hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高圧・高酸素による軟部組織外傷の治癒促進と作用機序の解明

平成28年度は、骨格筋圧挫損傷モデルにて、HBOによる腫脹軽減や損傷筋の再生促進の詳細なメカニズム検討を行い、HBOはラット骨格筋圧挫損傷モデルにおいて、損傷6・24時間後における血中の炎症細胞を抑制し、一方で、筋損傷部においては損傷部位へのマクロファージ浸潤を2日早期化し、細胞増殖活性を促進したことを明らかにすることができた。また、本研究課題は第51回日本高気圧環境・潜水医学会学術総会にて発表され、最優秀発表賞を獲得した。本研究ではラット骨格筋圧挫損傷モデルを用いて、骨格筋圧挫損傷に対する高気圧酸素(HBO)の有効性を検討した。【方法】骨格筋圧挫損傷モデルの作製にはDrop mass法を用いた。対照群とHBO群に分けて検討した。【結果】1筋内酸素濃度測定:HBO群ではHBO1回施行後から損傷に伴う低酸素環境は有意に改善し、経時的にも維持された。2損傷肢体積測定:損傷6時間・24時間・3日後ではHBO群で有意に低下した。3細胞外間質評価:筋損傷部における細胞外間質面積は、HBO群で有意に減少した。4血管透過性評価:損傷24時間後における色素吸光度はHBO群で有意に低かった。5再生筋線維評価:再生筋線維数はHBO群で損傷5日後において有意に増加していた。6筋張力測定:最大筋張力患健比は損傷7日後においてHBO群でTwitch、Tetanusとも有意に改善していた。7血中炎症性細胞測定:血中CD11b陽性細胞は損傷6時間・24時間後でHBO群が有意に低く、血中CD68陽性細胞は損傷24時間後では対照群が有意に低かった。8損傷部マクロファージ評価:CD68陽性細胞数は損傷1日、3日後ではHBO群で、損傷5日、7日後では対照群で有意に多く、HBO群の陽性細胞数のピークは対照群より2日早かった。CD163陽性細胞数は損傷7日後にHBO群で有意に増加していた。CD206陽性細胞数は損傷3日・5日後にHBO群で有意に増加していた。9筋衛星細胞評価:Pax7+/MyoD-細胞数は損傷3日・5日後にHBO群で有意に増加していた。10サイトカイン測定:損傷筋内のIL-6は損傷3時間後でHBO群が有意に高く、損傷6時間後でNT群が有意に高かった。totalSTAT3は損傷3時間・6時間後でHBO群が有意に低く、phosphorylated/total STAT3比は損傷3時間後でHBO群が有意に高かった。本研究ではラット骨格筋圧挫損傷モデルを用いて、骨格筋圧挫損傷に対する高気圧酸素治療(HBO)の有効性を検討した。結果、HBOは損傷後低酸素状態となった骨格筋を酸素化し、血中炎症性細胞を減少させ、血管透過性を改善し、細胞外間質腔を減少させることが明らかとなった。また、HBOは骨格筋損傷後急性期において、低酸素に伴う二次的な筋損傷を減少させる可能性が示唆され、損傷骨格筋における筋衛星細胞の反応を促進したと考えられた。HBOは骨格筋損傷後の炎症反応を早期にpeak outし、引き続く筋再生を促したと考えられた。高圧・高酸素環境が損傷骨格筋にどの程度影響を与えるかが、今年度の結果から明らかとなった。しかし、腫脹軽減のメカニズムについては明らかになっておらず、申請書に記載されているような好中球、マクロファージを指標にした損傷領域の評価や創傷治癒に必要なHIF、ROS、VEGFなどにも注目して解析を進めていく予定である。申請書に記載しているラットparabiosis modelの作製と損傷モデルの作製とFACSを用いた細胞のソーティング解析についても研究を推進していく予定である。
心のデータベースとしての歌ことば －中世和歌における本歌取り意識の基盤と射程－

本年度の研究として、新古今時代から南北朝時代までの中世和歌における古歌再利用意識の展開を、各時代の歌論・歌学書の分析を通じて跡づけた。今日、「本歌取」は、過去の作品を何らかのかたちで再利用する行為を包括する用語となっている。先行研究において、それは例外なく、藤原俊成・定家父子によって新古今時代に確立されたとされ、特に定家は、古歌の世界を下敷きとし、そこに独自のイメージを詠み重ねる、至高の「本歌取」を完成させたといわれる。しかし、「本歌取」という語のルーツとなっていると考えられる「本歌を取る」をいう語を、実際は俊成も定家も用いていない。定家の「本歌取」を、イメージの重層性、すなわち「心」の再利用と捉え、それにもっとも高い価値が認めたのは、十四世紀半ばの歌壇において指導的立場にあった歌僧頓阿の『井蛙抄』『愚問賢注』がはじめてであった。新古今時代において、古歌再利用をあらわすものとしてより一般的であったのは、「古歌を取る」という語である。「古歌取」とも呼ぶべきこの方法は、古歌の詞をそのまま取り込みながらも、古歌の主題を変えるような詠み方を指し、他ならぬ定家も、『詠歌大概』において言及している。「古歌取」を積極的に推進したのが、定家の跡継ぎである藤原為家であった。今日、為家以降、中世和歌は衰退の一途を辿った、とよくいわれるが、「本歌取」ではなく「古歌取」に価値創出の可能性が見出されているという事実から、中世和歌の、これまで明らかにされてこなかった本質、ひいては芸術学的射程を導き出すことができる。すなわち、蓄積されてきた古歌の詞が詠歌のための検索用「データベース」として見なされ、歌人はその中を漂う詞の配列を新たに発見し、それをフィードバックしながら、集合体としての和歌に参加している、ということである。主題を踏襲しながら古歌の詞を用いる「本歌取」(カヴァー)のためには、古歌の世界が完全なかたちで共有されていなければならない。また方法論的に、「本歌取」した歌をさらに「本歌取」することの意義は希少であり、「データベース」は一次的利用にとどまる。他方、主題は問わず、詞のみを再構成する「古歌取」(リミックス)によって、詞には新たな属性が加わっていき、総体としての「データベース」の境界線、すなわち世界の表現は拡張されていく。この意味で、為家が「古歌取」を選択したのは、中世和歌における古歌再利用意識の不可逆的な<展開>だったのではないか、と結論づけられる。本年度の研究として、新古今時代以降、南北朝期までの和歌の用例から、狭義の「本歌」のみならず、「證歌」と呼ばれる、過去の和歌から一読してそれとはわからないようにことばを取った和歌を多数収集し、歌ことばが詠歌のためのデータベースとしてかたちを整えていく様相を分析した。それと並行して、本歌取り意識の「射程」の問題として、以下の二点を中心に考察した。一つは、日本伝統の定型詩である和歌の方法論、とりわけ「過去」の素材を再利用してその都度新たな素材と混ぜ合わせていくという方法が、いかに総体としての日本文化に浸透していったか、という問題。もう一つは、データベース化され、いわば共有財産となった中世以降の和歌のことばが、いかに新たな創作のもととなっていったのかという問題である。それらを解くために、中世末期から近世初期にわたる茶の湯における、茶道具の変遷、およびそれらの「銘」について考察した。「銘」は、和歌に表現された世界の、ジャンルを越えた再利用という視点で見ることが可能である。これはとりもなおさず、中世歌ことばデータベースが近世になっても機能し応用された例と見ることができる。特に、江戸時代初期の茶の湯を牽引した小堀遠州の銘のつけ方は、データベースの共有と利用という観点からきわめて有意義な例を提供している。遠州は主に、自らの指導のもとつくらせた茶入に、和歌の歌枕から取ったことばを銘としてつけている。和歌の教養をもつ客の前でそれらを使用することによって、言葉を発せずとも、銘自体が茶会のまとう雰囲気そのものを操作し、演出することが可能となる。このような使用方法は現代茶の湯にまで息づいているが、これは歌ことばのデータベースが、中世以降、いわば和歌の外から活力を与えられていたことを如実に示していると言えよう。

新古今時代において、古歌再利用をあらわすものとしてより一般的であったのは、「古歌を取る」という語である。「古歌取」とも呼ぶべきこの方法は、古歌の詞をそのまま取り込みながらも、古歌の主題を変えるような詠み方を指し、他ならぬ定家も、『詠歌大概』において言及している。「古歌取」を積極的に推進したのが、定家の跡継ぎである藤原為家であった。今日、為家以降、中世和歌は衰退の一途を辿った、とよくいわれるが、「本歌取」ではなく「古歌取」に価値創出の可能性が見出されているという事実から、中世和歌の、これまで明らかにされてこなかった本質、ひいては芸術学的射程を導き出すことができる。すなわち、蓄積されてきた古歌の詞が詠歌のための検索用「データベース」として見なされ、歌人はその中を漂う詞の配列を新たに発見し、それをフィードバックしながら、集合体としての和歌に参加している、ということである。主題を踏襲しながら古歌の詞を用いる「本歌取」(カヴァー)のためには、古歌の世界が完全なかたちで共有されていなければならない。また方法論的に、「本歌取」した歌をさらに「本歌取」することの意義は希少であり、「データベース」は一次的利用にとどまる。他方、主題は問わず、詞のみを再構成する「古歌取」(リミックス)によって、詞には新たな属性が加わっていき、総体としての「データベース」の境界線、すなわち世界の表現は拡張されていく。この意味で、為家が「古歌取」を選択したのは、中世和歌における古歌再利用意識の不可逆的な<展開>だったのではないか、と結論づけられる。中世和歌に顕著な過去と現在との混淆、すなわち再創という方法論の可能性を抽出することが当初の計画であったが、現在までに、和歌の美意識・方法論を応用した近世茶の湯における再創の実態を見ることができており、日本文化に通底する美意識を、ジャンルを越えた実践という拡張された観点で捉えることが可能となっている。引き続き、一次文献の精読および先行研究の見直しを行いながら、歌ことばデータベースの発展過程を証立てる実際の用例を収拾し、中世和歌から照射される再創という方法論の可能性についての考察をより前進させる。最終的には、歌ことば史と連歌史との融合、すなわち、データベース発展の最終段階において、その即興的利用に表現の基盤を置いたことによって、文芸としての連歌が台頭したことを示す。
改善された象牙質引張り接着試験法の確立

現行の接着資料では,象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積のみを規定して接着試料を作製して測定に供している.そのために接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部分で破断ずることはまれであり.欠陥を露呈させるには長期浸水試験が必要であるとの結論に到達した.本研究では,象牙質接着の試料のなかに惹起されている欠陥都分を,確実に接着後1日水中浸漬した試料でも容易に発見できる接着試料の作製方を見出すことを目的とした.これまでの接着試料では象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積を規定して接着試料を作製し測定に供してきた.そのため接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部で破断することはまれであった.本研究では,.象牙質被着体の断面積を接着面積と同一にしたダンベル型試料を作製し象牙質の接着試験を行った.中林らが長年研究してきた4-META/MMA-TBBレジンを接着材をダンベル試験法に適用し,従来の試験法と比較したところ,接着過程で生じた象牙質内の欠陥を長期水中浸漬することなしに見出せることが明らかとなった.また,これまで研究を進めてきた様々な接着材においても,ダンベル試料を用いた接着試験が有効であることがわかった.象牙質への接着を研究しているグループは数多くあるが,試料作成後,1日水に浸漬後接着強さの評価を行っているのが現状であり,接着試料に欠陥があることを確認しているグループはなかった.接着試料の欠陥を容易に見いだせる試験方の確立により,より安定した確実な接着システムの開発に寄与できると確信した.現行の接着資料では,象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積のみを規定して接着試料を作製して測定に供している.そのために接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部分で破断ずることはまれであり.欠陥を露呈させるには長期浸水試験が必要であるとの結論に到達した.本研究では,象牙質接着の試料のなかに惹起されている欠陥都分を,確実に接着後1日水中浸漬した試料でも容易に発見できる接着試料の作製方を見出すことを目的とした.これまでの接着試料では象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積を規定して接着試料を作製し測定に供してきた.そのため接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部で破断することはまれであった.本研究では,.象牙質被着体の断面積を接着面積と同一にしたダンベル型試料を作製し象牙質の接着試験を行った.中林らが長年研究してきた4-META/MMA-TBBレジンを接着材をダンベル試験法に適用し,従来の試験法と比較したところ,接着過程で生じた象牙質内の欠陥を長期水中浸漬することなしに見出せることが明らかとなった.また,これまで研究を進めてきた様々な接着材においても,ダンベル試料を用いた接着試験が有効であることがわかった.象牙質への接着を研究しているグループは数多くあるが,試料作成後,1日水に浸漬後接着強さの評価を行っているのが現状であり,接着試料に欠陥があることを確認しているグループはなかった.接着試料の欠陥を容易に見いだせる試験方の確立により,より安定した確実な接着システムの開発に寄与できると確信した.現行の接着試料では、象牙質の断面積を規定しておらず、単に接着面積のみを規定して接着試料を作成して測定に供している。そのために接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても、象牙質の断面積が大きいためにその欠陥部分で破断することはまれであった。そのために象牙質内に生まれた欠陥、即ちコラーゲンが加水分解を受けて弱くならないと欠陥部分での破断は起こりにくいことになる。本研究で提案した接着試料は、その象牙質被着体の断面積を接着面積と同一にすべきであるというのが基本である。即ち象牙質に接着性レジンを接着した後、象牙質にアクリル棒を接着させた試料から、接着界面が中央にくるような象牙質とアクリル板がつながった短冊状の板を切りだし、接着面を中心にスチィールバ-でダンベル状に半円形の切り込みを入れ接着試料とした。この試料に引張り荷重を加えると荷重は接着界面を中心均一に加わり、象牙質、接着界面、硬化接着剤、アクリル樹脂の中で最も低い部分で破壊が進行すると考えられる結果がえられた。従って、万一象牙質の内部に欠陥が生じたときでもその欠陥部分で破断が進行するために、欠陥を見出すことが可能であった。具体的成果としては中林らが長年研究に利用してきた4-META/MMA-TBBレジンを接着材とした接着試験を新しい試料作成法に従って行い、従来の接着試験法と比較検討したとともに、10-3処理の時間を積極的に変化させてスミヤ-層除去中に象牙質の中に生まれる欠陥を確実に見いだした。そして欠陥の発生具合を破断面の走査型顕微鏡により詳細に観察し、これまで貯蓄してきた長期水中浸漬後の接着試料の破断面と比較したところ、本研究で提案した試料形態の正当性が確認できた。現行の接着試験では、象牙質の断面積を規定しておらず、単に接着面積のみを規定して接着試料を作成して測定に供している。

そのために接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても、象牙質の断面積が大きいため分で破断することはまれであった。そのために、象牙質内に生まれていた欠陥での破断は、コラーゲンが加水分解を受けて弱くならないと起こりにくい。本研究で提案したい接着試料は、その象牙質被着体の断面積を接着面積と同一にすべきであるというのが基本である。即ち象牙質に接着性レジンを接着した後、象牙質にアクリル棒を接着させた試料から、接着界面が中央にくるような象牙質とアクリル板がつながった短冊状の板を切りだし、この試料に引張り荷重を加えると荷重は接着界面を中心に均一に加えることが可能であり、象牙質、接着界面、硬化接着材、アクリル樹脂の中で最も引張強さが低い部分で破壊がスタートすると考えられる。従って、万一象牙質の内部に欠陥があると、そこで破断がスタートするとために、欠陥を見出すことが可能であると考えた。4-META/MMA-TBBレジンを接着材とした接着試験を新しい試料作成法に従って行い、従来の接着試験法と比較検討するとともに、10-3処理の時間を積極的に変化させてスメア-層除去中に象牙質の中に生まれる欠陥を確実に見出せるかを確認し、改良法を考えた。そして欠陥の発生具合を破断面の走査型顕微鏡観察により詳細に観察し、これまで蓄積してきた長期水中浸漬後の接着試料の破断面と比較し、本研究で提案した試料形態の正当性を確認した。現行の接着資料では,象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積のみを規定して接着試料を作製して測定に供している.そのために接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部分で破断することはまれであり,欠陥を露呈させるには長期浸水試験が必要であるとの結論に到達した.本研究では,象牙質接着の試料のなかに惹起されている欠陥部分を,確実に接着後1日水中浸漬した試料でも容易に発見できる接着試料の作製方を見出すことを目的とした.これまでの接着試料では,象牙質の断面積を規定しておらず,単に接着面積を規定して接着試料を作製し測定に供してきた.そのため接着操作中に象牙質の中に欠陥部分が生じても,象牙質の断面積が大きいため欠陥部で破断することはまれであった.本研究では,象牙質被着体の断面積を接着面積と同一にしたダンベル型試料を作製し象牙質の接着試験を行った.中林らが長年研究してきた4-META/MMA-TBBレジンを接着材をダンベル試験法に適用し,従来の試験法と比較したところ,接着過程で生じた象牙質内の欠陥を艮期水中浸漬することなしに見出せることが明らかとなった.また,これまで研究を進めてきた様々な接着材においても,ダンベル試料を用いた接着試験が有効であることがわかった.象牙質への接着を研究しているグループは数多くあるが,試料作成後,1日水に浸漬後接着強さの評価を行っているのが現状であり,接着試料に欠陥があることを確認しているグループはなかった.接着試料の欠陥を容易に見いだせる試験方の確立により,より安定した確実な接着システムの開発に寄与できると確信した.
アジア諸国の対外借入戦略とマクロ経済政策

1980年代における発展途上国間のマクロ経済パフォ-マンスの格差の拡大は、しばしば、ラテンアメリカの「失敗」と東アジアの「成功」という形で論じられてきたが、同じ現象が東・東南アジア諸国間でも生じている。発展途上国の対外借入れによる成長戦略という視点から、同期間の東アジアの4か国の対外債務とマクロ・パフォ-マンスの関係を考察してみると、構造要因と政策要因が密接に絡まっていることが再認識される。まず、国によって異なる外生ショックの大きさは各国の経済構造の違いに基づいている。したがって、1980年前後から各国を襲った外生ショックのインパクトが国ごとに異なることは何ら不思議ではない。実際、80年代の「成功例」、韓国の厚生上のロスは相対的に小さく、「失敗例」、フィリピンのロスは大きい。しかしながら、フィリピンと同程度の強いショックを受けたタイのパフォ-マンスはフィリピンより優れている。むろん、マクロ・パフォ-マンスの差はマクロ経済運営だけで説明できるわけではない。たとえば、より所得弾力性の高い輸出部門を育成することは長期的な構造調整政策の課題である。このように、これら諸国のマクロ・パフォ-マンスにおける格差拡大の原因は、外生的、構造的、政策的要因が競合したものであることは否定できない。それにも拘らず、債務危機に陥る場合に、限界的に決定的な役割を果しているのは政策要因である。外生ショック後の調整過程におけるマクロ経済運営をみてみると、各国間のパフォ-マンスの差がかなりの部分、マクロ経済運営の適否で説明できる。今後の研究課題としては、マクロ経済政策相互間の関係、とくに、財政・金融・為替政策の間の関係とその効果のマクロ・バランスへの波及メカニズムを個別国ごとに明らかにすることが重要である。
電子シャワー法による透明導電性ITO薄膜の環境材料への応用

ITOは透明導電性膜として液晶等の表示素子に使われているが、公害の原因であるNOx等に対するガスセンサーにもなる。我々は、スパッタや電子シャワー法でITO薄膜を作製し、NO_2ガスに対するガス検知特性を調べた。その結果、一定濃度でNO_2ガスが流れている場合、スパッタ法に比べ電子シャワー法による膜は感度特性が優れていた。これは、基板表面に沿ってVLS(気・液・固相)ひげ結晶が電子シャワーでは成長し、荒れた表面が得られたためである。一般にひげ結晶は基板に垂直に伸びる。しかし、ITOひげ結晶は基板に沿ってか成長するか、この原因を解明した。一方、光触媒を使ってトンネル内のNOxガス濃度を軽減することが考えられている。我々は、めっき法によるZnO膜を使った光触媒反応によりNO_2を分解した。更にこの安価で簡便なITOガスセンサーを光触媒反応のモニタリングに使った。NO_2ガスを密閉し光触媒反応を行ったが、多くのセンサーにおいて、漏れがないのにも関わらずNO_2濃度が時間とともに減少する傾向を示した。特に、センサー温度またはNO_2濃度が高い場合に顕著であった。測定を繰り返すとこの現象はなくなった。この現象は、NO_2吸着サイトには安定サイトと不安定サイトがあると考えることにより説明することが出来た。センサーの面積が小さ過ぎると漏れ現象が現れ、大きすぎると一定値に達する時間(応答速度)が長くかかった。つまり、センサー面積を適当に選べば、あるNO_2濃度に対して漏れ現象もなく、応答速度も速いセンサーを得ることが出来ることが分かった。適度な熱処理とセンサー面積を選ぶことにより、ITOガスセンサーを光触媒の基礎研究に使えることを可能にした。さらに、電子シャワー法によるITOひげ結晶膜自身にもZnO膜に相当する光触媒特性があることを見出した。ITOは透明導電性膜として液晶等の表示素子に使われているが、窒素酸化物であるNOx等に対する薄膜ガスセンサとしての働きもある。NOxは車の排ガス等に含まれており、公害の原因にもなっている。NOxはNOとNO_2の混合物であるが、NOに比べNO_2の方が毒性は高い。その結果、膜厚が20mm以下になると感度が急に増加した。また、スパッタ膜に比べ電子シャワー膜は表面が荒れており、感度特性が優れていた。センサ温度としては250°Cが最も感度が高かった。例えば、NO_2200ppmに対する感度(NO_2200ppmガス雰囲気中での膜抵抗/乾燥空気中での膜抵抗)は100であった。さらに応答速度も速かった。つまり、ITO透明導電性膜を使って、優れたNO_2ガスセンサ膜を得ることが出来た。従来、この光触媒による分解量を求める方法としては、ガスクロを主に使っていた。しかし、この方法では連続測定が出来ない。我々は、安価でより簡便な方法として、このITOガスセンサを光触媒に応用した。その結果、測定前に検量線を求めることにより、再現性のある測定を可能にした。TiO_2やZnOは光触媒作用があることが知られている。我々はめっき法で安価なZnO膜を作製して、NO_2ガスの分解速度をITOガスセンサでモニターした。その結果、表面が荒れている試料の方が優れていた。

酸化インジュウムの光触媒反応については殆ど研究されておらず、またITO自身については全く研究されていない。そこで、本研究でITOの光触媒反応についても調べた。その結果、ITO膜にも光触媒作用があることが分かった。一定濃度で流れているNO_2ガスに対してITOをガスセンサーとして用いる場合、スパッタ法に比べ電子シャワー法による膜は感度特性が優れていた。これは、基板表面に沿ってVLS(気・液・固)ひげ結晶が電子シャワーでは成長するため、荒れた表面が得られたためである。従来、基板に垂直に成長するひげ結晶は多く観察されているが、基板上を這って成長するひげ結晶は非常に少ないため、その成長機構を明らかにした。ひげ結晶の先端液相が、成長初期に基板表面に形成された微小Sn合金液滴を取り込みながら成長するため、基板に沿って成長した。微小Sn合金液滴がなくなると物質は直接蒸気から取り込まれるため、基板に垂直にひげ結晶は成長した。つまり、物質の優先的な取り込みサイトが面内方向か垂直方向かで成長形態が変わった。このガスセンサーをZnO光触媒膜によるNO_2ガス分解のモニタリングに使った。NO_2ガスの分解速度が遅いため、ガスの流れを止め容器に密閉する必要があった。この場合、スパッタ膜の方が優れていた。それでも多くのセンサーにおいて、漏れがないのにも関わらずNO_2濃度が減少するため、センサーとして使えなかった。特にセンサー温度が高いときや高濃度において顕著であった。しかし、測定を繰り返すと漏れ現象はなくなり、センサーとして使えるようになった。この様な現象は、NO_2吸着サイトには安定サイトと不安定サイトがあると考えることにより説明することが出来た。センサーの面積が小さ過ぎると漏れ現象が現れ、大きすぎると一定値に達する時間(応答速度)が長くかかった。センサー面積を適度に選べば、あるNO_2濃度に対して漏れ現象がなく応答速度も速いセンサーを得ることが出来ることが分かった。適度な熱処理とセンサー面積を選ぶことにより、ITOガスセンサーを光触媒の基礎研究に使えることを可能にした。
凍結手術と凍結保存への適用を目指した成熟神経細胞の凍結に関わる基礎的特性

凍結手術と凍結保存への適用を目指し、特徴的な形態を有する神経突起を有する成熟神経細胞に対して、凍結・融解過程のミクロ挙動、凍結・融解後の細胞の形態変化と生存性を調べた。特に、凍結・融解後に、神経突起の数珠状化と短小化が起こることを見出し、凍結条件に対するその特性を明らかにした。さらに、凍結保護物質の添加により、当該形態変化が大幅に低減すると共に、生存性が大幅に向上することを定量的に明らかにした。本研究課題では、凍結手術と凍結保存への適用を目指し、学術的にも興味深い神経突起を有する成熟神経細胞に対して、1)凍結・融解過程のミクロ挙動、および、2)凍結・融解後の細胞の形態変化を調べると共に、3)凍結・融解後の細胞の生死判別を行い、1)と2)の特性を踏まえ、細胞の生存率の統計的特性を実験的に解明する。また、細胞外凍結による細胞損傷・死滅(溶液効果や氷結晶からの機械的作用が原因と考えられる)の数学的モデル化を行う。平成24年度には、細胞凍結の基礎的特性を把握するために、成熟神経細胞の汎用的モデル細胞である分化型PC12細胞(ラット副腎髄質褐色細胞腫由来PC12細胞株)と生理食塩水を用い凍結実験を行った。a)凍結実験に先立って、未分化型PC12細胞の増殖過程で、NGF(神経成長因子,100ng/ml)により分化誘導を行い、分化型PC12細胞が約80%以上の細胞を実験試料とした。未分化細胞の培養・分化誘導条件(血清濃度0.1-4.0v/v%)を変化させ、未分化・分化細胞数、全細胞数に対する分化率を求め、最適条件を明らかにすると共に、細胞増殖を伴う分化の過程を、反応速度論的定式化による数学モデルにより記述した。b)生理食塩水中の分化型PC12細胞(付着状態)の凍結・融解過程のミクロ挙動(凍結様式、氷結晶と細胞の形態、氷結晶と細胞の相互作用)を、方向性凝固ステージを装着した正立顕微鏡での観察により明らかにした。c)凍結・融解後の細胞の形態変化を、倒立顕微鏡による明視野観察、抗体染色(細胞骨格のタンパク質分子の染色)による蛍光観察を行った。デジタルホログラフィー顕微鏡により、3次元的形態変化を計測した。d)細胞膜の色素排斥能(PIによる)に基づく細胞の生死判別により、細胞の生存率を求めた。e)b)-d)の特性に対する冷却速度(1-100°C/min)と最低到達温度(0-40°C)の影響を明らかにした。凍結手術と凍結保存への適用を目指し、学術的にも興味深い神経突起を有する成熟神経細胞に対して、凍結・融解特性(凍結・融解過程のミクロ挙動、凍結・融解後の細胞の形態変化と生存性)を解明する。平成24年度には、細胞凍結の基礎的特性を把握するために、成熟神経細胞の汎用的モデル細胞である分化型PC12細胞(ラット副腎髄質褐色細胞腫由来PC12細胞株)を作製する共に、基質に付着した当該細胞と生理食塩水を用い凍結実験を行った。平成25年度には、凍結保存を念頭において、その特性に対する凍結保護物質の影響を明らかにした。1.実験材料:未分化型PC12細胞の増殖過程で分化誘導を行い、分化型PC12細胞が約80%以上の実験試料を準備した。2.実験方法:汎用的な凍結保護物質であるジメチルスルホキシド(DMSO)10v/v%を添加した生理食塩水中で付着神経細胞の凍結・融解特性を調べた。一様温度分布低温ステージを用いて,冷却速度0.174.3°C/minで,最低到達温度-80.0°Cまで冷却され,そこで10分間滞在後,加温速度30°C/minで加温した。融解後20°Cで,形態変化の観察・画像計測を行うと共に,細胞の生存率を求めた.3.結果:(1)数珠状変化がわずかに生じるが、短小化は殆ど起こらず、DMSOの添加により形態変化は大きく軽減された。(2)形態変化の詳細として、細胞骨格の一種の中間径フィラメントを構成するタンパク質であるNF-Lの分布は、神経突起の軸に沿って一様に分布し、(1)と同様、DMSOの添加により当該形態変化が大きく軽減された。(3)凍結・融解後の細胞の生存率は、冷却速度に対して逆U字型の分布を示し、冷却速度0.51.0°C/min付近で極大値約40%を取り、DMSOの添加により大幅に向上した。平成26年度には、ジメチルスルホキシド(DMSO)10v/v%を添加した生理食塩水中の基質に付着した分化型PC12細胞(ラット副腎髄質褐色細胞腫由来PC12細胞株)に対して、一様温度分布

低温ステージを用いて,冷却速度0.174.3°C/minで,最低到達温度-80.0°Cまで冷却し、そこで10分間滞在後、加温速度30°C/minで加温する実験を行い、1)-5)の結果を得た。1)凍結・融解後の神経細胞の形態変化に関して、DMSOの添加により、数珠状化や短小化を起こした神経突起の割合、および、その数珠状化の程度と短小化の程度が大幅に低減された。2) NaCl水溶液による浸透圧ストレス(等張→高張(1.0M)→等張)を課す場合、希釈過程で、凍結・融解の場合と同様の形態変化(神経突起の数珠状化、短小化)が形成され、その時系列変化が定量的に示された。3) NaCl水溶液中の凍結・融解過程・融解後に及ぶ一連の過程において、数珠状化と短小化の形態変化は、概して融解終了前後に(融解過程の終わりから融解後1-2分程度の間で)形成された。4)培地中の凍結・融解後の形態変化は、培養温度(37°C)条件で、数珠状変形が消滅し形態が回復する神経突起、および、数珠状部間で崩壊・切断する神経突起があった。5) DMSO添加の場合、分化型付着細胞の生存率は、冷却速度に対して逆U字型の分布(約0.51.0°C/minで極大値50%程度)をとるのに対して、未分化細胞の生存率は、付着、懸濁を問わず、特に10.0°C/min以下の冷却速度の範囲で最大で約2倍程度大きい。従って、分化型細胞では、より高度な凍結保存技術が必要である。26年度が最終年度であるため、記入しない。工学機械工学熱工学26年度が最終年度であるため、記入しない。実験細胞の作製・準備に関して、PC12細胞の増殖・分化特性を明らかにすると共に、その過程を数学モデルにより記述した。次いで、基本的な水溶液である生理食塩水中で付着した分化型PC12細胞の凍結・融解挙動、形態変化、生存率の特性に対する冷却速度と最低到達温度の影響を明らかにすることにより、当該細胞の凍結の基本特性を把握した。これらの結果は、研究計画にほぼ沿っている。平成24年度に、基本的な水溶液である生理食塩水中で付着した分化型PC12細胞の凍結・融解挙動、形態変化、生存率の特性に対する冷却速度と最低到達温度の影響を調べたのに対して、平成25年度は、それらの特性に対する凍結保護物質添加の影響を明らかにした。これらの内容は、研究計画にほぼ沿っている。平成24年度の研究結果に基づいて、平成25年度には凍結保存を念頭におき、主に今年度注日した特性に対する凍結保護物質(ジメチルスルホキシド)の効果を明らかにする。平成24年度予算の都合上、ハイスピードマイクロスコープの購入ができなかったが、平成25年度には、より安価なハイスピードカメラの購入を検討する。凍結保存を念頭におき、DMSOを添加した生理食塩水中で、平成25年度には基質に付着した分化型神経細胞の場合の生存率を求めたが、生存率に対する付着の有無(付着状態、懸濁状態)と未分化の影響を調べる。また、神経突起の形態変化の発生過程を時系列で調べると共に、凍結・融解後の当該形態変化を定量的に解析・評価する。平成24年度予算の都合上、ハイスピードマイクロスコープの代わりに、赤外線放射温度計(実験試料の冷却過程の温度分布測定用)を購入したが、前者に比べ安価であったため、助成金の次年度繰越が発生した。平成25年度には当該年度の予算と合わせ、ハイスピードカメラの購入を検討する。平成24,25年度予算において、ハイスピードマイクロスコープに代わって、赤外線放射温度計と顕微鏡用レンズヒータを購入したことにより、助成金の次年度繰越が発生した。
中学校・高等学校における教育多様化のための施設・設備の改革と課題に関する研究

本報告書は、高等学校の施設・設備を分析した第I部と中学校のそれを分析した第II部からなる。第I部では、平成6年度に創設された総合学科校を研究対象として、学校訪問調査と資料請求調査に基づき、科目選択の拡大と施設・設備の対応状況を中心に検討した。その成果として、(1)生徒数の減少のもと高校再編を視野に入れながら、今後の高校教育の多様化と施設・設備整備に密接なつながりを持たせて都道府県教育計画を策定する必要があること、(2)生徒の教室移動に伴う問題にどのように対処するかが学校経営上重要となってくること、(3)総合学科に相応しい校舎の開発が建築学上の緊急を要する課題であること、を明らかにした。第II部では、中学校段階において教育の多様化を可能とし、中学校教育のあり方を大きく変えるのではないかと注目されている「教科教室制」を取り上げた。教科教室制の実施を前提として整備された校舎を持つ国公立中学校を対象にアンケート調査、さらに一部の学校への訪問調査を行い、教科教室制の実施状況や利点と問題点を検討した。(1)昭和50年代半ば以降に整備された校舎では、それ以前の校舎が主として教室不足を理由に整備されたのに対して、特に学習の個別化が強調されていること、(2)現在、教科教室制を実施する学校の多くは小規模校であること、(3)教科教室制の最大の課題は教室移動に起因する生徒指導の難しさにあること、などが明らかとなった。施設先行による教育の多様化には限界があり、合わせて教育行政や教育経営面の条件整備が不可欠であることが指摘できる。本研究の目的は、中学校・高等学校を対象に、教育活動の多様化推進をめざす施設・設備改革のあり方と改革に伴う諸課題を検討することである。本年度は、教科教室型校舎および平成6年度に初めて設置された総合学科に注目して、以下の研究作業を行った。(1)中学校教科教室型校舎に関わる文献資料の整理教室不足を背景に、一方で各教科の学習環境を充実させるために行われた昭和30年代の教科教室型校舎の開発と成果に関して文献を収集し、施設面の特徴を整理するとともに、利用状況の追跡分析を行った。(2)中学校教科教室型校舎の実態と特別教室制への移行要因の検討昭和50年代に教育方法の多様化を目的として開発された教科教室型校舎を訪問し、教科教室制から特別教室制へ移行要因について聞取りを行った。そして、教科教室型校舎における生徒指導の課題を発見した。(3)高校における教科教室型校舎に関する資料収集教科教室型校舎として計画されながら、実際には、教科教室制を実施できず特別教室制にとどまる最近の高校校舎について、訪問調査を行い、建設の経緯と実態に関する資料収集を行った。(4)総合学科の導入と施設・設備の課題に関する検討総合学科を導入した公立高校の訪問調査を行い、総合学科の内容の整理と導入校における施設・設備面の課題を検討した。(1)中学校教科教室型校舎の実態と特別教室制への移行要因の検討昭和50年代に教育方法の多様化を目的として開発された教科教室型校舎を有する学校を訪問し、教科教室制から特別教室制への移行要因について聞き取りを行った。(2)総合学科の導入と施設・設備の課題に関する検討総合学科を導入した公立高校6校の訪問調査を行い、総合学科の内容の整理と導入校における施設・設備の整備状況、利用実態ならびに学校運営と施設整備上の課題を検討した。(3)上記の他、近年改築された単位制をとる定時制・通信制高校における施設の利用実態と生徒指導等の学校運営の課題について資料収集を行った。
特異な活性を有する海洋天然分子の構造と機能

本研究では、当研究室においてこれまでに単離した海洋天然物の中から、構造と活性の両面において注目される化合物をいくつか取り上げ、それら立体化学の決定、標的分子の特定、活性発現機構の解明に関する研究を以下の通り行った。1)Theonella属海綿から分離したマクロリドセオネゾリドAは、ウサギ血小板の形態変化を誘起する特異な作用をもつ。この化合物に含まれる絶対配置未決定の22個の不斉炭素のうち、C7-C17フラグメントに含まれる4個の立体化学を解明する目的で、可能なC7-C17フラグメントの2種の立体異性体の合成を行い、一つの立体異性体の構築に成功した。2)Theonella属の海綿より単離した、異常アミノ酸を含む新規環状ペプチドであるケラマミドBは、fMLPにより誘起される活性酸素の生成を極めて低濃度で抑制する作用をもつ。ケラマミドBについて作用機序を検討した結果、ホスホリパーゼCに直接あるいは間接に作用することにより、IP_3産生量を変化させ、その結果として細胞内カルシウム動態を抑制することにより活性酸素生成抑制作用を発現することが明らかとなった。3)Eudistoma属ホヤ由来のβ-カルボリン化合物に関する構造活性相関の結果開発した合成化合物MBEDは、強力な筋小胞体Ca遊離促進作用をもつ。今回、1位あるいは3位にヒドロキシメチル基をスペーサーとして有するMBED関連化合物の調製を検討した。4)渦鞭毛藻Amphidiniumsp.より得られた27員環マクロリド化合物アンフィジノリドLは、腫瘍細胞に対して顕著な殺細胞活性を示す。絶対配置未決定の6個の不斉炭素の立体化学を解明する目的で、C15-C26フラグメントとC7C14フラグメントの合成研究を行い、C15-C26フラグメントに関しては1つの立体異性体を、また、C7C14フラグメントについては2種のジアステレオマ-の合成を達成した。
新生仔マウス体性感覚野における回路機能シフトの動態と機構

哺乳類の脳は、生後発達期において外界などから様々な入力を受ける中で神経回路の機能シフトを行い、その結果として成体での複雑な脳機能の基盤となる成熟した神経回路を獲得する。生後数日間にヒゲからの入力による機能シフトを受けながら成熟するマウスのバレル神経回路は、そのための優れたモデルである。しかしながら、組織学およびスライス生理学にもっぱら依存する従来のアプローチでは、生後発達期の大脳皮質回路機能シフトの本質的な課題である、初期状態において均質な大脳皮質神経細胞が、幼若期に末梢からの入力を受ける中でアイデンティティーを獲得し特定の神経回路に組み込まれる過程、および、そこに働く機構を十分に解明することは難しい。この課題に対して、我々は二光子顕微鏡を用いたin vivoタイムラプスイメージングを中心とした新しいアプローチで取り組んでいる。自ら開発した独自の神経回路標識手法を駆使し、二光子顕微鏡を用いて新生仔期のマウスのバレル皮質神経の回路再編を長期間にわたりin vivoタイムラプスイメージングを行った。今年度は特に昨年度から引き続き行ってきた技術改良で大きな進歩があった。マウスの手術方法を工夫することにより、イメージングに用いた幼若マウスが正常に成長し、脳の神経細胞に関しても大きな異常なく成長することを、詳細な定量解析によって示した。新生仔期においてバレル野第4層の神経細胞樹状突起が視床からの入力依存的に機能シフトする過程のタイムラプスイメージングを行い、発達期回路機能シフトに伴う樹状突起リモデリングに関する解析のためのサンプル数を増やしてきた。さらに、得られたデータの定量・統計解析に関しても多くの改善を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。哺乳類など高等動物の脳の神経回路は生まれた段階では大まかで未熟な状態だが、生後、外界からの刺激や脳の中の自発活動など神経活動による大規模な再編(機能シフト)を受けることによって成熟し、精緻な神経回路となる。この生後発達期における回路の機能シフトは、高等動物の複雑な行動の基盤となる神経回路を作るために重要な過程であるが、そのダイナミクスや機構については多くの謎が残されている。本研究課題では、マウス体性感覚野をモデルとして、研究代表者らのグループによる先駆的な研究(Neuron 2014)を発展させ、長期間にわたる新生仔マウス大脳皮質の二光子顕微鏡in vivoイメージングに挑戦している。そのためには、さまざまな技術開発が必要であるが、特に、脆弱な新生仔マウスをイメージングに用いながらいかに正常に成長させるかが最大の技術的課題である。本年度は、研究代表者らのマウス実験に関する豊富な経験を活かした様々な工夫を行うことにより、仔マウスの生存率を大幅に向上させた。具体的には仔マウスの手術方法とイメージング方法の改良、仔マウスの飼育方法の改良、母マウスの飼育環境の向上のための条件検討を行った。それにより、イメージングの合間の仔マウスに母マウスの世話を受けさせることが可能となり、生後3日目から生後6日目までの長期間にわたってin vivoイメージングすることに世界で初めて成功した。こうした独自の二光子顕微鏡観察技術と、研究代表者らが得意とするマウス遺伝学技術を組み合わせることにより、バレル野第4層神経細胞の樹状突起の精緻化に焦点をしぼった解析への道筋をつけることができた。イメージングとデータ解析に関するさらなる技術開発とその検証は次年度も引き続き行った。今後の研究推進のための根幹的な技術の開発に成功した。この年度で行った様々な技術改良の定量解析による検証、および、イメージング推進によるデータ収集28年度が最終年度であるため、記入しない。
マンガンを含むペロブスカイト型酸化物の合成と水蒸気吸着特性

ペロブスカイト型構造をとる(Ln_<1-x>Ca_x)MnO_3固溶体(Ln:La,Nd,Gd)を固相反応法により、炭酸塩を出発原料として酸素気流中1300-1350°Cにて合成した。これらの酸化物の電気抵抗(ρ)を測定したところ、室温以下でn型の半導体的な挙動を示した。logρと1/Tの関係は非直線的であるが、logρ1/T^4は直線的である。また、ρは酸化物の組成に強く依存していることから、これらの酸化物はアンダ-ソン局在によるパリアブル・レンジ・ホッピング伝導を起こしていると考えられる。室温以上では、ρは正しい温度係数(金属伝導体)をもっている。したがって、これらの酸化物は温度上昇とともに金属-絶縁体転移を起こすことが明らかとなった。また、熱分析よりこの金属-絶縁体転移は結晶相の転移を伴わないことがわかった。磁気測定の結果より、金属-絶縁体転移温度近くで帯磁率に変化が認められた。有効磁気モ-メントを計算したところ、金属-絶縁体転移温度近くでMn^<3+>イオンは低スピン状態から高スピン状態に電子状態が変化しており、この変化が金属-絶縁体転移に重要な影響を与えているものと考えられる。次に、(La_<1-x>Ca_x)MnO_3の微粒子の合成を次の2通りの方法で行った。共沈法によりマンガンノカルサイト型の(Ca_<0.5>Mn_<0.5>)CO_3を前駆体として合成し、ついでこの前駆体を950°Cで熱分解させることによりCaMnO_3を得た。また、酢酸塩を出発原料として固相反応法により900°Cにて(La_<1-x>Ca_x)MnO_3を得た。これらの方法は、従来の炭酸塩を出発原料として用いた方法にくらべて300400°Cも合成温度を下げることができた。得られた酸化物は0.80.9μmの粒径をもち、比表面積は35m^2/gであった。これらの微粒子に水を吸着させた際の電気抵抗の変化を調べたところ、CaMnO_3のみ水蒸気圧が高くなるにつれて電気抵抗は減少した。これはCaMnO_3表面に吸着した水の層を通してのイオン伝導が寄与しているものと考えられる。ぺロブスカイト型構造をとる(Ln_<1ーx>Ca_x)MnO_<3ーδ>固溶体(Ln:La、Nd、Gd、δは酸素欠損)を固相反応法により合成し、これらの酸化物の結晶構造、酸素量、電気的性質、磁気内性質などの測定を行ない以下の結果を得た。Ln_2O_3、MnCO_3を出発原料とし、酸素気流中13001350°Cにて反応させた後、酸素気流中、約700°Cにて長時間熱処理することにより容易に酸素欠損の少ない(δ=0.010.03)試料を得ることができた。

これらの試料は粉末X線回折法により、斜方晶系のペロブスカイト型構造をとり、格子定数はXの値とともに直線的に減少している。希土類イオンとMn^<2+>イオンのイオン半径はほぼ等しいことから、格子定数の減少はMn^<3+>イオンよりイオン半径が小さいMn^<4+>イオンが増加することにより起こると考えられる。これらの酸化物の電気抵抗(δ)は、低温では半導体的な挙動を示し、logδと1/Tは非直線的であるが、logδとT^<-1/4>とは直線的である。またδは試料の組成に強く依存していることから、ホッピング伝導を起こしていると考えられる。室温以上においては、δは正の温度係数(金属伝導体)を待っている。したがって、これらの酸化物は温度上昇とともに金属ー絶縁体転移を起こすことが明らかとなった。つぎに、熱分析(DTA、DSC)を転移温度近くで行ったが、吸熱、発熱ピークは認められず、この転移は結晶相の転移を判わないことが明らかとなった。これらの酸化物の磁気測定を行ったころ、金属ー絶縁体転移温度近くで、帯磁率に違いが認められた。有効磁気モーメントを計算したところ、転移温度を境とし、Mn^<3+>イオンは低スビン状態から高スピン状態に変化していることがわかった。このスピン状態の変化が、金属ー絶縁体転移に重要な影響を与えているものと考えられる。今年度は、共沈法および酢酸塩を用いた固相反応法により(La_<1-x>Ca_x)MnO_3微粒子の合成を行った。また、得られた酸化物微粒子の水蒸気吸着に伴う電気抵抗の測定を行い以下の結果を得た。共沈法によるCaMnO_3の合成は次の通りである。等モルのCaCl_2・2H_2OとMnCl_2・4H_2Oを含む水溶液に(NH_4)_2CO_3水溶液を滴下し、白色の沈澱物を得、これを充分に水洗した後乾燥した。この沈澱物は粉末X線回折および熱分析(DTA-TG)より六方晶系の(Ca_<0.5>Mn_<0.5>)CO_3であることがわかった。これを空気中950°Cにて加熱することによりCaMnO_3を得た。一方、La(CH_3CO_2)_3、Ca(CH_3CO_2)_2およびMn(CH_3CO_2)_2を出発原料とした固相反応法では、900°Cにて容易に(La_<1-x>Ca_x)MnO_3を得ることができた。これらの方法を用いると、従来の炭酸塩を出発原料とした固相反応法にくらべ300400°Cも反応温度を下げることができ、且つ10倍ほど表較面積が大きい酸化物を得ることができた。(La_<1-x>Ca_x)MnO_3微粒子の比表面積はCa量とともに増加し、X=0.80.9近くで最大値(約5.2m^2/g)を示した。0≦X≦0.8の範囲での増加は格子定数の減少によるものであると考えられる。一方、0.8≦X≦1.0の範囲での減少は、Ca量が増すにしたがって酸化物の粒成長が起こりやすくなるためと考えられる。(La_<1-x>Ca_x)MnO_3を直径1cm、厚さ0.2cmのペレットに加圧成形した後、酸素気流中900°Cで焼成した。これらの酸化物の水蒸気吸着に伴う電気抵抗の変化を調べたところ、CaMnO_3においてのみ水蒸気圧が高くなるにつれて電気抵抗は指数関数的に減少することが認められた。焼成温度を900、1100および1300°Cと高くしたところ、各々のペレットの相対密度は約60、80および95%であり、電気抵抗の変化率も急激に減少した。CaMnO_3の電気抵抗の変化は交流電源のもとでも同様の傾向を示し、この変化はイオン伝導機構により起こるものと考えられる。
英語の項構造の変化のメカニズム:非人称構文の衰退と統語的受動態構文の創出

本研究は、英語の変化の中で起きた変化として主語のない非人称構文が衰退したこと、そして古英語においては可能でなかった、前置詞受け身や、能動文の間接目的語を主語にした受動態文などが出現したことを取り上げ、これらの変化は文を形成する原理が大きく変化したことに基づいていることを明らかにした。すなわち英語は、動詞の持つ意味が文型を決める意味・優位型言語から意味にあまり依存しない構造優位型の言語へと変化していったことが原因である。本年度は、おもに先行研究の総括と史的事実の確認をおこなった。非人称構文や受動態構文に関しては、伝統文法、関係文法、機能主義文法など、多くのアプローチがある。それぞれ、受け継ぐべきところと、不十分なところがある。自らの仮説を提示する準備として各アプローチを批判的に検討しながら総括することを試みた。まだ、検討が不十分な点はあるものの一応その目的は達成されたと考える。それぞれ、一定以上の評価を得られ、今後の研究の展開につながった。第16回lntenational Conference on English Historical Linguisticsで発表した。また「他動詞化」と称される現象は、動詞の持つ意味とは切り離されて他動詞構文が成立するようになったことによる、つまり項構造の形成の原理が意味から統語的なものに移った点をTransitivisation in the History of Englishという論文にまとめ、出版した。TPに関して関連した研究発表をTense and Aspectというタイトルで研究発表した。さらに関連した格付与の問題などについて11月の日本英語学会第28回大会で「文献学と言語理論の接点を求めて」と言うタイトルのシンポジウムで「英語名詞句の発達」という研究発表を行った。12月には津田塾大学言語文化研究所の研究発表会で、名詞句と格の問題を論じた。これらの一連の研究活動で格と意味役割の問題に関して、項構造、つまり文型を決定するのは、項の持つ形態格が表す意味役割が重要な働きをしているという、踏み込んだ議論がある程度できたと考えている。また、評価も得られたと考えている。本年度は、意味に忠実な項構造の形成の問題を主に論じた。言語が「語彙・意味志向型」であることが項構造に重要な影響をおよぼしているが、この「意味・志向型」の顕著な具現化はその言語の格体系であることから、現代英語のような格の解釈不可能性は古英語には該当しないことを論じたInterpretable Case in the history of Englishという論文を開拓社から発行された「ことばの事実をみつめて」という単行本に掲載した。というタイトルで研究発表を行った。歴史的な観点からの非対格性の議論は他にほとんど例がなく、発表を聴いた世界の言語学者たちから高い評価を受けることができた。項構造の変遷は、言語全体の構造の変遷と関連があり、動詞の項である名詞句の構造とも共通点があり言語が並列構造から階層構造へと変化していったことを論じた
SK-0403によるDPP4阻害を媒介した抗炎症作用の分子機序の解明

種々の炎症性疾患においてDPP4発現が増加することから、DPP4が慢性炎症状態に何らかの役割を果たすと仮定し、新規DPP4阻害薬SK-0403を用いて検討を行った。SK-0403は、脂肪細胞-マクロファージ共培養系におけるLPS誘発性炎症性遺伝子発現および炎症性サイトカイン産生を抑制した。また、SK-0403はマクロファージのLPS-NF-κB/AP-1活性化経路を抑制した。マウスにLPS投与することで肝臓・脂肪組織内の炎症性遺伝子発現は顕著に亢進するが、SK-0403を同時に投与することで減弱した。さらに、肝臓におけるLPS誘導性NF-κB活性化がSK-0403投与によって抑制されていた。申請者は、DPP4阻害薬SK-0403(anagliptin)を用いてマクロファージ(RAW264.7細胞)におけるLPS誘導性炎症性遺伝子発現抑制効果を認めた結果に基づき、DPP4活性阻害による抗炎症効果を推察し検討を行っている。代表的なDPP4阻害薬であるsitagliptinで同様の検討を行ったところ、炎症性遺伝子発現抑制傾向を認めるにとどまり、anagliptinの抗炎症効果はDPP4阻害様式の違いによるものかあるいはanagliptin独自の効果であることが示唆された。また、RAW細胞と3T3-L1脂肪細胞の共培養条件下でLPS刺激をした際のanagliptinの抗炎症効果について検討したところ、濃度依存的に脂肪細胞での炎症性アディポサイトカインの遺伝子発現ならびに分泌が抑制された。3T3-L1脂肪細胞にTNFαを添加してanagliptinによる効果を検討したところ、同様の抗炎症効果を認めたことから、anagliptinが脂肪細胞に対しても抗炎症効果を発揮することが示唆された。次に、LPSを腹腔内投与したマウスにおいてanagliptinの抗炎症効果を臓器別に検討した。肝NF-κBレポーターアッセイをin vivoイメージング法で評価したところ、anagliptin投与によってLPS誘導性肝NF-κB活性化が有意に抑制された。また、LPS投与による肝・脂肪組織での炎症性サイトカイン遺伝子発現もanagliptin投与群で有意に抑制された。続いて、3T3-L1脂肪細胞を用いてインスリンシグナル伝達への影響について検討したところ、anagliptin添加によりインスリン刺激時のAktリン酸化が有意に増強された。また、anagliptin添加によって3T3-L1脂肪細胞における経時的な分化マーカー遺伝子の発現が上昇することが認められた。申請者は、これまでDPP4阻害薬SK-0403(anagliptin)がマクロファージ(RAW264.7細胞)および脂肪細胞(3T3-L1細胞)、また両細胞の共培養系におけるLPS誘導性炎症遺伝子発現・サイトカイン分泌を抑制する効果を有することを見出した。この結果に基づき、さらに濃度・時間依存的な観点から抗炎症効果について詳細な検討を行ったところ、RAW細胞のLPS誘導性炎症性遺伝子発現が時間経過の中でanagliptin, sitagliptinによって濃度依存的に抑制されることがわかった。その抑制効果はanagliptinの方がより顕著であった。次に、3T3-L1細胞にLPS, TNFα(10ng/ml)を用いてRAW細胞と同条件で検討した。すると、LPSへの反応はTNFαより弱かったものの両刺激誘導性炎症性遺伝子発現は濃度・時間依存的に抑制されることが分かった。これらの結果より、DPP4阻害効率の違いによって抗炎症効果の強度が変わると考え、各DPP4阻害薬のRAW, 3T3-L1両細胞と培養上清中のDPP4阻害効率を検討した。その結果、各DPP4阻害薬は細胞のDPP4に対して濃度依存的な阻害効果を示し、anagliptinの方がより高い阻害効率を示した。一方、培養上清中のDPP4に対しては、濃度依存的な傾向は弱く、anagliptinとsitagliptinの阻害効率はほぼ同程度であった。これらの結果より、細胞のDPP4への阻害効率の違いが、各DPP4阻害薬の持つ抗炎症効果に反映されることが示唆された。続いてLPS投与マウスにおける2時間時点での血中炎症性サイトカイン量をELISA法で測定したところ、anagliptin投与によって有意に減弱していた。併せて、活性型GLP-1濃度を測定したところ、anagliptin投与によってGLP-1濃度は約2倍(約12.5pg/mlが約25pg/mlへ上昇)になっていたが、LPS投与によるGLP-1レベルの変化は見られなかった。一連の結果より、DPP4阻害薬anagliptinはLPS誘導性炎症反応を抑制する効果を有することが分かった。26年度が最終年度であるため、記入しない。