hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河川・土砂災害リスクを考慮した広域道路ネットワークの道路整備計画手法の構築

平成28年に東北・北海道を襲った台風10号は、河川氾濫に伴う橋の流失や大規模な土砂崩れを各地で発生させ、地域社会を支える主要幹線に壊滅的被害をもたらした。このような異常気象に対して、従来、河川流域計画及び地盤整備計画と道路整備計画は、防災・減災の視点から十分に連動しておらず、降雨量に対して、どの程度の道路被害が発生し、どの程度、道路の整備レベルを向上させておくべきか定量的に評価できない問題があった。そこで本研究では、大規模な気象災害を対象に、道路ネットワークの被災の影響を長期間・広域的に把握した上で、河川・土砂災害による潜在的な道路被災リスクを考慮した広域道路ネットワークのレジリエンス向上のための道路整備計画手法の構築を行う。平成30年度の研究実績は以下となる。(1)一般国道と高速自動車国道が並行する区間を対象に、道路被災確率と対象期間全体における確率的通行止め時間推定モデルの提案を行った。またリンク間相関を考慮した道路ネットワークにおける途絶継続時間推定モデルを構築した。冬期暴風雪時の通行規制が与える地域社会への減災効果と地域住民の減災行動の学習過程を明らかにした。(2)降雨の時空間分布の違いによる河川水位および流量への影響を理解することを目的として、十勝川流域を対象に準二次元不定流モデルを用いた平成28年北海道豪雨時の再現計算や,異なる降雨パターンを想定したシミュレーションを行い,本川と支川の洪水ピークのタイミングの時間差による河川水位および流量への影響を把握した。(3)北海道に分布する風化残積土の物理・力学挙動とその工学的評価北海道樽前山を噴出源とする降下火砕堆積物の物理・力学特性を明らかにした。併せて、北海道内の火山灰質土の力学特性の比較から、風化が進行している土質材料の工学的評価手法の検討を行った。平成30年度までの進捗状況は以下となる。被災時の道路交通の実態解明について、国道274号日勝峠と北海道横断自動車道の通行止めに伴う移動経路の変更について、関係機関へのヒアリングと交通ビッグデータから明らかにした。理論研究としては、一般国道と高速自動車国道の並行区間を対象とした確率的通行止め時間推定モデルの提案、またリンク間相関を考慮した道路ネットワークにおける途絶継続時間推定モデルを構築した。マルチハザードの事例として、冬期暴風雪時の通行規制が与える地域社会への減災効果について、北海道東部の中標津町における通行規制を伴う暴風雪時を対象に、携帯電話位置情報を用いた交通行動調査、アンケートによる主観的な住民の防災意識調査から明らかにした。平成30年度は前年度までに実施した以上の調査・研究成果を、学会発表、論文等で報告している。上記に併せて、平成28年十勝川流域を対象に、洪水流の特徴把握、豪雨の地形依存性の把握、また北海道の年最大降雨イベントを対象とした地形性豪雨の分類、北海道に分布する風化残積土の物理・力学挙動とその工学的評価を行った。平成28年8月北海道では複数の台風の上陸や接近に伴う豪雨により,河川の増水や氾濫による浸水被害や土砂災害などの深刻な被害が相次いで発生した。そこで十勝川流域を対象に準二次元不定流モデルを用いた2016年8月の北海道豪雨時の再現計算や,異なる降雨パターンを想定したシミュレーションを行い,本川と支川の洪水ピークのタイミングの時間差による河川水位および流量への影響を把握した。また、土砂災害の主因である国道274号日勝峠と北海道横断自動車道の災害発生地点周辺から採取した花崗岩の風化残積土とその堆積物の物理・力学特性を明らかにした。併せて粒子破砕性を示す北海道内の火山灰質土の力学特性の比較から,風化が進行している土質材料の工学的評価手法について議論した。今後の研究の推進方策は以下となる。(1)被災時の交通行動変化に関する研究:大規模災害時発生前後の人の交通行動変化に関する分析を実施する。複合型の大規模気象災害時には、発災タイミングに応じた避難・誘導計画が必要となる。本年度は移動系ビッグデータを用いて都市内部の人の移動・対流状況を把握し、非常時の交通行動の変化が道路交通に与える影響を把握する。(2)被災リスクを考慮した道路ネットワークの途絶継続時間推定モデルの構築:大規模気象災害に対して強靭な道路ネットワークを構築することを目的に、被災後の復旧の段階におけるネットワーク途絶継続時間推定モデルを構築する。また非常時における旅行時間変化を推定する手法を構築する。(3)河川・土砂災害災害リスク評価モデルの検討:河川災害リスクを評価するため,十勝川流域における洪水流の特徴、十勝川上流域を対象とした豪雨の地形依存性を把握する。また北海道の年最大降雨イベントを対象とした地形性豪雨の分類を行う。このような異常気象に対して、今後数十年から百年先まで見据えた広域道路ネットワークの構築が必要となるが、従来、河川流域計画及び地盤整備計画と道路整備計画は、防災・減災の視点から十分に連動しておらず、どの程度、復旧する道路の整備レベルを向上すべきか定量的に評価できない問題があった。そこで本研究では、大規模な気象災害を対象に交通ビッグデータを用いて広域道路ネットワークの被災の影響を長期間・広域的に把握した上で、河川・土砂災害による潜在的な道路被災リスクを考慮した広域道路ネットワークのレジリエンス向上のための道路整備計画手法の構築を行う。平成29年度の研究実績は以下となる。

(1)平成28年台風10号前後の交通ビッグデータを用いて,被災事前事後の移動実態の変化を把握した。また、一般国道と高速自動車国道が並行する区間を対象に、道路被災確率と対象期間全体における確率的通行止め時間推定モデルの提案を行った。気象災害の一つとして、冬期暴風雪時の通行規制が与える地域社会への減災効果と地域住民の減災行動の学習過程を明らかにした。(2)平成28年を対象とした十勝川流域における洪水流の特徴、十勝川上流域を対象とした豪雨の地形依存性の検討、北海道の年最大降雨イベントを対象とした地形性豪雨の分類を行った。(3)北海道に分布する風化残積土の物理・力学挙動とその工学的評価土砂災害の主因である国道274号日勝峠と北海道横断自動車道の災害発生地点周辺から採取した花崗岩の風化残積土とその堆積物(周氷河性斜面堆積物)の物理・力学特性を明らかにした。併せて、北海道内の火山灰質土の力学特性の比較から、風化が進行している土質材料の工学的評価手法の検討を行った。平成29年度までの進捗状況は以下となる。被災時の道路交通の実態解明について、平成28年台風10号前後の交通ビッグデータを用いて市町村単位での入込人口の変化を把握した。また、国道274号日勝峠と北海道横断自動車道の通行止めに伴う移動経路の変更について、関係機関へのヒアリングと交通ビッグデータから明らかにした。理論研究としては、一般国道と高速自動車国道の並行区間を対象とした確率的通行止め時間推定モデルの提案を行った。道路の被災回数と、道路の被災後から復旧するまでの待ち時間に確率分布を設定することによって、評価対象期間における通行止め期間を対数正規分布に従う確率変数として求めることが可能となった。また、マルチハザードとして、冬期暴風雪時の通行規制が与える地域社会への減災効果を明らかにするため、北海道東部の中標津町における通行規制を伴う暴風雪時を対象に、客観的影響としてビッグデータによる交通行動調査、アンケートによる主観的な住民の防災意識調査を行った。その結果、中標津町とその周辺住民は交通行動を中止することで暴風雪時のリスクを回避していた。意識調査からは、通行規制による影響を住民は受けているものの、通行規制による安全効果に理解を示していることが示された。暴風雪時のリスク回避行動が受容されていることが明らかとなった。上記に併せて、平成28年十勝川流域を対象に、洪水流の特徴把握、豪雨の地形依存性の把握、また北海道の年最大降雨イベントを対象とした地形性豪雨の分類、北海道に分布する風化残積土の物理・力学挙動とその工学的評価を行った。北海道を直撃した3個の台風による雨は「前線と台風」、太平洋側から接近した台風10号は「地形性降雨」が発達した異例のパターンであった。また土壌の湿潤状態が飽和に近づき、降雨量に対し流出量が増加しやすい条件となっていたことが明らかになった。平成28年に東北・北海道を襲った台風10号は、河川氾濫に伴う橋の流失や大規模な土砂崩れを各地で発生させ、地域社会を支える主要幹線に壊滅的被害をもたらした。
非木材繊維のアルカリ・酸素蒸解によるパルプ化

バガスを2080°Cの14%NaOH溶液に1時間浸漬後, 3倍に絞りよくほぐして被酸素蒸解試料とした.この試料をガーゼに含み,底水100mlの張ってあるオートクレープの中皿の上に置き密閉後,空気を酸素で数回置換して除き,酸素初圧5kg/cm^2,酸化温度120°Cで1時間酸素蒸解した.この結果, 23%NaOH溶液に4060°Cで浸漬して得たパルプは,これまで同条件で得た稲わらパルプよりも10%位高い収率を示4655%であった.またバガスパルプの紙の物理強度は比引裂度に改良すべき余地はあるものの全般的に良好な値を示し,単独使用も充分可能な強度を有しているように思われた.さらに,気相法でオゾン漂白を行なった結果,紙力の低下なく,白色度を20ポイントも向上させ,それ以上の漂白を行なわなくとも下級紙として十分使用し得るものであった.なお,高ペントザン含有量に由来する低不透明度も稲わらパルプの混入により十分改良できる見通しを得た.ササをアルカリ・酸素蒸解する場合,組織形態が木材に類似しているのでバガスよりも強い条件で材中へのアルカリ浸透を行なう必要があった.酸素蒸解条件はこれまでと全く同じ条件に設計し,種々の対チップアルカリ濃度を設け検討したところ, 18%以上のアルカリ量と100120°Cの処理温度が必要であった.得られたパルプからの紙の物理強度は,良好な値を示し十分使用可能なものであった.しかし,ササの化学的成分組成から推察できるように1%NaOH抽出量が40%と他のパルプ材に比べて非常に多く,得られたパルプ収率が4439%と低く,収率増加剤とされている水素化ホウ素ナトリウムの添加効果も非常に低かった.このことから,ササをパルプ化するためには,アルカリ媒体を用いないTMP法あるいはNSSCP法での蒸解が有利であるように思われた.バガスを2080°Cの14%NaOH溶液に1時間浸漬後, 3倍に絞りよくほぐして被酸素蒸解試料とした.この試料をガーゼに含み,底水100mlの張ってあるオートクレープの中皿の上に置き密閉後,空気を酸素で数回置換して除き,酸素初圧5kg/cm^2,酸化温度120°Cで1時間酸素蒸解した.この結果, 23%NaOH溶液に4060°Cで浸漬して得たパルプは,これまで同条件で得た稲わらパルプよりも10%位高い収率を示4655%であった.またバガスパルプの紙の物理強度は比引裂度に改良すべき余地はあるものの全般的に良好な値を示し,単独使用も充分可能な強度を有しているように思われた.さらに,気相法でオゾン漂白を行なった結果,紙力の低下なく,白色度を20ポイントも向上させ,それ以上の漂白を行なわなくとも下級紙として十分使用し得るものであった.なお,高ペントザン含有量に由来する低不透明度も稲わらパルプの混入により十分改良できる見通しを得た.ササをアルカリ・酸素蒸解する場合,組織形態が木材に類似しているのでバガスよりも強い条件で材中へのアルカリ浸透を行なう必要があった.酸素蒸解条件はこれまでと全く同じ条件に設計し,種々の対チップアルカリ濃度を設け検討したところ, 18%以上のアルカリ量と100120°Cの処理温度が必要であった.得られたパルプからの紙の物理強度は,良好な値を示し十分使用可能なものであった.しかし,ササの化学的成分組成から推察できるように1%NaOH抽出量が40%と他のパルプ材に比べて非常に多く,得られたパルプ収率が4439%と低く,収率増加剤とされている水素化ホウ素ナトリウムの添加効果も非常に低かった.このことから,ササをパルプ化するためには,アルカリ媒体を用いないTMP法あるいはNSSCP法での蒸解が有利であるように思われた.バガスを2080°Cの14%NaOH溶液に1時間浸漬後、3倍に絞りよくほぐして被酸素解試料とした。この試料をガーゼに包み、底水100mlの張ってあるオートクレーブの中皿の上に置き、空気を酸素で数回置換して除き酸素初圧5Kg/【cm^2】、酸化温度120°Cで1時間酸化蒸解した。この結果、23%NaOH溶液、浸漬温度4060°Cに浸漬の被酸化試料から得たパルプは収率4655%と、これまでに報告した稲わらから同条件で得たパルプの収率3947%よりも非常に高い値を示した。しかし、白色度は2843%と稲わらからの6162%に比べて低い値であった。また全般的にバガスパルプはペントザン含有量が多いため不透明度が低く、不透明度の高い稲わらパルプとの混合抄紙などを行なって検討してみる必要があった。バガスからの紙の物理的強度は裂断長3.84.4km、比引裂度4554で、比引裂度にやゝ改良すべき余地はあるが、単独でも十分使用可能なパルプであるように思われた。さらに、これらのパルプに対して塩素系薬品を使用しない精製漂白法として液相法によるオゾン処理を試みた。

その結果、60°Cの3%NaOH溶液に浸漬して得た被酸化試料の酸化蒸解パルプは裂断長を向上させながら白色度を20%も向上させ53%となり、これ以上の漂白を行なわなくても下級紙として十分使用し得るものであった。一方、ネマガリダケについても、バガスと同じ条件と方法でパルプ化を試みたが、組織形態が木材に類似しており、ネマガリダケの材中に酸素酸化蒸解の媒体であるアルカリの浸透が不十分で、対ネマガリダケチップアルカリ濃度1518%、100120°C、1時間処理という強い前処理で、はじめて酸素酸化蒸解が可能であった。また、原料ネマガリダケ中のアルカリ抽出量が39%と非常に多いことから、アルカリ前処理を行なう本蒸解法では高収率パルプは期待できなかった。
ゾル-ゲル法により作製した金属超微粒子/酸化物複合体透明薄膜の非線形光学特性

1.まず、塩化金酸とアルコキシシランを出発物質とするゾル-ゲル法によって合成される金微粒子分散シリカコーティング膜の微細構造に及ぼす合成条件の影響を検討した。テトラエトキシシラン-水-エタノール-塩酸-塩化金酸四水和物からなる溶液を、シランの加水分解・重合反応によりゾルとし、これをコーティング液としてディップコーティングにより作製したゲルコーティング膜を500°Cで10分間熱処理することによって、金微粒子分散シリカコーティング膜を得た。出発溶液中の水の濃度を高くする、あるいはゾルのエージング時間を長くすると、膜中に生成する金粒子は大きくなるとともに球形から長球に変化した。この微細構造変化によって、金粒子の表面プラズマ共鳴に基づくコーティング膜の光吸収ピークは長波長側にシフトした。また、出発溶液中のテトラエトキシシランの一部をメチルトリエトキシシランで置き換えると、金粒子の生成がより低い温度でおこること、コーティング膜中に生成する金粒子が小さくなるとともに球形化することを見出した。2.つぎに、種々の貴金属を含有するチタニアコーティング膜を作製した。チタニア源としてチタンイソプロポキシドを用い、貴金属源として貴金属の塩化物を用いて、1.とほぼ同様の方法によってコーティング膜を作製した。粒径約20nmの金粒子を含有するシリカコーティング膜とチタニアコーティング膜の光吸収スペクトルを比較したところ、シリカコーティング膜では約530nm、チタニアコーティン膜では約650nmに吸収ピークが存在し、マトリックスの高誘電率化によって光吸収が長波長側へシフトすることが確認できた。白金またはパラジウムを含有するチタニアコーティング膜を作製するためには、700°Cないし1000°C以上の温度で熱処理するか、または還元雰囲気中での熱処理することが必要であった。これらのコーティング膜は可視域の広い波長範囲で光吸収を示した。
亜急性病床における在宅支援のあり方に関する研究

本研究は亜急性期病床の運営状況を調査するとともに、在宅復帰した患者のプロセス評価を行い、在宅ケアマネジメントモデルを検討した。また、類似の制度であるフランス在宅入院の調査結果を比較し、わが国における亜急性期状態にある人への在宅支援を検討した。その結果、病診連携の確立、24時間の医療対応、ハイリスク者に対するプロトコールの共有化など、多職種協働よる集中的かつ重層的なケアマネジメントが有効であった。第1研究:亜急性期病床の実態調査:平成19年1月から12月の1年間、A病院の亜急性期病床の実態調査を行った。同病床を退院した患者は39名であった。平均年齢83.43歳(全国平均:75.6歳)、平均一般病床入室期間は12.1日(同28.5日)、平均亜急性期病床入室期間は34.8日(同32.6日)、合計入院期間は46.9日(同61.1日)であった。1.アウトプットデータによる分析:(1)疾病構成:ICD-20の分類で整理。筋骨格系及び結合組織の疾患、損傷で半数を占めた。(2)入室目的:集中的リハビリ、次いで症状コントロール、在宅復帰の順であった。(3)保険点数については、亜急性期病床入室期間では1日あたり2373点であった。2.アウトカムデータによる分析:(1)在宅復帰率:復帰率82%(全国調査は87%)であり、算定要件である60%を上回った。(2)病床利用率:62%と低迷した。(3)1ケ月以内の再入院率:25%とやや高値であった。再入院の理由は、退院後の症状悪化や転倒などである。(4)リハビリ算定:リハビリ前置主義のもと、一部の例外を除いてすべて算定した3.課題:(1)病床利用率の向上:急性期病院からの転入は40%にとどまっている。在宅療養者の急性憎悪は60%を占めた。安定的な病床運営には、前方連携による患者の確保が重要である。(2)在宅復帰率が全国平均より下回っている。入院患者が高齢であること、家族が期待するほどADLが改善していないことから、特別養護老人ホームや老人保健施設への入所が微増した。第2研究:フランス医療・介護制度の調査:平成20年3月25日31日までフランス医療・介護制度を調査した。フランスでは亜急性期病床に対応する「中期入院医療機関」が整備され、日本と同様の入院機能を持っていた。また、急性期病院は医療ニーズの高い患者を退院支援する際、在宅入院制度を利用した集中的ケアマネジメントを提供する。これにより、平均在院日数を短縮し、在宅復帰率を高めている。1,本研究の目的は以下の3点である。1)A病院における亜急性期病床の運営状況を調査し、全国調査との比較を通して亜急性期病床における在宅支援のあり方を検討する。2)事例検討を通して亜急性期病床における在宅支援マネジメントを検討する。3)フランスにおける「在宅入院制度」についてヒアリングを行い、在宅支援について新たな知見を得る。2.結果の概要:1)亜急性期病床の運営状況:平成20年4月平成21年1月までの10ヶ月間の亜急性期病床の運営状況は次の通りである。かっこ内は2005年の全国調査結果である。実人数41人、平均年齢79.5歳(75.6歳)、平均在院日数29.5日(28.5日)、骨関節疾患が27人で最も多かった。入室目的は、集中的リハビリテーションが47%と多い。在宅復帰率82%(87%)、病床利用率55%、転帰は軽快が80%であった。以上の調査結果から、亜急性期病床では、高齢の入院患者が、まず一般病床に2週間入院してから、亜急性期病床に1ヶ月程度入室し、集中的なリハビリテーションと退院調整を受けて、在宅復帰するというパターンが典型的であった。2)亜急性期病床の在宅支援マネジメント:41人の患者の入院から退院までのプロセスを分析した結果、(1)スクリーニング基準の明確化、(2)患者・家族への動機付け支援、(3)多職種による亜急性期総合診療計画書の作成、(4)カンファンレンスによる目標の共有化、(5)住宅など環境整備、(6)試験外泊の実施、(7)モニタリング・評価というケアマネジメントのプロセスを愚直に踏むことが在宅支援に効果的であった。3)フランスにおける「在宅入院制度」の現状と課題:パリ公立病院協会付属在宅入院連盟ヘヒアリング調査を行った。その結果、平均在院日数は18.3日、自宅看取り率12%、対象疾患は癌の終末期ケア、抗癌剤の投与、神経難病のケアが多かった。在宅入院制度にはケアマネジメント機能がないため、介護サービスは別に提供されるという非効率性はあるが、医療ニーズの高い患者への集中的ケアマネジメントや重層的な訪問看護により、在院日数を短縮化しつつ質の高い在宅支援を提供している。
10代妊婦のQOLを高めるための心理・社会的な状況と支援構築に関する研究

1.10代妊婦の心理・社会的な状況について(1)10代妊婦に関する研究の動向:エビデンスレベルの高い研究が少なく、国内における10代妊婦の現状報告が多い。看護に有用な研究として、対象の複雑な社会・心理的な状況を考慮した質的研究が必要である。(2)10代妊婦に関する研究内容の分析と今後の課題:10代女性の妊娠の受容過程や、10代で妊娠・育児を経験する意味、さらに健康面に及ぼす影響を探求した心理・社会的な研究が不十分なことが明らかとなった。(3)統計からみた10代の女性の出産:周産期死亡率が2034歳の世代に比べて高く、妊娠中の管理不足と推察される。若年母は未婚や無職等の経済的問題があることが示され、社会的リスクが高いことが示唆された。(4)若年母への対応に関する支援者の姿勢-北米における調査から-:支援者は、若年母の現状や特徴と、思春期の若者であることを理解して肯定的な姿勢で支援することが重要であることが見出せた。(5)10代女性が妊娠を継続するに至った体験:予定外妊娠が多い10代女性は妊娠を継続するために、学業の両立や家族関係の調整等多面的な体験をして、それぞれに固有な意味が存在していた。2.10代妊婦の支援構築について(1)10代妊婦に対する外来でのピア交流活動を含めた支援の試み:10代妊婦の支援には、その特徴に応じた相互交流の工夫や、理論よりも実践を強調する関わりが効果を上げることが明らかになった。(2)10代妊婦の支援プログラムの作成:妊娠時期別に10代妊婦の特徴に応じた支援プログラムを考案し構築することは、出産に向けての準備を段階的に整えるために重要なことが見出せた。他職種との連携が課題である。1.文献研究(1)目的:国内の10代妊婦に関する看護領域の研究動向を明らかにするために、現状と課題に焦点を当て調査した。(2)方法:医中誌と最新看護検索で,キーワード「未成年者妊娠、若年初産婦,10代妊娠、思春期妊娠」で検索した。(3)結果:RCTやコホート研究は皆無であり,臨床統計や報告に限られ,心理・社会面に焦点を当てた研究は少ない。(4)成果:(1)小川久貴子,恵美須文枝,安達久美子:10代妊婦に関する研究の動向,日本助産学会誌,18(1),52-63,2005.(2)小川久貴子,恵美須文枝,安達久美子:10代妊婦に関する研究内容の分析と今後の課題,日本助産学会誌,投稿中.2.北米の実態調査(1)目的:北米における10代妊婦及び若年母に対する支援の実態を把握し,明らかにする。(3)結果:(1)教育機関:情操豊かな安定した環境で,同じ問題を抱えた仲間と教育を受ける機会を提供。10代妊婦は,一般科目に平行して,毎日1回の授業を受け,妊娠や分娩の経過・ラマーズ法・産後の心身の復古・育児等に関する知識とその技術を学ぶ。(2)地域民間団体:ソーシャルワーカーを中心に,親教育・DV教育・子どもの発達支援・虐待の疑いのあるケースへのカウンセリング等のプログラムを提供。(3)支援効果:,高校卒業要件を取得し,就職する者も多い。基本理念として親となるための肯定的感情の育成,さらに自立を促している。(4)成果:

(1)小川久貴子,恵美須文枝,安達久美子:北米における10代妊婦及び若年母の支援に関する実態,第15回日本保健科学学会学術集会発表,抄録集17,2006.(2)安達久美子,恵美須文枝,小川久貴子:若年母への対応のあり方の検討-北米における支援組織メンバーの視点から-,第15回日本保健科学学会学術集会発表,抄録集17,2006.3.10代妊婦への面接調査(1)目的:10代妊婦の心理・社会的な状況を明らかにするために,面接調査を行なう。(2)方法:3名の10代妊婦に,研究趣旨を説明し同意の得られた者に,妊娠期2回・産褥期1回・1ヶ月後に面接実施。(3)経過:10代妊婦の多様な心理・社会的状況が明らかになりつつあるが,今後も調査例数を増やして継続実施する。1.10代妊婦への面接調査の分析(1)方法:10代妊婦に,妊娠期2回・産褥期1回・1ヶ月後に面接実施。(2)結果:10代女性が妊娠継続に至る体験の特徴には,「中絶体験の後悔」「新しい家庭を築く憧れ」「周囲の受け入れ」「自分の意志を貫く強さ」「医療従事者の否定的対応」の5点が明らかになり,看護への示唆を得た。(3)成果:(1)小川久貴子,恵美須文枝,安達久美子:10代女性が妊娠を継続するに至った体験の分析,第16回日本保健科学学会学術集会発表.(2)小川久貴子,恵美須文枝,安達久美子:10代女性が妊娠を継続するに至った体験,日本助産学会誌,投稿中.2.北米の実態調査の分析(1)方法:2005年に北米における10代妊婦(母)の支援者にインタビューした内容を分析して、支援者の関わり方を抽出する。(2)結果:「尊重する」「母である前にティーンエイジャーである」「妊娠・出産をネガティブにとらえない」等の支援者の関わりが得られた。(3)成果:(1)安達久美子,小川久貴子,恵美須文枝:支援者の若年母の対応にあたっての姿勢,日本助産学会誌,投稿中.3.「10代ママクラス」のプログラム開発(1)方法:10代ママクラスを開催し、その様子や評価および出産時の様子などを基に、プログラムやクラス運営のためのマニュアルを作成し、その精選を行なう。(2)結果:10代妊婦を対面する際の工夫、柔軟な運営、知識注入型でなく実践を取り入れた指導等の示唆が得られた。(3)成果:(1)小川久貴子,他:10代妊婦クラスのプログラム作成の試み,第47回日本母性衛生学会学術集会発表.(2)小川久貴子,他:10代妊婦のケアプログラムの検討,助産雑誌,医学書院,投稿中.(3)小川久貴子,他:10代妊婦の外来におけるピア交流活動を試みて,助産雑誌,医学書院,投稿中.1. 10母と支援者の面接調査(1)17歳19歳の妊婦に、妊娠中に10代妊婦クラス及び健診でラポールを形成して、産後14ヶ月以内に面接調査を行った。10代妊婦は、妊娠中のライフイベント時に、「自己肯定感の低さ」「予期せぬ妊娠」「学業継続と妊娠継続の両立の困難さ」「パートナーとの関係の脆弱さ」「孤立しやすさ」「医療者の偏見視」「実母との不安定な親子関係」「彼の親との不安定な関係」「妊娠・出産のイメージ不足」などのストレスを抱えている心理・社会的な状況が明らかになった。このようにストレスフルな状況にある10代妊婦への支援として、「妊娠・出産への準備」「学業継続への支援」「パートナーへの支援」などが重要であることが、前年度の研究に引き続いて明らかになった。
ロタキサン型ポルフィリンーフタロシアニン一次元アレイのプログラム構築

本研究では、メカニカルな超分子結合である「ロタキサン」を利用して、ポルフィリンやフタロシアニンをお互いにスタッキングさせながら一次元に配列化した分子組織のプログラム構築法を開発した。共有結合に比べて自由度の高いロタキサン結合を利用して超分子会合体を形成することで、銅(II)ポルフィリンー銅(II)フタロシアニン間のスピンースピンコミュニケーションを、酸塩基反応により可逆的にコントロール可能なスタッキング型会合体を構築した。本研究では、単一分子デバイスや超分子触媒に利用可能な分子ワイヤーのプログラム構築を目指し、ロタキサン結合を介して、ポルフィリンやフタロシアニンの数や配列を精密にコントロールながら一次元にスタッキングさせた分子アレイを構築した。4つの24-クラウン-8部位を有するフタロシアニンと、4本のアルキルアンモニウム鎖を有するポルフィリンとを溶液中1対1の当量比で混合した後、アルキル鎖末端のアジド基をかさ高いホスホルアミデート基へと誘導することで、4つのロタキサン構造により連結されたポルフィリンーフタロシアニンスタッキング型ヘテロダイマー1を合成した。また、1より誘導したCu (II)二核錯体2にホスファゼン塩基を作用させたところ、アンモニウム基とリン酸アミド基が脱プロトン化した化合物3を与えた。EPR測定の結果、2は基底状態でS = 1/2(独立した二つのスピン)を示し、3はS = 0(反強磁性カップリング)を示した。よって、酸・塩基により2と3の間で可逆的に構造変化させることで、二つのCu (II)イオン間のスピンースピン相互作用をスイッチできることが明らかになった。我々はさらに、4つのクラウンエーテル型フタロシアニンと4つのアルキル側鎖にアンモニウムイオンを2つずつ有するポルフィリンとを用いた4重ロタキサン形成反応により、ポルフィリンーフタロシアニン1 : 2会合体4を29%の単離収率で得た。この結果から、ポルフィリンの側鎖に導入するアンモニウムイオンの数をプログラムすれば、アレイ内に集積化するフタロシアニンの数をコントロールできることが分かった。以上のように本研究では、ロタキサンという自由度の高い超分子を利用して、ポルフィリンとフタロシアニンからなるスタッキング型アレイのプログラム構築法を確立した。今後は、これらの分子アレイの機能化について検討していく予定である。我々は、単一分子デバイスや超分子触媒に利用可能な分子ワイヤーのプログラム構築を目指し、ロタキサン結合を介して、ポルフィリンやフタロシアニンの数や配列を精密にコントロールながら一次元にスタッキングさせた分子アレイの構築を行った。4つの24-クラウン-8部位を有するフタロシアニン1と、4本のアルキルアンモニウム鎖を有するポルフィリン2とを溶液中1対1の当量比で混合した後、アルキル鎖末端のアジド基をかさ高いホスホルアミデート基へと誘導することで、4つのロタキサン構造によりリンクしたフタロシアニンとポルフィリンのロタキサン型スタッキングダイマー3を合成した。3より誘導したCu (II)二核錯体4にホスファゼン塩基を作用させたところ、アンモニウム基とリン酸アミド基が脱プロトン化した化合物5を与えた。EPR測定の結果、4は基底状態でS = 1/2(独立した二つのスピン)を示し、5はS = 0(反強磁性カップリング)を示した。よって、酸・塩基により4と5の間で可逆的に構造変化させることで、二つのCu (II)イオン間のスピンースピン相互作用をスイッチできることが明らかになった。我々はさらに、4つのクラウンエーテル部位を有するフタロシアニン1と4つのアルキル側鎖にアンモニウムイオンを2つずつ有するポルフィリン6とを混合した後、6のアルキル鎖末端のアジド基をホスホルアミデート基へと誘導することにより、4重ロタキサン型ポルフィリンーフタロシアニン1 : 2会合体7を29%の単離収率で得た。1H NMRスペクトルから、7は全てのアルキル鎖が2つずつのクラウンエーテルを貫通した4回対称性の構造をもつことが明らかとなった。このように、ポルフィリンの側鎖に導入するアンモニウムイオンの数によって、超分子アレイ内に集積化するフタロシアニンの数をコントロールできることが分かった。申請においては、23年度の研究計画として4重ロタキサン型分子アレイ構築法の確立と構築した分子アレイの基本的な物性の測定を掲げたが、我々はすでに4重ロタキサン型分子アレイの単離に成功するとともに、UV, NMR, ESRスペクトル測定および電気化学測定などを終えている。今後は当初の計画通り、以下の点について重点的に研究をすすめる。・スタッキング型アレイと架橋型アレイ中に、孤立スピンを持つ金属錯体をプログラム配列化して、その磁気特性の評価をおこなう。また、アレイのスピンクロスオーバー特性についての評価をおこなう。

・Cr2+, Mn2+, Fe2+(3+), Co2+などの6配位型金属ポルフィリンや金属フタロシアニンを含むスタッキング型アレイにピラジンなどの架橋配位子を加えて金属イオン間を連結し、ディスクリートな架橋型アレイを構築し、その物性を評価する。・ナノアレイ中に異種の金属ポルフィリンをプログラム配列化し、ジスルフィド基を持つ金属ポルフィリンを利用して金表面に固定化する。固定化したナノアレイ一分子のSTS(走査トンネル分光)測定をおこなうことで、ナノアレイのコンダクタンスを調べる。主に実験に用いる試薬および溶媒の購入に用いる。
レーザマニピュレーション技術を応用した培養細胞への刺激負荷と応答解析

本研究では、レーザーマニピュレーション技術を応用したシステムを用いて力学刺激に対する培養細胞の応答機構を解析するため、以下のシステムを構築した。レーザー光源として出力2.5W,波長1064nmのYAGレーザーを使用し、これを生物用倒立型位相差顕微鏡に組み込んだ。ビームスプリッターを介してレーザーを2光路に分割し、2光路別々にピエゾアクチュエーターによってXY2方向に位置制御が可能とした。近赤外領域に感度を持つ白黒CCDカメラを顕微鏡に設置し、TVモニターによってレーザースポット位置の確認が可能となるようにした。ピエゾアクチュエーターによる駆動範囲はXY方向とも25μmとし、ピエゾドライバーによるコントロールによって0.1μmの精度での駆動が可能であった。ピエゾアクチュエーターとは別に、顕微鏡ステージ上にスキャニングステージを設置し、25μm以上の駆動が可能となるようにし、こちらも0.1μm程度の精度で駆動が可能であった。以上のように構築したシステムを用い、1μmの直径を持つガラスビーズを顕微鏡観察下にレーザービームによって捕捉し、操作が可能であることを確認した。上記システムを利用して内皮細胞に力学刺激負荷を行い、細胞の応答を解析した。細胞核近傍をレーザーで捕捉・移動を行った。その結果、刺激を負荷した内皮細胞で細胞内カルシウムイオン濃度上昇が観察され、さらにその周辺へのカルシウムイオンの伝搬も見られた。これにより、細胞小器官を捕捉、移動させることによって、生じる細胞内の微少なひずみに内皮細胞が応答してカルシウムイオン濃度の上昇が起こったものと推測される。本装置を用いることによって、非接触で培養細胞に力学刺激を負荷することが可能となり、また、共焦点レーザースキャンユニットとの複合化によって分子・タンパクレベルの細胞応答を捉えることが可能となった。研究実施初年度である本年度はシステム構築を行った。レーザー光源として出力2.5W、波長1064nmのYAGレーザーを使用し、これを生物用倒立型位相差顕微鏡に組み込んだ。次年度は、構築したシステムを実際に付着性の培養内皮細胞に適用し、細胞内カルシウムイオン濃度の変化、内皮細胞の産生物質、細胞形状の変化を計測して、レーザーマニピュレーションによる刺激に対する内皮細胞の反応を検討する予定である。研究実施2年目である本年度は、昨年度構築した細胞マイクロマニピュレーションシステムを用いて、培養内皮細胞に力学刺激負荷を行い、細胞の応答を解析した。直径35mmのガラスボトムディッシュ上に培養したウシ大動脈由来培養内皮細胞を、カルシウムイオンの蛍光指示薬Calcium Green(10μM;Molecular Probe)で40分間処理した後、顕微鏡ステージ用インキュベートシステム内に設置した。2つのレーザーをそれぞれ別の細胞の核近傍に集光した後にレーザーのシャッターを閉じ、共焦点レーザースキャンユニットで蛍光画像の走査を開始した。画像はカラーCCDカメラを通して、1秒毎にコンピューターに記録した。

画像を撮り始めて10秒後に2つのレーザーのシャッターを開いて内皮細胞に照射し、さらに20秒後に一方のレーザー集光位置を5μm程度移動させた。得られた画像から、画像解析ソフトを用いて毎秒ごと、各細胞について蛍光強度を測定した。その結果、刺激を負荷した内皮細胞で細胞内カルシウムイオン濃度上昇が観察され、さらにその周辺へのカルシウムイオンの伝搬も見られた。この結果は、細胞小器官を捕捉、移動させることによって、生じる細胞内の微少なひずみに内皮細胞が応答してカルシウムイオン濃度の上昇が起こったものと推測される。また、カルシウムイオン伝搬には複数のパターンが観察され、内皮細胞間の情報伝達経路が大きく関与しているものと思われた。今後、細胞間に存在するギャップジャンクションの分布との関連性を詳細に検討する必要がある。本装置を用いることによって、非接触で培養細胞に力学刺激を負荷することが可能となり、また、共焦点レーザースキャンユニットとの複合化によって分子・タンパクレベルの細胞応答を捉えることが可能となった。
高温超伝導体を用いたサブキャリア通信用アンテナ・フィルター体型光変調器の開発

本研究では、低駆動電圧化・広帯域化のため、フィルタ理論を応用した広帯域電圧増幅回路を、超伝導伝送線路を用いて設計することを目的とする。平成16年度の研究実績を以下に示す。1)広帯域光変調器の試作高温超伝導電極及び、LiNb03基板を接合した、広帯域光変調器を試作した。マスクパターンは、九州大学ベンチャービジネスラボラトリのEB露光装置により作成した。導波路は現有するスパッタ装置を用いてチタン拡散することにより作成した。なお、変調電極は小型化を考慮したコプレーナ構造を採用し、デバイスサイズは10mm角とした。導波路の導通実験を行ったところ、良好なDC特性を得ることができた。2)光変調器のマイクロ波特性の評価を行った。アンテナ・フィルター体型光変調器の1GHz10GHzでの高速変調動作特性の測定及び評価を行い、超伝導電極の導入による広帯域化・低駆動電圧化の特性について低温での評価を行った。3)光変調器の総合評価実用化にむけた光変調器の総合評価を行い、従来型に比べて広帯域化を行うための設計手法を得ることができる。本研究では、まず、低駆動電圧化・広帯域化のため、フィルタ理論を応用した広帯域電圧増幅回路を、超伝導伝送線路を用いて設計する。また、上記回路に超伝導スロットアンテナを結合する。次に、高温超伝導薄膜を用いた電極の低温におけるマイクロ波特性及び光変調器のマイクロ波動作特性を精密に評価する。最終的に光導波路をYBCO薄膜基板上に「貼り合わせ」により集積化し、マイクロ波・ミリ波サブキャリア通信用アンテナ・フィルター体型光変調器を実現する。平成14年度の研究成果を以下に示す。1)広帯域光変調器用電極の設計マイクロ波フィルタの原理を応用して、変調帯域及び変調度(電圧増幅度)を自由にコントロールできる広帯域光変調器用電極を、現有するの電磁界シミュレータ(Agilent-Momentum)を用いて設計した。その結果、新たに提案した設計理論により、上記電極が設計可能であるということが明らかとなった。さらに、変調用電極に広帯域マッチング回路を付加することで超伝導スロットアンテナとのマッチングを取りつつ結合した。2)低温光計測技術の確立低温実験可能なLiNbO3基板端面と光ファイバの接続法を張り合わせ及び、ガラスビーズによる固定により、光変調器を冷凍機内へ容易に導入可能になった。これにより極低温での光学的動作特性の評価が可能になった。本研究の該当年度の目的は、低駆動電圧化・広帯域化のため、フィルタ理論を応用した広帯域電圧増幅回路を、超伝導伝送線路を用いて設計することである。平成15年度の研究実績を以下に示す。1)光変調器用超伝導電極のマイクロ波特性(1GHz-40GHz)の測定現有するベクトルネットワークアナライザ(VNA)(HP-8722C)及び極低温マイクロ波プローブシステム(IWATANI)を用いて1GHz・40GHzにおいて超伝導(YBCO)電極のマイクロ波変調特性を測定し、電極の低損失化による性能向上を実証した。同時に、超伝導スロットアンテナの帯域及びリターンロスを測定し、超伝導アンテナの性能を確認した。その結果理論値とよく一致した特性を得た。2)広帯域光変調器の試作高温超伝導電極及び、LiNbO_3基板を接合した、広帯域光変調器を試作した。小型化を考慮したコプレーナ構造を採用した結果、デバイスサイズ(変調電極及び光導波路部)は10mm角のサイズにすることが可能となった。
大規模コホートの疾病横断的ゲノム解析に基づく個別化予防に資するエビデンスの構築

本研究では、多目的コホート研究(JPHC study)において既に収集されている試料・情報を用いて、がん、循環器疾患などの多くの国民が罹患する疾患に関して、遺伝要因、環境要因を合わせた疾患発症との関連を解明し、疾患発症予測法の確立することを目的としている。平成30年度には、JPHC studyのベースライン調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない約700例のDNA精製・濃度調整を行い、ゲノム網羅的SNPタイピングを完了した。これらのタイピングを通して、1約1200人の循環器罹患症例と約13000人のサブコホート症例の開発用サンプルで解析する体制が整備された。さらに、JPHC studyの5年後調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない約400人の循環器罹患症例と約4000人のサブコホート症例の検証用サンプルで、ケースコホートデザインで循環器疾患の関連解析を実施する体制を整備中である。上記のタイピング情報を用いた個別課題として、1候補遺伝子アプローチに基づく、遺伝環境交互作用の解析のために、先行研究のレビューを行い、検討すべき課題を明らかにし、総説論文を発表した。2糖尿病とがんとの間の、メンデリアン・ランダマイゼーション法を適用した論文を発表し、方法論の検討を行った。3予測モデルの構築ための、先行研究レビューを行った。平成30年度の計画は、下記の個別課題1、2、3の検討を継続し、得られた成果を論文化することである。1GWASで同定された既知の疾患感受性遺伝子多型に関する日本人集団での検証2候補遺伝子アプローチに加え、網羅的解析による新規の遺伝環境交互作用の同定3遺伝子多型を操作変数としたメンデリアン・ランダマイゼーション法により、未知・未観察の交絡要因の影響を最小化し、潜在的なリスク要因の因果関係を評価予定通り、1、2、3の検討を行い、2の遺伝環境交互作用の総説を論文化、3のメンデリアン・ランダマイゼーション法を適用した論文を発表し、方法論の検討を行った。そのため、概ね順調に進捗していると考えている。令和元年度の計画は、平成30年度に引き続き、下記の5つの課題について取り組む。1GWASで同定された既知の疾患感受性遺伝子多型に関する日本人集団での検証、2候補遺伝子アプローチに加え、網羅的解析による新規の遺伝環境交互作用の同定、3遺伝子多型を操作変数としたメンデリアン・ランダマイゼーション法により、未知・未観察の交絡要因の影響を最小化し、潜在的なリスク要因の因果関係を評価、4既存の生活習慣要因を中心とするモデルにGenetic riskscoreなどのゲノム情報の導入、遺伝環境交互作用の導入、血漿バイオマーカー等の情報の導入などにより、予測能のより高いモデルの構築と検証、5がんの腫瘍部位別、脳梗塞、脳出血、くも膜下出血、心筋梗塞疾患など疾患別の予測モデルを統合し、疾患横断的なリスク予測確率の提示。本年度は、個別課題1、2、3、4を継続し、得られた成果を論文化し、個別課題5の検討を行う。さらに、検証用研究集団の循環器疾患約400例のゲノム網羅的SNPタイピングを進め、検証用集団における検討の環境を整備する。本研究では、多目的コホート研究(JPHC study)において既に収集されている試料・情報を用いて、がん、循環器疾患などの多くの国民が罹患する疾患に関して、遺伝要因、環境要因を合わせた疾患発症との関連を解明し、疾患発症予測法の確立を目的としている。平成29年度には、JPHC studyのベースライン調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない約700例のDNA精製・濃度調整を行い、ゲノム網羅的SNPタイピングを実施した。さらに、JPHC studyの5年後調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない症例のDNA精製・濃度調整を行い、ゲノム網羅的SNPタイピングのための前処理を行った。これらのタイピングを通して、1約1200人の循環器罹患症例と約13000人のサブコホート症例の開発用サンプル、2約400人の循環器罹患症例と約4000人のサブコホート症例の検証用サンプルで、ケースコホートデザインで循環器疾患の関連解析を実施する体制が整う。同様に、平成30年度中には、別途獲得した研究費を用いて、がん、糖尿病についても、開発用・検証用のデータセットが整う見込みである。網羅的な遺伝環境交互作用の解析として、既存のゲノム公開データベースを用いて、糖尿病をアウトカムとして解析を実施し、複数個の遺伝子多型が生活習慣などの環境要因との交互作用を呈する可能性が示唆され、平成30年度にJPHC studyの集団で検証予定である。さらに、GWASで同定された既知の疾患感受性遺伝子多型に関する情報収集を行い、メンデリアン・ランダマイゼーション法の方法論の検討を行った。平成29年度の計画は、開発用研究集団の循環器疾患症例のゲノム網羅的SNPタイピングを実施し、下記の個別課題1、2、3の検討を開始することである。1GWASで同定された既知の疾患感受性

遺伝子多型に関する日本人集団での検証2候補遺伝子アプローチに加え、網羅的解析による新規の遺伝環境交互作用の同定3遺伝子多型を操作変数としたメンデリアン・ランダマイゼーション法により、未知・未観察の交絡要因の影響を最小化し、潜在的なリスク要因の因果関係評価を行う平成29年度は予定通り、開発用集団のゲノム網羅的タイピングを実施し、上記の1、2、3の検討を予定通り進めているため、概ね順調に進捗していると考えている。本研究では、多目的コホート研究(JPHC study)において既に収集されている試料・情報を用いて、がん、循環器疾患などの多くの国民が罹患する疾患に関して、遺伝要因、環境要因を合わせた疾患発症との関連を解明し、疾患発症予測法の確立することを目的としている。平成30年度には、JPHC studyのベースライン調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない約700例のDNA精製・濃度調整を行い、ゲノム網羅的SNPタイピングを完了した。これらのタイピングを通して、1約1200人の循環器罹患症例と約13000人のサブコホート症例の開発用サンプルで解析する体制が整備された。さらに、JPHC studyの5年後調査時にアンケート回答・血液試料を提供した者のうち、追跡期間中に心筋梗塞・脳卒中などの循環器疾患に罹患した症例のうちゲノム網羅的SNPタイピング情報を有さない約400人の循環器罹患症例と約4000人のサブコホート症例の検証用サンプルで、ケースコホートデザインで循環器疾患の関連解析を実施する体制を整備中である。上記のタイピング情報を用いた個別課題として、1候補遺伝子アプローチに基づく、遺伝環境交互作用の解析のために、先行研究のレビューを行い、検討すべき課題を明らかにし、総説論文を発表した。2糖尿病とがんとの間の、メンデリアン・ランダマイゼーション法を適用した論文を発表し、方法論の検討を行った。3予測モデルの構築ための、先行研究レビューを行った。平成30年度の計画は、下記の個別課題1、2、3の検討を継続し、得られた成果を論文化することである。1GWASで同定された既知の疾患感受性遺伝子多型に関する日本人集団での検証2候補遺伝子アプローチに加え、網羅的解析による新規の遺伝環境交互作用の同定3遺伝子多型を操作変数としたメンデリアン・ランダマイゼーション法により、未知・未観察の交絡要因の影響を最小化し、潜在的なリスク要因の因果関係を評価予定通り、1、2、3の検討を行い、2の遺伝環境交互作用の総説を論文化、3のメンデリアン・ランダマイゼーション法を適用した論文を発表し、方法論の検討を行った。そのため、概ね順調に進捗していると考えている。平成30年度の計画は、平成29年度に引き続き、次の5つの課題について取り組む。個別課題は、1GWASで同定された既知の疾患感受性遺伝子多型に関する日本人集団での検証、2候補遺伝子アプローチに加え、網羅的解析による新規の遺伝環境
旧仏領インドシナにおける鉄筋コンクリ―ト技術伝播に関する資料調査

1旧仏領インドシナの鉄筋コンクリート技術に関する歴史資料の目録を所蔵先別に作成。2旧仏領インドシナの鉄筋コンクリート建造物に関する歴史的専門紙の目録を作成。3旧仏領インドシナの鉄筋コンクリート建造物の所在地・用途・規模のデータベース作成。4旧仏領インドシナの鉄筋コンクリート建造物の生産体制の確立状況、鉄筋コンクリート技術の汎用化の変遷の概要を把握。文化遺産としての鉄筋コンクリート建造物の価値を技術面から補完する現地調査を行うための基礎資料を構築し、ベトナム、カンボジア、ラオスの大学、学術機関、イコモス、ドコモモなどと連携し文化遺産としての近現代建築の現地調査を国際共同研究として行う。
節外性NK/T細胞リンパ腫、鼻型の遺伝子プロファイルおよび発がん遺伝子の同定

T/NK細胞腫瘍の分類において、自然免疫・獲得免疫の視点から網羅的遺伝子発現プロファイルを用いて解析した研究はない。われわれは、自然免疫に関与する正常NK細胞およびγδ型T細胞およびそれらの腫瘍性細胞株の発現プロファイルから自然免疫に関与する特徴的遺伝子発現を抽出し、その他のT/NK細胞腫瘍の分類への応用が可能かを検討した。その結果、NK細胞リンパ腫およびγδ型リンパ腫は、正常自然免疫関連T/NK細胞に近い性質を示し、その他のT細胞性腫瘍と異なるグループを形成することがわかった。節外性NK/T細胞リンパ腫、鼻型(以下ENKTL)は欧米での頻度が少ないことや、検体の採取が困難なことから分子生物学的発がん機構は現在でも不明な点が多い。そこでわれわれは、ENKTLの細胞株および臨床検体を用いて網羅的な発現解析およびゲノム異常解析を行い、発がん機構の解明を試みた。具体的には、平成20年度においては、(1)検体の収集、(2)DNAおよびRNAの抽出、(3)マイクロアレイを用いた発現解析を行った。現在の進行状況は以下のとおりである。(1)細胞株10例、臨床検体11例の収集を完了した。(2)臨床検体1例を除き、評価可能なRNA、DNAを抽出できた。(3)発現解析を行いコントロールである正常NK細胞/正常T細胞と比較した。その結果、ENKTLは正常T細胞よりもNK細胞に近い性質を示し、特に活性化NK細胞に最も近い性質を示した。この結果は第67回日本癌学会学術総会において発表した。次に、コントロールである正常細胞に比べて、ENKTLの細胞株/臨床検体において有意に発現が変化している遺伝子を抽出した。また、以前に行っていたアレイCGHの結果と照合して、ゲノム異常との相関が強い遺伝子も加えて抽出した。これらの発現の変化を確認するため、現在まで約20個の遺伝子についてRT-PCRを行ったところ、いずれの遺伝子も発現解析の結果と強い相関を示した。次年度は、これらの結果をもとに機能解析を行い、発がんに重要な遺伝子を確定していく予定である。具体的には(1)検体の収集、(2)DNAおよびRNAの抽出、(3)マイクロアレイを用いた発現解析を行った。その結果、正常γδT細胞は正常T細胞よりも正常NK細胞に近く、腫瘍性γδ細胞株も同様に腫瘍性NK細胞株に近い結果となった(クラスタリング解析)。次に正常細胞と腫瘍細胞株から得られた結果から、自然免疫に関与する遺伝子セソト(innate immune signature : IIS)を抽出した。これらの遺伝子群は、臨床症例においても、NK細胞リンパ腫・γδT細胞リンパ腫で有意に高い発現を示し、T/NK細胞リンパ腫の分類に有効であると考えられた。これらの発現の変化を確認するため、MET、HGF、CEACAM1を含む約20個の遺伝子についてRT-PCRを行ったところ、いずれの遺伝子も発現解析の結果と強い相関を示した。これらの遺伝子は発がんに重要な遺伝子であると考えられた。
バラ科植物の突然変異体を用いた自家不和合性花粉側因子の探索

染色体歩行によって花粉S遺伝子を同定することを目指し、アーモンドの突然変異体「Jeffries」の原品種「Nonpareil」(S^cS^d)、そしてナシの突然変異体「おさ二十世紀」の原品種「二十世紀」(S^2S^4)を用い、コスミドライブラリーを構築した。これまでにアーモンドについては、11のクローンによってS^c対立遺伝子領域を200kbp以上にわたってカバーするコスミドコンティグを構築した。コスミドクローンの末端や内部の断片をプローブとして、ゲノミックサザンブロット解析を行った。その結果、Sc-RNase遺伝子の近傍約70kbpの領域は比較的Sc対立遺伝子に特異的な配列に富むのに対し、それ以上Sc-RNase遺伝子から離れた領域では、比較的S対立遺伝子間で配列が保存されている傾向が示された。アブラナ科のS遺伝子座の解析結果などから雌ずいS遺伝子と花粉S遺伝子の近傍は比較的S対立遺伝子に特異的な配列に富む傾向があると考えられることから、アーモンドの花粉Sc遺伝子はSc-RNase遺伝子の近傍約70kbpの領域に存在する可能性が高いと考えられた。以上の結果については論文として投稿し、Genetics誌に受理された。ナシについては、現在までにS4-RNase遺伝子を含む100kbp以上のコンティグを構築した。コスミドクローンの末端や内部の断片を用いてゲノミックサザンブロット解析を行った結果、「おさ二十世紀」のS^4対立遺伝子領域の欠失範囲はコスミドコンティグのカバーする範囲(約100kbp)よりも大きいことが示された。「おさ二十世紀」はS^4-RNase遺伝子は欠失しているが花粉S^4遺伝子の機能は正常であることから、この結果はナシのS4対立遺伝子領域アーモンドSc対立遺伝子領域より大きく、ナシ花粉S^4遺伝子はコスミドコンティグでカバーされている領域内には存在しないことを示している。染色体歩行によって花粉S遺伝子を同定することを目指し、本年度はアーモンドの突然変異体「Jeffries」の原品種「Nonpareil」(S^cS^d)、そしてナシの突然変異体「おさ二十世紀」の原品種「二十世紀」(S^2S^4)を用い、コスミドライブラリーを構築した。S-RNase遺伝子をプローブとしてスクリーニングを行い、約35kbの挿入断片長を持つクローンをそれぞれのライブラリーから単離した。「Nonpareil]については、コスミドクローンの末端をプローブとして更にスクリーニングを続けることで、これまでに11のクローンによってS^c対立遺伝子領域を200kbp以上にわたってカバーするコスミドコンティグを構築した。コスミドクローンの末端領域をプローブとして、「Nonpareil」および「Jeffries」のサザンブロット解析を行った。その結果、「Jeffries」のS^c対立遺伝子領域の欠失は構築されたコスミドコンティグの範囲よりも大きく、20kbp以上にわたっていることが示された。「二十世紀」のライブラリーから得られたコスミドクローンの末端領域を用いて「二十世紀」及び「おさ二十世紀」のサザンブロット解析を行った結果、「おさ二十世紀」のS^4対立遺伝子領域の欠失範囲はコスミドクローンのカバーする範囲(約35kbp)よりも大きいことが示された。「おさ二十世紀」はS^4ーRNase遺伝子は欠失しているが花粉S^4遺伝子の機能は正常であることから、この結果は花粉S^4遺伝子は、S^4-RNase遺伝子の7kbp以上上流か、27kbp以上下流に座乗していることを示している。「おさ二十世紀」はS^4-RNase遺伝子は欠失しているが花粉S^4遺伝子の機能は正常であることから、この結果はナシのS4対立遺伝子領域アーモンドSc対立