hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域循環型の新たな介護予防（運動実践）支援システムの構築に関する研究

以上のことから、SSEの実践を支援するソフトウェアを活用しながら高齢者同士がSSEを習慣化できる環境を整えること(SSEを柱とした地域コミュニティの形成)は、少子高齢社会の要介護化予防の推進の一助となり得ることが示唆された。老年体力学地域コミュニティの形成に至るまでの運動プログラムおよびその運動プログラムの効果の検証まで達成できた(論文として掲載された)。来年度は,形成されたコミュニティをいかに継続できるか?その方法論を探るとともに,継続の効果を検証し,本研究をまとめる予定である.本年度の結果から、スクエアステップエクササイズ(SEE)には高齢者の身体機能、特に下肢の体力を改善する効果があり、申請者らが開発した支援ソフトウェアを活用することで、高齢者サロン(SEE)の活動を容易に継続できることが確認できた。SEEの実践を支援するソフトウェアを活用しながら高齢者同士がSEEを習慣化できる環境を整える(SEEを柱とした地域コミュニティを形成する)ことで、少子高齢社会の要介護化予防の推進の一助になり得ることが確認できた。次年度以降、地域循環型の運動支援システムの構築に関するマニュアルづくりに発展できる可能性が確認できたため、本研究は概ね順調に進展していると評価している。形成された地域コミュニティをフォローアップし,身体的側面への効果,社会心理的側面への効果,継続するためのポイントなどを調査検討する.運動プログラムの方法,地域コミュニティ形成のための方法,継続のための方法について,マニュアル化・一般化し,他地域への公表および他地域での活用を試みる.これからの超少子高齢社会における介護予防の観点から、高齢者同士で運動を習慣化できる環境づくりは重要である(運動実践における老々支援の発想は必須である)。本研究では、申請者らが開発した運動支援ポータルサイトを活用しながら、高齢者同士で運動を実践できる環境を整え、この実践による効果を身体的側面・社会心理的側面から総合的に検証することを目的とする。エビデンスに基づく“新たな介護予防(運動実践)支援システム"の構築を目指す。具体的には、1元気・虚弱に関わらずお互いが支え合って主体的に運動を実践できる、2運動支援ポータルサイトの利用によって専門職との連携・情報交換が遠隔的にできる、3長期的には、支援する側・される側が高齢者同士で循環する、システムの構築を目指す。平成24年度は、1及び2の前段階を確認した。平成25年度は、運動支援ポータルサイトを利用していかに高齢者が継続して運動を継続できるか?また、ポータルサイトの情報を活用していかに参加者にフィードバックできるか?を追跡調査する予定である。また、継続して運動を実践している集団の身体的側面及び社会心理的側面から追跡調査をする。支援システムを構築するためのマニュアルづくりの準備に取りかかる予定である。該当なし
コモンマーモセットのゲノム解析による精神疾患モデル霊長類の同定

精神疾患の発症メカニズムを明らかにするためには、病態を反映したモデル動物の樹立が不可欠である。霊長類に属するコモンマーモセットは、脳の高次機能がヒトに比較的近く、モデル動物としての有用性が高い。本研究では、マーモセットを対象にゲノム解析を行い、精神疾患の発症リスクに関連するゲノムコピー数変異(CNV)を持つ個体の同定とその表現型解析を企図した。47個体を解析した結果、1個体で16番染色体の8.4メガベースの大規模欠失を同定した。このサイズのCNVは、ヒトにおいて精神疾患や神経発達症と関連する可能性がある。しかし、本個体の表現型情報は得られず、それ以上の検討はできなかった精神疾患の分子病態を反映したモデル動物を見つけるため、国立精神・神経医療研究センターの一戸紀孝博士の協力を得て、コモンマーモセットを対象にcomparative genomic hybridization法(CGH法)を用いたゲノムコピー数変異(CNV)解析を実施した。コモンマーモセットは社会性が高い霊長類動物であり、ヒトの精神疾患に関連したCNVをもつ個体を同定できれば、精神疾患モデルとして利用することが期待できる。マーモセットは血液細胞がキメラであるため、本研究では皮膚細胞を培養した上で解析に必要なゲノムを得ることとした。今年度は皮膚培養細胞から高品質ゲノムを得るための条件設定を行ったうえで、マーモセット個体約30頭のCNV解析を実施し、得られたCNVデータに遺伝子アノテーションを付与した。現在までの成果として、16番染色体にサイズ8.4Mbの大規模欠失を有する固体を1頭同定した。計画通り、コモンマーモセットからゲノムを収集し、CGH法を用いた全ゲノムCNV解析を実施した。すでに約30頭の個体のCNV実験を終えて、得られたCNVデータの解析(遺伝子アノテーション)を進めた。1個体あたりに見つかったCNVの数が予想よりも少なかったが、1個体において16番染色体の大規模欠失を同定した。このサイズのCNVは、ヒトであれば神経発達症の発症に寄与する可能性が十分にある。以上から、本研究はおおむね順調に進展している。前年度に引き続き、コモンマーモセットを対象に、高解像度解析が可能なarray comparative genomic hybridization(アレイCGH)を用いてゲノムコピー数変異(CNV)解析を実施し、精神疾患の発症に関連したCNVをもつ個体を探索した。コモンマーモセットの血液細胞がキメラ(生物の一個体内に別個体の細胞が混じること)であるという問題を回避するために、連携研究者の協力を得て、培養した皮膚細胞からCNV解析に使用するゲノムを得た。本年度までにコモンマーモセット47個体のCNV解析を完了したが、解析した個体の一部は視線異常など神経発達症に関連した表現型を示す個体であった。Nexus Copy Number software v9.0を用いてCNVのコーリング及びquality controlを行い、合計で398個のCNV(欠失209個、重複189個)を同定した。1個体あたりのCNVの数は平均8.5個であった。CNVのサイズの中央値は26.9kbであった。CNVデータに遺伝子アノテーションを付けた後、神経発達症あるいは精神疾患に関連する可能性のあるCNVを調べた結果、16番染色体に8.4 Mbの大規模欠失(50個程度の遺伝子を含む)を同定した。しかし、本個体へのアクセスは難しく、行動情報や脳画像などの臨床表現型データを得ることはできなかった。また、他に精神疾患に関連した有力なCNVは見つからなかった。今後の研究の推進方策として、1個体あたりのCNVの数が想定よりも少なかったことから、精神疾患の発症に関連したCNVを同定するためには、少なくとも数百頭程度の個体を解析する必要がある。また上述のとおり、コモンマーモセットの血液細胞はキメラであるため、この問題を回避するために皮膚細胞を培養してゲノムを得たが、数百頭の個体からゲノムを得るにはかなりの時間と労力を要することが課題として挙げられる。しかし、本個体の表現型情報は得られず、それ以上の検討はできなかったH29年度も引き続き、ゲノムのサンプリングとともに、個体数を増やしてマーモセットのCNV解析を実施し、精神疾患発症に関連したCNVをもつマーモセット個体を探索する。また精神疾患の発症に関連したCNVが見つかった場合は、その個体の表現型について詳細に調べ、さらに同CNVをもつ患者の表現型と比較することで、精神疾患モデルとしての妥当性を検証する。精神疾患
腫瘍マーカージアセチルスペルミン上昇機構解明に向けた新規測定法の開発と代謝解析

本研究は、我々が腫瘍マーカーとして注目するポリアミンの一種のN1,N12-ジアセチルスペルミン(DiAcSpm)が、がん患者の尿中で排泄量が上昇するメカニズム解明に向けた研究である。DiAcSpmの生成には7種のポリアミン代謝酵素が関わっている事が知られており、それらすべての代謝酵素の活性変動を詳細に解析する事により上昇機序解明の糸口を探ることを目的としている。生体内のポリアミン解析に不可欠となる酵素活性測定法の包括的かつ効率的な方法の確立を行った。平成28年度は、酵素活性測定法の検討に用いる精製酵素と酵素反応に用いる安定同位体標識化合物基質の獲得を行った。平成29年度は、それらを用いて7種の酵素の反応条件や特異的阻害剤を用いての測定条件の確認などの検討を行った。さらに、決定した各酵素の最適な測定条件で、活性の希釈直線性や添加回収試験などのバリデーションを精製酵素と生体試料から得た抽出液を用いて行った。また、前年度に明らかとなった質量分析を用いた際に起こる特有の問題を解決するため、それを回避した新たなデザインの安定同位体標識基質の合成を試みた。今年度の時点で、安定同位体標識化合物と質量分析を用いた新規の酵素活性測定法を確立できたため、生体内のポリアミンを解析するのに最適な生体試料からの前処理条件を検討した。さらに生体内のポリアミン動態を解析するモデルとしてラットの再生肝を用い、部分肝切除後からの再生過程におけるポリアミン代謝酵素の活性変動とそれに伴ったポリアミン成分の変動の解析を行った。本研究は、ポリアミンの一種であるN1,N12-ジアセチルスペルミンががん患者尿中で健常者に比べ数値が上昇するメカニズムの解明に向け、解析に用いるポリアミン代謝酵素の活性測定法の構築を行い、それを用いて生体内のポリアミン代謝を解析することを目的としている。平成28年度は活性測定法の構築に用いる化合物と酵素の取得を行い、酵素活性測定法確立への予備検討を行った。化合物は、主に内部標準に使用する安定同位体標識したプトレシンと、酵素基質に使用する安定同位体標識したスペルミジンを化学合成し、獲得した。いずれの化合物も未標識の原料で予備実験を行った後、安定同位体標識された原料を用いて本合成を行った。酵素は、オルニチン脱炭酸酵素、S-アデノシルメチオニン脱炭酸酵素、スペルミジン合成酵素、スペルミン合成酵素の4種の酵素を、それぞれ大腸菌を用いて生合成させた。大腸菌が生産する酵素は末端にタグと呼ばれるタンパク質が付加した融合タンパク質として発現し、タグを用いて精製を行い、検討に用いる酵素源を得た。次に、活性測定のための前処理条件や酵素の反応条件などの予備検討を行った。検討が順調に進んだことから、次年度の計画に用いる生体材料を獲得するため、ラットに対し薬剤投与や外科手術による酵素の活性化を誘導し、ラット組織から検討に用いる活性化された酵素源を得た。一部の酵素については、現在、その酵素源を用いての検討が進行中である。平成28年度は、実験材料の取得、活性測定のための予備実験を行う予定であり、計画通りに進めることができた。計画に先行し、生体材料を用いての酵素活性測定法の確立の検討を行ったが、その結果から計画当時に考えが及ばなかった生体試料を測定する際の問題点が明らかになった。この問題への解決のため、安定同位体標識された基質の質量数デザインから見直しを行い、基質化合物の再合成を行っている。しかし、計画の進行に大きな影響はなく、おおむね順調に進んでいる。平成29年度は獲得した材料を用いて、4種の酵素の活性測定法の構築を行う予定である。酵素の基本的な性質について把握するために、反応速度論的解析や保存安定性などについての検討を行い、同時に平成28年度に行った予備検討の反応条件などについて確認を行う。

それぞれの活性測定法の検討は同時並行で行っていくのではなく、研究を進めることで問題が見えてきた平成28年度の経験から、酵素の性質を理解できたものから順に次の段階へと移り、必要が生じた場合は材料の取得から検討をやり直す予定である。生体試料にはマウス組織を用いる計画であったが、試料の採取量に有利な点やポリアミンの代謝に関連した報告が多いことから、ラットを用いる計画への変更を行う。それによる目的への達成には問題がないと考えている。生体試料を用いた検討では、夾雑物による反応の妨害や副反応などによる測定への影響が考えられるため、特異的阻害剤の添加などの工夫により、組織中の正確な酵素活性値を求める測定系の検討を行う。希釈直線性や活性の添加回収試験のようなバリデーション試験を行い、測定系の評価を行う予定である。以上の検討の段階でまとまったデータが整えば、その内容を主に論文の執筆を行いたいと考えている。次年度の使用額が生じた理由としては、購入を計画していた窒素発生装置への支出を変更したため、直接経費に残額が生じた。試薬・消耗品などについても、以前からの研究室の保有物品で計画を進めることができたため、支出を抑えることができた。それらの金額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画としては、本年度獲得した化合物の分析委託費や動物組織獲得の委託費などに使用することを計画している。化合物を分析するために必要な分析機器が研究室・研究所に無いため、外部委託で行う必要が生じた。また、動物組織の獲得には安定した外科手術の技量が必要なため、動物実験を専門とする委託企業に作製を依頼することを考えており、それらに平成28年度の残額を支出する。また、追加での化合物の取得を計画しており、試薬・消耗品の購入増額が予想されるため、これらの購入費にあてる。平成28年度同様に、学会への参加のための旅費や海外文献の翻訳のための謝金として使用することも計画している。
視覚情報に基づいた仮想空間インピーダンスによる多自由度ロボットの適応型力制御

従来のロボット制御では,知識データベースとロボット自身の動作が密接に関わった制御系は非常に少ない。例えば,ロボットの軌道計画等では知識データベースより生成された動作指令はロボット自身のダイナミクスの変動に関わる確実に実現されるものと仮定されている.しかしながら,対象物と接触を伴う力制御等ではロボット自身のダイナミクス変動が大きく,これらの変動を反映した知識データベースあるいはダイナミクス変動に応じて知識データベースを修正するアルゴリズムが必要となる.本研究ではこのような点に着目し,ロボットと知識データベースの融合が必要となる視覚情報に基づいたロボットの動作制御において仮想インピーダンスの概念を導入し,以下の事項に関しアルゴリズムの確立ならびにシミュレーション,実験による検証を行った.-形状変形を確認するための特徴点の定義と特徴点に基づいた動作制御系の基本構成-特徴点に基づいた最適形状確認アルゴリズムの確立と動作制御への応力-力制御のための形状変形指標の定義上記第1項目に関しては,視覚情報を用いた動作制御系の基本構成法を確立している.特に,作業対象物を確認するための特徴点を決定し,カメラ座標と作業座標での特徴点の幾何学的関係を定義するヤコビ行列を導入することで,カメラ座標の状態量に基づいたフィードバック系を構成している.第2項目では,定義された特徴点に基づいた対象物の最適認識アルゴリズムを確立した.特に,ロボット先端に搭載されたカメラにより,形状変形を認識するのに最も認識しやすい姿勢へ移行する制御アルゴリズムを導入し,第1項目において構成された動作制御系への指令入力としている.第3項目では,視覚情報から形状変形の度合いを表す指標の定義を行い,力制御への適用例を示した.ここでは,比較的剛性が低く外部からの加圧に対して弾性変形を引きおこす対象物を仮定し,形状変形を認識するアルゴリズムを確立し,シミュレーションによりその有効性を確認した.上記に示された項目に従い,形状変形に応じた力制御系の指令修正を行うことで,剛性の低い対象物から剛性の高い対象物まで広範囲にわたる力制御の実現が可能となることをシミュレーションにより確認した.従来のロボット制御では,知識データベースとロボット自身の動作が密接に関わった制御系は非常に少ない。例えば,ロボットの軌道計画等では知識データベースより生成された動作指令はロボット自身のダイナミクスの変動に関わる確実に実現されるものと仮定されている.しかしながら,対象物と接触を伴う力制御等ではロボット自身のダイナミクス変動が大きく,これらの変動を反映した知識データベースあるいはダイナミクス変動に応じて知識データベースを修正するアルゴリズムが必要となる.本研究ではこのような点に着目し,ロボットと知識データベースの融合が必要となる視覚情報に基づいたロボットの動作制御において仮想インピーダンスの概念を導入し,以下の事項に関しアルゴリズムの確立ならびにシミュレーション,実験による検証を行った.-形状変形を確認するための特徴点の定義と特徴点に基づいた動作制御系の基本構成-特徴点に基づいた最適形状確認アルゴリズムの確立と動作制御への応力-力制御のための形状変形指標の定義上記第1項目に関しては,視覚情報を用いた動作制御系の基本構成法を確立している.特に,作業対象物を確認するための特徴点を決定し,カメラ座標と作業座標での特徴点の幾何学的関係を定義するヤコビ行列を導入することで,カメラ座標の状態量に基づいたフィードバック系を構成している.第2項目では,定義された特徴点に基づいた対象物の最適認識アルゴリズムを確立した.特に,ロボット先端に搭載されたカメラにより,形状変形を認識するのに最も認識しやすい姿勢へ移行する制御アルゴリズムを導入し,第1項目において構成された動作制御系への指令入力としている.第3項目では,視覚情報から形状変形の度合いを表す指標の定義を行い,力制御への適用例を示した.ここでは,比較的剛性が低く外部からの加圧に対して弾性変形を引きおこす対象物を仮定し,形状変形を認識するアルゴリズムを確立し,シミュレーションによりその有効性を確認した.上記に示された項目に従い,形状変形に応じた力制御系の指令修正を行うことで,剛性の低い対象物から剛性の高い対象物まで広範囲にわたる力制御の実現が可能となることをシミュレーションにより確認した.
日蔵鈔本南宋刊王伯大『昌黎集音釋』と宋本『韓愈集』の研究

現時点では以下の知見および推定を得た。1、王本と『音釋』の相違。前年度の研究において『音釋』は王本旧注を大幅に補足している点を指摘したが、(1)『音釋』は文本あるいはその系統本を追加使用している。(2)注では魏本、祝本の輯注本から最も多く引用するが、それらに見えない“韓曰"とするそれら以上に詳細な部分があり、韓醇詁訓本に拠っている可能性がある。韓醇本は今日亡佚。(3)洪興祖『辨證』の引用で諸本中最も詳しい部分があり、直接それに拠っている可能性がある。『辨證』は早佚。(4)注では『文選』では李善注本だけでなく、五臣注本も使用し、字書は『廣韻』だけでなく、『集韻』も使用している。2、『全唐詩』本との関係。『韓集』版本研究では、宋刻本が現存しているために専らそれに拠って進められるが、清初の成立であるとはいえ等閑できない。(1)全唐詩本は王本に最も近くそれを底本としている。(2)他の「宋刻」も使用し、かつ校語も加えている。(3)現存の「宋刻」中では王本に次いで魏本に近いものが多いが、全同ではない。(4)したがって他の今日知られていない「宋刻」も使用している。その他に南宋の成立の選本を対象に加えて進めた。3、『方輿勝覽』も『韓集』ではないために等閑されてきたが、貴重な選本といえる。(1)宋本が現存しており、50篇近くも収録し、全文に及ぶ作も少なくない。(2)所拠本は祝本、魏本に最も近い。(3)ただし誤字を除いても完全には一致せず、その系統の別本であった可能性がある。4、『文章正宗』も貴重な選本である。(1)宋元本が現存し、約70篇全文を収録する。(2)編者真德秀は朱子学の正統継承者であり、朱熹校定本を底本とする。(3)朱校本である王本に、注を含み、最も近く、それを底本としたと考えられる。(3)ただし王本および他の現存宋本とも異なる部分を有する。1、今年度も昨年度に続いて『音釋』巻二六から、抄本の翻字、諸南宋本との対校・校訂、および引用書の対校を基礎として進め、さらにそれらを踏まえて正文・注文に関する考察と自説を箋註の形で加え、その作業は一応、最終巻である巻四〇に及んだ。2、しかし新たに入手した大量の資料、南宋版本残巻三種によって、見直しを兼ねて巻一から再考を開始した。その資料は以下の通り。(1)中国(北京)国家図書館蔵『昌黎先生文集』(孝宗朝中期浙中刻本)#4924(存巻1至6,巻8、巻9);(2)『昌黎先生文集』(紹熙間江西刻本)#4924(存卷10)、(3)『昌黎先生文集』(ビン刻本)#4924(存巻11至16)。これらを『音釋』に即して文本、張本、方本、祝本、眉本、魏本、池本、王本、廖本の南宋刊本九種および『擧正』『考異』や『英華』『文粹』『文章正宗』、さらに『全唐詩』『全唐文』と対校していった。3、さらに『考異』宋本の別本、魏本に附録されていた一本を入手し、また多く収録し、南宋本が現存する『方輿勝覽』にも注目し、これを加えて同じ諸本との対校作業を巻一から開始した。4、新資料を追加した再考作業は、現時点で『韓集』全四〇巻の巻四の途中まで来ている。ただし『韓集』に対応する『音釋』では巻一〇(詩)までが大半であり、すでに『音釋』全体では三分の一に近い。ちなみに現在、加えた注は6,300条、本文を含み全体は109万字(すべて漢文)に及ぶ。5、『韓集』に関わる、あるいは付随して派生した韓愈に関わる問題で、一定の知見を得たものは、国際学会(2回)で発表し、また論文(2本)を執筆して公開、さらに中国の学術雑誌に投稿(2本)した。1、新たに入手した版本資料を追加して、基本的には昨年度と同じく、『音釋』の対校・箋註等の作業を中心にして残りの巻葉について展開する方法をとる。2、ただし未見にして対校必要であり、かつ閲覧可能なものが幾つか残っており。北京大学の所蔵本「臨江本残巻」は一部分、台湾故宮所蔵本「王本残巻」はごく一部分しか調査できておらず、ぜひこれらの二種を追加したい。なお、臨江本残巻は『書録』等によれば遼寧省図書館所蔵本が最も多く、北京大学所蔵本や中国国家図書館所蔵本と重複しない巻葉を含むと思われるが、図書館改修のため閲覧は困難である。北京大学図書館はすでに漏水に因る修復工事は完了しており、閲覧は可能であると聞く。台湾故宮所

蔵本については時間と費用に余裕があれば渡航して調査したい。3、以上の作業を完遂した上で、王本を始めとする南宋諸版本の特徴とそれらの関係、さらには『音釋』・王本の系統である朱熹『考異』や方崧卿『舉正』との関係についても、全巻の正文・注文について、全体的に考察を加えていく。4、「宋刊『韓集』諸本存卷便檢表」の類の作成を、追加版本および『英華』『文粹』や『正宗』『勝覧』を加えて進め、完成させる。もって諸本中作品と外集・附録を含む全収録について、編次、缺巻葉、補配の有無など、現状と諸関係を一覧できるように工夫する。5、最終的には、考察全体の表記の統一を図って見直し、補足・訂正を加えた上で、学術書として出版できるような形を目指して完成させ、日本あるいは中国で出版助成金を申請したい。6、前年度と同様に、『韓集』に関わる、あるいは付随して派生した韓愈に関わる問題で、一定の知見を得たものは、国際学会等で発表し、あるいは論文を執筆して投稿したい。現時点では以下の知見および推定を得た。1、『音釋』は王本旧注を大幅に補足したものであるが、『音釋』全体の約70%が現存王本に見られない。特に、集全体は内容上巻10まで詩賦と11以後の文に分かたれるが、注の分量は巻10までが圧倒的に多い。主なる原因は「方曰」の引用である。巻11以後では皆無に近い。それは方『擧正』『増考』に見えない内容であり、90%以上が今日知られていない。2、『音釋』および王本は大儒朱熹の校定本であるが、朱熹『考異』と異なる部分が存在する。ただし『考異』本の他本との不一致を指摘することはなく、『擧正』等との不一致から見ても、現存する宋本『考異』あるいは『擧正』そのものが複数本存在した可能性がある。3、『音釋』は『考異』のみならず、王本とも異なる部分がある。顕著なものが篇名であり、簡略されることが多いが、王本内においては巻首総目としばしば異なる。『考異』に総目はなく、王本は別本に拠ったものか。4、『音釋』は魏本の注との重複から見て直接これに拠って補充している。ただし、唯一現存する宋本と日本覆刻本兪本との間には不一致が見られ、合刻である柳集にも存在する。いずれも内容から日本での追加・改易とは思われない。また現存宋魏本韓集は、天禄琳琅の記載に合致しない部分があり、合刻本そのものに新旧の二種類以上が存在したのではないか。5、魏本は複数の注本を用いており、今日知られていないものを含む。最も多いのは「祝曰」であるが、唯一現存する宋本の祝本と一致しない部分が相当ある。また現存宋本の祝本には誤字が多く、今本は祝充原刻本に拠って取捨した坊刻本であろう。今年度は、日本蔵鈔本『昌黎集音釋』の翻字から始めて、校訂・箋註の作業を中心とした。『韓昌黎集』は全四〇巻からなり、その中の第二五巻まで進んでいるが、『音釋』の方の分量でいえば、全体の五分の三には達している。校記・箋注は順次入力しており、すでに計5,500条、85万字に及んでおり、最終的には6,000条以上、100万字以上になると推測される。ただし途中で入手した資料もあり、それによって前半は作業を追加し、見直して全体を統一する必要がある。1、王本と『音釋』の相違。前年度の研究において『音釋』は王本旧注を大幅に補足している点を指摘したが、(1)『音釋』は文本あるいはその系統本を追加使用している。(2)注では魏本、祝本の輯注本から最も多く引用するが、それらに見えない“韓曰"とするそれら以上に詳細な部分があり、韓醇詁訓本に拠っている可能性がある。韓醇本は今日亡佚。(3)洪興祖『辨證』の引用で諸本中最も詳しい部分があり、直接それに拠っている可能性がある。『辨證』は早佚。(4)注では『文選』では李善注本だけでなく、五臣注本も使用し、字書は『廣韻』だけでなく、『集韻』も使用している。2、『全唐詩』本との関係。『韓集』版本研究では、宋刻本が現存しているために専らそれに拠って進められるが、清初の成立であるとはいえ等閑できない。(1)全唐詩本は王本に最も近くそれを底本としている。(2)他の「宋刻」も使用し、かつ校語も加えている。(3)現存の「宋刻」中では王本に次いで魏本に近いものが多いが、全同ではない。
ポータブル心電計を用いた小動物心電図の未病学的診断の検討

ポータブル心電計を用いた小動物心電図の未病学的診断の検討福岡動物病院看護士学院権田辰夫【目的】近年ペット動物の飼育頭数が急速に増加し,獣医療やペットフーヅの開発・改良によりペット動物の高齢化も進んでいて,心不全など生活習慣病が増加している。そのような状況において,ヒトのように言葉で訴えられない動物を,何とか未病学的に,初期段階から察知する獣医療の一つとして,今回ヒト用のポータブル心電計をペット動物でも使えないかと検討した。【方法】市販されている三社のヒト用のポータブル心電計を用いて,動物でも安定した心電図が測定できるような電極の開発と,長毛種の動物でも出来るだけ剃毛しなくてよい導電性クリームの開発,筋活動電位が混入しにくい保定法の開発などを目的にイヌやネコ及びエキゾチックアニマルのウサギやフェレットなどを用いて実験した。【結果】動物用のバネが弱めのクリップ電極を用いて,市販されている導電性クリームに代えてヒト用シェービングクリームを使用すると,イヌ,ネコ及びフェレットではどの機種でも心電計の波形の感度に微妙な違いはあるが,ほぼ安定した心電図を記録することが出来た。保定時の動物姿勢の違い;仰臥姿勢や犬座姿勢,伏臥姿勢,立位姿勢など,どの姿勢でも動物がリラックスした状態になれば筋活動電位の混入は殆ど見られなかった。【考察】物言わぬ動物を未病学的に検査する方法の一つとして,ポータブル心電計の応用が考えられ,動物病院に頻回連れて行くことや,深夜など時間外の測定を考えると在宅での測定は格段の利点がある。今回イヌやネコ,フェレットでもヒト用のポータブル心電計が有用であることが分かった。今回の結果を基に,現在A社ではヒト用ポータブル心電計を動物用に改良して,農林水産省に許可申請中である。
沈み込む堆積物のトレーサーとしてBa安定同位体は有効か？

島弧・陸弧火山岩のBa安定同位体が、沈み込んだ堆積物の特定、およびBa分離形態の特定に、有効なトレーサーかどうか検証を目的として、1.表面電離型質量分析計を用いた、ダブルスパイク・トータルエバポレーション法による高精度Ba安定同位体分析法、および効率的かつ正確な検出器相対感度係数決定法を開発した。2.強塩酸浸出処理を利用した、変質や汚染の効果的な除去法を開発した。3.中央アメリカ陸弧火山岩および沿岸海底堆積物のBa安定同位体比の比較により、Ba安定同位体が火山岩と堆積物間におけるトレーサーとして使用できる可能性を明らにした。これまでに確立した、マルチコレクター型誘導結合プラズマ質量分析計によるBa安定同位体分析よりも、さらに高解像度でBa安定同位体を測定して議論を行うため、表面電離型質量分析計によるダブルスパイクBa安定同位体分析法の確立に着手した。各同位体を検出する検出器の配置位置決定および調整を行うと共に、イオン化フィラメントへの試料塗布方法、およびフィラメント昇温方法を決定するための実験を行った。試料塗布およびフィラメント昇温それぞれの最適方法を決定するためにはさらなる実験が必要であるが、それぞれ効果的方法が決定されつつある。また、検出器の劣化や各検出器間の性能差異に起因する、分析精度悪化を補償するために、各検出器の検出効率係数(カップエフィシエンシーファクター)の決定、および、効率的なカップエフィシエンシーファクター決定方法の開発を行った。開発したカップエフィシエンシーファクター決定方法では、安定的にイオンビームを得ることが可能な、86Srおよび87Sr、88Sr同位体を用いて、9個の検出器の相対的なカップエフィシエンシーファクターを決定する。また、本決定方法では、カップエフィシエンシーファクター計算過程における同位体分別補正において、従来用いられていたLinear lawとは異なり、より実際の同位体分別に近似的なExponential lawを用いることが可能である。今回開発した、検出器のカップエフィシエンシーファクター決定方法は、論文にまとめ投稿を行い、現在査読中である。同時に、ダブルスパイク溶液および標準試料溶液の調整を進めると共に、最初のターゲット試料である、海洋堆積物試料の入手を進めた。本研究では、最終的に、島弧・陸弧火山岩のBa安定同位体比に、沈み込んだ堆積物のBa安定同位体比、および、沈み込み帯における分別作用の影響が反映されるかどうかを明らかにすることが目的である。したがって、高精度のBa安定同位体分析が必要となる。高精度Ba安定同位体分析を実現させるためには、ダブルスパイク溶液および標準試料溶液の正確な調整と共に、表面電離型質量分析計の測定条件調整、および、表面電離型質量分析計が持つ誤差パラメーターの明確化が必要である。本研究を進める過程で、特に、検出器劣化や各検出器の性能差異に起因する誤差を正確に補正する必要があると判断した(検出器に接続する増幅器の差異は表面電離型質量分析計の持つ補正プログラムで補正が可能であるが、検出器自体の差異は、実験的に決定する必要がある)。当初想定はしていなかったが、各検出器のカップエフィシエンシーファクター決定、および、その為の効率的かつ正確なカップエフィシエンシーファクター決定方法の開発・論文化を行ったため、当初計画から遅れが生じている。しかしながら、高精度Ba安定同位体分析の実現という面では、着実に進捗している。昨年度着手した、表面電離型質量分析計によるダブルスパイクBa安定同位体分析法の確立を引き続き行った。フィラメント昇温方法に若干の改善余地が残るが、イオン化フィラメントへの試料塗布方法、およびフィラメント昇温方法をほぼ決定した。また、堆積物や岩石試料からのBa分離抽出法を確立し、全自動カラム分離装置(Miyazaki et al., 2012)への適用を行うことで、効率的な前処理が可能となった。今回確立したBa安定同位体分析法の評価を行うために、昨年度調整した、ダブルスパイク溶液および標準試料溶液を使用して、繰返測定の精度を求めた。その結果、MC-ICP-MSによる分析法(Miyazaki et al., 2014)に比較して、本分析法では、繰返測定の精度が約1.4倍向上することが明らかとなった。また、産業技術総合研究所および米国地質調査所の地球化学標準試料のBa安定同位体分析を行い、既存データとの比較を行った。これらの結果は、JpGU-AGU Joint Meeting 2017で発表予定である。また、高精度Ba安定同位体分析を実現するために、昨年度開発した、効率的かつ正確な検出器効率係数(カップエフィシエンシーファクター)決定方法に関する論文のリバイスを行い、修正稿がGeochemical Journalに受理・公表となった。上述の検出効率係数決定方法開発に伴う、研究計画の遅延を解消するために、既に試料を入手している、伊豆-マリアナ、中央アメリカの島弧・陸弧の火山岩試料、およびこれら島弧・陸弧に沈み込む海洋堆積物試料のBa安定同位体分析を先行して行い、沈み込む海洋堆積物と同じ沈み込み帯において形成される火山岩のBa安定同位体の特徴解明を進めている。本研究では、最終的に、島弧・陸弧火山岩のBa安定同位体比に、沈み込んだ堆積物の持つBa安定同位体比、および、その後の分別作用の影響が反映されるかどうかを明らかにすることが目的である。

当初想定はしていなかったが、本研究目的達成に必要な、高精度Ba安定同位体分析の実現には、表面電離型質量分析計が持つ誤差パラメーターの明確化が必要であり、特に、検出器劣化や各検出器の性能差異に起因する誤差を正確に補正する必要があると判断した。そこで、平成27年度に効率的かつ正確な検出器効率係数決定方法を開発した。本方法は、Ba安定同位体分析のみならず、表面電離型質量分析計を用いたあらゆる元素の同位体分析にも応用可能であり、公表の価値が非常に高いため論文化を進め、平成28年度の論文リバイスを経て公表に至った。このため、平成27年度および平成28年度を通して、当初計画に遅れが生じたが、高精度Ba安定同位体分析の実現という面では、着実に進捗している。また、分析対象試料の再選定を行う事で、研究目的を効率的に達成することが可能と判断しており、研究計画の遅延が解消できる見通しである。表面電離型質量分析計によるBa安定同位体分析法の開発において、早急に解決すべき問題にぶつかった。同位体分別の補正では、フィラメントでの蒸発試料は理論的同位体分別則に従うことが前提だが、研究過程において、この法則に従わない同位体分別が存在し、精度向上の阻害になることが明らかとなった。これまでの方法では、理論的法則に従わない同位体分別の補正は不可能であるため、新たに、ダブルスパイク・トータルエバポレーション法によるBa安定同位体分析法を開発した。この結果、Miyazaki et al. (2014)に比較し、約2倍の測定精度を達成した。本方法について、JAMTEC Report of Research and Developmentへ投稿した。また、沈み込み帯での地殻混成や、変質、前処理時の汚染によるBa安定同位体比への影響を検討するために、化学的挙動がBaに似ており、同位体データが豊富なPbを用いて検証した。その結果、強塩酸浸出処理により、全岩試料から、変質や汚染を効果的に除去できることが明らかとなった。一方、地殻混成や、マグマ混合の影響の評価には、単斜輝石など耐変質初期晶出鉱物との比較が必要であり、今後の課題が明らかとなった。この検証内容は、Miyazaki et al. (2018)で発表した。分析法開発と並行して、中央アメリカ陸弧火山岩(フロント側7火山、背弧側2火山)および沈み込むCocosプレート上の海底堆積物(DSDP495)のBa安定同位体比について検討を行った。その結果、陸弧火山岩および海底堆積物の平均値に明瞭な差は無いが、フロント側火山の変動値が、背弧側火山および海底堆積部の変動値よりも約2倍大きいことが明らかとなった。この結果は、陸弧火山岩のBa起源は海底堆積物に由来するが、フロント側においてスラブ脱水過程における分別作用を受けている可能性を示唆する。島弧・陸弧火山岩のBa安定同位体が、沈み込んだ堆積物の特定、およびBa分離形態の特定に、有効なトレーサーかどうか検証を目的として、1.表面電離型質量分析計を用いた、ダブルスパイク・トータルエバポレーション法による高精度Ba安定同位体分析法、および効率的かつ正確な検出器相対感度係数決定法を開発した。2.強塩酸浸出処理を利用した、変質や汚染の効果的な除去法を開発した。
公的年金の給付が変動する場合にそれを補完する確定拠出年金の最適ポートフォリオ

1.証券アナリストジャーナルでは、積立NISAやイデコを含めて家計(個人)の資産運用の際にしばしば用いられている、二つの運用手法(知恵)である定時積立方式(ドルコスト平均法)とライフサイクルファンドの長所・短所を検証した。どちらも機械的な積み立てであるため、市場環境に応じてダイナミックな配分変更ができない点だけでなく、リターンの分布がIIDで最終的な投資結果(積立資産額)のリスクとリターン(期待値)はリスク資産への配分量×期間で決定まるとすれば、他にも同様の効果が得られる運用戦略が存在する点で、絶対的に優れた戦略とは言えないとした。引退後の取崩段階では、ショックによる損失を避けるため、リスク資産を徐々に取り崩す戦略が、一度に取り崩す戦略よりもかえってリスクリターンの高い戦略になることを明らかにした。二つの運用手法は最適ではないが、機械的な運用ルールへのコミットするのでバイアスが投資家に与える影響を抑制する効果を持つ。2.保険年金リスク学会の発表(プロシーディングス所載)ではリターンや積立比率が想定より低い場合に、リスク資産への配分を高めるダイナミック戦略の効果を検証した(標準的な厚生年金への上乗せを前提とした、移動ブロックブーとストラップ法によるシミュレーション)。老後準備額の確率分布をみるとダイナミックな資産配分戦略はライフサイクルファンドより下方リスクが増大するものの総体としてはより大きな準備を積み立ることができた。他方、最下方のリスクを軽減しつつ大きな運用益を獲得できる可能性がある点ではリスク資産への配分を固定的に増やす戦略の方がダイナミックな戦略より優れていた。すなわち、リスクの低い公的年金への上乗せとして、長期間にわたる積立を行う場合には積立状況の低下に応じて資産配分を変える戦略よりも、リスク資産への配分を高めて固定・維持する戦略が優れているとした。2017年から体調不良となり、2018年に入院治療した。1.本研究の目的は、運用資産のリターンを内生化した公的年金財政モデルを作成し、その上で公的年金に上乗せした私的年金(確定拠出年金)の資産配分が引退時点の老後準備にどのような影響を与えるかを検証することにある。現時点で、資産のリターンや賃金・物価上昇率を内生化した公的年金財政モデルはほぼ完成しており、今後は40年間の運用資産リターン及び物価・賃金上昇率のパスを生成し、このモデルに当てはめて実際にシミュレーションを実行し、ポートフォリオごとの老後準備及び私的準備の合計額を検証する。2.シミュレーションにあたっては、・多変量正規分布を前提にしたパスに加えて経験分布や時系列相関(中心回帰性)を考慮したパスを用いる、・期待値を動かした場合の影響を検証する、・主要4資産に加えて不動産(世界REITインデクス)を加える効果(変化)を検証する、・ライフサイクルファンド、固定配分、ダイナミックな配分という3つの戦略を比較する、ことに留意して、それぞれの結果を学会などで報告し、適切な学術誌に発表していきたい。3.さらに2019年夏までに新たな財政検証の結果が発表されることから、賃金物価上昇率の想定や給付のスライド調整率など、適切と思われる範囲でその数値を取り入れていきたい。・研究の最初のステップである、臼杵政治「賃金に連動する公的年金に上乗せされる確定拠出年金の最適資産配分について」『年金と経済』、年金シニアプラン総合研究機構、2015年10月号がFP学会最優秀論文賞を獲得したことから、FP学会総会を含むいくつかの学会でその研究と発展形である本研究について発表し、コメントを受けた。・また、一部を改変した当該受賞論文が2017年3月のFP学会誌「ファイナンシャル・プランニング」に掲載された。・当該実績をもとに、実務の現状及び今後の研究課題について、証券アナリストジャーナル16年8月号の「展望」欄に「確定拠出年金の改革とデフォルトファンドに関する議論」を執筆した。また、社会保障審議会企業年金部会及び同「確定拠出年金の運用に関する専門委員会」メンバーとして研究成果を述べた。・最適ポートフォリオを検証する前提となる、投資対象資産及び賃金・物価のリターン(上昇率)の多数のパスを作成するため、VAR(ベクトル自己回帰)モデルを用い、またリスクの指標として、下方モーメント(下方部分積率)を用いてそれを最小化したポートフォリオ構成を、証券アナリストジャーナル2017年3月号に「物価・賃金ヘッジのための最適資産配分試論ー時系列構造と非正規性を考慮した下方部分積率最小化ー」として掲載した(査読有)。・研究作業としては、年金数理部会の資料から2015年度までの厚生年金及び国民年金の財政の状況や賃金(標準報酬)の状況をアップデートした。さらに1970年以降の国内債券とグローバル株式リターン、・物価及び賃金上昇率の四半期データから、移動ブロックブートストラップ法を実行するためのデータを整備しつつある。特に賃金については標準宝珠上昇率が年度データでしか得られないため、四半期データに変換するためのモデルを構築した。・研究課題の前提となる論文が表彰を受けたために、その内容についての文章及び口頭での説明に時間を取られたこと・名古屋市立大学経済研究所の2016年「公開シンポジウム」の基調報告者兼実行委員となり、東海財務局長や愛知県副知事ら要路のパネリストを招致し、盛大に開催したため、相当程度の時間をとられたこと・前年度につづいて、公的年金が賃金に連動する場合に、それに給付を上乗せする確定拠出年金のポートフォリオ(資産構成)についての研究を進めた・

まず、従来のライフサイクルファンド(ターゲットデートファンド)のような、加齢とともにリスク資産への配分を落とす投資手法、資産配分を固定する手法、に加えて、Basu et al.(2011)“Dynamic Lifecycle Strategies for Target Date Retirement Funds"を参考にして、ある時点までの運用の収益率が期待リターンよりも低い場合に、もともと計画していた配分割合よりもリスク資産への配分を増やすダイナミックな資産配分戦略を実施した場合に、それが積立終了時における積立資産額の分布に与える影響を検証した。・その結果、ダイナミックな配分戦略は下方リスクを増加させるものの、積立資産額の平均値など分布全体を上方にシフトさせる、及び期待リターンを達成する確率を高める、など一定の効果があることがわかった(検証結果は、2017年の日本保険年金リスク学会の日程が学務と重なったため、2018年に発表の予定である)・また、日本の公的年金給付(厚生年金保険)を考慮することによって、そうでない場合よりもそれに上乗せされる私的年金(確定拠出年金)の最適配分におけるリスク許容度が増大することや、積立期間終了時においてライフサイクルファンドと同一の分布を達成する固定配分戦略があること、を英語の論文にまとめ、海外の査読誌(journal of pension economics and finance)に投稿した。・2017年末からやや体調を崩してしまい、研究が十分に進捗していない・本研究は、A.さまざまな手法による資産クラスごとのリターン及び物価・賃金上昇率のパスの準備、B.公的年金における運用資産のリターンを内生化し、国民年金と厚生年金両者を含んだ財政モデルの構築、C.私的年金(確定拠出年金)において、ライフサイクルファンドや固定配分戦略の他、過去の運用状況に応じて資産配分を変更していくダイナミックな戦略、についての検証、の3つのパートから成る。・2017年度の研究成果である、ダイナミックな配分戦略の検証は、C.は当然として、A.についても、研究成果で触れた(ダイナミックな資産配分戦略)研究において移動ブロックブードストラップ法に活用するために、過去の四半期データから39年間の資産リターンと実質賃金上昇率のデータを構築しており、A.にもすでにある程度対応している。また、ダイナミックな配分の一つとして、バリューアベレージ戦略の効果を検証しつつある。・今後はB. .公的年金における運用資産のリターンを内生化し、国民年金と厚生年金両者を含んだ財政モデルの構築、に速やかに取りかかりたい。1.証券アナリストジャーナルでは、積立NISAやイデコを含めて家計(個人)の資産運用の際にしばしば用いられている、二つの運用手法(知恵)である定時積立方式(ドルコスト平均法)とライフサイクルファンドの長所・短所を検証した。どちらも機械的な積み立てであるため、市場環境に応じてダイナミックな配分変更ができない点だけでなく、リターンの分布がIIDで最終的な投資結果(積立資産額)のリスクとリターン(期待値)はリスク資産への配分量×期間で決定まるとすれば、他にも同様の効果が得られる運用戦略が存在する点で、絶対的に優れた戦略とは言えないとした。
IDH1変異グリオーマにおけるポルフィリン代謝調節機構の解明

本研究の目的はグリオーマ細胞内におけるプロトポルフィリンIXの蓄積のメカニズムを解明することである。我々はIDH1遺伝子変異が、DNAプロモーター領域のメチル化修飾に関与することに着目し、ポルフィリン代謝の調節因子としてエピジェネティックな関与があるのではと仮説を立てた。当初計画のうちグリオーマ細胞株数種類を用いて、ポルフィリン代謝酵素の発現解析を行った。このうち特にプロトポルフィリンIXの蓄積に関して重要と思われるFECH、PEPT1などの遺伝子発現の評価を行った。その結果数種類の細胞株にFECHの高発現を認めた。また同様にDNAのメチル化に関与するTET1、TET2、TET3遺伝子に関しても発現解析を行った。次にグリオーマ細胞内でのTETタンパクの機能を落とすために特殊な環境下で培養を行い、それぞれのポルフィリン代謝酵素の発現解析を行ったところ、FECHの発現が有意に低下することを発見した。これはTETタンパク質の機能低下により、ポルフィリン代謝酵素の発現が変化することを表していると考えられた。次にこのような特殊な環境下で培養したグリオーマ細胞の5-ALA蛍光性を評価した。コントロール下で培養したグリオーマ細胞株と特殊な条件でのグリオーマ細胞株の培養液に5-ALAを加え、プロトポルフィリンIX蛍光量をセルソーターを用いて定量的に測定を行った。現在のところこれらの結果に有意差を認めることができていない。現時点では測定前の細胞調整に問題があると考え、実験手法について検討しているところである。セルソーターでの培養細胞の蛍光性評価に関する方法が確立できておらず、この点で実験が遅れていると考えられる。また当初の実験計画とは異なり、培養細胞を用いた遺伝子解析、メチル化解析を行って候補遺伝子を特定した後、実臨床で得られた腫瘍組織を用いた解析を行う手法に変更したため、研究計画書通りに研究が進んでいないことが挙げられる。セルソーターでの5-ALA蛍光測定の実験手法の確立を目指す。うまくいかない場合は蛍光免疫染色など、別の実験手法を用いて蛍光性の評価を行う。また同時並行で培養細胞株のメチル化シークエンス解析を進める予定である。研究計画で計上した、特に予算の大きいマイクロアレイ、次世代シーケンサー等の研究が未だに行えていないため。これらの実験を次年度に持ち越す予定である。
BCN複合グラファイトの表面構造と高圧下での挙動

本年度は、熱CVD法によるBCN化合物合成装置の組立、そして立ち上げを行った。その結果、再現性良くBC_2NおよびBC_3の成膜を行うことが出来るようになった。これらの物質の表面原子配列を解析するため、STM測定を行ったが、原子レベルで平滑な膜は得られなかったため、B、C、Nの表面配列に関する情報は得られなかった。しかし、STSプロットからはBC_2Nが半導体的な振る舞いを示すことが分かり、バンドギャップは約1eVであることがわかった。この結果は先行の物性理論的な研究を裏付ける重要な結果である。今後は、より遅い成長速度で成膜を行い、平滑な膜を得た上で再度STM観察を行う予定である。また、BC_2Nを出発試料とした超高圧実験もスタートし、15GPa程度の高圧で試料に大電流を流し、BC_2Nを瞬間的に融解し高圧相への相転移を確認した。しかし、この実験では炭酸電極からのコンタミネーションが無視できないため、厳密な組成の制御が次年度以降の課題として残された。今後は、この技術的な問題を解決した上で、新規BCN系高圧相の探索を行う。
遺伝子改変膵癌モデルマウスを使用した肝微小転移巣形成促進性ニッチ因子の解明

本研究では、遺伝子改変膵癌モデルマウスを使用し、循環腫瘍細胞の中でも転移形成能をもった癌細胞集団の特徴と、肝微小転移巣形成促進性ニッチの解明を目指す。GFPで標識した膵癌細胞をマウスに脾注し、一定時間経過後に解剖して、肝臓に微小転移を形成した癌細胞を蛍光顕微鏡で観察することができる微小転移モデルを作成した。間質細胞のひとつである好中球に着目して、ミエロペルオキシダーゼ染色を行うと、肝微小転移巣の辺縁に好中球の浸潤が見られ、ヒト膵癌の原発巣についても同様の評価を行うと、好中球の浸潤が見られた。好中球で近年注目されている現象に、好中球が各種タンパク分解酵素やヒストンが付着したDNAの網を細胞外に放出し、微生物を補足、殺傷するNeutrophil extracellular traps(NETs)があるが、癌細胞と好中球を間接共培養、あるいは好中球に癌細胞培養上清を添加すると、24倍程度NETsの誘導が増加していた。さらに原発巣由来の癌細胞に比べて、転移巣由来の癌細胞の方がNETsをより強く誘導していた。マウスに癌細胞を脾注し、NETs阻害剤のDNaseIを連日投与、10日後の肝転移巣形成を評価したところ、control群に比べて有意に肝転移が減少した。また、遺伝子改変自然膵発癌モデルマウスであるKPCマウス(Pdx1-Cre;LSL-KrasG12D;Trp53R172H)とLuciferaseノックインマウス(Rosa26-LSL-Luciferase)を交配させたKPCLマウスにDNase1を投与すると、ルシフェラーゼ発光値の上昇がコントロール群に比べて抑制されており、NETsが微小転移巣の形成に関して促進的役割を担っている可能性が示唆された。循環腫瘍細胞の効率的な回収方法が確立できておらず、微小転移を形成する細胞集団の解析については計画通りに進んでいないが、転移形成を促進する微小環境因子についてはNETsについてその可能性が示唆され、計画よりも進んでいることからおおむね順調に進展していると考えられる。引き続き循環腫瘍細胞の回収、解析について効率的な方法を検討していく。NETsによる血管内皮細胞傷害作用が肝微小転移巣に対して促進的役割を果たしている可能性があり、また、循環腫瘍細胞が血管内皮に接着し、他臓器へ転移を形成する際にもその機構が重要な役割を果たしている可能性があるため、それらについてマウスの肝臓から樹立した血管内皮細胞、転移巣から樹立した膵癌細胞などを用いて解析を進めていく。
脳梗塞の細胞再生医療の研究:脳梗塞モデルラットにおける幹細胞株移植実験

脳卒中は現代日本の死因第3位を占める重要な疾患であり、機能改善の望めないことが社会復帰の妨げとなり、寝たきりの増加が社会間題になっている。脳卒中再生医療は、脳の機能改善をもたらす治療として期待がもたれており、我々は脳梗塞モデルラットを作成し、ヒト由来神経幹細胞株(F3)、骨髄間葉系幹細胞株(HB10)、ミクログリア細胞株(HMO)を静注移植することで症状改善度、病理学的変化を検討した。いずれの細胞株移植も移植後1週間後より、コントローリレに比べ症状に有意の改善を認めた。梗塞巣体積も有意に減少した。病理学的に検討すると、主に梗塞の境界領域(ペナンブラ)に移植細胞の遊走が移植3日後にみられたが7日後にはHB10、HMOは消失した。F3は14日後にもペナンブラ領域に生存がみられ、細胞種による遊走・生着の違いがみられた。3種類の細胞が梗塞巣を減少させる原因として、TUNEL染色による評価から、移植がペナンブラ領域のアポトーシスを減少させることによる神経細胞のレスキューが重要な因子のひとつと考えられた。次に移植脳における梗塞を改善する因子として栄養因子の発現を分子生物学的に検討したところ、移植脳ではラット由来のEGF、IGF、G-CSFなどの神経栄養因子の発現が著明に増加していることが確認された。また、F3移植脳においては梗塞時に生じる炎症の違いを検討した。F3移植は梗塞巣への白血球浸潤を抑制し、白血球由来の神経障害因子であるiNOS(inducible nitrie oxide synthase)を減少させることを見い出した。今回の研究により梗塞改善の機序が検討でき、移植医療のみならず臨床的な知識として有用であり、関連した幾つかの報告を行うことができた。今後脳卒中再生医療が実現化への歩みを進めるためには、さらに詳細な根岸の検討と改善をもたらす因子の同定が不可欠であり、研究を推進している。ヒト由来神経幹細胞株(F3)、骨髄由来間葉系幹細胞株(HBM10)、ミクログリア細胞株(HMO6)の3種類の神経系細胞への分化能を有する細胞を用い、脳梗塞モデルラットに移植実験を行った。F3細胞を梗塞作製2日後に静脈内移植し、経時的に血管内皮マーカーでの免疫染色を行った。コントロールに比べてF3移植は有意に血管新生を促進し、梗塞巣を縮小した。B10細胞は梗塞作製1日後に静注移植された。またB10細胞は脳出血モデルマウスに出血8日後に脳内移植された。どちらの場合もコントロールに比べ症状の改善を認めた。B10細胞の遺伝子発現をRT-PCR法で解析した結果、BDNFの発現が亢進しており、また脳組織中のBDNFの発現も増加が見られた。これらの結果より、症状改善の機序として、B10細胞から分泌されるBDNFの神経保護効果が候補として考えられている。次にHMO6細胞を脳梗塞モデルラットの梗塞作製2日後に静注移植した。免疫担当細胞であるミクログリア移植もコントロールに比べ症状の改善をもたらした。F3細胞、B10細胞が脳梗塞辺縁部に多く遊走する傾向が見られたのに対し、HMO6細胞は梗塞中心部にも分布が見られた。TUNEL染色を脳組織で行ったところ、HMO6細胞はアポトーシスを有意に減少させた。HMO6細胞培養におけるサイトカイン・栄養因子の発現をreal-time PCRで検討した。