hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建築設計製図のための熱環境設計支援プログラムの開発

本研究は、建築設計と熱環境に関する知識を有する学生を育てるために、数値解析を用いた熱環境の設計製図の授業プログラムを開発する。そのために、授業を行う上で必要となる可視化教材や数値解析を用いた演習授業、設計課題などの開発を行った。その教材をもとに授業プログラムを構築した上で、大学の建築学科に所属する学生を対象に授業を実施し、アンケート等により、授業プログラムの有用性について検討を行った。設計製図における熱環境設計教育手法の提案を行うために,以下の解析方法によって熱環境設計における重要な熱的知識を整理・分類した。都市・建築熱環境設計を行う際に考慮すべき主要な要素として,(1)都市・建築空間を構成する材料,(2)空間形態,(3)都市・建築緑化の3項目に分類することができる。材料及び空聞形態は表面温度形成に大きく影響を及ぼす要素であり、緑化は表面温度上昇を抑制する手法として効果的な要素である。筆者らが開発した3D-CAD対応熱環境シミュレータを用いて,設定した建物モデル及び実在市街地を解析対象として上記項目(1)(3)が都市・建築外部空間の表面温度形成等に及ぼす熱的影響の特徴を分析した。その結果,例えば,材料の日射反射率と熱容量の違いが大気への顕熱負荷を表す指標であるヒートアイランドポテンシャル(HIP)に与える影響として,木造住宅のように熱容量が比較的小さい建物から構成されている対象地(街区)ではHIPの立ち上がりが早く日中のHIP値が大きいが,夜間のHIPは小さくなる。これに対し,RC造建物のように熱容量が比較的大きい場合のHIPは日中低く,夜間が高い傾向となる。可視化教材の開発に関しては,上記項目(1)(3)が都市・建築外部空間の表面温度形成等に及ぼす熱的影響の特徴を理解しやすい形で提示するために,ビジュアルな教育素材として利用可能な可視化資料を作成した。例えば,以下の項目に関するシミュレーション結果を表現する図表,静止画像・動画(アニメーション)を作成した。即ち,日射反射率・熱容量の違いが表面温度形成に与える影響,熱容量の違いによる蓄冷・放射冷却効果,保水性舗装による冷却効果とその持続性,都市・建築緑化の熱環境改善効果,空間形態の違いによる効果の違い。また,熱環境に大きく影響する要素(日射反射率,熱容量,日影割合等)の総合影響度合を把握できる都市街区のヒートアイランドポテンシャルチャートを作成し,その適用方法を整備した。前年度で,整理・分類した熱環境設計における重要な熱的知識に基づき,大学の講義7コマ程度を想定たしたカリキュラムの作成を試みた。その作業の中で、都市・建築緑化に関して,十分な検討がなされていないことが判明したため、3D-CAD対応熱環境シミュレータを用いて、都市・建築外部空間の表面温度形成などに及ぼす熱的影響の特徴を分析した。特に、ここでは緑化の中でも熱環境調整効果が大きく期待できる樹木を取り上げた。まず、環境設計に重要となる剪定や季節変化による日射遮蔽効果について検討した。その結果、剪定により枝葉を0%50%まで減らした結果、日射透過率は10%30%まで変化し、夏季と冬季を比べると、40%の差が表れることがわかる。この日射透過率の違いは、樹陰部の表面温度の差として大きく現れるため、熱環境設計を行う上で、維持管理を踏まえることが重要であることが分かる。また、来年度行う3D-CAD対応熱環境シミュレータを用いた設計製図の実習を行う上で、問題点を抽出するために、演習形式の講義の実践を行った。具体的には、310人程度の3D-CAD対応熱環境シミュレータを使用した経験のない大学生を対象に、ツールの使い方を15分程度説明したあと、シミュレータを用いて戸建て住宅の設計を行い、その熱環境を評価するという講義を3回行った。その結果、15分程度の説明で、簡単な操作は可能となるものの、本人が考えているデザイン通りにモデルを作成していくには、時間が短すぎるため、ツールのインターフェイスの改良や操作に関してサポートしながら演習を進めていく必要がわかった。また、この講義を通して、熱環境設計に興味を持ったという感想が見られたため、演習による講義が有効であることが示唆され、来年度においてはこの結果をもとに、演習課題の作成を行い、実践を通してその効果を示す予定である。前年度までに作成した可視化教材をもとに,金沢工業大学で実施する授業のための,授業プログラムを開発した。特に,熱環境設計の規範となる,空間形態,構成材料,緑化の違いによる影響についての理解が深まるように,3D-CAD対応熱環境シミュレータを用いた演習授業を設計課題に間に加えた。そこで,植栽の影響を検討する際に必要となる樹種ごとの日射透過率について数値解析を用いて検討を行った。その結果,樹種により,枝葉密度や樹冠形状が異なるため,日射透過率が異なることが示された。その結果をもとに演習に用いる樹木モデルに樹種ごとの日射透過率を設定した。

さらに,前年度問題となったモデル作成等にかかる時間を省くために,学生がシミュレータの使用の際に,操作に迷いが少なくなるようにインターフェイスを単純化し,演習のための計算モデルも,各テーマにあわせ,材料の選択,樹木の配置といったような操作のみで,演習が進められるようなもめを作成した。授業プログラムとしては,学生に,授業が進むことで,熱環境へ関する自らの視点が変化し事がわかるように最初の授業において,熱環境緩和ためのキャンパス計画を出し,学生自らの知識で熱環境設計をさせた。その上で,シミュレータを用いたことによる,授業の理解度の違いがわかるように,シミュレータを用いた演習の授業を望む学生と講義形式の授業のみを望む学生に分け,熱環境設計の規範となる基礎知識の授業を行った。その際,第1回目の授業,さらに演習の授業において,アンケートと小テストを行い,理解度を把握するとともに,演習形式の授業と講義形式の授業の差を検討した、最後に,シミュレータ演習を行った学生を中心に,シミュレータを用いた設計の試行錯誤を行わせ,その中で熱環境に対する意識がどう変わって行ったかを,試行錯誤の過程をつぶさに記録するこによって,把握した。その結果,シミュレータを用いた設計を行うことで,樹木の配置や樹形に配慮するようなり,設計の中で動行った材料にするのが有効であるかを考えるようになっていることがわかり,本授業プログラムが,熱環境設計を行う際に有用であることが示唆された。
少子高齢化社会の経済分析-日本と中国との比較研究

この二年間、『少子高齢化社会の経済分析一日本と中国との比較研究』という課題に沿って共回研究をおこなってきた。日本に関しての研究については、主に日本家族社会学会が実施した『全国家族調査』、家計経済研究所が実施した『消費生活に関するパネル調査』の個票データを使用し、計量分析をしている。具体的には、『全国家族調査』のなかの既婚女性のデータを取り出して、OLS及びBivariate Probitモデルを使って、子供の数の決定要因、出産と女性の就業との両立性を検証した。女性の出産と就業との間にトレードオフであることが確認された。『消費生活に関するパネル調査』の個票データを使用し、1993年から実施され始めた育児休業制度が女性の結婚、出産および継続就業にどのような影響を与えているかなどについて計量モデルを持って検証することにした。分析するとき、女性の結婚、出産および就業などの意思決定には一定の時間がかかることがもっともらしいと思われ、パネルデータであることを生かして、説明変数を前年度のデータを使用している。その結果、女性の出産と継続就業とが同時決定であることが確認された。また、勤務先に育児休業制度が明示された場合、女性の出産に有意な結果を与えていないものの、継続就業を促進することを確認できた。なお、女性のフルータイム就業に関する分析においても、育児休業制度が同じくフルータイム就業を促進することが確認された。未婚女性の結婚と継続就業への影響に関しては、同じく結婚と継続就業とが同時決定であることを確認でき、継続就業に正の影響を与えることが分かった。また、中国の人口センサスのデータなどを利用し、中国の人口政策の推移、人口事情などを概観し、中国の直面している人口問題、これからの人口動向などを研究している。以上の研究成果の一部を、日本経済政策学会、中国上海外国語大学のシンポジウム、北京日本学研究センターの国際シンポジウムなどで口頭発表し、『日本学研究』、『経済研究』、『家計経済研究』などの学術雑誌にも発表している。この一年間、『少子高齢化社会の経済分析-日本と中国との比較研究』と言う課題に沿って共同研究をおこなってきた。具体的には、『全国の家族調査』のなかの既婚女性のデータを取り出して、OLS及びBivariate Probitモデルを使って、子供の数の決定要因、出産と女性の就業との両立性を検証した。以上の研究成果の一部を、日本経済政策学会、中国上海外国語大学のシンポジウム、北京日本学研究センターの国際シンポジウムなどで口頭発表し、学術雑誌にも発表している。

以上の研究成果の一部を、日本経済政策学会、中国上海外国語大学のシンポジウム、北京日本学研究センターの国際シンポジウムなどで口頭発表し、『日本学研究』、『経済研究』、『家計経済研究』などの学術雑誌にも発表している。
最終氷期を含む過去3万年間の日本海堆積物に起録されたモンスーン変動の解明

平成12年度は,日本海大和海盆から得られた海底堆積物コア(GH92-703)について測定データから沈積流量を換算し,海洋表層生物生産性と有機物質の起源,陸上起源物質の流入,海底の酸化還元環境について,過去3万年間の日本海の海洋環境変動について考察した.有機物質の起源:最終氷期最寒期付近(2万年前)には厚い暗色層が保存されている.有機炭素沈積流量は,暗色層で高く,3万年前から最終氷期最寒期に向けて増減を繰り返すながら増加し,暗色層の中で2つのピークをもって,その後徐々に減少する.石灰質微生物殻中の無機炭素沈積流量は,有機炭素沈積流量が多いときに増加するが,有機炭素量が増加した後も間欠的に増加する傾向を示す.陸上起源有機物の寄与率を占めす有機炭素・窒素比は,一部の暗色層をのぞき,すべての暗色層で増加する.特に,最終氷期最寒期にむけて,激しい小変動を伴いながら,陸上起源起源有機物供給が多くなる.この時期には,アルミニウムの含有量が他の時期よりも高く,陸上起源物質の流入が多かったことを示唆する.海底の酸化還元環境は,海洋で生産または陸上から供給された有機物質の保存に影響を与える.有機炭素・硫黄比は,暗色層では3以上で,最終氷期の暗色層では,極端に低くなり,強還元環境となった.まとめ:氷期の中で間欠的に温暖になる時期には,陸上からの物質供給が増加し,密度成層が発達して海底が還元環境になり,暗色層が形成される.最寒期の入り口(海水準が徐々に低下)と出口(海水準が徐々に増加)では,陸上起源砕屑物・有機物が増加するとともに炭酸塩生物生産も増加し,海底は強還元状況になり,暗色層が形成された.最寒期にはいずれの供給も減少し.塊状の暗色層が形成された.融氷期には,間欠的に生物生産,陸上からの有機物供給が増加し,その時期,一時的に海底に還元環境が形成され,暗色層が形成された.平成12年度は,日本海大和海盆から得られた海底堆積物コア(GH92-703)について測定データから沈積流量を換算し,海洋表層生物生産性と有機物質の起源,陸上起源物質の流入,海底の酸化還元環境について,過去3万年間の日本海の海洋環境変動について考察した.有機物質の起源:最終氷期最寒期付近(2万年前)には厚い暗色層が保存されている.有機炭素沈積流量は,暗色層で高く,3万年前から最終氷期最寒期に向けて増減を繰り返すながら増加し,暗色層の中で2つのピークをもって,その後徐々に減少する.石灰質微生物殻中の無機炭素沈積流量は,有機炭素沈積流量が多いときに増加するが,有機炭素量が増加した後も間欠的に増加する傾向を示す.陸上起源有機物の寄与率を占めす有機炭素・窒素比は,一部の暗色層をのぞき,すべての暗色層で増加する.特に,最終氷期最寒期にむけて,激しい小変動を伴いながら,陸上起源起源有機物供給が多くなる.この時期には,アルミニウムの含有量が他の時期よりも高く,陸上起源物質の流入が多かったことを示唆する.海底の酸化還元環境は,海洋で生産または陸上から供給された有機物質の保存に影響を与える.有機炭素・硫黄比は,暗色層では3以上で,最終氷期の暗色層では,極端に低くなり,強還元環境となった.まとめ:氷期の中で間欠的に温暖になる時期には,陸上からの物質供給が増加し,密度成層が発達して海底が還元環境になり,暗色層が形成される.最寒期の入り口(海水準が徐々に低下)と出口(海水準が徐々に増加)では,陸上起源砕屑物・有機物が増加するとともに炭酸塩生物生産も増加し,海底は強還元状況になり,暗色層が形成された.最寒期にはいずれの供給も減少し.塊状の暗色層が形成された.融氷期には,間欠的に生物生産,陸上からの有機物供給が増加し,その時期,一時的に海底に還元環境が形成され,暗色層が形成された.
動脈硬化プラーク病変の進展制御に関する新規血管成熟化因子Ninjurin1の役割

これまで血管成熟化を制御する新規分子Ninjurin1(Ninj1)を見出し、新生血管の幼若化をもたらす血管特異的Ninj1欠損誘導マウスを作製した。このユニークな動物モデルを用いて血管外膜の栄養微小血管(vasa vasorum)の成熟化障害や形成異常とプラークの進展や不安定化との因果関係を実証する。Ninj1とアポE両欠損マウスを用いた動脈硬化症モデルを作製し、プラーク内の微小血管形成異常がプラーク増悪・不安定化をもたらすか確認する。あわせて、臨床での冠動脈インターベンション症例で採取したプラーク組織の三次元解析でプラーク内微小血管形成やNinj1発現と臨床病態との関連性を検証する。
腎臓の糸球体濾過障壁をin vitroで再現する複合細胞培養系の開発

腎臓で尿が生成される過程の第一段階は糸球体濾過障壁を介した選択的濾過であり、この濾過機能が破綻することが難治性慢性腎疾患の一因である。このような腎疾患の病態生理の解明と新しい治療法の確立のためには、信頼できる疾患モデルの樹立が不可欠である。本研究では、新規の疾患モデルの構築のための「糸球体濾過障壁のin vitroにおける再現」を試みた。糸球体濾過障壁の主要な構成要素は足細胞(糸球体上皮細胞)と糸球体基底膜である。我々はこれまでに、本研究の海外共同研究者らから供与を受けた足細胞の条件的不死化細胞株を用いて、足細胞の形態形成(突起形成、細胞間接着形成)を調節する細胞内シグナル伝達系について研究し、RHOファミリー低分子量G蛋白の関与を明らかにした(Kobayashi N,2002、Kobayashi et al.,2004、Gao et al.,2004、Gao et al.,投稿準備中)。糸球体濾過障壁の一部であるスリット膜は、足細胞の間に形成される非常に特殊な細胞間接着装置であり、スリット膜の異常は蛋白尿と密接に関係している。我々は、薬理学的にRhoAを阻害することでRHOファミリー低分子量G蛋白(RhoA, Rac1,Cdc42)の間の活性のバランスが変化し、その結果として足細胞間の細胞接着装置がより強固になることを明らかにした。これは、必ずしも複合培養系を用いなくても糸球体濾過障壁を培養下で再現できる可能性を示すものである。また、足細胞独自の形態である非常に発達した細胞突起の形成についても、RhoAやその下流で働くキナーゼであるROCKを阻害することにより、培養下でin vivoの形態に類似した突起を誘導することができた。なお、足細胞の形態形成に関する研究に重点を置いたため、計画当初予定していた糸球体内皮細胞の細胞株の樹立は現在も進行中である。腎臓で尿が生成させる過程の第一段階は糸球体濾過障壁を介した選択的濾過であり、この濾過機能が破綻することが難治性慢性腎疾患の一因である。このような腎疾患の病態生理の解明およびその治療法確立のためには、信頼できる疾患モデルの確立が必要である。本研究では、新規の疾患モデルの構築のために、新しい内皮細胞の培養株と既存の足細胞培養株と組み合わせることで両者の複合培養系を確立し、「糸球体濾過障壁のin vitroにおける再現」を試みている。糸球体濾過障壁を構成する細胞のうち、足細胞(上皮細胞)については、申請者らが海外共同研究者らから供与を受けて研究成果をあげてきた培養株を用いている。本研究により、この細胞株を用いて足細胞の突起形成のメカニズムを解明する研究が進展している。特に、突起形成を調節す号細胞内シグナル伝達系について、低分子量G蛋白のうちのRhoフアミリーによる仕組みを明らかにした(Kobayashi N,2002;小林ら、2003)。また、国内での共同研究により、本細胞株を病理モデルとして用い、その解析をDNAアレイを用いて行った結果を発表している(服部ら、2002)。糸球体内皮細胞については、細胞株の樹立の作業が進行中である。既にトランスジェニックマウスの維持・交配はルーチンに行われており、マウス糸球体からの細胞の分離を進めている。これらの結果は、国際学会である「PodocyteSymposium」(2002年9月、新潟)および「アメリカ腎臓学会」(2002年11月、フィラデルフィア、米国)、および国内の「日本解剖学会」および「日本腎臓学会」にて報告した。

腎臓で尿が生成される過程の第一段階は糸球体濾過障壁を介した選択的濾過であり、この濾過機能が破綻することが難治性慢性腎疾患の一因である。このような腎疾患の病態生理の解明およびその治療法確立のためには、信頼できる疾患モデルの確立が必要である。本研究では、新規の疾患モデルの構築のために、新しい内皮細胞の培養株と既存の足細胞培養株と組み合わせることで両者の複合培養系を確立し、「糸球体濾過障壁のin vitroにおける再現」を試みている。糸球体濾過障壁を構成する細胞のうち、本研究の海外共同研究者らから供与を受けている足細胞(糸球体上皮細胞)の条件的不死化細胞株を用いて、突起形成を調節する細胞内シグナル伝達系について、低分子量G蛋白のRhoおよびその下流で働くキナーゼであるROCKの関与(=Rho-ROCK系による負の調節機序)を明らかにした(Gao et al.,2004,in press)。さらに、足細胞と神経細胞との比較に基づき異なる細胞間で共通する突起形成の分子機構について論じた(Kobayashi et al.,2004)。これは、個別的に得られた個々の知見を総合してより一般的な理論を導こうとするものである。また、Rho-ROCK系による細胞間接着の調節機構について、現在論文執筆のための最終段階の実験を行っている。Rho-ROCK系は最近、足細胞と内皮細胞とのクロストークにも関与していると言われ始めており、本研究にとって非常に重要な因子である。糸球体内皮細胞については、トランスジェニックマウスの維持交配はルーチンに行われているが、糸球体からの細胞の分離に未だ改善の余地がある。細胞株の樹立は現在進行中である。これらの結果は、国際学会である「世界腎臓学会議」(2003年6月、ベルリン、ドイツ)「アメリカ腎臓学会」(2003年11月、サンディエゴ、米国)、および国内の学会にて報告した。このような腎疾患の病態生理の解明およびその治療法確立のためには、信頼できる疾患モデルの樹立が不可欠である。本研究では、新規の疾患モデルの構築のための「糸球体濾過障壁のin vitroにおける再現」を試みてきた。糸球体濾過障壁の主要な構成要素であるスリット膜は、足細胞(糸球体上皮細胞)の間に形成される非常に特殊な細胞間接着装置である。本年度は、本研究の海外共同研究者らから供与を受けている足細胞の条件的不死化細胞株を用いて、細胞間接着装置の形成を調節する細胞内シグナル伝達系として、RHOファミリー低分子量G蛋白の機能に着目して研究した(Gao et al.,投稿準備中)。とくに、薬理学的にRhoAを阻害することでRHOファミリー低分子量G蛋白(RhoA, Rac1,Cdc42)の間の活性のバランスが変化し、その結果として足細胞間の細胞接着装置がより強固になることを明らかにした。これは、必ずしも複合培養系を用いなくても糸球体濾過障壁を培養下で再現できる可能性を示すものであると考えている。本研究は糸球体の正常発生および病的状態におけるRHOファミリー低分子量G蛋白の積極的な関与を示唆している(Kobayashi et al.,2004 ; Gao et al., 2004)。一方、糸球体内皮細胞については糸球体からの細胞の分離に未だ改善の余地があり、細胞株の樹立は現在も進行中である。
母斑症および先天性高乳酸血症における細胞内エネルギー代謝に関する研究

先天性高乳酸血症は細胞内エネルギー代謝のいずれかの部位に異常が存在する症候群である。その中でチアミン反応性高乳酸血症ではチアミンを補酵素とする酵素の異常かチアミン代謝の異常が推測される。予後不良な例が多く治療法は確立していない。また、ピルビン酸脱水素酵素複合体欠損症以外についての研究は進んでおらず、チアミン自体の代謝異常が先天性高乳酸血症の原因となるかはわかっていない。本研究では(1)臨床的にチアミンが有効であった先天性高乳酸血症の6例の臨床データを検討した。その結果、頭部CTやMRIにおいて明らかな神経障害、また心エコーなどにおいて明らかな心筋症が出現する以前に治療を開始した例の予後が特に良いことが判明し、本症候群が疑われる症例においては迅速な乳酸値の測定とチアミン療法の開始が望ましいことが証明された。(投稿準備中)(2)小児においても侵襲が少なく用意に採取できる培養リンパ球を用いてチアミンを補酵素型のチアミン二リンに変換するチアミンピロフォスフォキナーゼ活性の測定法を確立させた。(投稿準備中)(3)チアミン反応性高乳酸血症例において、培養リンパ球を用いてチアミンピロフォスフォキナーゼ活性を測定した。同酵素の異常は発見されなかった。(4)チアミンピロフォスフォキナーゼをコードする遺伝子hTPK1に異常がないかどうか培養リンパ球から抽出したDNAをPCR法を用いて増幅して塩基配列を決定したが異常は発見されなかった。(6)チアミンが補酵素となるαケトグルタル酸脱水素酵素活性を培養リンパ球を用いて測定したが異常は発見されなかった。
ナルコレプシー候補遺伝子によるオレキシン転写制御機構

網羅的遺伝子発現解析により見出されたナルコレプシー候補遺伝子IGFBP3およびNR6A1に関しオレキシン(ORX)機能への関与を検討した。IGFBP3およびNR6A1の視床下部ORX神経細胞への共存が見られた。培養細胞を用いた検討によりIGFBP3、NR6A1ともにORX発現を変化させた。生体内においてもIGFBP3はORXの発現を変化させたが、NR6A1での検討は十分な個体数を得るには至っていない。本研究では新規のナルコレプシー候補遺伝子として見いだされたIGFBP3およびNur77の効果を検討しIGFBP3によるオレキシン転写制御機構を明らかにすることを目的とした。オレキシン遺伝子上流配列を用いたレポーターアッセイをおこないHeLaおよびHEK293細胞においてオレキシン上流3.2kb配列は転写活性の上昇を示したが、IGFBP3に対する反応はHeLa細胞でのみ観察された。SH-SY5Y細胞でも転写活性およびIGFBP3に対する反応性が観察された。欠損変異体においてもその転写活性およびIGFBP3への反応性は保持されていた。0.7kb配列よりNurRE配列を欠損させると転写活性自体の消失が観察された。このことはNurRE自体がプロモーター活性を持つことを示唆しており、NurREのみをレポータープラスミドに導入して検討した結果、転写活性およびIGFBP3に対する反応性を有することが示された。さらにNurREがレポーターとして働くことを確認するためSV40プロモーター上流にNurREを導入し検討した結果、NurREはIGFBP3に反応して正の制御に働くことが示唆された。続いてIGFBP3がNur77を介してオレキシン転写制御を行なうのかを示すためEMSAを行なうた。Nur77を発現させた核抽出物でのみNurREのシフトが見られた。Recombinant Nur77を作成しEMSAを行なった結果、Nur77とNurREのバンドの位置が重なった。これらによりIGFBP3の作用がNur77を介することが示唆されたため免疫染色によりNur77がオレキシン神経細胞の密集する視床下部外側野に発現しオレキシン神経核内にも存在すること、Nur77によるオレキシン上流配列の制御も示した。ただしコントロールとして使用したpRL-TK自体がNur77に反応する事が判明したため今後コントロールvectorを変更し再検討を行なう必要がある。本年度は新たにナルコレプシーに関連する可能性のある遺伝子として同定されたNR6A1に関してそれがナルコレプシーの原因遺伝子であるオレキシンの転写制御に関与するか否かを検討した。1)マウス視床下部切片を用いた2重免疫染色をおこないオレキシン神経細胞の核内にNR6A1のシグナルを認めた。しかしながら、すべてではないがオレキシン以外の視床下部神経細胞においてもシグナルが認められた。2)培養細胞を用いたルシフェラーゼレポーターアッセイをおこないオレキシンプロモーター領域に対してNR6A1が働くことを示した。またその作用はオレキシンプロモーター領域に含まれるNurRE配列を介することが示唆された。4)オレキシン自体が日内変動を示すため、それを制御する可能性のあるNr6a1もまた日内変動を示すと考え、ラットを2時間おきにサンプリングし視床下部でのNr6a1の日内変動を検討した。しかしながら24時間でのNr6alの有意な変動は観察されなかった。5)生体内でのNr6a1のオレキシン制御への関与を確認するため、子宮内電気穿孔法を用いNr6a1を胎児期14日目の視床下部へ導入し過剰発現させた。生後にサンプリングをおこなった結果、Nr6a1によりオレキシン神経細胞数自体に変化は生じないがオレキシン遺伝子量の減少が観察された。ただし、検討数が少ないため今後の検討が必要である。
地震先行現象に基づく予測モデルの検証システムの構築

地震と相関する現象を観測し発生を推測するモデル(先行モデル)による地震予測の精度を向上させるための基盤構築を行った。具体的には、先行モデルが事前予測を提出するプラットフォームを提供し、予測の成績を公正に検証するシステムを作った。これにより、これまで事後予測同然で公表されていた先行モデルへの疑いー地震が起きた後にモデルの作成者によって予測情報が改変されたのではないかーが払拭され、先行モデルの本当の予測能力を知ることができるようになった。先行モデルの作成者は、本システムを使って事前予測と評価を繰り返すことにより自身が作成した先行モデルの成績を把握し、改良につなげられる。本研究の目的:1プラットフォームの作成:地震先行現象を基にした予測(以下、先行モデル)の事前予測を受け付け、検証を行う土俵を作る2検証方法の確立:先行モデルの予測を公平公正に評価する検証方法を定めるに対し、以下の2点の研究を進めた。1予察実験用プラットフォームの設計・製作(内容)先行モデルに適した予察実験用プラットフォームの主要機能の要件を定義した。予測領域は日本地図上へのプロットができるように、予測期間と規模は予測の誤差が表現できるような入力形式にした。また、事前予測しか受けつけないように入力制限を設けた。そして、これらの要件を満たすアプリケーションの製作に着手した。(意義)先行モデルは統計モデルと違い、地震予測領域、空間分解能、予測期間、規模の分解能をあらかじめ規定することができないので、予測情報の表現形式を先行モデルに合わせたフォーマットにすることによって先行モデルの研究者に事前予測を実施する場所を提供できるようになる。2予測モデルの検証方法の検討(内容)地震発生予測検証実験(以下、CSEP)の検証方法の概念を応用できないか、先行モデルの予測方法と付き合わせながら検討した。(意義)先行モデルが対象とする大規模地震についてポワソン仮定が適用できるとなればCSEPに参加している統計モデルの予測結果と先行モデルの予測結果を比較できる可能性がある。このことは、地震発生予測モデルの手法の違いによる能力の違いを比較するのに役立つと考えられる。本研究の目的:1予察実験用プラットフォームの製作・改良:前年度の設計をもとに、予察実験用プラットフォームを製作する。2年目末には予察実験を開始できる準備を整える。2検証方法の確立:前年度の検討を基に検証方法の仮定条件を定め、実際の検証計算で使えるようコーディングを行う。1(内容)昨年度製作した予察実験用プラットフォームの改良を行った。改良点は、プラットフォームの管理者がユーザの管理を容易に行えるようにしたこと、予測領域と予測期間の登録を先行現象の予測情報に沿うよう行えるようにしたこと、事前予測の登録を証明する目的で登録内容をメールで自動送信するようにしたことの3点である。(意義)事前予測を公平、公正、かつ持続的に行えるようにするための具体的な整備を行うことができた。本研究の目的:1検証計算のコーディングを行う。2実際の先行モデルによる予測を使って検証計算まで行う。2(内容)予察実験の参加モデルとして適切な先行モデルを選定する目的で、いくつかの先行モデルの調査を行った。ある先行モデル(潮汐の変化を利用した地震予測)は、モデラー自身が予測と検証を行い、その実績をweb上で公開している。本調査では、先行モデルのモデラーとは別の方法で先行モデルが予測情報として有用なものかを検証した。また、別の先行モデル(GPSを利用した地震予測)については、その予測方法と予測期間を詳細に調べて先行モデルを理解することと、予測の成績の評価方法の検討を行った。その結果、予察実験で検証する価値があるという結論に至った。(意義)予察実験の具体的な整備を進めることができた。昨年度未達だった検証計算を行うコーディングを行った。また、予察実験の参加モデルの選定を行い、実験の具体的な準備を行うことができた。ただし、その分予察実験の開始には至らなかった。よって、少し遅れ気味であるとの評価にした。支援業務を担当する業務委託先の担当者と2回の打ち合わせと日常的な電子メールでの連絡を通して、1年目に作成したプラットフォームに申請者が決定した検証方法を実装することの準備を進めている。本研究の目的:予察実験用プラットフォームの完成(内容)平成26年度に引き続き、予察実験用プラットフォームの改良と機能追加を行った。主にシステムを構成する予測検証結果のページの機能を実装し、検証結果をWebに表示できるようにした。(意義)事前予測を公平、公正、かつ持続的に行えるようにするための具体的な整備を完了した。このプラットフォームによって、統計学に基づく地震予測のコミュニティが行っている地震発生予測実験の「事前予測」を地震先行現象に基づく予測モデルでも行えるようになった。具体的には、このプラットフォームでは、モデラーは将来の予測情報しか登録することができない。また、モデラーが地震先行現象に基づく予測モデルの予測情報を登録すれば、モデラーにその内容がメールで自動送信され、登録内容がWeb上に公開される。よって、登録内容はモデラーが本当に「地震が起きる前に予測をした(事前予測)」ことの第三者的証明となり、これまで事後予測同然にしか公表されなかった地震先行現象に基づく予測モデルにつきまとっていた問題「モデラーによる予測のチューニングの可能性」が払拭されることになり、科学的信頼性が得られることになる。そして、予測期間後の予測モデルの検証結果は「とにかく予測が当たったか当たらなかったか」を客観的に判断する直接的な情報となる。(今後の展開)

本当の事前予測を実現する便利なツールとして活用してもらえるようアウトリーチを行っていく。地震と相関する現象を観測し発生を推測するモデル(先行モデル)による地震予測の精度を向上させるための基盤構築を行った。具体的には、先行モデルが事前予測を提出するプラットフォームを提供し、予測の成績を公正に検証するシステムを作った。これにより、これまで事後予測同然で公表されていた先行モデルへの疑いー地震が起きた後にモデルの作成者によって予測情報が改変されたのではないかーが払拭され、先行モデルの本当の予測能力を知ることができるようになった。先行モデルの作成者は、本システムを使って事前予測と評価を繰り返すことにより自身が作成した先行モデルの成績を把握し、改良につなげられる。検証方法の検討に時間がかかったため実際に検証計算を行うコーディングの作成が未達となった。よって、少し遅れ気味であるとの評価にした。予察実験用プラットフォームの製作・改良においては、支援業務を担当する業務委託先の担当者と2回の打ち合わせと日常的な電子メールでの連絡を通して、1年目に作成したプラットフォームの改良点を明らかにし、実装を進められたので概ね予定通りである。今年度は予察実験を開始するという点が未達となったが、これは、昨年度未達となった点を今年度行ったため、予定が全体的に後ろ倒しになったことによる。未達の部分は、平成28年度の計画と共に達成できるよう研究代表者が作業のペースを上げることで対応する。そして、引き続き研究協力者およびシステム支援業務を担当する業務委託先の担当者と協力しながら研究を進める。地震学今年度はコーディングを行う点が未達となったが、これは検証方法の検討に時間がかかったのが原因である。この点は、当課題を申請する前から想定された状況であり、深刻な問題ではない。未達の部分は、平成27年度の計画と共に達成できるよう研究代表者が作業のペースを上げることで対応する。研究協力者およびシステム支援業務を担当する業務委託先の担当者と3回の打ち合わせを行い、日常的には電子メールで頻繁に連絡を取り合ったので研究を進めていく上での問題点を解消しながら進めることができた。また、地震統計学の講習会や地震先行現象を扱う研究者の講演会に参加し、研究を進める上で重要な情報を集めることができた。検証方法のコーディングは、今年度申請者が行ったので、プラットフォームのシステムに検証用の計算システムを搭載することを業務委託できなかった。よって、その分の差額が生じた。検証方法の検討に時間をかけたので、計算システムのコーディングが未達となった。このため、プラットフォームのシステムに検証用の計算システムを搭載することを業務委託できなかった。今年度業務委託できなかった要件を来年度の業務委託分に含める。
4種類の酸化鉄ナノ粒子を用いた抗癌剤の結合と腫瘍への集積の検討

新しく開発した表面電荷を全体にマイナスチャージした酸化鉄ナノ粒子をシスプラチンと結合させ、その条件(酸化鉄ナノ粒子の径;30nm、50nmと反応時間;1時間、24時間)による抗腫瘍効果を検討した。新たな酸化鉄ナノ粒子は従来型のSPIOと比較してプラチナと結合しやすく、また粒子の小さい方が細網内皮系に捕捉されずに腫瘍内に滞留する事がわかった。腫瘍内のプラチナの集積は不十分であったが結合方法や使用薬剤によっては新たなドラッグデリバリーシステムの構築に有効であると示唆される。名糖産業の協力の下、従来型のSPIOやUSPIOとサイズの異なる32nm、55nmの2種類のサイズの表面電荷を全体としてマイナスチャージした酸化鉄ナノ粒子を作成し全ての酸化鉄ナノ粒子の濃度を約55mg/mlに調整。各々の酸化鉄ナノ粒子2mlに対してプラチナ製剤の代表としてシスプラチン2mlを1時間および24時間反応させた検体を作成した。上記検体を限外濾過を使用してシスプラチン-酸化鉄ナノ粒子結合体を抽出しICP-MSにより結合しているプラチナ濃度を測定した。結果は32nmの酸化鉄ナノ粒子と結合したプラチナ濃度は1時間反応させたもので平均172.2μg/ml、24時間反応させたもので165.7μg/ml。55nmの酸化鉄ナノ粒子と結合したプラチナ濃度は1時間反応させたもので平均163.5μg/ml、24時間反応させたもので186.0μg/mlという結果となった。過去に行った従来型のSPIOとUSPIOを用いた研究では105.6μg/mのプラチナが結合するという結果が出ていることから、今回使用した表面電荷をマイナスチャージした酸化鉄ナノ粒子はいずれも従来型と比較して多くのプラチナと結合することが示された。また粒子径による結合量は1時間反応させたもの同士では明らかな有意差は認められなかったが24時間反応させたもの同士の比較では粒子径の大きな酸化鉄ナノ粒子の法が、よりプラチナと結合する傾向が認められた。1前年度同様、表面電荷をマイナスチャージしたサイズの異なる32nm、55nmの2種類の酸化鉄ナノ粒子にシスプラチンを1時間、24時間反応させたものを合計4種類の検体を作成。2ウサギ肝VX2腫瘍モデル12羽を無作為に3羽ずつ4群に分類。各群に1で作成した検体を0.8mmolFe/kgに径カテーテル的に動注。動注直前、1日後、7日後にMRIを撮像し腫瘍体積の増減を測定。また7日後撮像後、ウサギを犠牲死させた後、腫瘍組織および周囲正常組織を摘出。各組織に含まれるプラチナおよび鉄の濃度測定を行った。3腫瘍増大率は32nm酸化ナノ鉄粒子にシスプラチンを1時間反応させたものが294.4%、24時間が288.1%。55nm酸化ナノ鉄粒子の1時間で269.5%、24時間で271.9%となり各腫瘍増大率には明らかな有意差は認められなかったことから動注後7日間の観察期間内では粒子径や反応時間による抗腫瘍効果の差は少ないと推測される。4組織内のプラチナ濃度は腫瘍、正常肝ともに55nmよりも32nmの酸化ナノ鉄粒子を反応させたものが多く含まれた。同サイズの粒子同士の含有量は1時間反応も24時間反応も差は生じなかった。この結果より粒子径の小さな酸化鉄なの粒子の方がEPR効果により血管内皮間隙を介して癌細胞組織への取り込みが多くなっていると考えられる。ただし反応時間によるプラチナ濃度の差はいずれの粒子径でも影響が少ないと考えられる。5鉄濃度はいずれも腫瘍内が高く正常肝実質内は少なかった。腫瘍には鉄を貪食するKupper細胞が乏しいので、この結果は想定範囲内であったが32nmの酸化ナノ鉄粒子のほうが55nmのものよりも腫瘍内への取り込みが多い傾向が認められた。この結果については粒子径による貪食作用の差か腫瘍内のKupper細胞の数の差によるものかは不明であり更なる考察、検討が必要と考える。前年度作成した表面電荷をマイナスチャージしたサイズの異なる32nm、55nmの2種類の酸化鉄ナノ粒子各々にプラチナ製剤であるシスプラチンを1時間、24時間反応させた検体4種を静注したウサギ肝VX2腫瘍モデルから摘出した肝腫瘍の病理標本の鉄染色(ベルリンブルー染色)を施行。200倍1視野における鉄陽性面積をランダムに選んだ3視野の平均を算出し各検体毎に腫瘍内に蓄積した鉄陽性面積を比較した結果、各粒子間の鉄要請面積に明らかな差は認められなかった。これは各腫瘍の内部壊死や変性の程度が異なる為、鉄陽性面積での正確な評価は困難であるためと考えられた。また各酸化鉄ナノ粒子結合体をVX2細胞の培養細胞に作用させてMTT asseyを行い抗腫瘍効果の検討を行った。反応時間による毒性の差は認められなかったが、32nmの粒子と反応させた結合体の方が55nmの結合体と比較して強い毒性が認められた。前回までの研究と併せて考察すると、今回使用した酸化鉄ナノ粒子は従来のSPIOやUSPIOと比較してシスプラチンと結合しやすく、また粒子径での比較では32nmの粒子のほうが55nmの粒子よりkupffer細胞などの細網内皮系に補足されにくいことから長期間組織内に停滞することがわかった。

プラチナ濃度も32nmの粒子の方が多く組織内に認められたが腫瘍と正常肝組織間の鉄濃度はいずれの粒子も腫瘍が高値を示したがプラチナ濃度は正常肝組織で高値を示した。この差は体内に投与された後の酸化鉄ナノ粒子からのプラチナ製剤の放出の度合いや鉄とプラチナの代謝経路による差などが原因と考えられる。結合したプラチナ製剤の体内での代謝過程や結合させる薬剤の選択、反応条件など更なる検討が必要であるが酸化鉄ナノ粒子は細網内皮系に補足され難い新たなドラッグデリバリーシステムとして有効な薬剤となる可能性が示唆される。新しく開発した表面電荷を全体にマイナスチャージした酸化鉄ナノ粒子をシスプラチンと結合させ、その条件(酸化鉄ナノ粒子の径;30nm、50nmと反応時間;1時間、24時間)による抗腫瘍効果を検討した。新たな酸化鉄ナノ粒子は従来型のSPIOと比較してプラチナと結合しやすく、また粒子の小さい方が細網内皮系に捕捉されずに腫瘍内に滞留する事がわかった。腫瘍内のプラチナの集積は不十分であったが結合方法や使用薬剤によっては新たなドラッグデリバリーシステムの構築に有効であると示唆される。今年度実施予定であった肝腫瘍移植モデルを使用した酸化ナノ鉄粒子動注実験のMRI画像評価および組織摘出は終了しておりプラチナ濃度、鉄濃度の分析を行った。データの分析、解釈に関しては来年度実施予定の病理学的評価も併せて再検討を行う予定。医師薬学今年度、摘出した肝組織の病理標本を作製。鉄染色を行い組織内の鉄の割合を定量的に評価を行う。また研究結果のまとめとして、それまでの実験結果のデータを総合して再評価、検討を行う。32nm、55nmの各サイズのシスプラチン-酸化鉄ナノ粒子結合体に含まれるプラチナ濃度と鉄濃度の数値のばらつきがやや目立った。より信頼度の高い数値を得るためには検体数を増やして検討する必要があると思われるがVX2を動物実験平成26年度に行う予定のVX2ウサギモデルを用いた実験には時間がかかることから、vitroの実験に関しては後日再検討を行う。今回作成した粒子径、反応時間の異なる酸化鉄ナノ粒子をウサギ肝VX2腫瘍モデルに動注を行いMRIを撮影、評価することにより酸化鉄ナノ粒子の集積および抗腫瘍効果を検討する。研究協力を必要とする実験が少なく、また協力自体も予定より短時間で終了したため謝礼の金額が当初の予定より少なくなったため。次年度の実験では動物を用いた実験を中心とするため人手が必要となる可能性があることから謝礼が多く必要となると思われる。
波長集積超高密光エレクトロニクスに関する企画調査研究

波長集積とは,コヒーレントな光波長(あるいは光周波数)資源の極限までの有効利用を目指した多波長レーザ光源,紫外から遠赤外までの広帯域発生,広帯域増幅,波長変換,波長掃引,超高速波長スイッチング,波長選択,波長ルーティングなどの,光波長を並列的に操作あるいは制御する技術である.また,超高密とは,光波長を広帯域に渡って切れ目無く,かつ高精度に制御する事によって,時間軸や空間座標軸上も含めて情報伝送,処理,記録の大容量化,高密度化を実現する概念である.つまりこの技術の目標は,光波長を広帯域に渡って切れ目無く,かつ高精度に制御する事によって,時間軸や空間座標軸上も含めて情報伝送,処理,記録の大容量化,高密度化を実現することにある.光波長の有効利用は,近年の波長多重光通信の実現によってようやく端緒に着いたが,本研究で対象とする波長資源の極限的な有効利用を可能とする材料,デバイスの研究は,世界的に未開拓の基礎研究領域であり,次世代の超大容量光通信ネットワーク,超大容量光データストレージなどを推進するには必須の研究分野である.そこで本企画調査研究では,光波長の高精度な制御や操作を可能にする基礎技術として,1.多波長光源・広帯域増幅デバイスの基礎物性・制御2.波長制御と超広帯域変調・スイッチングデバイス3.多波長選択・ルーティング入出力デバイスのそれぞれの重点研究課題について,全国の大学教官14名と産業界からの協力者2名によって項目別調査研究を行った.そして,調査研究活動に先立ち幹事会および全体会議において研究項目,研究題目の確認および役割分担の調整を行い,平成12年1月のシンポジウムにおいて研究中間報告を行うとともに,これらの調査研究結果を成果報告書にまとめた.一方,調査研究と並行して研究平成12年度科学研究費特定領域研究(A)ヘの展開を全体会議および数回に渡る幹事会にて検討して,平成11年11月30日に特定領域研究(A)「波長集積・操作フォトニクス」の領域申請書を文部省に提出した.波長集積とは,コヒーレントな光波長(あるいは光周波数)資源の極限までの有効利用を目指した多波長レーザ光源,紫外から遠赤外までの広帯域発生,広帯域増幅,波長変換,波長掃引,超高速波長スイッチング,波長選択,波長ルーティングなどの,光波長を並列的に操作あるいは制御する技術である.また,超高密とは,光波長を広帯域に渡って切れ目無く,かつ高精度に制御する事によって,時間軸や空間座標軸上も含めて情報伝送,処理,記録の大容量化,高密度化を実現する概念である.つまりこの技術の目標は,光波長を広帯域に渡って切れ目無く,かつ高精度に制御する事によって,時間軸や空間座標軸上も含めて情報伝送,処理,記録の大容量化,高密度化を実現することにある.光波長の有効利用は,近年の波長多重光通信の実現によってようやく端緒に着いたが,本研究で対象とする波長資源の極限的な有効利用を可能とする材料,デバイスの研究は,世界的に未開拓の基礎研究領域であり,次世代の超大容量光通信ネットワーク,超大容量光データストレージなどを推進するには必須の研究分野である.そこで本企画調査研究では,光波長の高精度な制御や操作を可能にする基礎技術として,1.多波長光源・広帯域増幅デバイスの基礎物性・制御2.波長制御と超広帯域変調・スイッチングデバイス3.多波長選択・ルーティング入出力デバイスのそれぞれの重点研究課題について,全国の大学教官14名と産業界からの協力者2名によって項目別調査研究を行った.そして,調査研究活動に先立ち幹事会および全体会議において研究項目,研究題目の確認および役割分担の調整を行い,平成12年1月のシンポジウムにおいて研究中間報告を行うとともに,これらの調査研究結果を成果報告書にまとめた.一方,調査研究と並行して研究平成12年度科学研究費特定領域研究(A)ヘの展開を全体会議および数回に渡る幹事会にて検討して,平成11年11月30日に特定領域研究(A)「波長集積・操作フォトニクス」の領域申請書を文部省に提出した.
自律分散形通信系におけるネットワーク自己組織化機能

自律分散システムの代表的な構成形式の一つに、システム要素である通信ノードが平面的に移動しながら絶えず緊密な通信を推持して行く自律分散通信系である。自律分散形通信系においては、各移動局は、収集できるローカル情報のみからネットワークシステム構成を行う機能である、ネットワーク自己組織化機能を具備しなけらばならない。本研究では、ネットワーク自己組織化に要する時間を大幅に減少させる方式として、あらかじめ基地局を疎に配置し、この基地局のカバーエリア内のみでネットワーク自己組織化を行うことにより、ネットワークシステム構成を高速に行える、部分自己組織化方式を提案した。本年度は、本方式において初期網構成が終了した段階で、移動局が移動によりその位置を変化させる状況に動的に対応する、動的網再構成方式の提案を行った。本方式の具体的な動作としては、まず各基地局は一定周期ごとに制御信号を送信し、これを受け取ったクラスタヘッドがさらに同一周期でこの制御信号を送信する。各移動局はこの制御信号を一定周期で受け取るか否かでリンクの接続状況を把握し、リンク切断が判明した場合には、その移動局が最初に受け取る別の制御信号の発信源である基地局あるいはクラスタヘッドにリンクを再構築する。以上の動作により、初期網構成のみでは対応できない移動局の移動によるリンク接続関係の変化に柔軟に適応することが可能となる。シミュレーションにより、制御信号を発する周期を小さく設定すれば、非常に高い接続確率を推持できることを明らかにした。
作用素環の理論と非可換位相空間への応用

一般論として、C^*-部分環上の状態と呼ばれるノルム1の正の線型汎関数は、そのC^*-部分環を含むC^*-環上に状態として拡張できる。C^*-部分環の状態の拡張問題で最も重要なテーマは因子状態と呼ばれる状態の拡張に関するもので、本研究において「フォン・ノイマン環Mの可分かつ可換なC^*-部分環B上の任意の因子状態が一意的にMの因子状態に拡張できるための必要十分条件は、BがMに含まれる極小射影作用素で生成されること」という定理を得た。こうしてフォン・ノイマン環の可分かつ可換なC^*-部分環、因子状態がいつも一意的に因子状態として拡張できるものの構造が完全に解明できたことになる。今AをC^*-環とする。AでAのスペクトル,すなわち,そのゼロでない既約表現の同値類全体を表わす。AにJacobson位相を入れてAを位相空間にする。AがC^*-環の研究で重要である点はAが空間としてある程度の大きさをもち、Aの構造をよく反映するところにある。こうしてAの位相を調べることによってAの構造を知ることができるためAの位相がいろいろ研究されてきたが、本研究ではAの位相が離散的になるための条件を調べる研究を行ない、次の結果を得た。定理.AをC^*-環とする。そのとき次の条件は同値。(1)Aは離散的。(2)AのあるイデアルIが存在して、IとA/IがAの相対位相で離散的かつI=A^<**>P∩AとなるA^<**>における開射影作用素PはAのmultiplier。(3)AはT_1-分離公理をみたし、A^<**>の中心に含まれる開射影作用素はAのmultiplier。(1)Aは離散的。一般論として,C^*-部分環上の状態と呼ばれるノルム1の正の線型汎関数は、そのC^*-部分環を含むC^*-環上に状態として拡張できる。C^*-部分環の状態の拡張問題で最も重要なテーマは因子状態と呼ばれる状態の拡張に関するもので、これはこの研究課題と密接に関係している。本年度の研究において,「フォン・ノノマン環Mの可分かつ可換なC^<1*>-部分環B上の任意の因子状態が一意的にMの因子状態に拡張できるための必要十分条件はMに含まれる極小射影作用素でBが生成されることであること」を証明することができた。こうしてフォン・ノノマン環の可分・可換なC^*-部分環で因子状態がいつも一意的に因子状態として拡張できるものの構造が完全に解明できたことになる。またその場合,C^*-部分環Bと関する条件で“可換"という条件をとり、「Bの因子状態がMの因子状態によって近似される状態に一意的に拡張されるならば、Bは散乱的でなければならない」という結果を得た。この結果からすぐに、Bが可分かつ遺伝的ならばBは双対的であることがわかる。これらの得られた結果により、フォン・ノイマン環の可分なC^<*)>-部分環上の因子状態が一意的に拡張できるための条件がよく解明されたことになる。AをC^*-環とする。AにJacobson位相を与えてAを位相空間にする。AはT_0-分離公理を満たすが、T_1-分離公理は満たさない。

よって一般にはハウスドルフ空間にはならない。AがC^*-環の研究で重要である点は多くの点を含み(すなわち空間として大きい),Aの構造を非常によく反映するところにある。こうしてAの位相を調べることによってAの構造を知ることができるためAの位相がいろいろ研究されてきたが、それらは主にAがハウスドルフになるための条件に限られていた。本研究では今まであまり研究されていなかったAの位相が離散的になるための条件を調べる研究を行ない、下記の様な定理を得た。今IをAのイデアルとするとすでによく知られているようにIはAの開集合,AのIによる剰余環A/Iのスペクトル(A/I)はAにおけるIの閉包になる。そのとき定理.次の条件(1)-(4)は同値。(1)Aは離散的(2)Auあるイデアル・Iが存在して、IとA/IがAの相対位相で、離散的かつI=A^<**>p∩AとなるA^<**>における開射影作用素PはAのmultiplier.(3)Aの任意のイデアル・Iに対してIとA/IがAの相対位相で離散的かつI=A^<**>p∩AとなるA^<**>における開射影作用素PはAのmultiplier.(4)AはT_1-分離公理をみたし、A^<**>の中心に含まれる開射影作用素はAのmultiplier.
アクチビンβ(A)の発現及び分布と口腔発生との関連に関する組織化学的研究

アクチビンAを分泌するP388D1細胞の培養上清の限外濾過による濃縮粗製物を抗原として抗体を作製した。免疫グロブリン分泌クローンの全てをマウス卵巣の凍結切片を組織染色して検索した結果幾つかのクローンが得られた。アクチビンβ(A)に対するウェスタン・ブロッティングは終了していないが染色性からアクチビンβ(A)に反応していると考えられるクローン18が得られた、クローン18はパラフィン切片でも染色可能なのでもしこれがアクチビンβ(A)に対する抗体であれば、非常に利用価値が高いと考えられる。この他クローン3-37は神経と、クローン3-5-5は卵子の細胞質のみと、クローン4-1-6は卵子の透明帯に特に強く、クローン6-2-6は黄体細胞のみとまたクローン8-4-6は間質の線維状構造物と反応した。これらの抗体はまだどの様な抗原と反応しているかは不明だが、その染色性から非常に特異性の高い抗体と考えられる。今後更にこれらの抗体の反応性や抗原について検討を続けていく予定である。この研究を始めるにあたり、既に作製していた抗アクチビンβ(A)モノクローナル抗体の再検定を通常より高感度のケミルネッセンス法によりマウス卵巣及びアクチビンAを分泌するマウス・マクロファージ系の細胞P388D1の培養上清と細胞を用いてウエスタン・ブロッティングを行った。この結果通法では検出できなかった分子量70K付近にいくつかの非特異と思われるバンドが認められた。このため保存していた他のクローンについても再検定したところ反応の強弱はあれ、いずれのクローンにも同様のバンドが認められた。抗アクチビンβ(A)抗体についてはBilezikjian et al.(1993)及びFunabaet al.(1996)は分子量55K65Kにバンドを認めたが、アクチビンAで吸収するとこれらのバンドが消失することなどから、これらはアクチビンβ(A)の前駆体かアクチビンAとフォルスタチンの複合体などのアクチビンAの関連した蛋白質と考えた。しかしこの考えには批判もあるため、現在(1)分子量70K付近がアクチビンAに関連した蛋白質によるバンドなのかどうかの検定及び(2)新たな抗アクチビンβ(A)モノクローナル抗体の作製を行っている。この研究は当初は当教室で作製した抗アクチビンβ(A)モノクローナル抗体による組織検索を中心に行う予定であった。抗体の特異性はウエスタン・ブロツティング及びその局在もin situハイブリダイゼーションの報告と大きな差異がない事を確認した後平成8年度の解剖学会総会でこの抗体を用いた観察結果を一部発表した。しかしその後この科学研究費の予算により購入した高感度のケミルネッセンス法により抗体の再検定をマウス卵巣及びアクチビンAを分泌するマウス・マクロファージ系の細胞P388D1の培養上清と細胞を用いてウエスタン・ブロツティングを行った所、通法では検出できなかった分子量70K付近にいくつかの非特異と思われるバンドが認められた。抗アクチビンβ(A)抗体についてはBilezikjian et al.(1993)及びFunaba eta1.(1996)は分子量55K65Kにバンドを認めたが、アクチビンAで吸収するとこれらのバンドが消失することなどから、アクチビンの抗体として報告しているが、このような抗体は組織化学的には使用できないと考えられる。この研究の目的は発生におけるアクチビンAの関与(変化)を見ることであり、このためには特異性の高い抗体が必須である。またin situハイブリダイゼーションも行う予定であったが、あくまでこれは免疫組織化学による観察を補足するものであり、現時点ではn situのみで組織中の詳細な分布を検索するのは非常に困離である。そこで計画を新たな抗アクチビンβ(A)モノクローナル抗体作製に変更することにした(平成8年度研究実績報告書)。現在までに精製したアクチビンAを用い免疫方法などを変えてin vivoで3回、in vitroで2回作製を試みたが何れもアクチビンAに反応するが非特異もある抗体しか得られていない。精製したアクチビンAを抗原として用いても良好な抗体が得られないと考えられるため、現在は変性を避けるためクロマトを用いずにP388D1の培養上清の限外濾過による濃縮粗精製物を抗原として抗体を作製中である。