hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の持つP450の基質特異性とその植物調節機能の解明

そこで、これらセスキテルペノイド化合物群が生合成される時に最も早い段階で生成すると考えられるゲルマクラン型の骨格で低い酸化状態にある化合物を化学合成によって調製し、これを放射性あるいはNMRに活性な同位体で標識して代謝実験を行うことは、化合物間の変換と酸化状態の変化を直接的に追跡できる点で有用な手段として期待が持たれた。実際にイソプレン類縁体を原料として生合成類似の合成計画を立てて約12段階、収率約20%にてゲルマクレン誘導体を調製した。この方法では完全なゲルマクレン骨格を完成した後には生成物が不安定ですぐさま環状化合物へ変化するか空気酸化によって分解が起こるので比較的安定なゲルマクレンアルコールの段階で代謝実験に用いる計画である。本合成法では複数の位置への標識元素の導入が比較的容易であり、代謝実験へ有用なプローブを調製することに成功した。ナス科植物の生産する誘導性抗菌物質フィトアレキシン類は、共通にセスキテルペノイド化合物群であるが、その骨格はエレモフィラン型、オイデスマン型、スピロベチバン型、ゲルマクラン型といくつかの異なった型を持ち、またこれらはいろいろな酸化状態を取るので、生合成上での骨格変化とともに植物P450酵素がどのように関与するか興味の持たれるところである。昨年度に成功した生合成前駆中間体を、放射性あるいはNMRやマススペクトルで検出可能な同位体標識をつけて調製し、培養あるいは植物実生に投与して、その代謝産物を追跡する計画を立てた。セスキテルペノイド化合物群では、その生合成はファルネシルピロリン酸からゲルマクレンを経てオイデスマン型、エレモフィラン型とスピロベチバン型に進むことが推定されている。これらの化合物の標品は市販されていないので植物からの単離精製により入手し、標識としては当面は非放射性同位体を用いることとした。ナス科植物から調製した組織培養あるいは実生に対して、種々のフィトアレキシン誘導条件を設定した。ここに重水素で標識した前駆化合物を投与して、代謝産物を精製してマススペクトルや重水素NMRにより標識化合物の取り込みを調査した。その結果、ファルネシルピロリン酸の環化やエレモフィラン骨格の酸化過程を確認することができた。以上より、生物材料と標識化合物の調製および代謝実験の条件が整えることができた。これにより、種々のセスキテルペノイド骨格全般に対する代謝実験に道を開くことができた。
大規模化するリスクに対する確率・統計モデルの構築―その適切な応用へ向けて

ポアソン・クラスターモデル(PCM)を拡張し、様々なリスクを適切に表現しうる確率モデルを構築した。このモデルは損害保険分野における損害の予測に応用がある。構築したモデルは分散の存在しないような大規模なリスクも取り扱える。そして、過去の数値からモデルを通じて効率的に予測量を計算する方法を導いた。また分散の存在しない場合に予測誤差を評価する方法も与えた。1次元のモデルに関しては、まだやり残した点が多少あるもののほぼ満足のゆく成果が得られた。今後はモデルに時空間を反映させることが課題となる。本年度の研究実施計画は「(1)ポアソン・クラスターモデル(PCM)に関して、これまでhomogeneousであったポアソン過程をnon-homogenousなそれに拡張し、レヴィ過程をより柔軟性のある加法過程に拡張する。そして予測量とその誤差を導出する。(2)分散が存在しない場合にPCMの予測誤差の評価方法を確立する。方法としてはα次絶対モーメント(0<α<2)を用いるごく自然なものを考える。」であった。研究の目的を簡単に復習しておくと(1)はPCMによる損害保険の支払い過程の近似精度をより良くするための拡張であり、(2)は分散がない場合に、予測誤差の評価方法を確立するための研究であった。(1)に関しては、予定通りポアソン過程をnon-homogeneousなそれに拡張し、更にクラスター過程をレヴィ過程から加法過程のサブクラスに拡張した。拡張された2つの確率過程は、時間に関して非線型である。従って、時間と共にジャンプの数が減少する標本過程や、標本過程の季節変動制などにうまく対応できる。これは、損害保険の支払い過程をより良くモデル化できたことを意味する。欧州での保険に関する規制(ソルベンシー2)では、支払い過程を正確に表現した確率モデルを用いることが推奨されている。日本もこれを追従することを鑑みると、得られた結果は応用へ向け大きな前進と言える。(2)に関しては、分布から求まる特性関数をフラクショナル微分してモーメントを求めるという方法で研究を進めた。いくつかの例に関しては、特性関数を用いた解析的な表現が得られた。それが難しい場合には、特性関数を用いて数値計算を行った。現在は論文却下時の査読レポートをもとに改良を試み、再び論文投稿を検討している。分散が無いモデルにおいても、工夫すれば予測誤差が評価できると分かったことは、この分野における重要な貢献と考えられる。本年度の研究実施計画は、1.ポアソン・クラスターモデル(PCM)において、重ならない区間の増分に依存関係のある確率過程を用いる。(これまではポアソン過程を含む加法過程の枠組みでモデルを構築していたが、加法過程は独立増分である。)そして予測量とその誤差を導出する。2.分散が存在しない場合に、α次絶対モーメント(0<α<2)を用いた予測誤差の計算方法を考える。前年度にまとめた論文を雑誌へ投稿し、またその後に考案した別の方法での研究を進める。研究の目的を簡単に復習しておくと1.はPCMによる損害保険の支払い過程のより良い近似を目指すものであり、2.は分散が無い場合に予測誤差の評価方法を確立するための研究であった。1.に関しては、ポアソン過程を混合ポアソン過程に拡張し、クラスター過程を加法過程から複合混合ポアソン過程に変更した。混合ポアソン過程はポアソン過程の平均測度に正の確率変数を掛けて得られる確率過程である。複合混合ポアソン過程とは、複合ポアソン過程(加法過程の一種)におけるポアソン過程を混合ポアソン過程に置き換えたものである。この拡張のもとでPCMはより現実に即したモデルとなり、また増分の依存関係を利用することでより良い予測量が構築できる。得られた結果は論文にまとめ現在投稿中である。2.に関して。前年度に完成した論文は、投稿・却下・改良のプロセスを何度か繰り返した後に適当な雑誌に受理された。分散が無いモデルにおいても、工夫すれば予測誤差が評価できたことは、この分野における重要な貢献と考えられる。フラクショナル微分をより一般的に求める新しい方法に関しても大分研究を進めた。しかし共同研究のため、連携に時間がかかるということもあり、論文をまとめるには至っていない。継続して研究したい。さらに当初遅れる予定であった研究に着手することができ、興味深い結果も得られた。本年度の研究は計画された4つの骨子のうち以下の2つであった。骨子(3):PCMを含め構築したモデルの簡単かつ効率的な統計処理方法を考える。骨子(4):モデルの有効的な状況と有効でない状況(限界)を明らかにすることで、誤用を避け、モデルの適切な応用・管理に資する。加えて骨子(2)でやり残した「α次絶対モーメント(0<α<2)用いた予測誤差の計算方法」に関する論文をまとめることであった。まず(2)の宿題に関しては、論文を完成・投稿したころ国際雑誌への掲載が決まった。次に(3)の研究であるが、「Prediction of components in random sums」という予測量の計算方法に関する論文を完成・投稿したのみで、実際にデータからモデルを推定する段階まで到達しなかった。本研究のモデルは、古くから損害保険モデルの1つの流れを構成している。ただし、統計的な取扱い方法が確立していないため実用化に至っていない(参考文献の10.1章)。この点が解決されれば次世代モデルとしての可能性は高いと考えるので、今後も研究を継続したい。

(参考文献:「stochastic claims reserving methods in insurance」)最後に(4)である。予測量は過去の標本数が非常に大きい場合に問題が生じる。裾の厚い標本に関しては近似方法を考え計算するとうまく解決した。裾の軽い分布に関しては、既に海外の研究者が研究を始めていた。両社の方法を合わせればこの問題は解決する。残る課題は空間を考慮した研究であるが、これは今後の課題としたい。最後に期間全体を通じた研究を総括する。1次元の確率過程モデルに関しては、まだやり残した点が多少あるもののほぼ満足のゆく成果が得られた。既に述べたように、今後は時空間を考慮にいれることで、モデルをより一層現実に近づけたい。ポアソン・クラスターモデル(PCM)を拡張し、様々なリスクを適切に表現しうる確率モデルを構築した。このモデルは損害保険分野における損害の予測に応用がある。構築したモデルは分散の存在しないような大規模なリスクも取り扱える。そして、過去の数値からモデルを通じて効率的に予測量を計算する方法を導いた。また分散の存在しない場合に予測誤差を評価する方法も与えた。1次元のモデルに関しては、まだやり残した点が多少あるもののほぼ満足のゆく成果が得られた。今後はモデルに時空間を反映させることが課題となる。研究目的の概要は、「保険への応用を中心として大規模化するリスクを適切に表現しうる確率モデルを構築する。そして、モデルを通じて大規模リスクへのより良い対処を実現することで人間社会に貢献する。」であった。そしてこの目的は、交付申請書に記載した4つの骨子を通じて達成される。当初の計画では、2014年度の前半までに骨子(1)と(2)を終えて、後半には骨子(3)と骨子(4)に取り掛かる予定であった。骨子(3)は「統計的取り扱い方法を考案することと、予測量の効率的な数値計算方法を実装することである。」で骨子(4)は「モデルの有効範囲と限界を明らかにする。」ことである。しかし、2013年度の【今後の研究の推進方策欄】で述べたように、骨子(1)と(2)に関して既存のポアソン・クラスター・モデル(PCM)と実際のデータとの間に齟齬が見つかった。そのため、本年度は骨子(1)と(2)を研究実績の概要で述べた方向に修正したうえで研究を進めた。当初の計画を修正したためその分時間がかかったが、修正後の研究はほぼ予定通り実施された。ただし、(2)の新たに思いついた研究に関しては、共同研究ということもあり時間がかかっている。まだ論文をまとめるには至っておらず今後も継続的に研究していきたい。修正を加えたため、骨子(3)と(4)に関しては、年度当初から研究計画に若干の遅れが生じることは分かっていた。しかし、修正後の研究が思ったより捗り、(3)と(4)の研究に着手できた。その上、関連する結果が得られたのでそれを論文にまとめた。今後この論文は雑誌に投稿予定である。総括すると、「1.研究計画は修正が加わったため遅れが生じている。
情報化社会における青少年の性の実態と性教育問題の社会学的解明

今年度はまず前年度に実施した調査データのクリーニング作業を完成させた。そして調査先から依頼のあった分についての個別集計を行い、結果を送付した。クリーニングを終えたデータをもとにして、8月には第一次報告書となる『青少年の性行動ーわが国の中学生・高校生・大学生に関する第8回調査報告』を刊行した。これは調査の概要と主要な結果について説明したうえで、巻末に調査票、ならびに基礎統計表をまとめて掲載したものである。報告書は調査に協力してくださったすべての学校ならびに関係機関に送付している。それと並行して、さらに詳しい解析を進めるために、今年度当初において研究分担者の間で振り分けを行ったそれぞれ個別のテーマについて、分析が進められていった。その成果として11月には東京性教育研修セミナーに招へいを受け、『青少年の性行動の不活発化と多様性「第8回青少年の性行動全国調査」からみえてくる若者像』と題したシンポジウムにおいて5名が報告を行った。報告内容は性行動・性意識の趨勢分析、性行動の背景にある性規範意識、今日問題化されている性被害やドメスティック・バイオレンス、そして性教育の現状についてであった。このときの報告は冊子化され、会場にて限定配布された。さらに、内容的によりボリュームを持たせた形で2019年の夏に書籍の刊行に至る予定であることから、各自その原稿の完成を目指し、執筆を行った。以上を実施するにあたっては、年間計6回の研究会を開催し、進捗状況の調整を図るとともに、各自の分析結果についての討議を行い、全体のブラッシュアップを図った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。2017年度に予定されている第8回青少年の性行動調査の実施に向けて、今年度は研究会を計4回開催した。5月の研究会では、これまでの調査結果について研究成果を積み重ねる目的でいくつかのグループに分かれて論文化している内容の中間報告と、予定される主な調査地域の割り振りを行った。8月の研究会では、イベントヒストリー分析と、パーソンイヤーデータの分析方法についての講習を研究会メンバーの一人から受けた。このときにはスウェーデンから研究協力者を招へいし、スウェーデンにおける性教育の状況についても情報を得た。また8月21日から25日までシカゴで開催された、アメリカ社会学会へ2名が参加した。今年のテーマはセクシュアリティであり、調査に関連する研究成果についての情報収集を行った。12月の研究会では、2017年に実査が予定されている調査票の内容について検討を行うとともに、各グループからの研究の進捗状況が報告された。また、調査地についての担当者の割り振りを行った。また、8月のアメリカ社会学会で得られた情報についての報告も行われた。とくに町村部の中学生の集票が難しいことから、アクセスパネルを用いた調査法について検討を行ったが、異なる方法で集めたデータを混ぜることの問題性と、費用がかかりすぎることから、基本的にこれまでの集合調査の形をとること、地点担当者が町村の教育委員会に積極的にアプローチすることを決めた。3月の研究会では、前回の懸案事項となっていた調査票の項目について、より細かな議論を行うとともに、来年度以降の研究計画について確認を行った。調査票全体のアウトラインはできたものの、細かな文言、全体量など調整すべき事項があるため、責任者の下で調査票の形に取りまとめたものを、次年度5月開催の研究会にて引き続き再検討することとなった。研究会には毎回ほぼ全員の参加が実現し、活発な意見交換を行うことができた。調査票の策定がこの年度の最も大きな目標であったが、確定に向けて順調に進むことができた。また、これまでの成果を発表していく必要性をメンバーそれぞれが自覚し、研究に取り組むとともに、分析法についても学ぶ機会を得られ、研究会全体のレベルアップを図ることができた。今年度を総括して述べれば、来年度への調査実施に向けた準備を順調に進めることができた年度と言える。中学生と高校生向けの調査票は、昨年度においてすでに完成していたが、それに加え5月に実施した研究会において、大学生に対する調査票を確定することができた。過去7回の調査結果の分析に際しては、独立変数に設定できる質問項目が少ないことが反省材料であった。とくに家庭の社会経済的背景についてたずねることについて、学校側の抵抗感が大きく、最近ではとくに質問項目として盛り込むことが難しくなってきた。しかし、一昨年および昨年度に行われた大学生対象の予備調査において、大学生であれば親の学歴や職業についての質問項目に答えることへの抵抗はほとんど見られず、分析に耐えるだけの回答を得ることができていた。したがって本調査においても、大学生対象の調査票の項目には、親の学歴や生活状況を尋ねる質問を含めることとした。今年度のもう1つの大きな取り組みとしては、調査先の決定があった。そのために協同研究者はそれぞれ、調査候補となっている都道府県及び区市町村の教育委員会ならびに対象校へ調査の依頼のために手分けしてうかがった。その結果、年度末までには、かなり理想に近づく形での調査協力を取り付けることができた。年度内に3回実施された研究会においては、調査協力依頼のための文書を作成し、またそれぞれの調査先から調査実施の条件として示された個別の案件についても審議した。また実査に加わる調査員に対するインストラクションの内容、保険、旅費の配分など、調査に必要なすべての事柄について確認を行った。

今年度中に終わらせなければならない事柄として調査票の確定があったが、それについて中学校・高校・大学の3種類の確定を無事に済ませることができ、余裕をもって印刷まで終えることができた。次に最も難航が予想された調査の実施先の決定について、各都道府県・市町村の教育員会、中学校・高等学校の校長の協力を得ることができ、年度末までには地域的偏りが少ない形で、大学以外を除く、ほぼすべての調査校を確定することができた。研究会においては、毎回活発な議論が繰り広げられ、調査実施に向けての意思疎通を十分に図ることができた。調査員への対応の仕方も含め、実査にあたっての準備を完了することができた。今年度はまず前年度に実施した調査データのクリーニング作業を完成させた。そして調査先から依頼のあった分についての個別集計を行い、結果を送付した。クリーニングを終えたデータをもとにして、8月には第一次報告書となる『青少年の性行動ーわが国の中学生・高校生・大学生に関する第8回調査報告』を刊行した。これは調査の概要と主要な結果について説明したうえで、巻末に調査票、ならびに基礎統計表をまとめて掲載したものである。報告書は調査に協力してくださったすべての学校ならびに関係機関に送付している。それと並行して、さらに詳しい解析を進めるために、今年度当初において研究分担者の間で振り分けを行ったそれぞれ個別のテーマについて、分析が進められていった。その成果として11月には東京性教育研修セミナーに招へいを受け、『青少年の性行動の不活発化と多様性「第8回青少年の性行動全国調査」からみえてくる若者像』と題したシンポジウムにおいて5名が報告を行った。報告内容は性行動・性意識の趨勢分析、性行動の背景にある性規範意識、今日問題化されている性被害やドメスティック・バイオレンス、そして性教育の現状についてであった。このときの報告は冊子化され、会場にて限定配布された。さらに、内容的によりボリュームを持たせた形で2019年の夏に書籍の刊行に至る予定であることから、各自その原稿の完成を目指し、執筆を行った。以上を実施するにあたっては、年間計6回の研究会を開催し、進捗状況の調整を図るとともに、各自の分析結果についての討議を行い、全体のブラッシュアップを図った。2017年度は第8回青少年性行動全国調査の実施年にあたっていた。調査地点を都市規模ごとに選定した結果、24都道府県における中学校23校、高校20校で調査を行うこととなった。調査に先立ち、各学校へ調査を依頼するうえでのご挨拶に伺い、校長ならびに担当教員に面会し、調査の内容について説明を行った。調査票の内容については、あらかじめ活水女子大学の倫理委員会の承認を得た。調査の方法は、学級での集合調査であったため、共同研究者それぞれが分担する形で学生調査員をつれ、調査校に赴いた。したがって学生調査員に対するインストラクションは、各共同研究者が行った。実査にあたっては、生徒のプライバシー保護の観点から、教員には教室から退出してもらったうえ、記入者本人の手で厳封してもらったものを集めて箱詰めし、入力を行う武蔵大学に宅急便で送付するようにした。大学は43校においてその大学に勤務する教員の協力を仰いだ。
低栄養進行下での運動誘発性貧血発症機構の検証と栄養科学的アプローチ法の探索

運動誘発性貧血(スポーツ貧血)は、主に運動による血管内溶血が関係しており、治療や予防方法は未だ十分に確立されていない。鉄欠乏性貧血が内在することが多い運動誘発性貧血は、食事量の絶対的欠乏が発症要因としてあげられる。これまでに激しい運動時における摂食量の減少や消化管機能低下は報告されていたが、申請者は最近、連続高強度運動負荷時は低栄養状態が軽度であっても貧血が発症する可能性を見出した。本研究では、低栄養の進行状態における鉄代謝や酸化損傷の視点を含めた運動誘発性溶血発症機構を検証し、運動誘発性貧血に対して有用で具体的な栄養科学的アプローチ法について提案することを目的とする。
ABCB4とPEMTによる細胞膜胆汁酸耐性の獲得

ホスファチジルコリン(PC)とホスファチジルエタノールアミン(PE)は、哺乳類の細胞膜を構成する主なリン脂質である。ホスファチジルエタノールアミンメチル基転移酵素(PEMT)は、アデノシルメチオニンを利用してPEをメチル化することによりPCを合成する。PEMTにより、細胞の抱合型胆汁酸に対する耐性が上昇した。よって、PEMTは、肝細胞の胆汁酸耐性獲得において重要な働きをしていると考えられる。まず、PEMT発現による細胞内脂質量の変化について酵素定量法により検討を行ったところ、PEMT発現により細胞内PC量が増加し、PE量は減少した。また、ESI-MS/MSによりPCおよびPEのアシル鎖分析を行ったところ、PEMT発現により主に長鎖脂肪酸をもつPCおよびエーテル結合型PCが形成されていた。デュラマイシンは、環状ペプチド化合物で、膜中のPEに結合し、膜を崩壊へ導くことが知られている。PBMT安定発現細胞では、デュラマイシンに対する耐性が増加したことから、細胞膜のPEが減少していることが確認された。また、走査型顕微鏡を用いて細胞表面の微絨毛観察を行ったところ、PEMT発現により微絨毛が太くなっていることが明らかとなった。そして、PEMTが細胞膜の胆汁酸耐性に与える影響について調べたところ、PEMT安定発現細胞では、非抱合型胆汁酸(コール酸、デオキシコール酸、ケノデオキシコール酸)に対する耐性は低下したが、抱合型胆汁酸(タウロコール酸、グリココール酸、タウロデオキシコール酸、グリコデオキシコール酸、タウロケノデオキシコール酸、グリコケノデオキシコール酸)に対する耐性は上昇した。この原因として、PEMT発現により、細胞表面のリン脂質組成ならびに微絨毛構造が変化したことが挙げられる。毛細胆管中の大半の胆汁酸が抱合型として存在しているため、PEMTは、肝細胞の胆汁酸耐性獲得において重要な働きをしていると考えられる。ABCB4は、肝細胞毛細胆管膜に発現しており、胆汁酸依存的にリン脂質、主にホスファチジルコリン(PC)を胆汁中へと排出している。ABCB4変異により胆汁鬱滞や胆石症が生じ、深刻な肝疾患となることが知られている。また、ABCB4と多剤排出トランスポーターABCB1のアミノ酸配列相同性は非常に高い(86%)が、お互いの機能は代替できない。脂質ラフトは、細胞膜上のスフィンゴミエリン(SM)やコレステロール(Cho1)に富んだ領域で、TritonX-100(TX-100)不溶性画分として単離される。本課題では、細胞膜上のABCB4の機能と脂質ラフトとの関係について調べた。ABCB4およびABCB1は、ラフト画分に比べ、非ラフト画分に多く局在していた。ABCB4の発現により、非ラフト画分では、PC・ホスファチジルエタノールアミン(PE)およびSMが増加し、Cho1は変化しなかった。一方、ラフト画分では、ABCB4の発現によってSMとCho1が増加し、PCとPEは変化しなかった。ABCB1発現では、ラフト画分のCho1のみわずかに増加したが、他の脂質に有意な変化はなかった。タウロコール酸により、ABCB4発現細胞からのPCとCho1の排出が著しく促進され、PEとSMの排出もわずかだが有意に増加した。ABCB4発現細胞からのこれらの脂質排出は、非ラフト画分に分布するBODIPY-ベラパミルの添加によって完全に阻害された。しかし、ABCB1基質であるBODIPY-ベラパミルの細胞内蓄積量に、ABCB4発現は影響を与えなかった。以上の結果より、ABCB4は、細胞膜脂質組成を変化させることでラフト形成に影響を与え、非ラフトに局在するABCB4が、脂質排出において主に機能していると考えられる。
高温超伝導体を用いた新機能電子デバイスに関する研究

本研究は高温超伝導体を用いた新機能デバイスの作製を目指し,ジョセフソン接合等の基本的な接合形成技術の開発と様々な接合界面における超伝導物性の基礎的理解を得ることを目的とする。このために平成2年度は以下のような研究を行い,知見を得た。<1.高温超伝導薄膜の高品質化と低温成長技術の確立>___ー高温超伝導体を用いたジョセフソン接合形成の基礎となる良質な薄膜をより低温で形成する方法に関して検討した。その結果,RFマグネトロンスパッタ法でガス圧(全圧)および酸素分圧の高い条件下において,デバイス応用に適した結晶性,超伝導特性を示す良質な薄膜を作製することができた。また,膜厚が薄い場合には,薄膜作製前に基板を熱処理することにより薄膜の結晶性およびTcが改善された。したがって,基板熱処理により基板付近のYBCOの結晶性が向上すると考えられる。<2.高温超伝導体薄膜の表面安定化,異種材料との界面の制御>___ーYBCO/Ag/Nb接合の特性評価から,YBCO/Ag界面の接合状態についてモデルを立て,この状態を制御して良好な接合を実現するための方法を提案した。<3.近接効果による超伝導接合の確認とデバイスへの応用>___ー中間層としてAgまたはPBCO/Agを用い,両超伝導体にYBCOおよびNbを用いて超伝導トンネル接合を作製し,特性を評価した。その結果,超伝導トンネル電流およびシャピロステップが観測され,これらの接合が超伝導接合になっていることを確認した。<4.新しい動作原理に基づく超伝導三端子素子の開発と基本設計>___ー半導体/超伝導体界面を利用した超伝導三端子素子を実現するため,低温で使用可能な半導体材料の選択および設計に必要な基礎物性の評価を行った。
記憶論的転回以後の集合的記憶論の学際的再検討

集合的記憶に関する研究は、モーリス・アルヴァックスの概念設定に基づき、ドイツのヤン・アスマンやアライダ・アスマンの概念装置などに影響されながら展開されてきている。本研究は、こうしたメモリー・スタディーズの一般的な高度化と、とくにいわゆる記憶論的転回以後、歴史叙述や歴史認識に関する論争のなかで歴史像の二分化や二極化として表れている問題について取り組んできた。2018年度においては、ハッカソンをまねたスタイルでの長時間におよぶ自由討議を通じて、1国民国家の記憶に関する事例研究、2戦後記憶の再検討、3典型的な形で争点化している記憶の動態の理論化に取り組んできた。2018年6月10日と11日にはワシントン大学において、同様の問題意識を共有するテッド・マック教授とともに、集中討議をTP Workshopとして実現した。8月20日から24日にかけては、ライデン大学のコンラート・ローレンツセンターでマヤ・ヴォトピベツ教授と連携して「言葉と暴力」という視角からの「68年の記憶」に関する連続ワークショップを実施した。これにはコーネル大学のサカイ・ナオキ教授、日本女子大学の成田龍一教授、日文研の坪井秀人教授らも参加し、論点を一気に集約することができた。1968年という時期の記憶の複雑な文脈を多面的に解きほぐせただけでなく、その成果を具体的な論集として集約し英語圏で出版する構想にも着手できた。さらに、戦後東アジアの記憶レジームに関して、移行期正義と和解の問題を視野に収めた会議が9月に早稲田大学で開催され、そこで本事業の代表である岩崎稔が、戦後左派の記憶の構造的欠落と新自由主義について概括的な問題提起を行った。加えて12月9日-10日にはパリにあるコロンビア大学グローバル・スタディーズ・センターで、コロンビア大学のキャロル・グラック教授とやはり1968の記憶についてワークショップを開催できた。本研究を通じて、個々の集合的記憶をめぐる抗争ときしみ、対立と和解に関する研究は、それぞれの研究班の活動として具体的に進捗している。たとえば、各国民国家のケース・スタディは篠原琢教授、小田原琳准教授の貢献で中央ヨーロッパ大学の研究者集団との連携が進展し、広くEU全域に視野が広がって、ハンガリー、ポーランドなどの東欧や南欧のボーダーランド地域の研究が着実に進展した。また東アジアのケースについても、「メモリーレジーム」という視点を通じて、いわゆる「記憶論的転回以後」の四半世紀余の論争過程を整理したり、戦後記憶の諸課題を網羅的に再検討する作業に、大きな進展を見ていると考えられる。これらには、「グローバルヒストリーのなかの1968の記憶」という設定によるワークショップをオランダのライデン大学でも、パリのコロンビア大学グローバル・スタディーズ・センターでも反復して開催できたことが役立ったし、その場では、同時に東アジアの戦後史と集合的記憶の絡みあいが、ヨーロッパ各国やアメリカの事例との比較検討によって解読されるという副次効果もあった。集合的記憶論の個別研究の成果をふまえた記憶理論の構築については、研究代表が中心となって連続ワークショップをペースメーカーとして検討を進めているが、そのなかで、「アイデンティティ確証的記憶」と「脱中心化的記憶」の二元構造や、記憶における和解の問題について、検討が続いている。それは早稲田大学で開催された移行期正義や和解の問題に重点をおいたワークショップで、アイデンティティポリティクスなどとまじりあって生まれる記憶の狭隘化や硬直化を批判的に検討した作業との協働にも負っている。各研究班の取組を概観するかぎり、当初の計画の実行とともに、着手時点では不分明であった論点がいくつも明示化されてきており、本事業の研究計画は、おおむね順調に進展していると考えることができる。本事業はあと2年を残しているが、当初計画に基づき、2019年度はよりいっそう記憶理論のメタレベルからの検討の方に重点を移していくことになる。ひきつづき個別研究での事例の掘り下げは重視しつつも、それと一般理論の構築作業が適切に連関するようなあり方をめざしたい。今後の推進方策についてとくに骨格的な方針にあたる部分での変更はないが、そのつどの研究活動の蓄積のなかで新たに見いだされた論点については、重視していくつもりである。たとえば、2018年3月に沖縄琉球大学の新城郁夫教授と呉世宗教授を招いて行った沖縄現代史をめぐる研究班の集中討議では、「国民的記憶論」批判の観点からいわゆる「基地本土引き受け論」の批判的吟味が行われたが、新城教授の問題提起は討議参加者に強い印象を残した。それは、東アジアの戦後記憶に関する新しい理解を模索することにも大いに役立つと思われる。これらの視座は、共同研究の新しい切り口のひとつとして、引き続き深めていくことができると理解している。また、もうひとつの進展と言える要素としては、3.11以後の震災や原発人災をめぐる文化表現のなかに出来事の記憶がどのように着床したり、重ね書きされたりしているのかという観点である。これは本事業の着手時点では予想していなかった論点であり、とくにアメリカ地域の研究者との対話のなかで自覚されるようになった視点であった。この論点については、現時点で2019年度中に開催を計画している8つのワークショップのうちの2つにおいて、課題として取り上げることにしている。具体的には、「震災後文学」の研究に取り組んできた津田塾大学の木村朗子教授や法政大学の岩川ありさ講師の手助けを得ながら、集中的に検討する機会を確保する予定である。つまり、これらの論点をたんに追加の個別事例にとどめず、集合的記憶論の動態を理解するための重要な手がかりとしていくつもりである。

初年度は、研究グループを「集合的記憶論の学際的基盤」研究会として拡充し、研究体制の整備を図った。歴史叙述理論に関する文献や個々の集合的記憶に関する事例研究資料を整理し、エッセンスを抄訳して各班の共有財とした。とくに『メタヒストリー』などの歴史叙述理論や、記憶の真正性についての論争に関して、その多様性と奥行きを明らかにした。定例的な基盤研究会(個別課題については7月10日、7月23日、7月30日、9月1日、11月11日、11月26日、12月3日、12月6日、3月25日に開催ないしは他の科研費プロジェクトとともに合同開催した)に加えて、6月2日から4日にかけてカリフォルニア州立大学ロサンゼルス校においてワークショップを開催し、そこに代表として派遣した研究分担者が、環太平洋の事例に即して歴史叙述と記憶に関する共同討議を行った。また10月21日から22日にかけてニューヨークのコロンビア大学において、同じように近年、集合的記憶とグローバルヒストリーという主題に取り組んでいるキャロル・グラック教授とともに、表象文化を共通素材とする「歴史と記憶」と題したワークショップを行った。そこでは20世紀日本とドイツの歴史認識問題を比較したいくつかの報告が行われたが、そこにフランスにおけるビシー政権期の戦争責任やホロコースト責任を研究してきた著名なアンリ・ルッソ教授も参加し、非常に多面的な共同討議が実現したことは意義深かった。他方、仮説提示のためのワークショップは、歴史叙述と記憶を「記憶論的転回以後」という段階規定で考察する場合の基礎概念を提示するため、予算を繰り越し、平成29年度の10月7日に「『メタヒストリー』の射程で考える歴史叙述と記憶の問題系」と題するシンポジウムとして実現した。この時点までにH・ホワイト『メタヒストリー』を翻訳し公刊して、議論の共通のプラットホームを確保できた。総じて、研究活動自体は順調に進捗している。ただし、初年度において開催を予定していた仮説の提示のワークショップは、来年度に繰り越すことにした。これは、カリフォルニア大学で開催したワークショップも、コロンビア大学で開催したワークショップも、あくまで個別の素材をめぐるモノグラフの集積といった性格のものになったため、それとは性格を異にする会議との並行開催は、焦点がはっきりしなくなると判断したからである。あわせて、実際に報告のために来日を依頼する予定であった研究者の個人的なスケジュールにも変更があり、初年度で当初予定のままの日程で開催するには適さない事情が生まれた。そこで、12月26日から28日の三日間、歴史叙述理論に関する合宿は行ったものの、作業仮説を提示するワークショップそのものは翌年度に繰り越すことにした。予算上もこの繰り越し申請は認められた。しかし、この措置自体は研究の停滞を示すのではなく、もっぱら外在的で偶然的な要因のための延期であり、さらにまた個別の事例報告の方が予想以上に豊かなものになったことを考慮した積極的な判断であった。なお、この繰り越した課題は、平成29年の10月7日に「『メタヒストリー』の射程で考える歴史叙述と記憶の問題系」と題する国際シンポジウムとして実施することができた。
アルカリ金属を含む液体半導体のダイナミクス

融点近傍における液体セレンは、結晶と同様共有結合で結ばれた鎖状構造を有し、半導体的性質を示すが、同属の液体テルルは金属的な性質を示す。種々の測定結果をもとに、液体テルルでは鎖間の相関が強く、lone-pair電子が隣接鎖の反結合軌道へ移動し、鎖間をホールが伝導するため金属性が出現すると考えている。この液体テルルの電気伝導率は、わずかのアルカリを添加しただけで急激に低下し、半導体へと転移する。本研究ではカリウムを含む液体テルルについて、中性子準弾性散乱及び中性子非弾性散乱の各測定を高エネルギー物理学研究所のブ-スター利用施設に設置されたLAM-40、LAM-D分光器を用いて実施した。カリウムを10at%及び20at%含む液体テルルを内径8mm、肉厚0.3mmの薄肉石英管中に真空封入し、高温電気炉により加熱融解した。非弾性散乱より求めた振動状態密度において、テルル鎖内結合の伸縮振動モードがカリウム添加によって高エネルギー側へシフトし、鎖内結合が強くなることが分かった。このことは、中性子回折実験やEXAFS測定の結果が示唆する、テルル鎖の鎖間相関がアルカリ添加によって弱まるという事実とも矛盾しない。また準弾性散乱測定より中間散乱関数を求めたところ、液体テルルは5psec程度で緩和する密度揺らぎとさらに長時間残存する緩和モードが存在することが分かった。また、カリウムを添加した系では、この長時間残存する密度揺らぎの緩和時間が液体テルルに比べて極めて長くなることが明らかになった。カリウムはテルル鎖の鎖間相関を弱めるが、同時に鎖端を束縛し、束状に集合したクラスターを安定化していると考えられる。
現象学的自我論の真理論的・理性論的含意-フッサールを手引きとして

本研究では、フッサール現象学において枢要な役割を果たしている「明証」概念に注目し、同じく後期フッサール現象学の重要な基盤となっている「自我」の概念とそれがどのような関係にあるのか、その関係がどのような「真理」観を示唆しているのか、について踏み込んだ考察を行った。第一に、フッサールの公刊著作ならびに研究草稿(未公開草稿を含む)を精査し、第二にその成果を分析哲学、認知科学、科学論における関連研究と突き合わせ、批判的に吟味した。第一に、フッサールの著作から明証論関係の重要テキストを綿密に検討した。とりわけ『現象学の理念』Die Idee der Phanomenologieを手がかりに明証論と還元論の関わりを精査し、これを基盤として、明証論的・真理論的観点からとりわけ重要な「実在性」Realitatおよび「現実性」Wirklichkeitの概念と自我論との関わりについて、包括的な観点から研究した。これにより、明証論的観点から、現象学全体の解釈、ならびに現実の哲学的解釈としての現象学の意義を明らかにすることができた。これらの成果については、Husserl Circle,韓国現象学会,日本現象学会等で発表した。第二に、上記の成果は、科学的・学問的研究の合理性についての明証論的考察を大きく前進させた。上記の解釈を基盤として、ピート・ハット氏(プリンストン高等研究所教授、物理学)、西郷甲矢人氏(長浜バイオ大学講師、数学)との共同研究を開始し、明証論に基づいた現象学的な現実解釈のなかに科学研究の合理性をどのように位置づけることができるのかについて、体系的に考察した。とりわけ、科学研究が一人称的・自我論的な観点を見かけ上排除しているにもかかわらず、実際には一人称的経験を不可欠の条件の一つとしてもつことについて、重要な洞察を得ることができた。この方面に関連して、分析哲学における外在主義と内在主義の論争、近年の「心の哲学」ならびに「認知科学」における成果についても、ある程度基本的な論点を吟味し、次年度以降の研究を準備することができた。23年度は、第一に、フッサール現象学における「明証」論の検討を、自我論との関わりに留意しつつさらに推し進めた。その結果、現象学的「明証」がなぜ固定的な成果としては捉えられず、むしろ絶えず認識と思考の更なる展開への「媒体」として捉えられねばならないのかを、いくつかの方面から明らかにすることができた。この方向では、現象学的明証論をめぐる近年の諸研究の検討、拙著を取り上げたフッサール研究会シンポジウムでの討論、現象学にも批判的検討を加えている田辺元の「媒介」思想の研究などがとりわけ研究の進展に資するところがあった。第二に、22年度に引き続き、ピート・ハット・プリンストン高等研究所教授(物理学・学際研究)、西郷甲矢人・長浜バイオ大学講師(数学)との共同研究を進め、これにより本研究における明証論・真理論の研究成果を科学論的観点からも具体的に検証・修正することができた。とりわけピート・ハット教授が企画者の一人となった、Center of Theological Inquiry(Princeton)における共同セミナーに招待され、共同討議に参加できたことは、本研究の成果を諸科学における知との関係で捉え直すために大いに役立った。西郷甲矢人氏とは定期的に共同研究を進め、現代数学の先端的知見(とりわけ圏論)から、現象学的明証論および自我論の数学的含意という予想外の成果をも得ることができた。第三に、認知科学ならびに分析哲学における「一人称」概念について、22年度に引き続き検討を進め、その研究成果の一部をSt.Louis Universityで開催された「現象学と諸科学」をめぐる学会で発表することができた。この方向ではとりわけ、認知科学における「一人称」的経験の研究の中に、現象学的明証論に基づく「原一人称性」と「変様された一人称性」との区別を導入することを試み、一定の成果を得ることができた。(1)フッサールの明証論に関しては、関連テキストを再度精査し、いくつかの新たな知見を得た。「現実性」と「合理性」の解釈に関しては、『イデーンI』『事物と空間』等のテキストの再検討により、とりわけ世界性とプロセス的合理性の解釈に関して大きな進展があった。その成果は2012年11月にチリのサンチアゴで行われたフッサール記念学会で発表した。また、「充実」現象の立ち入った検討により、これまで十分にアプローチできなかった受動的綜合の分析に関する明証論的視角からの解釈が可能となった。これにより、いわゆる「必当然的明証」の含意がより正確に理解可能となった。(2)現代の認知科学を参照しつつフッサールの自我論および明証論の含意を再検討することにより、とりわけ「循環性」の解釈において一定の進展があった。また、科学論とドイツ観念論の検討から独自の「媒介」概念を発展させた田辺元の哲学を参照することにより、フッサールの「明証」概念の解釈に格段の進展が見られた。

フッサールの「明証」概念はしばしば確証プロセスを一方的に停止させるものとして非難されたが、媒介論的な観点を導入することにより、「明証」とは経験プロセスの媒介機能にその本質をもつものであるという解釈が可能であることがわかった。その成果の一部は、2013年4月にコペンハーゲン大学で行われた北欧現象学会第11回年次大会において発表した。この方向での研究は引き続き2013年度から行う科学研究費補助金基盤研究(C)にて継続する予定である。(3)昨年度までに引き続き、ピート・ハット(Piet Hut)・プリンストン高等研究所教授(物理学・学際研究)、西郷甲矢人・長浜バイオ大学講師(数学)との共同研究を継続し、物理学的・数学的な視角から本研究の成果に関して有益なコメントを得ることができた。西郷氏とは共著論文を執筆中である。現象学的自我論と明証論を、単に現象学内部の議論によって検討するのではなく、科学論的方面、認知科学的方面、数学的方面、媒介論的方面など、予想以上に多方面から検討することができたため。とりわけ、関心を共有する他分野の研究者との共同討議により、科学論的方面をも含めた「知の一般理論」としての現象学的明証論の研究に、期待以上の進展があった。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究では、物理学、数学、認知科学、生物学等、他分野の研究者との対話により、諸科学における「一人称」的視点の意義に関する研究が予想以上に進展してきた。最終年度に当たる24年度は、他分野の研究者との共同討議を集中して継続することにより、この方面での研究をさらに推し進めたい。また、これまでの研究を通じて、科学論から出発し数学と哲学の内的関係について立ち入った研究を行った田辺元の思想が、現象学的自我論の真理論・理性論的含意を検討するために重要な意義をもちうることがわかってきた。田辺元の哲学を媒介とすることにより、現象学的自我論と明証論を批判的に展開することをも試みる。
レーザーを利用した反応工学の基盤構築

1.本研究は、レーザー光の有する単色性、指向性、高いエネルギー密度と輝度などの特色を生かした反応工学を構築することを目的とした。すなわち個別の検討を進めつつ、全体として、レーザー反応工学の基盤を明確にし、発展の基礎を確立する一助とした。2.固相など、新たな反応場を対象とした反応工学の展開:透明な希ガス結晶中に硫化水素をドープし、硫化水素分子間の水素結合によるスペクトルの特性、紫外光照射による水素原子生成とその移動過程などを解明した。酸素分子、窒素分子について光照射下の電子的、振動的励起状態からの緩和過程を速度論的に追跡し、ドープされた分子が孤立的に挙動することを示した。これらの知見は固相反応の設計に役立つ。3.凝縮相におけるレーザー光励起反応を対象とした反応工学の展開:超臨界二酸化炭素中の酸素分子の解離過程は、酸素分子の結合解離エネルギより長波長側で可能であることを見出し、その機構を解明するとともに、超臨界二酸化炭素が連鎖ラジカル反応の場になり得ることを示した。4.界面におけるレーザー光応用の方法論の展開:(1)金イオン溶液や金、半導体コロイド溶液に対してレーザー光を照射することで光還元、粒子発生、粒子径制御が可能であることを見出した。またその機構を解明し、さらにゲル中のコロイドに対するレーザー光照射による新規な記憶媒体の製作を実証的に提案した。(2)低温の氷表面に吸着した分子の光反応過程を明らかにした。氷表面と吸着分子との相互作用が氷の表面構造に依存することを示した。1.本研究は、レーザー光の有する単色性、指向性、高いエネルギー密度と輝度などの特色を生かした反応工学を構築することを目的とする。すなわち、個別の検討を進めつつ、全体として、レーザー反応工学の基盤を明確にし、発展の基礎を確立する。本年度は、各項目について以下のような成果を得た。2.固相など、新たな反応場を対象とした反応工学の研究の展開:透明な固体を対象として、レーザー照射後の特異的なエネルギー移動や反応の誘起、反応生成物の合成を試み固相反応工学の新展開を行う。対象にレーザー光照射をおこない、発光の時間分解スペクトロスコピーの手法により、低温の窒素結晶中の窒素分子、およびアルゴン結晶の中の準励起酸素分子の数msオーダーの振動エネルギー移動現象を見いだした。3.凝縮相における光増感反応や連鎖反応制御による反応工学の展開:レーザー光照射を光増感反応系や連鎖反応系へ適用し有効光子利用を図る。このため、超臨界二酸化炭素中の不斉光増感反応の速度論の解明に取りかかった。4.界面におけるレーザー光応用の方法論の展開:液固界面、コロイド粒子等に対するレーザー照射を行い、材料工学への展開を示した。即ち、気液、液固界面などへのレーザー光照射過程の直接的な追跡方法を確立することを目指し、フーリエ変換赤外分光装置を購入して界面の測定システムを試作している。またシリカゲル中に塩化白金酸の溶液を仕込み、レーザー光還元を行って、金を析出させ、さらに金粒子の粒径を制御できることを示すことに成功した。本研究は、レーザー光の有する単色性、指向性、高いエネルギー密度と輝度などの特色を生かした反応工学を構築することを目的とする。すなわち個別の検討を進めつつ、全体として、レーザー反応工学の基盤を明確にし、発展の基礎を確立する。固相など、新たな反応場を対象とした反応工学の展開:透明な希ガス結晶中に硫化水素をドープし、レーザー光によって分解して生じるラジカル類を赤外スペクトル吸収測定で追跡した。レーザー光波長の変化に対する生成収率の変化から、固体中の活性化学種の生成、緩和に関する知見を得た。また酸素分子についても励起状態の緩和過程をその発光スペクトルから検討した。

凝縮相におけるレーザー光励起反応を対象とした反応工学の展開:超臨界の二酸化炭素中の酸素分子の解離過程は、酸素分子の結合解離エネルギー以下でも可能であることを実験的に明らかにし、またその収率の波長依存性を検討し、溶媒の二酸化炭素による光吸収の増大と結合解離の機構をほぼ明らかにした。界面におけるレーザー光応用の方法論の展開:シリカゲル中に塩化白金酸の溶液を仕込み、レーザー光還元を行って金微粒子を析出させ、ここへ強いレーザー光を照射することによって、記録の書き込みができることを明らかにした。また、半導体のコロイド微粒子に対するレーザー光照射が、粒径の制御を可能にすることを見いだし、その機構についても可能性のある機構を提案した。1.本研究は、レーザー光の有する単色性、指向性、高いエネルギー密度と輝度などの特色を生かした反応工学を構築することを目的とする。すなわち個別の検討を進めつつ、全体として、レーザー反応工学の基盤を明確にし、発展の基礎を確立する。本年度は、各項目について以下のような成果を得た。2.固相など、新たな反応場を対象とした反応工学の展開:透明な希ガス結晶中に硫化水素をドープし、硫化水素分子間の水素結合によるスペクトルの大幅なシフト、それに対する希ガス媒体の効果を量子化学計算と対応して明らかにした。酸素分子についてb励起状態の振動緩和過程を発光スペクトルから解析し、多ホノン過程による機構を明らかにした。3.凝縮相におけるレーザー光励起反応を対象とした反応工学の展開:超臨界の二酸化炭素中の酸素分子の解離過程は、酸素分子の結合解離エネルギーより長波長側で可能であることに対し、回転エネルギーによる効果と、反応に対する媒体としての二酸化炭素の安定化の効果を定量的に検討した。4.界面におけるレーザー光応用の方法論の展開:(1)金イオン溶液に対して光還元によって粒子発生が可能であること、さらに粒子径の制御も可能であることを示した。半導体コロイド溶液においてもレーザー光照射により、瞬時に進行する熱の局所的吸収とアブレーション、分裂した断片コロイド粒子の再結合によってレーザー光照射下の粒子径が制御されることを示した。(2)低温の氷表面に吸着したN_2O_4に対する193nmArFレーザー光照射を検討し、吸着したN_2O_4と氷の吸着相互作用の程度の差によって、光解離したあと気相に最終的に脱離するNO_2、NO、O原子などの量的な比率と、それらが有する並進遅動エネルギーが氷との相互作用の影響を受けることを明らかにした。
肺癌放射線化学療法の補助療法としての筋電気刺激トレーニングの効果検証

非小細胞肺癌で化学放射線療法予定の患者を筋肉電気刺激群(EG)と対照群(CG)に振り分けた。患者は両側の大腿四頭筋の筋電気刺激を化学放射線療法期間中毎日行った。EGでは筋電気刺激のレベルを耐えられる範囲内で上げてよく、CGでは、筋肉に刺激が生じないレベルに維持することとした。大腿四頭筋厚(QT)と大腿周囲径(CT)を、全治療の開始前と終了後に測定し、毎週採血を行った27人が研究に参加した(EG, 20; CG, 7)。CGでは、全例でQT、CTが減少したが、EGでは、これが増大した患者もおり、この違いは統計的に有意であった。有意差を持って、EGで治療期間中の血清アルブミン値の減少が少なかった。本研究の目的は、大腿部の骨格筋への電気刺激と血流制限の併用が筋厚および筋力に与える影響について検討することであった。運動習慣のない健常な成人男性6名を対象とした。電気刺激(EMS)条件とEMS+血流制限(BFR)条件のトレーニングを2週間・5日/週、2回/日の頻度で片脚にそれぞれ実施した。EMS条件では、電気刺激装置(Compex, Sports, Ecublens, Switzerland)を使用し、大腿四頭筋を23分間刺激した。電極パッドを大腿部前面に貼付し、膝関節屈曲75°において最大随意収縮の5-10%強度になるよう電流量を調節した。EMS+BFR条件では、電気刺激に加えて活動筋への血流を制限するために電動式デジタルエアータニケット(MT-870, MIZUHO, Tokyo)を使用し、大腿基部を被験者の大腿部周径囲にあわせて140-200mmHgで圧迫した。圧迫刺激は5分間4セットを1分間の徐圧をはさみ実施した。大腿部の筋厚は超音波診断装置を用いて測定した大腿部前面の筋厚7カ所の総和とした。筋力は多用途筋機能評価運動装置(Biodex system4, New york, US)を使用し、等尺性筋力及び等速性筋力(90・180deg/s)を評価した。筋厚には時間の主効果(P<0.05)および時間とトレーニング条件に交互作用(P<0.05)が認められ、EMS+BFR条件では2週間のトレーニングにより筋厚が増加した。等尺性筋力および等速性筋力(90・180deg/s)においても時間の主効果(P<0.05)および時間とトレーニング条件に交互作用(P<0.05)が認められ、EMS+BFR条件では2週間のトレーニングにより筋力の増加を示した。以上のことから、電気刺激に血流制限を併用することにより短期間で筋厚と筋力を増加することが可能であることが明らかとなった。本年度の目的は、大腿部の骨格筋への血流制限と電気刺激(EMSとの組み合わせが、若い成人男性の血中ホルモン濃度に及ぼす影響を検討することであった。運動習慣のない健康な若年男性6名を対象とし、ランダムクロスオーバーデザインで、1電気刺激(EMS)条件、2血流制限(BFR)条件、3EMS+BFR条件の3条件を少なくとも3日以上間隔を空けて実施した。EMS条件では、電気刺激装置(Compex energy, SIGMAX, Tokyo)の筋力強化プログラムを用いて大腿四頭筋を20分間刺激した。両脚の大腿部前面に電極パッドを貼付し、発揮筋力が膝関節角度90°において最大筋力の10%程度になるよう電流を調節した。BFR条件では、活動筋への血流を制限するために、電動式デジタルエアータニケット(MT-870, MIZUHO, Tokyo)を用いて、両脚の大腿基部に専用のベルトを装着し、200mmHgの圧を加えた。4分間の圧迫刺激を1分間の休息を挟んで4セット実施した。EMS+BFR条件ではこれらを組み合わせた。運動前、運動開始から30分後(POST1)、60分後(POST2)に採血を実施した。血清成長ホルモン濃度には時間の効果が認められ、3条件ともに刺激終了後に上昇がみられた。血漿ノルアドレナリン濃度においては交互作用が認められ、BFR条件及びEMS+BFR条件においてPOST1及びPOST2で有意な(p<0.01)上昇が認められた。以上のように、大腿部の骨格筋への血流制限や電気刺激、またはこれらの組み合わせによって、血清成長ホルモン濃度が上昇することが明らかとなった一方で、血漿ノルアドレナリン濃度の上昇には血流制限が効果的であることが示唆された。本年度は、肺がん、頭頸部癌、食道癌患者など(32人)を対象に、介入群の試験を行った。電気刺激は問題なく行えたが、機械操作困難を理由に、8人が脱落となった。来年度は、捜査の容易な機種の使用を検討している。本研究の目的の一つである、大腿部の骨格筋への筋電気刺激トレーニングが、筋厚に与える影響のデータを以下に報告する。肺癌を罹患している患者8名(年齢68.4±7.7身長165.5±6.7体重59.9±11.7)を対象とし、筋電気刺激トレーニングを化学放射線療法併用で施行した。両脚の大腿部前面に電極パッドを貼付し、電気刺激装置の筋力強化プログラムを使用し、1日2回連日、化学放射線療法の期間中に実施した。筋厚は、超音波診断装置を使用して大腿部前面8ヶ所を測定することによって評価した。体重は、介入期間後に低下が認められた(P<0.05)。