成17年度は、研究のとりまとめとして、これまでの考案方式に対して多角的な考察および詳細なシミュレーション実験を行った。さらに、考案方式に対して、実環境を考慮したいくつかの拡張を行った。まず、放送される膨大な量のデータに対して、データ識別子を指定した単純なデータ要求ではなく、データベースの問合せなどのように高度な問合せを効率的に実行できる機構を考案した。さらに、昨年度に考案した、P2Pネットワークを構成するクライアントによる協調キャッシング方式に対して、データ更新が発生する環境に適応するため、P2Pネットワーク上で効率的に更新情報を伝播する手法を考案した。これらの拡張により、データ更新や高度な問合せが発生する現実的な環境において、放送通信を用いて効率的にデータ管理を行うことが可能となった。今後は、考案手法をさらに発展させ、個人情報やセンシング情報などが溢れかえる情報爆発時代に適した、スケーラビリティおよび環境変化に対する頑強性の高いデータ管理方式の実現が必要となる。本研究は,平成13年度から推進している同課題名の研究プロジェクトを継続するものである.平成16年度は,Gridなどの大規模並列計算環境において,広帯域放送通信をデータ管理に利用することを想定し,クライアントが相関性のあるデータアイテムを効果的にキャッシングする方式を考案した.考案方式では,相関性をもつ複数のデータ項目に対するアクセス要求が同時に発生する場合と,時間間隔をおいて連続的に発生する場合が組み合わさった環境において,効果的な放送データ項目のキャッシングを行う.これらの考案方式を,シミュレーション実験により,さまざまな角度から性能評価を行った.その結果,従来方式と比較して,応答時間を大幅に短縮することを確認した.Gridのように大規模な並列計算を行う環境では,処理単位となるプロセスの実行には複数のデータが利用され,その処理に大きな時間がかかることが多いため,考案方式の有効性は高いものと考える.さらに,複数のクライアントがP2Pネットワークを構築し,協調的に放送データ項目をキャッシングする方式について研究を行った.考案方式では,クライアントであるピアが中継する問合せ要求メッセージを監視することにより,周辺のデータアクセス状況やキャッシュ情報を推測し,システム全体で利得が向上するようにキャッシュの置き換えを行う.シミュレーション実験による性能評価の結果,考案方式は従来方式に比べて大幅に応答時間を短縮できることを確認した.今後は,放送データに更新が発生する場合に適応するため,効率的なキャッシュの無効化および更新情報の伝播方法について検討する必要がある.さらに,考案方式を実際のGrid環境上に実現し,アプリケーションを動作させることで,有効性を検証する必要がある.近年の計算機技術とネットワーク技術に発展に伴い、Gridのように大規模数のホスト計算機がネットワークを介して並列計算を行うための基盤技術の開発が盛んに行われている。
睡眠時無呼吸症候群ラットモデルにおける高脂肪食付加の心・血管機能への影響

睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者の突然死のメカニズムは重要な研究課題である。SASの患者では、睡眠時の低酸素発作が、心筋梗塞、心不全による心臓突然死を誘発すると言われている。また、高脂肪食による肥満は心血管に脂肪を蓄積し、代謝を変化させ、心機能に影響を与える。肥満と脂質異常はSAS発病のもとにあり、突然死のリスクを上昇させる。この病態の背景には間欠的低酸素(IH)による血液濃縮、血液粘調度の増加、中枢神経の変調機構を介する異常、高脂肪食による赤血球変形能異常、また、それらに対する生体反応が関与していることが言われてはいる。SASに関連した突然死の病態を解明することで先制医療の基盤構築を目指す。
環境色彩中の交通安全標識の視認性に関する研究

1.研究目的安全標識、とりわけ道路交通標識は、道路交通を安全でスムースに行うことを目的とする規定標識であるが、動的に変化する視野の中では誘目性、視認性などが重要な条件となる。しかし、実際の環境条件下での標識の見え方は背景となる環境色彩によって大きく影響される。本研究は環境色彩中の道路交通標識の見え方に及ぼす背景色彩の影響について実状を把握し、その改善策について提案することを最終目的としているが、本年はまずモデル画像に対する被験者の眼球運動を解析することにより背景色がどの様な影響を及ぼすかをモデル的に検討した。2.実験方法被験者への視覚刺激はVTRモニター(助成設備)画面によって行った。色紙で作成した「一方通行」、「車両侵入禁止」標識を4分割の背景色(灰、赤、黄、緑を用い配置変換)上に置いたモデル画面を3CCDカラービデオカメラ(Panasonic WV-F250BF・AG750A、助成設備)によって撮影、編集して視覚刺激用モデル画像を作成した。被験者にはモニター画像を自由に見てもらい、装着したアイポイントレコーダー(TAKEI TALK EYE)によって視点の動きをリアルタイムで記録した。視点存在時間、初期視点移動方向(初めて視点が移動した方向)および、第1注視点(初めに38ms以上注視した位置)を分析し、合わせてモニター画像の放射輝度値を分光放射計によって測定することにより解析した。3.結果1.研究目的安全標識、とりわけ道路交通標識は、道路交通を安全でスムースに行うことを目的とする規定標識であるが、動的に変化する視野の中では誘目性、視認性などが重要な条件となる。3.結果
現代イギリス住宅財政における住宅金融組合と住宅協会の位置

地方公営住宅建設のための資本支出を1980年代に四分の一に激減させた住宅財政は、その意義をも小さくしたかと言えば、そうではないのではないかというのが本研究の出発点であった。公営住宅に代わって社会的に必要とされる住宅を供給する主体としての住宅協会が想定され、従来の住宅補助金に加えて、民間金融機関からの融資の拡大も期待された。実際に1991年に初めて住宅協会の賃貸住宅供給戸数が地方公営住宅などの公的なそれを上回ったのであった。(1992年にはその差はさらに広がる。)しかし賃貸住宅戸数自体は総体として減少し、家賃の上昇とも相まって、ホームレスを初めとする社会的な住宅問題は完全には解決されていない。このように、住宅協会は住宅財政において賃貸住宅供給の主体として期待されながら総体としてまた地域的な個別の事情から言っても、十分に地方公営住宅の削減を埋め合わせているとは言えない。持家に対する住宅金融の中心的機関である住宅金融組合については、金融自由化の中でも従来の堅実な経営姿勢は変わらず、アメリカ合衆国における類似の機関のような経営破綻というような問題は生じていない。しかし、持家のみならず賃貸住宅投資への資金の貸し手として期待されてきたが、投資に対するさらなる誘因や制度的な保障さらには税の優遇などが必要であると言われている。また、住宅金融組合の本来の業務である持家の抵当融資に関しては返済の遅延と持家の手放しが90年代に入ってから急増し、重大な問題となっている。このように、公営住宅への資本支出の削減を第一義とする現代イギリス住宅財政のあり方は様々な問題をかかえながら90年代をむかえたのである。
2次リンパ組織の微小環境形成を制御するシグナルネットワークの解明

リンパ組織においてリンパ球が産生、分化、維持されるためには、リンパ球とストローマ細胞間あるいはリンパ球間に存在する細胞外微小環境が必要である。本研究はリンパ組織内微小環境の形成に必要なシグナルネットワークと、免疫制御における重要性を明らかにすることを目的としている。TNF-receptor associated factor 6(TRAF6)は細胞表面レセプターからのシグナルを伝達し細胞の増殖や分化を制御するタンパク質である。前年度までに、TRAF6を介したシグナルが脾臓のストローマ細胞で機能することで、微細構築を維持していることを見つけた。これはTNFファミリーの一つであるリンホトキシンからのシグナルの機能に類似している。ところが、TRAF6はリンホトキシンシグナルに必要ないことがIn vitro実験により明らかとなった。リンホトキシンシグナルとTRAF6シグナルの役割分担を明らかとするために、リンホトキシンシグナルに関与するリンホトキシンα(Ltα)、NF-κB inducing kinase (NIK),RelBの欠損あるいは変異マウスとTRAF6欠損マウスの表現型の違いを詳細に検討した。その結果、Ltα、NIK,RelBの欠損あるいは変異マウスは生後3日目からの脾臓の構築に異常が有するが、TRAF6欠損マウスでは生後8日めまでは正常に構築形成するもののその後の構築の形成と維持ができないことが判明した。また脾臓の構築に必須であるケモカインCXCL13の発現はTRAF6欠損マウスでは生後8日目から減少し、14日目にはほとんど検出されなかった。前年度の結果と合わせると、TRAF6シグナルは脾臓のストローマ細胞、恐らく濾泡樹状細胞において、リンホトキシンシグナルとは異なった分化段階で機能することでCXCL13の発現を制御し、脾臓の構築形成を促すことが明らかとなった。この細胞外微小環境は、ケモカイン、サイトカインなどの細胞外因子と細胞内シグナル伝達が、互いに整合的に作用するシグナルネットワークにより制御される。本研究は、TRAF6依存的なシグナル伝達や、そのシグナルにより誘導される細胞外因子から成立する2次リンパ組織内シグナルネットワークを解明することを目的としている。本年度はTRAF6欠損マウスの脾臓およびパイエル板の構築を免疫組織染色法で解析した。その結果、TRAF6欠損マウスでは脾臓の白脾髄領域においてB細胞濾泡と辺縁帯の形成異常を認めた。また脾臓よりRNAを抽出し、ケモカインの発現を検討したところ、TRAF6欠損マウスではB細胞濾泡形成に必須なCXCL13の発現が激減していた。また脾臓に存在するIgM陽性B細胞の比率、絶対数ともにTRAF6欠損マウスでは減少していた。B細胞濾泡形成にはB細胞と脾臓ストローマ細胞の相互作用が必須であることが知られている。TRAF6欠損マウスの脾臓構築異常がB細胞などの造血幹細胞由来の細胞に起因するかどうかを検討するためにTRAF6欠損胎仔マウスの肝臓細胞をX線照射したRAG2欠損マウスに導入したキメラマウスを作製した。キメラマウスの脾臓構築を検討したところ全く異常が観察されなかった。さらにTRAF6欠損マウスより濾泡樹状細胞を分離し、CXCL13の発現を検討したところ、CXCL13は全く発現していなかった。以上の結果は、TRAF6が脾臓ストローマの一つである濾泡樹状細胞においてCXCL13の発現を誘導することでB細胞濾泡を形成していることを強く示唆している。
サプライズを踏まえたエネルギー・シナリオの拡張と政策過程への適用の検討

長期の地球温暖化対策やエネルギー政策策定の際の基礎となるエネルギー・シナリオは非常に重要なツールだが、バイアスや問題点が知られている。本研究では技術が短期的に大きく変化するサプライズが、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)で利用されるようなシナリオでどう扱われているか検討した。シナリオを計算するモデルでは太陽光発電のコストが過大に設定され、導入量が過小評価され、また学習曲線のパターンに不整合な値になっていた。変化の速いエネルギー技術については、モデルの入力パラメーターの更新頻度を上げること、またコストが低下したシナリオなどを考慮するなど対応が必要であることを明らかにした。本年はエネルギー・シナリオにおけるサプライズを考察するために、エネルギー・モデルに用いられるパラメーターを収集し、今後の分析のためのデータ整備に注力する。これと並行して、エネルギー・シナリオに関する文献調査の実施、またシナリオが政策でどのように扱われているかに関して政策担当者等にインタビューを実施した。データに関しては太陽光発電と二酸化炭素回収・貯留に着目し、公知情報として得られるシナリオ・データベースや研究機関の報告書等にあたり、データの収集を行った。具体的には気候変動に関する政府間パネル(IPCC)関連のシナリオ・データベース、米国Energy Information Administration、国際エネルギー機関などの報告書を対象に情報収集を行った。当初の想定よりデータの収集は困難であることが分かったが、断片的ながら研究の仮説を支持することができる情報は集めることができた。文献調査ではエネルギー・シナリオと政策過程の接合性について調査を行った。エネルギー・モデルはエネルギー政策で中心的な役割を果たすのにも関わらず、モデル開発においては最近のコンピューター・サイエンスの知見などが反映されていないことが明らかになった。インタビューでは国内外の一部の関係者に地球温暖化対策の立案にあたってどのようにシナリオ情報を扱っているかを半構造化インタビューを実施した。国内外でシナリオ分析研究の品質管理(特に査読付き学術論文の位置づけ)について考え方が異なることが明らかになった。なお、研究を通じて思索をめぐらせた点について、査読付きではないが2点の論考(Sugiyama et al. 2016, Nature;杉山2016,環境経済・政策研究)にまとめ投稿した。両方とも謝辞を書くことができないため、科研費についての言及はない。当初の想定よりデータの収集が難航しており、希望していたほどのデータは集まっていない。しかし様々な種類のデータを組み合わせることで仮説の検証は可能である程度のデータは集まっている。また学習曲線・経験曲線の理論を援用することで、複数のデータを組み合わた分析は今後実施可能と思われる。こうした理由でおおむね順調と判断した。長期のエネルギー政策や地球温暖化対策の立案にはエネルギー・シナリオが基礎的な役割を果たす。しかし、エネルギー・シナリオは不確実性の扱いで問題があることが知られており、特に新技術の台頭など、想定外またはサプライズのような事象の扱いに問題が残る。本研究ではエネルギー・シナリオにおけるサプライズの扱いについて調査し、既存のシナリオのバイアスとそれへの対処法を検討した。サプライズとして過去に大幅な価格低下をなしとげ急激に導入量が伸びている太陽光発電や風力発電を扱った。既存のエネルギー・シナリオでは太陽光・風力の大幅導入の再現が不十分である。原因としてはエネルギー・モデルのコスト設定が過大であり、コストと導入量の関係が学習曲線からずれていることが挙げられる。再生可能エネルギーは再生可能エネルギー割当基準(RPS)や固定価格買取制度(FIT)などで導入が進んだことを踏まえると、均一な炭素価格を仮定することが多いエネルギー・シナリオでは導入が過小評価されることは想像に難くない。エネルギー技術の変化は本質的に不確実であるため、エネルギー・シナリオがここ数年のトレンドを捉えられないこと自体は問題とはいえない。しかし、コストが急速に低下する技術については、エネルギー・モデルのパラメーターの更新を毎年行うこと、また学習曲線の効果を積極的に考慮することなどの対応は可能である。政策プロセスへの応用については、日本におけるエネルギー・シナリオと政策プロセスの関連をレビューした。レビューの結果、サプライズの扱いに限定せず一般的なエネルギー・シナリオの政策過程での扱いが重要課題であることが明らかになった。日本ではモデル間の違いによる不確実性の分析が不十分であり、モデル相互比較プロジェクトなどより明示的に不確実性を分析する研究手法の導入、またその結果の政策過程での反映が望ましいことが明らかになった。研究計画については基本的には当初のものを踏まえるが、上述したデータ収集の難航を踏まえ、学習曲線・経験曲線を活用し、データの不足をより適切な理論的な分析枠組みで補うことにした。またエネルギー・シナリオと政策過程との接合性については、イノベーション研究で生み出され政策科学にも応用されているabsorptive capacityという概念を活用し、エネルギー・シナリオを活用したevidence-based policyのあり方について検討する予定である。エネルギー・環境政策資料費の金額が若干当初想定と異なった。資料の購入費用にあてる。
インターネットを用いた日本文化理解のための日本コラボレーションシステムの開発

本研究は、日本文化が若い世代にどのように捕らえられているかをインターネットを通じて知らせ、また、英語圏の外国人学生が日本文化に対してどのようなイメージを抱いているかの意見を載せ、ホームページを見た人達がこれらに対してどのように感じるかの意見交換の場を設けることにより、よりよく日本文化を理解してもらうことを目的としている。これらのホームページから、日本人学生は日本文化がどのように英語と日本語で紹介されているかを知り、英語圏の外国人学生は日本語と英語でどのように日本文化が紹介されているかを知ることにより、日本文化に対する理解を深めることの助けとなる。以前に開発した茶道のコースは教える側からの日本文化紹介が主であったが、本システムの開発に当たって研究会で何度も議論した結果、教える側からの日本文化の押し付けではないような形にすることに決定した。そこで、獨協大学学生と東京理科大学学生がもし日本文化を紹介するならどのような事を紹介したいかを調査し、それらの調査結果をまとめたものを土台としてシステム開発することにした。それと同時に、獨協大学に滞在中のエセックス大学学生に対して、自分の国に帰ったらどのように日本文化を紹介するかも日本語で書かせた。またイリノイ大学で日本文化を学んでいる学生に対しては、どのような日本文化をもっと知りたいかを調査した。イリノイ大学に留学中の日本人学生に対しても、どのような日本文化を外国人に知らせたいかを調査した。また、日本語をこれから教えようと思っている獨協大学学生に対して、どのような日本文化を通じて日本語を教えたいかを問うた。これらの学生の意見を土台にして、各日本文化の項目について日本語と英語の両方の言語で個々にホームページに載せるとともに、それと関連する写真も載せた。またこれらをデータベース化して、そのトップ3位について詳しく解説を載せた。またこれらのページを見た学生が、自分の意見を追加できるように設計した。この意見交換については文字情報だけでなく画像情報も載せ、ページを見た人はいつでも日本文化に対する意見を投票できるように工夫した。本システムの設計・開発を行うに当たって、今年度は20回の研究会を行った。以前に開発した茶道のコースウェアは教える側からの日本文化紹介が主であったが、本システムの開発に当たって研究会で何度も議論した結果、教える側からの日本文化の押し付けではないような形にすることに決定した。またイリノイ大学で日本文化を学んでいる学生似たいしては、どのような日本文化をもっと知りたいかを調査した。これらの学生の意見を土台にして、各日本文化の項目について日本語と英語の両方の言語で個々にホームページに載せるとともに、それと関連する写真も載せることにした。またこれらをデータベース化して、そのトップ3位くらいについて詳しく解説を載せることにしている。またこれらのページを見た学生が、自分の意見を追加できるように設計している。この意見交換については文字情報だけでなく画像情報を、指定したアドレスに送れば管理者が新しいページを作成するように設計している。また、学生達の意見に対してはKJ法を用いてそれらをとりまとめてその結果をページに載せ、そのページを見た人はいつでも日本文化に対する意見を投票できるように工夫した。

このシステムは、日本文化を勉強したいと思う学生達が、自由に議論の場に参加できるように設計した。本研究は、日本文化が若い世代にどのように捕らえられているかをインターネットを通じて知らせ、また、英話圏の外国入学生が日本文化に対してどのようなイメージを抱いているかの意見を載せ、ホームページを見た人達がこれらに対してどのように感じるかの意見交換の場を設けることにより、よりよく日本文化を理解してもらうことを目的としている。これらのホームページから、日本人学生は日本文化がどのように英語と日本語で紹介されているかを知り、英語圏の外国人学生は日本語と英語でどのように日本文化が紹介されているかを知ることにより、日本文化に対する理解を深めることの助けとなる。以前に開発した茶道のコースは教える側からの日本文化紹介が主であったが、本システムの開発に当たって研究会で何度も議論した結果、教える側からの日本文化の押し付けではないような形にすることに決定した。そこで、獨協大学学生と東京理科大学学生がもし日本文化を紹介するならどのような事を紹介したいかを調査し、それらの調査結果をまとめたものを土台としてシステム開発することにした。それと同時に、獨協大学に滞在中のエセックス大学学生に対して、自分の国に帰ったらどのように日本文化を紹介するかも日本語で書かせた。またイリノイ大学で日本文化を学んでいる学生に対しては、どのような日本文化をもっと知りたいかを調査した。イリノイ大学に留学中の日本人学生に対しても、どのような日本文化を外国人に知らせたいかを調査した。また、日本語をこれから教えようと思っている獨協大学学生に対して、どのような日本文化を通じて日本語を教えたいかを問うた。これらの学生の意見を土台にして、各日本文化の項目について日本語と英語の両方の言語で個々にホームページに載せるとともに、それと関連する写真も載せた。またこれらをデータベース化して、そのトップ3位について詳しく解説を載せた。またこれらのページを見た学生が、自分の意見を追加できるように設計した。この意見交換については文字情報だけでなく画像情報も載せ、ページを見た人はいつでも日本文化に対する意見を投票できるように工夫した。
亜致死及び潜在的致死障害回復の分子機構

放射線障害からの回復は,放射線治寮の成績に影響を及ぼす重要な生物学的因子の1つである。この回復の機構を明らかにする目的で,放射線によるONA主鎖切断とその再結合を調べた。ラット胎児由来の培養細胞3YI系を用い, ^<14>CーサイミジンでDNAを標識し,2080Gyの200KVpX線を照射し,中性フイルタ-溶出法でDNA2重鎖切断を測定した。無処置細胞の切断されずに残っている2重鎖DNAは20Gyで80%,40Gyで49%,60Gyで25%,80Gyで11%と線量効果関係がみられた。放射線照射細胞の致死効果を増強させることが知られているネオカルチノスタチン(NCS)を照射後添加し,20分間0°Cにて放置しておくとDNA切断数が50%増加した。潜在的致死障害(PLD)を発現させる0.5M NaCl高張液の処理では,NCSにみられるような切断数の増加はみられなかった。照射後37°Cで培養すると2重鎖切断の再結合がみられ,約60分間培養で飽和に達し,80Gy照射で2重鎖DNAは11%から67%になるが完全に再結合することはなかった。PLDを発現させるNCS,高張液とPLD回復を促進させるHanks balanced salt液中で37°Cで培養すると無処置群と同様に切断の再結合がみられ,60分培養では,いづれの群ともに残存切断数には有意の差はみられなかった。PLDを発現させる処理での再結合は,誤まった再結合をすることも考えられるが,本研究の結果は,NCSによる初期切断数の増加を除いて,コロニ-形成能からみた細胞の致死効果にみられるPLDの発現,回復とDNA切断とその再結合には相関関係はみられず,分子レベルでの結果との関係を明らかにすることはできなかった。現在再結合の速度等について詳細な研究を続けている。
ヘッケ固有値の漸近公式とアーサー跡公式の研究

保型形式とはリー群の離散商上に定義されるラプラス作用素の固有関数のことである。そして、保型形式の空間上にはヘッケ作用素と言われる離散群を用いて定義される別の線形作用素が存在しており、ラプラス作用素とヘッケ作用素は同時対角化可能となっている。つまり、これらすべての作用素の固有関数を考えることができ、そのような関数をヘッケ固有関数と呼び、その固有値をヘッケ固有値と言う。ヘッケ固有値は非常に興味深い性質を持っており、様々な整数論的な対象を結びつくことが知られている。そのため、整数論において最も重要な研究対象のうちの一つとなっている。本研究の目的は、様々な保型形式の族に関するヘッケ固有値の漸近公式を与え、さらに漸近公式を導くための新たな理論の構築を目指すことである。今年度の成果として、フーリエ積分作用素とヘッケ作用素を組み合わせることに成功し、ラプラス固有値の方向についてコンパクトな算術商上のヘッケ・マース形式のヘッケ固有値の漸近公式を導くことに成功した。従来のヘッケ固有値の漸近分布の研究では主に跡公式が用いられていたが、本研究ではフーリエ積分作用素を用いる新しい方法を考案した。さらに、この方法による新しい結果として、極大コンパクト群の表現付きの保型形式に対する漸近分布の公式を得ることができた。また別の成果として、ある系列の点における新谷二重ゼータ関数の正則性を証明した。この事実は正則ジーゲル保型形式のヘッケ固有値の漸近公式を導くために必要とされる。フーリエ積分作用素とヘッケ作用素を組み合わせる研究が当初の予想以上に進展しているため。コンパクトでない算術商の保型形式へも適用できる可能性が出てきており、今後、大きく進展することが期待できる。研究計画の中で最も進みの良いフーリエ積分作用素を用いる研究に力を入れて、更なる進展を導きたい。正則ジーゲルカスプ形式のヘッケ固有値の研究も順調に進んでるので、早い時期に漸近公式を完成させたい。一方でアーサー跡公式の研究に関しては、技術的な積み重ねに非常に時間がかかるため、研究計画の後半で成果を導けるように地道に作業を進めていく予定である。今年度に行う予定だった海外出張を都合が悪くなり取りやめた。そのため、1回分の海外出張の費用分が次年度使用として生じてしまった。次年度使用に関しては再び海外出張の費用として使用する計画である。
2次平衡液体クロマトグラフィーを用いる溶液内相互作用の検出と評価

本研究によって得られた成果は次のようにまとめることができる。1.イオンのミセルへの分配。イオンのイオン性ミセルへの分配は、静電的相互作用便宜的にはイオン交換モデルで表すことができる。例えば、陽イオンの陰イオン性ミセルへの分配は、溶液中に存在する配位子、対イオンなどの濃度によって記述できる。2次平衡液体クロマトグラフィーによる解析では、配位子による錯形成は、ミセルの表面価電によって抑制されていることがわかった。また、陰イオン性ミセルの分配挙動を同様のモデルで解析することにより、ミセルの解離定数を評価することができることもわかった。2.ポリエーテルの錯形成。クラウンエーテルを対象として錯形成挙動を調べた。その結果、2次平衡クロマトグラフィーで、錯形成定数を精度よく評価できることがわかった。クラウンエーテルでは、固定相、溶液相、いずれにおける錯形成にも熱力学的、構造的差異が大きくないことがわかったので、これを利用してクラウンエーテルの効率のよい分離法、より信頼性の高い錯形成定数を求めるための実験条件の最適化法などを開発した。3.ポリオキシエチレンの立体配座変化。ポリオキシエチレンの分配挙動は、その立体配座の変化によって影響される。溶液中で安定な立体配座間にはそのエネルギー差に応じて平衡が確立されていると考えられる。そこで、分子力学法を用いて安定立体配座間のエネルギー差を求めると共にそれを用いて分配挙動を解析した。二次平衡クロマトグラフィーを用いる溶液内相互作用の評価と検出に関して今年度は以下に述べる点について検討し,裏面に示す業績をあげた。1.ミセル相への無機陽イオンの分配の評価とその分離への応用。遷移金属イオンの分離に,適当な錯形成剤を用いると有効であることはよく知られている。しかし,ミセル相への分配をイオン交換モデルに基づき詳細に検討したところ,ミセルの裏面電荷により錯形成が抑制されていることがわかった。このような効果をすべて考慮した保持モデルを考え,これに基づいて計算した結果,金属イオン間の相互分離の改善金属イオンと有機非イオンの同時分離,保持予測,分離の最適化などを図ることが可能になった。2.ポリエーテルの分離と溶液内での金属イオンとの錯形成既に,アルカリ金属イオン型カチオン交換樹脂がポリエーテルの分離,および溶液内での錯形成評価に有効であることは報告した。この方法を今年度クラウンエーテルの錯形成評価に適用し,種々の結果を得た。クラウンエーテルのメタノール中での錯形成定数を本法に従って求めたところ,文献値とよく一致し,本法が適切な方法であることが明かになった。また,非環状ポリエーテルでは,樹脂相,溶液相中で生成する錯体構造に大きな相違が見られたのに対し,クジッドなクラウンエーテルでは両相間での錯体構造に違いが見出されなかった。熱力学的パラメーターを合理的に説明するには,樹脂相、溶液相での溶媒和の違いを考慮する必要があると考えられ,クラウンエーテルがイオン交換樹脂の対イオンの溶媒和状態を探るプローブとなり得ることが示唆された。ポリエーテル型非イオン界面活性剤の2次元分離にも本法を適用し,疎水基,親水基両方に基づくキャラクタリゼーションが可能になった。

クラウンエーテルでは、固定相、溶液相、いずれにおける錯形成にも熱力学的、構造的差異が大きくないことがわかったので、これを利用してクラウンエーテルの効率のよい分離法、より信頼性の高い錯形成定数を求めるための実験条件の最適化法など開発した。3.ポリオキシエチレンの立体配座変化。ポリオキシエチレンの分配挙動は、その立体配座の変化によって影響される。溶液中で安定な立体配座間にはそのエネルギー差に応じて平衡が確立されていると考えられる。そこで、分子力学法を用いて安定立体配座間のエネルギー差を求めると共にそれを用いて分配挙動を解析した。
定常化球状トカマクにおける自律的構造形成研究のための高速プラズマ流入射

本研究の目的は、将来の経済的な核融合炉の実現を目指した高β球状トカマクの定常維持のためのマルチパルス同軸ヘリシティ入射法の有用性を検証することである。兵庫県立大HIST球状トカマク装置において同手法の実験を実施した結果、電流増幅、プラズマ寿命の延長、イオン加熱効果等の閉じ込め特性の向上を観測した。さらに、ポロイダルフローシアと負径電場の自律的構造形成と2流体効果を含むダイナモ電流機構について探究した。プラズマの乱流的な電磁流体力学的挙動による磁場の自己発生は、天体宇宙においてユニバーサルに観測されている。このダイナモ現象を実験室内核融合プラズマにおいて再現し、その発生機構を詳しく調べ、さらに制御することで核融合閉じ込め研究に貢献することができる。本研究は、革新的な核融合磁場閉じ込め方式である兵庫県立大学球状トーラス装置(HIST)を用いて、マルチヘリシティ入射による電流駆動実験を行い、そこで観測されるダイナモ構造形成の解明を行うことが目的である。本年度は、電流駆動過程で観測されるダイナモ磁束増幅現象を詳しく調べることを目的に、マッハプローブと磁気プローブを組み合わせた3軸方向ダイナモマッハプローブ、および3軸方向ホールダイナモプローブといった独創的なダイナモプローブの開発を行った。ヘリシティ駆動プラズマの時間発展は電流駆動と抵抗減衰の二つの過程で特徴付けられる。抵抗減衰過程におけるセカンドパルス入射時、平衡配位を壊さず、プラズマ電流の増幅と維持を実証できた。駆動過程において、6080kHzの磁気揺動とそれに強く相関したイオンフロー揺動の励起を観測した。フローの空間分布計測から、オープン磁束と閉じた磁束領域の境界付近において、急峻な密度勾配によるイオンの反磁性ドリフトがつくるポロイダルフローシアの形成を新しく観測した。この磁場とフローの揺動から平均Electromotive力を評価した結果、MHDダイナモ電場形成がトロイダル方向の電流駆動に寄与していることを示唆した。また同時に行ったホールダイナモ計測と比較し、オープン磁束領域の密度の高い領域ではイオンと電子の2流体効果が電流駆動機構に関与していることを示唆した。以上から、初年度であるが、高閉じ込めと定常維持の両立性の実現を目指したマルチパルスヘリシティ入射法の有用性を確認し、ST研究におけるフローの役割の探求とダイナモ電流駆動機構の解明につながる研究成果が得られた。本研究は、「定常と高ベータ化」を目指した先進球状トカマク研究において、「プラズマの流れと構造形成」という観点で、高速プラズマ流入射技術を用いたプラズマ圧力とシア流(電場)の能動的制御、プラズマの輸送制御、磁気リコネクションを伴う自己構造形成の物理探求が目的である。本年度ではダブルパルスCHIによるST配位維持の可能性を検証し、磁場、フロー、電場の自律的構造形成、およびダイナモ電流駆動機構について探求した。実験準備として、セカンドパルス用電源システムの製作を新規に行った。また、今回の申請でも重要な計測となる新しいプローブ計測(3軸ダイナモマッハプローブと径方向電場)の製作を実施した。ダブルパルスCHIによるプラズマ寿命の延長、イオン温度の上昇などが確認でき、本申請のマルチパルス化への拡張の糸口をつかんだ。フロー、径電場、電子とイオン圧力の径方向分布を詳細に計測し、セパラトリック近傍での圧力勾配によるイオンの反磁性ドリフトがゾーナルフロー様のポロイダルシアフロー分布形成に寄与していることを見出した。また、通常トカマク同様の周辺部の負電場形成も観測された。2流体ダイナモ電場(MHDとHallダイナモ)の径方向分布計測を行い、一般化されたオームの式を満足していることを示した。昨年度、次年度に予算の繰り越しを行った実験装置の観測ポートの増設を今年度遂行した。また、本年度の実験で得られた成果は以下の通りである。同軸ヘリシティ入射によるダイナモ電流駆動機構について得られた実験結果について、2流体モデルをベースに一般化されたMean-fieldオームの式を用いて解析を進めた。内部電極表面と鎖交しているInboard側のダイバータオープン磁束の駆動領域ではアンチダイナモ電場が発生し、一方、セパラトリックを境界にしてコア領域内ではダイナモ電場が誘起され、周辺からの磁気ヘリシティ輸送を伴ってトロイダル電流が駆動されることを明らかにした。プラズマ密度が低い領域では、イオンスキン長が大きくなると、HallダイナモがMHDダイナモに比べて大きくなることを示唆した。また、ダイナモマッハプローブ計測では、MHD運動量輸送式から、揺動が誘起する流れReynolds stressと磁気Reynolds stressを見積もり、ダイバータからコア領域へのヘリシティ輸送過程での運動量の乱流的輸送の大きさについて考察を行った。

研究分担者神吉氏(海上保安大)は3次元抵抗性MHDコード(3D-MHDTM)を用いたマルチパルスCHI電流駆動の計算機シミュレーションを実施し、ST配位プラズマの電流増幅と減衰過程を再現し、合体磁気リコネクション機構をベースにしたマルチパルスCHIの有用性を実証した。以上、最終年度でのこれらの研究成果は現在論文としてまとめている。実験装置HIST装置本体の観測ポートを増設することを計画していたが、実験進行が遅れたため、本年度は実施できなかった。観測ポートの増設により、プラズマ内部の磁場構造を空間的により広い範囲で計測可能となる。また、磁気揺動のトロイダルモードの計測が可能となる。装置の改良とこれらの磁場計測は次年度に予定している。24年度が最終年度であるため、記入しない。HIST装置の観測ポートの増設を実施し、各種計測を拡張することでダイナモ電流駆動のメカニズムを明らかにする方策である。具体的には、3軸マッハプローブと磁気ピックアップコイルを組み合わせたダイナモプローブによるMHDダイナモ電場とロゴスキー電流コイルによるHallダイナモ電場の空間分布計測を行い、ヘリシティ電流駆動に支配的に寄与するダイナモ電場機構を明確にする。本実験ではプラズマ生成の実験条件を変化させ、プラズマ密度に対するMHDダイナモとHallダイナモの依存性について明確にする。また、磁気ダイナモ磁気揺動とアルヴェン波の伝搬との相関について調べ、波動励起とダイナモとの関連性について明らかにする。
超高解像度ヒト連鎖地図の構築

ヒトゲノム中において、マイクロサテライトという25塩基からなるDNA配列が数個から数十個繰り返された構造があり、各個人ごとにその長さの違い(多型)を示しやすいという性質をもつ。これらマイクロサテライト多型の情報を集めることによって、生物個体の遺伝的性質や系統の目印となる遺伝マーカーとして利用することができる。染色体上に遺伝マーカーを数多く設定し、連鎖地図を作成することによって、様々な遺伝的形質や疾患の原因遺伝子の位置を調べるための手がかりとすることができる。本研究ではヒト連鎖地図について高解像度化・高精度化を行った。マイクロサテライトマーカーを利用したヒトゲノムの連鎖地図は、1996年にCEPH家系を用いた200減数分裂レベルのものが作成され、その後5,000個のマーカーと1,000の減数分裂を含む家系を用いて高密度化が計られた。この1,000減数分裂レベルの連鎖地図では、従来の連鎖地図と比較して大幅な平均解像度の向上がなされている。このような連鎖地図の解像度と信頼区間の改善は、ヒト疾患の関連遺伝子座同定を成功させるための主要な進歩の一つである。ところがこの1,000減数分裂レベルの連鎖地図では、祖父母を含まない核家族を中心に遺伝子型判定を行ったためホモ接合体アリルの由来を判定できず、多くの場合で解像度も信頼区間も低くなってしまっている。その解決には、多くの減数分裂を含む大家系の利用と、集団中でのヘテロ接合率が高いマーカーを用いることが必要である。申請者はこれまで、東アジアを中心とした多くの民族集団を用いて人類遺伝学研究を行い、その結果東アジアに多くの遺伝的隔離集団を見出している。また申請者は日本人集団で多型を示す約30,000個のマイクロサテライトマーカーをヒトゲノム中に設定した。そこで、これらの研究成果を発展させ、理論的には30,000個のマイクロサテライトマーカーで、各家系100の減数分裂を含む50家系を用いた連鎖地図を作成することが可能である。そこで上述したモンゴル人隔離集団家系を用い、段階的に連鎖地図の高解像度化を行い、最低でも2,000減数レベルの連載地図を完成さることを具体的な目標とする。初年度には、まず、これまで設定の終了している約30,000個の多型マイクロサテライトマーカーのうち、まずは東アジア人集団で充分なヘテロ接合度をもつものを多数選別した。また、いくつかの日本人大家系を用いて、このマーカーセットを遺伝子型判定し、連鎖分析を行うことで連鎖地図を作成した。そこで上述したモンゴル人隔離集団家系を用い、段階的に連鎖地図の高解像度化を行い、最低でも2,000減数レベルの連鎖地図を完成させることを具体的な目標とした。本年度は、約30,000個の多型マイクロサテライトマーカーのうち、モンゴル人集団で充分なヘテロ接合度をもつものを追加選別した。また、前年度までに行った実験に対してさらに家系の構成メンバー数と家系数を増やしてタイピングを行い、連鎖地図の密度を上げることに成功した。
岩石の引張破壊過程での構成則の構築

従来より大規模でかつ複雑な形状の地下構造物では、その一部に引張応力が作用するおそれがある。そのため、安全に地下構造物を建設するためには、岩石の引張破壊過程での特性が重要となる。まず本研究では、サーボ試験機により6種類の岩石の引張試験を行った。完全応力-歪曲線を得る際、除荷・載荷を行い、コンプライアンスと非弾性歪を求めた。その結果、引張荷重下での完全応力-歪曲線と圧縮荷重下での完全応力-歪曲線とはほぼ同様であることがわかった。亀裂長と関係が深い、コンプライアンスは載荷とともに増大したが、強度破壊点以降での増大が目立った。他方、プロセスゾーンと関係が深いと考えられる非弾性歪とコンプライアンスの関係を調べたところ、両者は密接に関係しており、強度破壊点以前では非弾性歪が、強度破壊点以降ではコンプライアンスの変化が卓越していた。次に、実験結果に基づいて、亀裂の進展を破壊力学によってモデル化を行い、構成則を提案し、一軸引張試験の数値計算を行った。実験結果と比較したところ、強度破壊点以前では、数多く存在している潜在亀裂による非弾性歪の増大が卓越しており、強度破壊点以降では最終的に破壊面となる、亀裂の挙動に支配されることがわかった。最後に圧縮荷重と引張荷重を繰り返す両振り試験を行い、圧縮荷重での非弾性歪の変化が卓越していることがわかった。従来より大規模でかつ複雑な形状の地下構造物を建設した場合には、その一部に引張応力が作用するおそれがある.その地下構造物を安全に建設するためには,岩石の引張強度だけでなく変形特性,特に破壊過程での特性が重要である.従来からこのような認識はあったものの,引張応力下での変形挙動を調べることは実験的に非常に難しく,現状ではその特性はほとんどわかっていない.そこで本研究では,岩石の引張破壊過程での構成則の構築を目標として研究に着手した.その手法としては,1)実験的に破壊過程での変形特性を求める,2)その結果に基づいて構成則を構築する,の2段階に分けることができる.本年度は,まず実験的検討を重きにおいて,引張試験の途中で除荷・載荷を繰り返して,破壊過程におけるコンプライアンスの変化及び,非弾性歪みの変化を調べた.まず,実験装置の検討を行った.除荷・載荷時に応力-歪み関係にヒステリシスが生じないように,保有していたサーボ試験機の載荷部を改良した.次に,過去の研究実績から,岩石の種類からこの破壊機構に若干の変化があると判断し,実験に用いる岩石種類を選別した.その岩石を用いて除荷・載荷試験を行った.その結果,強度破壊点以前から,すでにコンプライアンスおよび非弾性歪みは徐々に変化しており,強度破壊点では初期のコンプライアンスの1.52倍程度まで増加していた.強度破壊点以降では,応力の低下によってコンプライアンスはさらに増大傾向が見られ,亀裂が進展している状態を定量的に求めた.非弾性歪みもコンプライアンスと明瞭な関係を保ちつつ増加していることも判明した.従来より大規模でかつ複雑な形状の地下構造物では、その一部に引張応力が作用するおそれがある。
細胞融合法による、視交叉上核内単一細胞種の不死化

概日リズムをもたらす生物時計は、哺乳類では視交叉上核(SCN)に存在する。SCN細胞を神経芽細胞腫と細胞融合することによって不死化し、遺伝的、細胞生物学的性質の均一な細胞群(クローン)を得ることを目的に下記の実験を行い、結果を得た。(1)細胞融合法の確立:分散化したマウスのSCN細胞を、神経芽細胞腫と細胞融合するための条件を検討したところ、phytohemagglutinin-P(PHA)を含む培地に懸濁し、37Cで10分間incubationした後、ポリエチレングリコールを室温で作用させる方法が一番効率が良く、かつ細胞の生存率も高かった。(2)不死化神経細胞の獲得:上記方法で融合した細胞のみを、特殊な培地で選択したたところ、30コロニー得られた。(3)細胞のクローン化:得られたコロニーの細胞を低密度で培養し、染色体構成や細胞学的性質の均一な細胞群を7クローン得た。(4)継代による染色体数の変化の検討:得られたクローンを5世代、継代する間に染色体数は変化していった。ところが、10世代継代するとその後はあまり染色体数が変化しないことから、10世代継代後にもう一度クローン化することによって安定したクローンが得られることが解った。