hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リーシュマニアのP-糖タンパク質による薬剤耐性と寄生適応

本研究において、Leishmania amazonensisから2つのP-糖タンパク質遺伝子(LaMDR1およびLaMDR2)を単離した。LaMDR1遺伝子は1341のアミノ酸から構成され、その構造的特性と同遺伝子を導入して過剰発現させたリーシュマニア株がビンブラスチン、ドキソルビシン、アクチノマイシンDなどの抗がん剤に耐性を獲得したことから、LaMDR1遺伝子はヒトの多剤耐性遺伝子MDR1と相同の遺伝子であることが明らかとなった。一方、1267のアミノ酸をコードするLaMDR2遺伝子はLaMDR1遺伝子とは47%のアミノ酸相同性しか示さなかった。LaMDR2遺伝子発現株は、上記の抗がん剤に対しては耐性を獲得せず、核酸アナログの抗がん剤である5-fluorouracil(5-FU)に有意の耐性を示した。この事実より、LaMDR2遺伝子はP-糖タンパク質構造をもちリーシュマニアの薬剤耐性を担う新しいABCトランスポーター遺伝子である可能性が強く示唆された。さらにこれらの薬剤のリーシュマニア細胞内蓄積について検討した。[^3H]ビンブラスチンは時間的経過にともなって細胞内に蓄積したが、LaMDR1遺伝子導入株では対照株に比べてその蓄積量が多い傾向がみられた。[^3H]5-FUの細胞内蓄積量は、対照株では時間経過にともなって増加したのに比べ、LaMDR2遺伝子導入株では薬剤暴露30分までは対照株より増加したのちは逆に減少し、120分後には対照株の20-30%にまで低下した。この現象から、LaMDR2タンパクが細胞内小胞の膜に存在して5-FUを一時的に小胞内に蓄積・隔離し、そののち小胞輸送によって細胞外に排泄するというモデルを考えることができる。現在、LaMDR2タンパクの細胞内局在について、作製した抗ペプチド抗体を用いて検討を行っている。また、それぞれの遺伝子の欠損株の作製については、今後の課題として残された。本研究は、申請者が単離したLeishmania amazonensisの2つのp-糖タンパク質遺伝子(LaMDR1およびLaMDR2)について、リーシュマニアの薬剤耐性ならびに寄生適応におけるそれぞれの遺伝子の役割を明らかにすることを目的として行われた。今年度は、まずLaMDR1遺伝子の全塩基配列を決定した。その結果、LaMDR1遺伝子は1381のアミノ酸をコードしており、LaMDR2遺伝子のコードする1267のアミノ酸と47%の相同性しか示さないことが明らかとなった。次に、LaMDR1およびLaMDR2遺伝子をそれぞれpXGとp6.5ベクターに組込んで、これをリーシュマニアの野生株に電気穿孔法により導入し、これらの遺伝子が安定に過剰発現する株を確立した。LaMDR1遺伝子発現株は、ビンブラスチン、ドキソルビシン、アクチノマイシンDなどの抗がん剤に対する抵抗性を獲得したが、コルヒチンやピューロマイシンなどの薬剤には耐性を示さなかった。このLaMDR1遺伝子導入によって耐性となる薬剤の種類は、他種リーシュマニアのMDR1遺伝子導入による場合とは異なっており、リーシュマニア種間におけるMDR1遺伝子の機能的多様性が示唆された。一方、LaMDR2遺伝子発現株は、これらの抗がん剤に対しては耐性を獲得せず、また亜砒酸やアンチモンなどの有機アニオンに対しても感受性のままであった。しかし、核酸アナログの抗がん剤である5-FUには有意の抵抗性を示した。このことから、LaMDR2遺伝子は、薬剤耐性を担うリーシュマニアの新しいp-糖タンパク質遺伝子である可能性が強く示唆された。

本研究は、申請者が単離したLeishmania amazonensisの2つのP-糖タンパク質遺伝子(LaMDR1およびLaMDR2)について、リーシュマニアの薬剤耐性ならびに寄生適応におけるそれぞれの遺伝子の役割を明らかにすることを目的として行われた。昨年度の研究により、LaMDR1遺伝子を導入したリーシュマニアの野生株ではビンブラスチンに耐性を獲得し、LaMDR2遺伝子を導入した場合は5-fluorouracil(5-FU)に耐性を示すことが明らかとなった。そこで今年度は、^3Hでラベルしたこれらの薬剤のリーシュマニア細胞内蓄積について検討した。その結果、^3H-ビンブラスチンは、時間的経過にともなって細胞内に蓄積したが、LaMDR1遺伝子導入株では対照株に比べてその蓄積量が多い傾向が見られた。しかし、その差は著しいものではなくさらに検討する必要がある。一方、^3H-5-FUの細胞内蓄積量は、対照株では時間経過にともなって増加したが、LaMDR2遺伝子導入株では対照株に比べて薬剤暴露後30分までは増加したがその後は逆に減少し、120分後では対照株の20-30%にまで低下した。この現象は、LaMDR2タンパクが細胞内小胞の膜に存在して5-FUを一時的に小胞内に蓄積・隔離し、そののちエキンサイトーシスによって細胞外に排泄するモデルを考えることで説明することができる。そこで、LaMDR2タンパクに対するペプチド抗体を作製し、その細胞内局在について検討を行っているが、いまのところ結論的な結果は得られておらず、さらなる検討が必要である。また、LaMDR1およびLaMDR2遺伝子の欠損株の作製にも着手したが、技術的問題からいまだ成功には至っておらず、今後の課題として残された。
複数の言語における「味を表す表現」に関する研究

明らかになったのは次の2点である。(1)(味を表す表現における普遍性について)5つの言語の母語話者による味を表す表現は,一見,混沌としていて多種多様であるが,おおむね日本語の「味ことば分類表」によって分類が可能である。従ってそこには,5言語に「共通する規則性」が認められる。(2)(相対性について)その一方で,語彙の分布と広がりには多様性が認められる。以上から,語彙の分布と偏りには,生理的動機づけ,認知的動機づけ,環境的動機づけという3つの動機づけがあることが示唆される。この研究では、複数の言語における「味を表す表現」を収集し言語間で比較することによりそこに現れる普遍性と多様性を明らかにする。日本語については調査を実施し、結果の一部を発表している。なおスウェーデン語についても母語話者を対象に調査を行った。これらの結果を受け、分析する際の基準(フレーム)を完成させた。研究調査について、これまでの概要を以下に記す。【平成24年度】1.韓国語の食品CMに関する調査(1)韓国のテレビコマーシャルにおける味表現の収集と分析。・韓国でテレビコマーシャルを録画し食品のCMのみを抜き出した。録画時間は12時間。・すべての内容を文字化しコーパスを作成した。・対象となっている商品について表を作成した。・味表現すべてを選び出し、異なり語数と延べ語数をまとめた。(2)韓国語母語話者60名(於、啓明大学)を対象とする「味表現」使用状況の意識に関するアンケート調査の実施。日本語の味表現221種に対応した形で作成した150の食品リストをもとに、インフォーマント一名につき50食品について、その食品の味を表現するのにどのような味表現が可能であるのかを自由に書いてもらった。2.調査結果の分析(1)テレビコマーシャルに関する調査結果から次の項目をまとめその特徴を分析した。・対象商品一覧、使用された味表現の使用回数、主な使用用語(2)韓国語母語話者に対するアンケートの調査結果から収集した用例を整理・分類し、韓国語の味表現の特徴を明らかにした。【平成25年度】韓国語と同様の手順で英語についても調査を行った。(1)英語のテレビコマーシャルにおける味表現の収集と分析。(2)英語母語話者50名(於、ハワイ大学)を対象とする「味表現」使用状況の意識に関するアンケート調査を実施した。(3)収集した用例を瀬戸(2003)の分類表により整理・分類し、英語の味表現の特徴(分布や偏りなど)を明らかにする。今年度は韓国語の味表現に関する調査および分析を行った。調査の概要は以下の通りである。調査時期:2012年9月,調査場所:韓国,啓明大学,調査方法:自由記述式,調査対象人数:60名(韓国語母語話者,男性30名,女性30名,大学生(18歳24歳))この調査の結果を以下の論文および口頭発表にまとめ報告した。/論文/(1)副島健作,武藤彩加(2012)「日本語学習者の「テクスチャー表現」の使用についてー沖縄の留学生を対象に」(共著),『ヨーロッパ日本語教育』第16号,Japanese Language Education In Europe 16,ヨーロッパ日本語教師会(AJE),166-170頁./(2)副島健作,武藤彩加(印刷中)「日本語学習者による『テクスチャー(食感)表現』の使用」『東北大学高等教育開発推進センター紀要』第8号./(3)武藤彩加(2013),「韓国語における「味を表す表現」の収集と分類」,韓国日本語学会第28回学術発表会(2013年3月23日)予稿集,於東国大学校口頭発表/(1)武藤彩加・副島健作(2012)「テクスチャー(食感)表現」使用にみられる男女差について」(共同発表),言語文化学会第26回大会(2012年12月8日),於阪南大学.(2)副島健作・武藤彩加(2013)「韓国語母語話者は「食感」をどう表現する日本語語母語話者との比較から-」,沖縄県日本語教育研究会2011年度研究発表会, (2013年3月1日),於琉球大学.(3)武藤彩加(2013),「韓国語における「味を表す表現」の収集と分類」,韓国日本語学会第28回学術発表会(2013年3月23日),於東国大学校.今年度はこれまでに取った韓国語と英語のデータの分析を行い、以下に挙げる学会で発表した。前年度から持ち越されていた課題(テレビコマーシャルに関する調査結果から、韓国の食品CMについて対象商品一覧、使用された味表現の使用回数、主な使用用語などをまとめ、その特徴を分析する)についても結果をまとめ発表した。またこれまでに行ったスウェーデン語と韓国語の分析結果を著書としてまとめた。著書(1)武藤彩加(2015),『日本語の共感覚的比喩』(単著),総ページ数544頁,株式会社ひつじ書房,2015年2月16日刊行.口頭発表(1)武藤彩加・副島健作(2014),日本語の「共感覚的比喩」の一方向性仮説に関する分析ー

日本語の五感を表す「動詞」と「副詞」、および「形容詞」の意味転用の方向性ー(共同), The14th International Conference of EAJS(2014年8月29日),於スロベニア・リュブリャナ大学.(2)武藤彩加(2014),「味」のレトリックー日韓のTVコマーシャルで使用されている「おいしさ」の表現ー(単独),社会言語科学会第34回大会(2014年9月13日),立命館アジア太平洋大学.(3)武藤彩加(2014),英語母語話者によるおいしさの表現ー韓国語と日本語との比較を通してー(単独), The 10th International Symposium for Japanese Language Education and Japanese Studies (第10回国際日本語教育・日本研究シンポジウム)(2014年11月15日),香港大学.この研究では,人間の神経生理学的機能に制約されると考えられる,冷暖感覚,色覚,音感などに関する語彙のうち,「味覚の語彙」に注目し,味覚器官の機能の共通性に基づく言語普遍性を探った。具体的には,5つの言語(スウェーデン語,韓国語,英語,中国語,および日本語)を対象とし,当該言語母語話者を対象とした調査を行い,慣習化された表現の言語使用の状況を探った。その結果をもとに,5つの言語における味を表す表現の全容を体系的に示したうえで,そこに認められる普遍性と相対性について考察した。研究期間内で明らかになった点は次の2点である。(1)(普遍性について)5つの言語の母語話者による味を表す表現は,一見,混沌としていて多種多様であるが,おおむね分析の枠組みである「味ことば分類表」によって分類が可能である。従ってそこには,5言語に「共通する規則性」が認められる。(2)(相対性について)その一方で,語彙の分布と広がりには多様性が認められる。例えば,中国語と韓国語においては,テクスチャー表現,すなわち食感の表現(硬軟,粘性,乾湿の表現)と芳香の表現が豊富にみられるなど,似通った語彙の分布がみられ,また辛味の表現が日本語と比べて豊富である等の特徴も共通して認められる。なおこれらの表現は,嗅覚や触覚等味覚以外の感覚で味覚を表す共感覚の味の表現である。他方,スウェーデン語と英語の語彙の分布のさまは,アジアの諸言語とは全く異なる様態をみせる。以上から,語彙の分布と偏りには,環境などの要素や食生活,文化的背景等の差異が直接的に反映されていると考えられる。認知意味論では,意味の問題を知覚や認識との関連で捉えるが,この結果から、味覚語彙には3つの動機づけ(生理的動機づけ,認知的動機づけ,環境的動機づけ)が存在することが示唆される。明らかになったのは次の2点である。(1)(味を表す表現における普遍性について)5つの言語の母語話者による味を表す表現は,一見,混沌としていて多種多様であるが,おおむね日本語の「味ことば分類表」によって分類が可能である。以上から,語彙の分布と偏りには,生理的動機づけ,認知的動機づけ,環境的動機づけという3つの動機づけがあることが示唆される。調査を依頼する予定であった交流協定校との調整が年度内でつかなかったことから、平成26年度に予定されていた中国での調査が平成27年度に持ち越された。認知言語学
日本列島の旧石器時代終末における石器群の変遷に関する研究

本研究では、日本列島における更新世末から完新世初頭における分化変化の過程と、その背景を明らかにすることを目的におこなわれた。その理由は、この時期は人類史の大きな画期となった土器が出現したときであり、そのプロセス解明は考古学の重要課題であるにもかかわらず、これまで編年には定説をみていないからである。その上で、つぎの手順で研究を進めた。1、西日本の当該期の石器資料を使い編年を組み立てる。2、その編年を、すでに筆者が完成させている東日本の石器群の編年と対応させる。3、朝鮮半島や中国大陸の資料と比較検討する。4、石器変化の背景を環境との関わり合いから考える。1については、九州南部の良好な石器群(細石刃石器群)を詳細に現地で観察したことにより、編年を組み立てる見通しを得た。2については、西日本の石器群との設置地帯である南関東や中部地方の資料を実見することにより、1の成果とすでに得られている東日本の編年との整合的であるということが確かめられた。3については、文献より大陸の最新の動向を検討し、日本列島の石器群変化を考える際に重要なものを収集できた。4については、最新の欧米の古環境に関するデータを集め、これらと本研究で得られた成果との関連を検討した。これによると石器群の変化は環境変化、特にヤンガー・ドリアス期の寒冷化と密接な関連性があるとの予測が得られた。なお、これらの成果は来年度提出予定の、筆者の博士学位請求論文に収録される。
女性アルコール依存症者の早期介入に対する研究

女性アルコール依存症患者12名を対象とし,半構成的面接法からデータを収集し,質的帰納的分析を行った。その結果,依存症治療への早期介入を阻止する要因として,【世間と自らの依存症への偏見】【相談機関と医療機関の情報不足】【身体合併症治療から依存症治療への困難感】【嫁という役割からの受診の困難感】【地域での個人情報流出の不安】が明らかとなった。早期介入には,これらを考慮した地域支援体制構築の必要性が示唆された。本研究の目的は,女性アルコール依存症患者が依存症治療に至るまでの過程を明らかにし,早期介入に必要な支援を検討することである。今回,自助グループに所属している女性アルコール依存症患者12名を対象に,半構成的面接法によるグループインタビューからデータを収集し,質的帰納的分析を行った。その結果,依存症治療への初期治療までの導入において,自ら受診した事例は1事例のみであり,他の事例では自発的な依存症医療への受診が行われていなかった。女性アルコール依存症患者が依存症医療への受診が困難となりやすい要因として,【世間と自らの依存症への偏見】の存在や,女性アルコール依存症患者が経験している【相談機関と医療機関の情報不足】【身体合併症治療から依存症治療への困難感】【嫁という役割からの受診困難感】【地域での個人情報流出の不安】などの要因が明らかとなった。女性アルコール依存症患者は,治療に対する必要性や治療機関に対する情報不足を抱え,依存症への偏見や嫁という役割から役割葛藤が生じ,家族を配慮した治療への参加しづらさがあることからも,受診困難感が生じていた。家族の要因としては,アルコール依存症や精神科病院の治療に対する偏見やこれらから生じている世間体を気にした受診の遷延化があった。女性アルコール依存症患者への早期介入には,アルコール依存症に対する偏見の払拭や自ら安心して相談や治療につながるための情報提供体制の整備,医療機関における連携強化が必要であるため,これらを考慮した地域支援体制の構築を提言したい。なお,今後は本研究結果を更に分析するとともに,全国におけるアルコール依存症における性差医療や地域支援体制を調査し,女性アルコール依存症患者への回復支援に関する具体策を確立したいと考える。
炭素イオン線による悪性脳腫瘍の走行性とその分子機構の解明

ヒト神経膠芽腫細胞株を用いてX線および炭素イオン線を単回照射し、照射後24時間における細胞の遊走性について評価した。その結果、いずれの細胞においてもX線および炭素イオン線は細胞の遊走性を亢進し、X線に比べて炭素イオン線を照射したほうがより細胞の遊走性を高めることが明らかとなった。この照射による遊走性の亢進はLinear energy transfer (LET)非依存的であった。また、MGMTの発現を抑制するとその細胞の遊走性は亢進されることから、ヒト神経膠芽腫細胞における遊走能にはO6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)の発現が関与していることが明らかとなった。悪性脳腫瘍は高い増殖性と遊走性という特徴を持っており、脳内を浸潤性に広がるため治療が困難である。放射線照射に伴う"遊走・浸潤"による機序や、これを抑止し阻害するための方策の手掛かりを解明することは、脳腫瘍における今後の放射線治療の向上にとって重要な課題である。本研究はX線および炭素イオン線照射による悪性脳腫瘍細胞の走行性(遊走・浸潤能)の影響について定性的かつ定量的に評価することを目的とした実験である。これまでに、照射後の細胞の遊走能についてwound-healing assayにより評価した結果、X線および炭素イオン線の単回照射は神経膠芽腫細胞の遊走能を線量依存的に亢進することを明らかにした。また、照射した細胞を24時間培養した後に各線量ごとに培地を回収し、その培地を用いて非照射細胞を培養した結果、非照射細胞の遊走能は照射線量に依存して亢進し、その遊走能の亢進には、照射した細胞から放出されたグルタミン酸が関与していること、O6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)遺伝子の発現が関与していることを示唆する結果を得ている。これらの結果を踏まえて、今年度は走行性に関与する分子メカニズムの詳細な解析と遊走能の亢進における炭素イオン線のLET依存性および分割照射効果について詳細な評価を行う予定であったが、妊娠・出産により2014年1月まで実験を遂行することができなかったため、当該年度はこれまでのデータのまとめを中心に行った。本研究はX線および炭素イオン線照射による悪性脳腫瘍細胞の走行性(遊走・浸潤能)の影響について定性的・定量的に評価することを目的として実験を行った。O6-メチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)遺伝子発現の異なるヒト神経膠芽腫細胞4種を用いてX線または炭素イオン線を照射し、継時的にサンプルを回収して増殖および遊走能について解析した。今年度までに得られた結果は、1.照射後の細胞の遊走能についてwound-healing assayにより評価した結果、X線および炭素イオン線の単回照射は神経膠芽腫細胞の遊走能を線量依存的に亢進した。2.照射した細胞を24時間培養した後に各線量ごとに培地を回収し、その培地を用いて非照射細胞を培養した結果、非照射細胞の遊走能は照射線量に依存して亢進が認められた。照射1週間後の培地を用いた実験からも同様な結果が得られた。3.遊走能の亢進には照射した細胞から放出されたグルタミン酸が関与していることが示唆された。4.遊走能の亢進にはMGMT遺伝子の発現が関与していることが示唆された。遊走能の亢進における炭素イオン線のLET依存性および分割照射効果については現在解析中である。本研究はX線および炭素イオン線照射による悪性脳腫瘍細胞の走行性(遊走・浸潤能)の影響について定性的かつ定量的に評価することを目的として実験を行った。O6ーメチルグアニンDNAメチルトランスフェラーゼ(MGMT)遺伝子発現の異なるヒト神経膠芽腫細胞株4種を用いてX線または炭素イオン線を照射し、継時的にサンプルを回収して増殖および遊走能について解析した。照射後の細胞の遊走能についてwound-

healing assayにより評価した結果、X線および炭素イオン線の単回照射は一部の神経膠芽腫細胞の遊走能を線量依存的に亢進することを明らかにした。その遊走能の亢進には照射した細胞から放出されたグルタミン酸が関与しており、αーアミノー3ーヒドロキシー5ーメソオキサゾールー4ープロピオン酸(AMPA)型グルタミン酸受容体拮抗薬を照射時に併用することで遊走能の亢進は抑制されることを明らかにした。以上の結果から、AMPA型グルタミン酸受容体拮抗薬は放射線治療において有用な遊走阻害剤となる可能性が示唆された。また、グルタミン酸を介した遊走能の亢進にはNー,Eーcadherinが関与していること、MGMT遺伝子の発現が関与していることが示唆された。放射線生物学妊娠・出産、育児により予定していた実験を実施することができなかったためこれまで炭素イオン線照射により腫瘍細胞の遊走・浸潤性は抑制されるのか促進されるのかはっきりとしていなかった。本研究における現在までの研究結果から、X線および炭素イオン線照射は、神経膠芽腫細胞の遊走能を亢進することが明らかとなった。また、遊走能に関与する分子の一部を明らかにすることができた。炭素イオン線の線質および照射回数の違いと神経膠芽腫細胞の走行性との相関関係について明らかにすることに関してはまだ達成できていないが、現在解析中であるため予定期間内には明らかにできるものと考えている。本学で実施している女性研究者研究活動支援事業を積極的に活用し研究と育児の両立を図る。研究内容については、神経膠芽腫細胞における走行性に関する線質効果および分割効果について早急に解析を進める。また、これまでに結果として得た走行性に関与する分子に着目し、メカニズムの詳細な解析を推し進める。これらの成果について速やかに英語論文化して国際誌に研究成果を報告するとともに、国内外の医学・生物学領域の学会での発表を積極的に行う。神経膠芽腫細胞における走行性に関する線質効果および分割効果について、早急に解析を進める。また、今年度までに結果として得た走行性に関与する分子に特に着目し、さらに詳細なメカニズムの解明を推し進める。これら成果について速やかに英語論文化して国際誌に研究成果を報告するとともに、国内外の医学・生物学領域の学会での講演発表を積極的に行う。妊娠・出産による産前産後休暇、その後、育児休暇を取得したため未使用額が生じた。H25年度で予定していた実験と学会・研究会での発表を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。細胞培養に関する消耗品、解析に必要な薬剤やキットなどの薬品類・実験器具類、動物購入・飼育に関わる費用等への使用を計画している。また、日本国内および国際学会におけるいくつかの学会での成果発表に必要な交通費・宿泊費、また論文投稿料および英文校正費等への使用を計画している。
立体テレビを用いた電気電子工学実験の開発

1.研究目的立体ディスプレイは2次元ディスプレイと比べて高い臨場感をもたらすため、将来の標準映像技術として期待されている。立体表示技術の基礎を理工系の大学生に教えることは、将来の研究者・技術者を育成する観点から重要であると考えられる。そこで、立体表示技術の基礎教育を目的として、立体テレビを用いた電気電子工学実験を開発する。2.研究方法実験は、クロストーク測定、輝度測定、立体映像の評価、立体映像コンテンツ作成の4項目とする。(1)各実験項目の内容と方法を詳細に検討する。(2)実験器具として、ステレオカメラと、パワーメータ・輝度計固定器具を作製する。(3)実験用立体映像として、クロストーク測定用テストパターンと、評価用立体映像を作成する。視聴時の不快感や眼精疲労を防ぐために、評価用立体映像の視差角の上限は文献調査の上で決定する。(4)実験原理と方法を記述したテキストを作成する。立体映像技術の基礎を学べるように、立体視の生理的・心理的要因、立体ディスプレイの分類などの事項を盛り込む。(5)予備実験を行い、必要に応じて実験を改良する。3.研究成果半日で終わる分量を目安として、一連の実験を開発した。ステレオカメラは、2台のCMOSカメラをアルミ板で固定して作製した。カメラの制御と録画はPCで行った。パワーメータ・輝度計固定器具は、細かな位置調整ができるように、光学部品を組み合わせて作製した。実験用立体映像の作成には、2D/3DCGソフトとステレオカメラを使用した。視聴時の不快感や眼精疲労を防ぐために、視差角は1度以下に抑えた。テキストには、実験原理と方法のほか、理解を深めるための課題を掲載した。受講者が立体表示技術を自習できるように、立体表示に関する文献を複数挙げた。最後に予備実験を行い、その結果に基づいてテキストと実験用立体映像の修正を行った。
遷移金属酸化物薄膜への電界効果応用及びそれに伴う新奇物性の探索

パルスレーザー堆積法はレーザーアブレーションの特性を利用した薄膜作製法である。パルスレーザーを利用することで高エネルギー状態を簡便に実現させることができる、汚染のない蒸着源などの利点を持ち遷移金属酸化物薄膜作製に適しているとされ広く普及している。その一方で不安定な再現性などの短所も併せ持っている。本年度研究ではパルスレーザー堆積法におけるレーザーパラメータと薄膜物性の相関を調べることを主たる目的とした。アブレーションレーザーをパラメータ化するため望遠レンズ系を設計し、レーザーをパワーとスポットサイズの二つのパラメータで正確に制御することに成功した。研究材料として代表的なペロブスカイト遷移金属酸化物であるチタン酸ストロンチウムを選出し、ホモエピタキシャル薄膜を作製した。作製時は基板温度、酸素分圧などの熱力学的条件を固定し、レーザーのパワーとスポットサイズをパラメータとした。薄膜の電気特性を調べるためニオブ添加チタン酸ストロンチウム基板と金電極で挟み込んだキャパシタンス構造を作製し誘電率の測定を行った。またエックス線回折によりc軸長を測定し薄膜構造も合わせて調査した。以上の測定から薄膜物性のレーザーパラメータ依存性を見出したが、そのメカニズム等を明らかにずるには更なる系統的な実験が必要だと思われる。レーザーパラメータの制御性、再現性を向上させることでパルスレーザー堆積法の信頼性向上、適用範囲拡大につながるものと期待できる。本研究はパルスレーザー堆積法におけるレーザーパラメータの影響を実験的に検証した数少ない報告だと自負している。
生体内の対向流型熱・物質交換機能に関する熱工学研究

生体系における各種熱・物質の交換・輸送・制御などの機能は機械工学的立場からは極めて精巧で高性能システムであり,これを解明し応用できれば極めて意義深いものがある。とくに,熱・物質の交換機能の解明は緒についたばかりで,熱工学的アプロ-チはその進展に貢献できるものと期待される。本研究では,生体系内における各種の熱・物質の交換・輸送に関する機能のうち「毛細血管ー細胞組織」及び「毛細血管ー肺胞」に代表される迷網域の対向流型の熱・物質交換形態に注目し,そのメカニズムを熱工学的に解明すると共に工学的応用の指針を検討することを目的とする。具体的には,1.生体体膜を介した熱・物質交換機能に関する文献調査と基礎実験,2.毛細管内の血液流動特性に関する文献調査と基礎実験,3.温度と濃度の分布計算手法と熱的異常現象の診断法の確立,4.選択的能動輸送機構と濃縮化の解明,5.感温及び感物質のセンシング機能の解明,6.生体組織の熱的物性値とその温度依存性の解明,7.生体系熱・物質交換システムの工学的応用の検討,などの研究計画も立て遂行した。まず,生体系内の熱交換機能の調査では,迷網系をはじめ各種器官で父くみられる形態が対向流型であり,生体膜と酵素および化学ポテンシャルの交播作用による制御機能が重要な役割をはたすことがわかり,これらに基づくモデル化を試み,ル-プ型対向流路における熱・物質交換の数値シミュレ-ションを行った。生体内の温度および濃度の計則についてはホログラフィ-,誘起螢光,超音波などを利用した計測システムを考案して,その有用性を検証すると共に,異常部位の診断にも応用できるよう努めている。生体組織の物性値はinーvivo状態での測定が困難なことから,医学部との共同研究を試みている。感温あるいは感物質センシング機能の本質は末だ不明であるが,工学的応用の検討も含め,興未深い問題であり,更に研究を継続し,進展させてみたい。生体系における各種の熱・物質交換機能は機械工学的立場からは極めて精巧で高性能なシステムであり、その交換機能の解明と工学的応用は重要な課題である。ここでは迷網タイプの対向流型の熱・物質交換形態に的を絞り、そのメカニズムを熱工学的に解明し、工学的応用への指針を提示することを目的とする。具体的には次下の点を実施する。1.生体系内の対向流型熱・物質交換機能に関する文献調査生体系内の主要な熱・物質交換過程は対向流型であり、哺乳類・鳥類・魚類などの生命活動に不可欠な部位はすべての対向流型である。気体同志の交換や気体液体の交換には生体膜を介したものである。2.生体膜を介した熱・物質交換機構に関する文献調査生体膜自体の特性が未だ不明な点が多いが、交換機会の選択性と活動部位の活性化が膜内外の化学ポテンシャル差を生じ、高効率、自己制御型で行なわれる。選択性と活性化はそれに応じた酸素が司るが、特性酵素の出現とセンシングは熱・物質条件に依るので、更に検討したい。3.微小循環系に関する文献調査毛細血管内の微小循環系が熱・物質機能に大きな役割をはたすが、血行レオロジ-は未知である。赤血球・血漿のマイクロ循環に関する流体力学と熱力学には非平衡の扱いが重要であり、ぜん動によるポンプ作用や高熱伝導率作用などを含めて、モデル化と計算を実行中である。4.対向流型熱・物質交換機能の数値計算解析

まず熱輸送を対称としたbioーequationsを形式化し、3.のモデルを導入して対向流型の毛細血管対の熱交換を計算している。血流をMNRによる画像処理計測から推定し、方程式中へパラメ-タを導入している。流動方向の温度勾配は極めて大きいが、垂直方向には逆に小さくなっているのが特長であり、温度制御に有用であることもわかった。生体系における各種の熱・物質交換機能は機械工学的立場からは極めて精巧で高性能なシステムであり,その交換機能の解明と工学的応用は重要な課題である。ここでは,迷網タイプの対向流型の熱・物質交換形態に的を絞り,そのメカニズムを熱工学的に解明し,工学的応用への指針を提示することを目的とする。具体的研究実績を以下に要約する。1.生体系内の対向流型熱・物質交換機能に関する文献調査2.生体膜を介した熱・物質交換機能に関する文献調査3.微小循環系に関する文献調査以上3件の文献調査は終了し、哺乳類・鳥類・魚類などにおける熱・物質交換部位はほぼ対向流型であり,交換は生体膜を介する機構が主で,従来型伝熱様式による熱輸送だけでなく,エントロピをほとんど増加させないで輸送できるのが最大の特長である。物質交換に関しては、能動輸送や選択的物質輸送が顕著で,非平衡熱力学的検討が不可欠と思われる。微小循環系の熱流体力学的問題はほとんど未知の分野であり、以上の調査研究からシンプルな対向流型の熱交換モデルを考え,有限要素法によって数値解析を試みた。すなわち,4.対向流型熱・物質交換機能の数値計算解析であり,bioーequationの形式化から始め,U字型ル-プにおける熱・物質交換性能を解析した。NーS式及びエネルギ-式も併用して、5.膜を介しての熱・物質交換機能に関する基礎実験の結果を参照しながら,境界条件(とくに対向膜面において)を設定する試みを行った。inーvivoではないが,工学的には意義ある境界条件と思われる。この計算においては,6.微小循環系に関する基礎実験のデ-タも解析の手がかり与える重要なもので,赤血球や血漿の局所的ポピュレ-ションや熱溶量の局在性なども明らかし,精度の高い解析が期待される。温度や濃度の分布も計算できる見通しが得られたので更にに進展させる。平成3年度の研究実施計画は概ね実行されているが,未知なる分野であるため解明すべき事項が多く出現し,非常に驚嘆すると同時に,興味深い問題であることを痛感している。まず,1.選択的能動輸送機構と濃縮化の解明の事項については,これが生体系熱・物質交換の特微的特性であり,生体膜を介した物質輸送の選択的能動輸送を代謝反応との共役現象としてとらえ,いわゆる「ポンプ」作用の機能と機構の解明が本質的に重要である。また,これによる増培管機能による物質の濃縮化はエントロピ-を増加させない輸送形態とも考えられ,これが熱工学的に興味ある事項で,その工学的応用も広範囲にわたることが期待される。次に,2.感温および感物質のセンシング機能の解明については,文献調査によれば,それ自体が不明の部分が多く,障害部位での温寒感覚や産熱などのセンシング機能の欠損により体温調整機能障害が見られ,人為的な代替物の開発は重要と思われる。また,3.生体組織の熱物性値とその温度依存性の解明に関しては,本研究計画の実施には不可欠な事項であるが,inーvivo状態における物性値測定は極めて少なく,その依存パラメ-タも多く一般的整理法や評価法も確立していない。測定法については医学部との共同研究によりある程度の進展がみられる。とくに,生体膜の測定に関心がある。
含水溶融塩中のウラニル及びネプツニルのラマン分光分析研究

水和塩化物溶融体中に溶存するウラニル及びネプツニルの分子振動をラマン分光法と分子軌道法を用いて調査した。ラマンシフトは溶媒中の塩素濃度の増加につれて減少した。このことはアクチニルの赤道面における水和水が塩化物イオンに置換されたことを意味する。分子軌道計算による分子振動解析の結果は、ラマン分光分析結果と一致した。分光学的手法と計算化学的手法を用いて高濃度電解質溶液中の配位子置換反応に関する知見を得た。本研究は、将来的な放射性廃棄物処理処分に関連するアクチニドを用いた化学研究の一環として、高濃度電解質溶液である含水溶融塩中に溶存したウラン及びネプツニウムの配位状態を、ラマン分光分析法を用いて明らかにすることを目的としている。アルカリ元素の塩化物塩としてLiCl、NaCl、KCl、RbCl、及びCsClを、アルカリ土類元素の塩化物塩としてMgCl2、CaCl2、SrCl2、及びBaCl2を選択し、飽和溶液及び過飽和溶液を調製した。三酸化八ウランを塩酸に溶解し、ウランを含有する塩酸溶液を調製した。このウラン溶液を分取して、乾固し、溶媒を加えることにより、低含水の試料を調製した。試料の吸光分光分析を行い、350500nmの波長領域に特徴的な吸光スペクトルを観測した。同試料についてラマン分光分析を行い、波数849872cm-1にO=U=Oの全対称伸縮運動に関する振動エネルギーν1を観測した。この振動エネルギーと溶媒塩の重量モル濃度の間に相関があり、含水量の減少と共に低波数側にシフトすることがが明らかになった。この現象は錯生成状態の水の活量変化への依存が発現したためであると考えられる。室温付近における10数°Cの温度においては波数変化は観測されなかった。分子軌道計算について、ウラニルの赤道面に塩化物イオンが配位した際の錯イオンについて計算を行い、O=U=Oの全対称伸縮運動の振動エネルギーを計算したところ、水和錯体のそれよりも小さな値を示した。ネプツニウム放射性同位体試料(Np-237)を用いて実験を行うため、ネプツニウム溶液の化学形を調整し、濃厚塩化カルシウム溶液に溶解した。試料のラマンスペクトルを測定したところ680900cm-1の波数領域にラマンピークを観測した。本研究は、高濃度電解質溶液である含水溶融塩中に溶存したアクチニル錯体の化学状態をラマン分光分析法を用いて明らかにすることを目的としている。これまでに調製してきたウラン試料(塩酸溶液、含水アルカリ塩化物溶融体(LiCl、NaCl、KCl、RbCl、及びCsCl)、含水アルカリ土類塩化物溶融体(MgCl2、CaCl2、SrCl2、及びBaCl2))について、詳細なラマン分光分析を行った。波数849872cm-1に観測されるO=U=Oの対称伸縮運動(ν1モード)のラマンピークについて、半値幅と溶媒の関係を評価した。溶媒中の塩化物イオン濃度(重量モル濃度)が増加するにつれて半値幅が増加することが明らかになった。ウラニルの赤道面に配位する塩化物イオンの個数の異なる錯体が共存していること、すなわち、塩化物イオン濃度の増加に従い、赤道面の水和水が塩化物イオンに置換されていることが明らかになった。半値幅はラマンシフトの波数が減少するにつれて増加した。ラマンシフトの波数の減少も水和水が塩化物イオンに置換されていることを示すため、半値幅の解析は溶存状態の解析に有効であることが明らかになった。ネプツニウムを含有する含水塩化カルシウム溶融体を調製し、ラマン分光分析を行った。5価と6価のネプツニウムに関するラマンスペクトルを取得した。ラマンシフトが示すネプツニルの溶存状態は、ウラニルから推測される塩化物イオンが配位した溶存状態に近いことが明らかになった。分子軌道計算については、密度汎関数法の計算手法を再検討し、ウラニル及びネプツニルの赤道面に塩化物イオンが配位した際の錯イオンについて計算を行い、イルイオンの全対称振動エネルギーを計算したところ水和錯体よりも小さな値を示した。含水溶融塩は、少量の水を含んだ塩が融解した高濃度電解質溶液であり、無水塩の溶融塩に比べてより低温で融解することと、含有する水の活量が著しく小さいことが特徴である。本研究は、将来的な放射性廃棄物処理処分に関連するアクチニドを用いた化学研究の一環として、含水溶融塩中に溶存したウラン及びネプツニウムの配位状態を、ラマン分光分析法を用いて明らかにすることを目的とする。アルカリ元素の塩化物塩として塩化リチウムを、アルカリ土類元素の塩化物塩として塩化カルシウムを選択し、低含水で低融点の含水溶融塩を調製した。

溶媒塩の吸光分光分析、蛍光分光分析、及びラマン分光分析を行った。低波数領域におけるカチオン-配位子間の振動を確認した。溶媒塩の分光特性が、アクチニルイオンの振動エネルギーに干渉しないことを確認した。三酸化八ウランを塩酸に溶解し、ウランを含有する塩酸溶液を調製した。ウランの濃度をICP質量分析計を用いて決定した。このウラン溶液を分取して乾固し、調製した溶媒試料を添加することにより、低含水のウラン試料を調製した。調製した試料についてラマン分光分析を行った。波数850cm-1付近に、O=U=Oの対称伸縮運動に関する振動エネルギーν1が観測された。この振動エネルギーは、溶媒塩の種類によって波数が数cm-1シフトすることが明らかになった。同試料を用いて吸光分光分析及び蛍光分光分析を行った。紫外可視領域にU(VI)の特徴的な吸光を観測した。共存塩素による蛍光の消光を確認した。ウラニルの水和錯体について分子軌道計算を試行し、O=U=Oの振動エネルギーを計算した。実験値よりも数十cm-1高い計算結果を得た。昨年度研究の推進方策として設定した、多種のアルカリ元素及びアルカリ土類元素の塩化物を用いて実験を遂行した。ウランに続きネプツニウムを用いた試料調製を行い、ラマン分析を試行できている。量子化学計算も継続してデータを得ることができており、これらより、概ね順調に進展していると判断する。当初計画通り、ウランを含有する試料の調製、ラマン分光分析、及び計算化学実験、のすべてを遂行できている。研究の目的通り、順調に進展していると考える。平成25年度:平成24年度に調製したウラン試料及びネプツニウム試料のラマン分光分析を継続して行う。ウラン試料についてはラマンピークの半値幅と溶媒の含水量の相関を評価する。ネプツニウム試料についてはネプツニルイオンのO=Np=Oの分子振動に着目し、ラマン分光分析を行う。溶媒の含水量を変化させてネプツニルイオンのラマンシフトの変化を観測する。分子軌道計算については、アクチニルの赤道面に塩化物イオンが複数個配位した際の錯イオンや溶媒和効果について計算を行い、イルイオンの全対称伸縮運動の振動エネルギーを計算し、ラマンスペクトルとの整合性を評価する。総合的に含水溶融塩中に溶存するアクチニルイオンの錯生成を議論する。平成23年度に調製したウラン試料のラマン分光分析を継続して行う。試料を加熱もしくは冷却することにより、試料の温度を変え、室温と異なる温度条件でのラマン分光分析を行う。ウラニルのO=U=Oの対称伸縮運動に関する振動エネルギーν1を測定し、温度変化が振動エネルギーに与える影響を評価する。新たにウラン試料を調製して、ウラニルのラマン分光分析を行う。アルカリ元素(Na、K、Rb、及びCs)及びアルカリ土類元素(Mg、Sr、及びBa)の飽和水溶液を調製し、これに塩化ウラニルを溶解することにより試料を調製する。O=U=Oの対称伸縮運動に関する振動エネルギーν1を測定し、溶媒の含水量と振動エネルギーの関係及び水の活量と振動エネルギーの関係を明らかにする。分子軌道計算については、ウラニルの赤道面に塩化物イオンが配位した際の錯イオンについて計算を行い、O=U=Oの全対称振動エネルギーを計算し、ラマンスペクトルとの整合性を評価する。ウランに関する実験から得られた知見を基に、ネプツニウムを用いた実験へと研究を進める。ネプツニウム試料としては、ネプツニウム放射性同位体試料(Np-237)を用いて実験を行う。
脳が左右非対称であることの生物学的基盤の確立

本研究では、マウス脳のシナプスにおける左右非対称性が、生物学的にどのような意義をもつかについて、内臓逆位マウス(ivマウス)の脳神経回路を詳細に解析することで明らかにすることを試みた。その結果、大脳皮質神経回路にも機能的非対称性が存在することが明らかになった。このことは、マウス脳の左右性研究はヒト脳機能の左右性研究へとつながる可能性を示唆していた。基盤C本研究では、マウス脳のシナプスにおける左右非対称性が、生物学的にどのような意義をもつかについて、内臓逆位マウス(ivマウス)の脳神経回路を詳細に解析することで明らかにすることを試みた。本研究では、NR2Bサブユニットのシナプスにおける左右非対称分布が、生物学的にどのような意義をもつかについて明らかにすることを目的としている。本年度は海馬で見出された左右差は海馬特異的な現象なのか、それとも他の脳領域にも存在しうるのかを明らかにする。その為に、海馬の出力であるCA1錐体細胞からの投射を形態学的に解析する。海馬CA1錐体細胞からの出力を特定するために、レンチウイルスによる脳領域選択的外来遺伝子発現系を用いる。しかしながら、ウイルス感染による外来遺伝子発現についてはその発現領域を限定することが通常容易ではない。そこで電気生理学的に細胞外応答を記録することで海馬錐体細胞層を特定し、海馬CA1領域にのみ広がる程度のウイルス注入量を決定した。この技術を用いて海馬CA1-CA1シナプスのスパイン形態およびPSD領域の大きさを左右で比較解析した結果、CA1-CA1シナプスは形態的特徴においては左右差が失われていることが明らかになった。このことは、海馬の左右差は主にCA3錐体細胞が持つ特徴であり、CA1錐体細胞には左右性が無い可能性が示唆されている。また、ivマウスの行動解析に関して、行動解析には遺伝的背景の揃った同日生まれのマウスが40匹以上必要である。遺伝的背景をC57BL/6に揃える過程で、不妊および育児放棄が発覚し、十分な頭数が得られないことが判明した。そこで、人工授精および胚移植による繁殖を試みたが、そもそも発生異常を起こしやすい系統でもあるためか、行動解析が実施出来るほどのマウスを確保することができなかった。原因として考えられるのが、長期間にわたり同系統内での掛け合わせを行ってきた為にバックグラウンドの遺伝子に変異が蓄積し、それが生殖や保育に影響を与えているのではないかと推測される。海馬CA1錐体細胞からの出力を特定するために、昨年度立ち上げたレンチウイルスによる脳領域選択的外来遺伝子発現系を用いる。海馬CA1-CA1シナプスのスパイン形態およびPSD領域の大きさを左右で比較解析した結果、CA1-CA1シナプスは形態的特徴においては左右差が失われていることが明らかになった。また、ivマウスの行動解析においては、遺伝的背景を均一にする過程で不妊および育児放棄が発覚し、解析に必要な動物頭数を確保することが容易ではなくなった。人工授精により動物数を確保することを試みたが、現時点では十分な数のivマウスを得ることが困難である。現在、C57BL/6との戻し交配を行い、遺伝的背景をC57BL/6に戻すことを行っている。本年度はivマウスの新規環境探索行動における左右性消失の検証と海馬CA1-CA1シナプスの形態学的解析を行った。始めに繁殖不良を起こしているivマウスをC57BL/6へ戻し交配を行った。しかしながら、繁殖状況に改善は見られなかった。そこで、同日生まれが必要な行動解析ではなく、新規環境下での可塑性依存的遺伝子発現を指標として大脳皮質の左右性をWTとivマウスとで比較検討した。分離脳手術および単眼遮蔽を施したマウスを新規環境下に置き、海馬歯状回顆粒細胞での遺伝子発現を免疫組織学的に解析を行った。その結果、WTマウスおよびivマウスの左右どちらの眼を遮蔽しても右海馬での遺伝子発現が上昇することが明らかになった。このことは、大脳皮質においては空間情報の処理において右優位であることを示唆しており、また同時にivマウスの海馬と異なり左右性の消失が見出されないことから、大脳皮質の左右性は海馬と異なることが考えられる。

次に、海馬CA1-CA1シナプスの形態学的特徴であるPSDサイズとスパイン形態を指標に左右で比較解析した結果、このシナプスにおいて左右性を見出すことが出来なかった。このことは、左右性を発現している海馬神経細胞はCA3特異的である可能性を示唆している。本研究により、脳の左右性は海馬のみならず大脳皮質においても回路的偏重があることが見出された。そして、この左右性を決定するメカニズムは少なくとも複数の遺伝子が関与していることが示唆された。基盤C
Cu-Zr合金を使った集積回路のメタライゼーションの基礎検討

本研究では、集積回路の配線材料としてAlよりも固有抵抗が低くエレクトロマイグレーション耐性が高いCuと、Siとの接触抵抗が低くなることが予想されるZrやHfとの規則合金を、高周波スパッタ装置によって作製し、この規則合金が集積回路の配線材料として適応できるか、固有抵抗値及び接触抵抗に注目し検討した。その結果CuとZrの複合ターゲットを用い、複合ターゲットのCuとZrの面積比が約50:50で、堆積する基板の温度が400°C以上になると、CuZr2規則合金が作製できることがわかった。合金の結晶は基板温度550°Cまで成長し、600°C以上になると、合金層だけでなく、Cu単体の結晶層が成長することがわかった。この時、規則合金の固有抵抗値は約6μΩ・cmになった。このスパッタ条件で規則合金の薄膜をN型Si基板(約0.05Ω・cm)に堆積し、合金とSiとの接触抵抗を評価した。その結果、接触抵抗は約1×10^<-3>Ω・cm(面積比Cu:Zr=50:50、基板温度500°C)となり、Cu単体でのSiとの接触抵抗に比べ3桁ほど低くなった。また接触抵抗は、合金薄膜作製時の基板温度を上げると減少し、基板のキャリア濃度が高くなると減少する傾向を示すが、その最適値は現在検討中である。接触抵抗が減少した原因として、複合ターゲットを用いてCuとZrを同時にスパッタした場合、上記スパッタ条件では選択的にZrがSi上に堆積し、その上にCuや合金層が堆積され、Siと合金の界面では接触抵抗の低いZrのシリサイド層が形成された為だと予想される。今後は、界面でのZr、Cu、Siの熱処理による分子構造や拡散現象の変化を検討し、さらに接触抵抗が低減できるメカニズムや方法を検討する予定である。
分子疫学コーホート研究の支援に関する研究

本研究は、遺伝子解析を含めた大規模コーホート研究を支援することを目的とする。具体的には2005年から開始された日本多施設共同コーホート研究を主として支援した。全国9研究グループが本研究費の助成を受け、参加者を募集した。生活習慣および健診結果の情報と血液検体が収集され、参加者のがん罹患と死亡を2025年まで追跡する。2010年1月末において48,000人が9研究グループにより登録された。体質を考慮したがんを含む生活習慣病の予防対策に必要な基礎資料を収集するために、日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)を開始した。本研究ではがん発生およびその他の生活習慣病死亡に関連する生活習慣、遺伝子型、生体指標(血液成分)の影響とその交互作用を探索確認する追跡調査、罹患・死亡に先行して変動する生体指標、特に臨床前担がん状態を反映する生体指標を探索確認する発病前診断研究、登録時に集められた生活習慣、遺伝子型、生体指標の関連を調べる横断研究から構成される。対象は3569歳までの男女10万人で、10箇所程度の地域において住民、検診機関受診者、病院受診者から参加者を募集する。2005年度から2009年度までを登録期間として、5年後の2010年度から2014年度に第二次調査を行う。追跡調査は2025年までの予定である。生活歴データ、健診データ、血液検体(血清、血漿、バフィーコート)を連結可能匿名化して中央事務局(名古屋大学医学系研究科)にて収集管理する。検体保管室には暗証番号とカードが必要な入退室管理システムを導入し、検体は2Dバーコードチューブにより-80度にて一括管理している。データの管理を行うための入力管理プログラムを作成した。広く研究の概要を公表するためにホームページを開設し(http://www.jmicc.com/)、説明用冊子、ビデオを作成した。本研究の倫理的な問題に対応するため、社会的諸問題検討委員会、研究モニタリング委員会、外部評価委員会を設置した。2005年度は4箇所(鹿児島、佐賀、愛知、静岡)にて登録が開始し、約4000人が登録された。体質を考慮したがんを含む生活習慣病の予防対策に必要な基礎資料を収集するために、日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)を平成17年度に開始した。生活歴データ、健診データ、血液検体(血清、血漿、パフィーコート)を連結可能匿名化して中央事務局(名古屋大学医学系研究科)にて収集管理する。2006年度は7箇所(鹿児島、佐賀、愛知、静岡、滋賀、岡崎、千葉)にて登録が行われており、これまでに約15,000人が登録された。研究計画書および手順書は「日本多施設共同コーホート研究関係資料(第1版)」として発刊した。また研究計画の概要に関する英文論文原稿を投稿した。体質を考慮したがんを含む生活習慣病の予防対策に必要な基礎資料を収集するために、日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)を2005年度より開始した。

追跡調査は2024年度までの予定である。生活歴データ、健診データ、血液検体(血清、血漿、バフィーコート)を連結可能匿名化して中央事務局(名古屋大学医学系研究科)にて収集管理し、研究の概要や進捗状況はホームページ(http://ww.jmicc.com/)により公開している。2007年度までに9箇所(鹿児島、佐賀、愛知、静岡、滋賀、岡崎、千葉、京都、徳島)にて登録が開始され、これまでに約30,000人が登録された。研究計画書および手順書は2006年6月に第1版を、その後の修正を追加し2008年2月に第2版を印刷した。研究計画は英文論文として発表し、検体管理システムについての論文を投稿した。これまでに集積された4000検体について90遺伝子多型を測定し、生活習慣や検診結果との関連を検討する横断研究の準備に着手した。体質を考慮したがんを含む生活習慣病の予防対策に必要な基礎資料を収集するために、日本多施設共同コーホート研究(J-MICC Study)を平成17年度より開始した。本研究ではがん発生およびその他の生活習慣病死亡に関連する生活習慣、遺伝子型、生体指標(血液成分)の影響とその交互作用を探索確認する追跡調査、罹患・死亡に先行して変動する生体指標、特に臨床前担がん状態を反映する生体指標を探索確認する発病前診断研究、登録時に集められた生活習慣、遺伝子型、生体指標の関連を調べる横断研究から構成される。対象は3569歳までの男女10万人で、10箇所程度の地域において住民、検診機関受診者、病院受診者から参加者を募集する。2005年度から2009年度までを登録期間として、5年後の2010年度から2014年度に第二次調査を行う。追跡調査は2025年までの予定である。生活歴データ、健診データ、血液検体(血清、血漿、パフィーコート)を連結可能匿名化して中央事務局(名古屋大学医学系研究科)にて収集管理し、研究の概要や進捗状況はホームページ(http://www.jmicc.com/)により公開している。2007年度までに9箇所(鹿児島、佐賀、名古屋、静岡、滋賀、岡崎、千葉、京都、徳島)にて登録が開始され、これまでに約40,000人が登録された。また、九州大学のCOEコホート(福岡)との連合も完了し、10,000人が追加され、合計50,000人となった。研究計画および検体管理についての論文が刊行された。これまでに集積された検体の中から4,700検体を選び、約100遺伝子多型の測定を終了した。今後、このデータを用いて生活習慣や検診結果との関連を検討する。対象は3569歳までの男女で、2005年度から2011年度まで多施設共同で住民、検診機関受診者、病院受診者から参加者を募集した。なお、登録された参加者は5年後の2010年度から2014年度に第二次調査を実施し、追跡は2025年まで行われる予定である。