hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性蕁麻疹病態における好塩基球と血液凝固反応の役割解明

さらに、血液凝固反応によって産生される活性化凝固因子はHUVECの細胞間接着状態に影響し、血管透過性を亢進する可能性が示された。LPS前処理による血管内皮細胞のTF発現増強機構と、凝固反応により産生される活性化凝固因子が血管内皮細胞の細胞間接着状態を制御して血管透過性を亢進させるメカニズムの一端が明らかとなった。微生物由来成分とヒスタミンにより誘導される血液凝固反応と、それに次ぐ膨疹形成機構の全容を解明できれば、慢性蕁麻疹の新たな病態解明と効果的な薬物治療の開発に繋がると期待される。慢性蕁麻疹の病態と血液凝固異常の関係が指摘されているが、局所における血液凝固反応の亢進とそれに次ぐ膨疹形成機構は明らかでない。本研究では、血管内皮細胞が発現する組織因子(TF)に着目し、ヒスタミン、微生物由来成分(LPS)によるTF発現機構の解明と血管透過性への影響を検討した。その結果、血管内皮細胞であるHUVECをヒスタミン、LPSで同時に刺激すると、相乗的にTF発現が増加することを見出した。また、発現したTFは、外因系凝固反応を駆動し、活性化凝固因子を産生すること、さらに、産生された活性化凝固因子は、血管内皮細胞のPAR1受容体に作用し、血管透過性を亢進することを明らかにした。申請時の計画通りに進行している。28年度は、計画通り、血管外に漏出した活性化凝固因子によるマスト細胞等の免疫担当細胞の活性化について検討する。血管外に漏出した活性化凝固因子によるマスト細胞等の免疫担当細胞の活性化については、TF発現によって産生された活性化凝固因子が、マスト細胞上のPARに結合し、マスト細胞を活性することは十分に考えられる。そのため、本研究では、ヒト皮膚由来マスト細胞における各種PAR受容体(PAR1-4)の発現を確認するため、mRNA発現量、タンパク発現量、膜発現量をそれぞれPT-PCR法・ウェスタンブロット法、フローサイトメトリー法により確認する。ヒト皮膚由来マスト細胞におけるPARの発現が確認された後、活性化凝固因子FIIa、FXa、FIIaをマスト細胞活性化候補物質とし、皮膚切片及び、ヒト皮膚から単離したマスト細胞(human primary mast cell; HPMC)を使用して、これらの物質のHPMCに対する活性化、並びその至適条件を検討する。また、それぞれの活性化凝固因子が、どのPAR(1-4)に作用してマスト細胞を活性化するのか明らかにする。さらにそれぞれの凝固因子で刺激した際のヒスタミン遊離以外の機能(細胞遊走、炎症性サイトカイン産生等)についても確認する。アレルギー学27年度以降は、計画通り、TF発現細胞・活性化凝固因子の血管外への漏出、血管外に漏出した活性化凝固因子によるマスト細胞等の免疫担当細胞の活性化について検討する。TF発現細胞・活性化凝固因子の血管外への漏出については、好塩基球により活性化され、TFを発現した単球は血管外に移行するか、また、好塩基球から放出されたヒスタミン等によって、血管透過性が上昇し、血管内で産生された活性化血液凝固因子が血管外に漏出するかどうか検討する。
オイラー・ベルヌイ方程式の最適制御理論

(1)平成12年度研究代表者は、オイラー・ベルヌイ梁で繋がれたシステムをその繋ぎ目で制御する問題を研究した。可制性問題はヒルベルト問題におけるモーメント問題に帰着される。この方法をモーメント問題法という。研究代表者の究極の問題はいくつかの繋がれたシステムの可制御性にあるが、対応するモーメント問題法は、複雑であり、問題の解決に有効ではない。平成13年度および平成14年度には、特異境界条件付きは発展方程式の可制御に方向を転じた。発展方程式における境界条件が特異であるとは、空間方向の微分の階数が該当方程式の同方向の微分階数に等しいことをいう。研究代表者は、十数年来、特異境界条件つき、オイラー・ペルヌイおよび波動方程式の可制御性を研究してきた。ここでいう可制御性問題とは、次のような集合Гを特徴付片ることである。すなわち、Гから出発した任意の解が、制御関数を適当に選ぶことにより、与えられた時刻に、与えられた、状態に、到達させ得るかという問題である。この結果は、修士課程学生鄭仁芬の修士論文として、提出した。さらに一般化した後、学術誌に発表す(2)波動方程式およびオイラー・ベルヌイ方程式はいずれも発展方程式であり、時間方向の係数作用素係はそれぞれ2階および4階微分作用素である。この作用素の固有値の漸近分布の性質により、可制御性は波動方程式の場合は素の可制御性に応用することが出来る。波動およびオイラー・ベルヌイ方程式はいずれも時間発展方程式と考えられ、係数作用素はそれぞれ、2階および4階微分作用素となる、この作用素の固有値分布の性質より、可制御性は波動方程式の場合は、時間に依存し、オイラー・ベルヌイ方程式の場合は、時間に依存しない。物理学的には、波動の有限伝播速度と関係がある。3)研究分担者小池は数理ファイナンスに現れるいくつかの最適停止時間について、その解を研究し、最適ポリシーを特徴付けた。オイラー・ベルヌイ方程式の最適制御理論および関連分野において次のように研究がされた。1粘性解に関し、最短到達時刻問題において、Dirichlet型の境界条件と状態拘束型の境界条件の同値性を示すことにより、半連続な値関数の一意的な特徴付け、および解の表現公式を示した。このため、「逆向き」動的計画原理を利用した。2「追跡・逃避」微分ゲームの状態拘束問題を定式化し、値関数の一意的な特徴付けを行った。またここで得られた、比較定理は半離散近似関数の収束性を示すためにも使われた。3最適制御問題の中心的問題である、最適制御の決定に関し、状態拘束最適制御の近似最適を値関数から直接構成した。さらに、微分ゲームにおける近似最適制御・近似最適戦略の直接的な構成も行った。4微分方程式拘束条件下の最適化問題について、研究しその結果は、投稿中でまもなく受理されることが予定である。5オイラー・ベルヌイ方程式についての、可制御問題につて、関連する4階の微分作用素の固有値の漸近分布について、研究が進み、いくつかの国内外の研究集会などで、講演した。今後この結果を踏まえ、制御可能性問題に発展する見込みである。また、特異境界条件付き問題や、境界条件を複数の点で与える問題でも可制御問題についての結果が得られており、次年度、次々年度に成果が発表される予定である。オイラー・ベルヌイ方程式の最適制御理について以下の結果を得た,1.微分可能でない多目的最適制御問題について,最適化を研究した。

不等式制約条件がない場合,二種類のKuhn-Tucber型の必要条件が得られた.そのうち一つは適当な条件下で十分条件にもなっている。さらに凸な場合の必要十分条件が得られた。これらの結果は,関数不等式制約条件の場合に拡張される。(Yu-Hang Shao氏との共同研究)。2.二つのオイラー・ベルヌイビームをつないだ糸をそのつなぎ目で制御する問題を研究した。オイラー・ベルヌイ方程式の解の存在定理が基礎となるが,先行論文ではそこにあいまいさがある。非同次境界条件について解の定義,存在定理を明らかにした。可制御性問題はヒルベルト空間でのモーメント問題に帰着される。オイラー・ベルヌイ方程式に現れる4階の微分作用素の固有値の漸近的性質を解明しなければならないが,その零点の分布についてよく分っている関数の零点と固有値を比較することにより必要な結果が得られた。(J.Uchiumi氏との共同研究)3.2個以上のオイラー・ベルヌイビームをつないだ場合,特異境界条件付きの場合についても同様の結果が予想され,研究中である。N(2.3)個のオイラー・ベルヌイをつないだ場合については,対応する固有値の分布問題が未解決である。特異境界値問題については,ほゞ同様の結果が予想され結果をまとめつつある。オイラー・ベルヌイ方程式(梁の方程式)の最適制御理論および関連分野において、次のような研究がされた。(1)研究代表者により、オイラー・ベルヌイ方程式に、特異境界条件を付した、初期値境界値問題の境界・分布可制御性問題に関しては、波動方程式に関する同様の可制御性問題の研究が、重要である。特異境界条件とは、境界条件に現れる空間方向の微分の階数が該当方程式の同方向の微分階数に等しい場合であり、研究代表者は、十数年来、特異境界条件つき、オイラー・ベルヌイおよび波動方程式の可制御性を研究してきた。ここでいう可制御性問題とは、次のような集合Гを特徴付けることである。すなわち、Гから出発した任意の解が、制御関数を適当に選ぶことにより、与えられた時刻に、与えられた、状態に、到達させ得るかという問題である。結果は、修士課程学生、鄭仁芬の修士論文として、提出した。さらに、一般化し学術誌に発表するべく、執筆中。(2)(1)1.における研究結果は、オイラー・ベルヌイ方程式の可制御性に応用することが出来る。波動およびオイラー・ベルヌイ方程式はいずれも時間発展方程式と考えられ、係数作用素はそれぞれ、2階および4階微分作用素となる。この作用素の固有値分布の性質より、可制御性は波動方程式の場合は、時間に依存し、オイラー・ベルヌイ方程式の場合は、時間に依存しない。物理学的には、波動の有限伝播速度と関係がある。(3)研究分担者小池は数理ファイナンスに現れるいくつかの最適停止時間について、その解を研究し、最適ポリシーを構成した。
戦後教員養成カリキュラムの開発と実践に関する日米間の比較教育史的研究

本研究では、アメリカの教員養成における「統合」の理念がそのカリキュラムに具現化されたことにより、「教職的実験的経験」を核とするカリキュラムが全米に普及していく過程を解明した。同時に、占領期に成立した大学の教員養成カリキュラムの開発に関する資料調査に基づき、占領期の日本にアメリカの教員養成カリキュラムを紹介し、それを普及させていったGHQ民間教育情報局の方針、および文部省や各師範学校の交渉の実態を明らかにした。さらに、1950年代の新制度の定着期においてカリキュラムの定型化が始まったことを指摘した。今年度は、アメリカの教員養成の理念とその具現化の過程に関する先行研究の検討と、占領期に成立した大学における教員養成カリキュラムの開発に関する資料調査を実施した。1.アメリカの教員養成の理念とその具現化の過程に関する先行研究の検討(1)デューイが提起した「実験的活動」を理論的根拠とした「統合(integration)」の理論(2)「教職的実験的経験」を核としたカリキュラム開発に果たしたアメリカ教育大学協会の役割(3)先進州ウィスコンシン、ミルウォーキー師範学校におけるカリキュラム開発の実態(4)占領期の日本にモデルとされたニューヨーク州におけるカリキュラム開発の実態以上の事項に関する先行研究の収集および資料の発掘のために、国立国会図書館、筑波大学附属図書館、名古屋大学附属図書館、神戸大学附属図書館などを訪問し、文献調査を実施した。2.占領期に成立した大学における教員養成カリキュラムの開発に関する資料調査(1)GHQ民間情報教育局による教師教育政策の方針とアメリカの教師教育カリキュラムの紹介(2)民間情報教育局(CIE)と文部省との交渉過程(3)各教員養成機関に対する民間情報教育局(CIE)の指導の実態(4)各教員養成機関における4年制教員養成カリキュラム開発の実態(1)(3)の事項に関する先行研究および史料の収集のために、国立国会図書館憲政資料室においてSCAPレコード、国立教育政策研究所附属図書館においてトレーナー文書を調査した。(4)の事項に関しては、広島大学、香川大学などを訪問し、特に各教員養成機関に設置された教育課程文庫の運営の実態に関する文献調査を行った。さらに、来年度実施予定の旧師範学校および大学教員への聞き取り調査のための予備調査を行い、対象者リストを試行的に作成した。今年度は前年度に引き続いて、日米における教員養成カリキュラムの開発の実態とその普及に関する資料調査を内外において実施した。特に、アメリカ合衆国シカゴ大学においては、同大学のカリキュラムおよび教員養成をめぐる議論に関する文献調査を実施した。また、占領期に成立した大学における教員養成カリキュラムの開発に関する以下の資料調査を実施した。(1)GHQ民間情報教育局による教師教育政策の方針とアメリカの教師教育カリキュラムの紹介(2)民間情報教育局(CIE)と文部省との交渉過程(3)各教員養成機関に対する民間情報教育局(CIE)の指導の実態(4)各教員養成機関における4年制教員養成カリキュラム開発の実態(1)(3)の事項に関する先行研究および史料の収集のために、国立国会図書館憲政資料室においてSCAPレコード(連合国軍総司令部占領関係文書)、国立教育政策研究所附属図書館においてトレーナー文書の調査を行った。加えて、戦後の教師教育改革に直接携わった旧師範学校および大学教員のうち、ご存命の方に対して以下の事項に関する経験について聞き取り調査を本格的に実施した。音声記録はテープ起こしを行い、文字資料として保存した。1.IFELに参加した経験とその体験のその後への影響2.所属の機関における教員養成カリキュラムの編成3.所属の機関における教育体制と学生の反応4.新しく編成した4年制カリキュラムに対する評価1.前年度までの成果を踏まえ、さらに独立以後の教員養成カリキュラムの改革の実態とその意義に関して、国際的な教師教育運動の流れを視野に入れた以下の史料調査を行った。(1)戦後の教師教育カリキュラム改革の国際的な動向の関する先行研究の調査(2)国立大学協会、日本教育大学協会が所蔵する教員養成カリキュラムへの提言についての史料(3)日米における個別の大学教育学部におけるカリキュラム改訂に関する校務文書の調査以上の資料調査を国内においては、国立国会図書館、東京学芸大学、上智大学、奈良女子大学、神戸大学において行い、関係文献の複写による収集作業を遂行した。2.分析と考察および研究成果の発表平成18年度から20年度までの調査結果を総合して、現在の教員養成に内在する歴史的問題点をカリキュラムの視点から分析した。また、20世紀初頭アメリカの主要な教員養成大学では、幼稚園と小学校低学年の両方の免許コースが設置され、幼小連携カリキュラムの開発が進められたこと、日本にもその実践情報が伝わり、教員養成の場で研究が始まっていたことが明らかとなった。研究成果の一部は日本カリキュラム学会第19回大会(鳴門教育大学)において報告したほか、論文を作成し公表した。
カ-ボンレプリカ法による高分子材料の表面構造解析に関する研究

われわれはこれまであまり注目されていなかったカ-ボンレプリカ法が高分子材料表面の構造解析に有用な方法であると考え本研究を行った。これは高分子材料の最表面層が蒸着カ-ボン膜に付着して剥離することを利用し、最表面層の透過電子顕微鏡観察、電子線回折および顕微FTIR測定からその微細構造を解明するところに特徴がある。二種類の超高分子量ポリエチレン(直鎖状高密度UHMWHDPEと直鎖状低密度UHMWLLDPE)を用い、鋼球に対する空気中、水中での摩擦摩耗試験を行い、その摩擦表面のカ-ボンレプリカ膜を真空蒸着装置(本研究において購入の設備備品)により作製した。レプリカ膜の透過電子顕微鏡観察と電子線回折を行ったところ、機械工学的には摩耗粉として観測されない微細なフィブリル状摩耗粉を摩擦表面にとらえることができた。これが分子鎖の絡み合いによるフィブリル化と母材ポリマ-への最凝着(一種のエピタキシャルな沈着)に起因することが明らかにした。さらに、水中ではリボン状晶の発現が見られ、電子線回折より結晶学的なac面がすべり面であることもわかった。この微細(幅0.2μm)なリボン状晶内の分子配向が偏光顕微FTIRにより解明できるのではないかと考え、分光学へのカ-ボンレプリカ法の応用を調べた。その結果、電気ベクトルをリボン状晶の幅方向(a軸)に入射した場合、メチレン基の横揺れ振動に帰属される731cm^<ー1>吸収の増大がみられ、この赤外二色性が電子線回折の結果とよく一致した。このほか、ラミネ-トフィルムなどの表面コ-ティング層のみのIRスペクトルも本方法で簡便に得られることがわかった。以上の結果よりカ-ボンレプリカ法は高分子材料の表面分析に対して簡便で、有効な方法であると結論される。
におい識別装置による出火元の推定方法に関する萌芽的研究

におい識別装置は人間の鼻の機構を基に、におい成分の全体のバランスの違いを検出するものである。10本の酸化物半導体センサからの信号を基に、10次元ベクトルでのパターン認識によって、においの強さと質を判断している。そのため、あらかじめ基準的となるにおいのガスを用いて、検量線を作成する必要がある。この検量線に使用するにおいガスは、広範囲の測定に対応するために9種類のガスが選出されている。しかし、燃焼残渣物中の可燃性液体を検出するためには、対象物質による検量線を作成し、詳細ににおい成分を判断する事が求められる。そこで、可燃性液体の灯油、ホワイトガソリン、殺虫剤の3物質を新たに検量線として付け加えた。模擬的に作成した燃焼残渣物の測定を行った。試験体は、木材に可燃性液体として、灯油、ホワイトガソリンを散布し着火した。また、比較のために可燃性液体を散布しない燃焼残渣物も作製した。炎が全体に回った後、窒息による消火及び水を散布して消火する2種類の模擬燃焼残渣を作製した。模擬燃焼残渣物は、作製日を0日目として10日目まで室内に放置し、模擬燃焼残渣物のにおい成分の時間変化を確認した。模擬燃焼残渣物は、瓶に入れ加温しながら、瓶のヘッドスペースのガスをにおい識別装置により測定した。加温温度は、40°C、55°C、70°Cおよび200°Cとした。測定の結果、窒息消火の場合、試験体作製日から10日目でも灯油を検出する事ができたが、ホワイトガソリンは、灯油と比較しても揮発性が高いため、3日目までしか検出することが出来なかった。さらに200°Cで加熱した場合には、木材自信の成分を放出するため、測定には適さないことが判った。水消火の場合、加温により大量に放出される水分の影響のため、可燃性液体の検出をすることが出来なかった。ヘッドスペース法による前処理が有効ではない事が判った。新規の前処理方法を考案する必要がある事、例えば水とにおい成分を分離できる超臨界による、可燃性液体の検出の可能性があることが考えられる。におい識別装置は、9種類のガスを基準ガスとして検量線を作製し、どの種類のガスにどの程度類似した臭いであるのかを多変量解析を用いて解析している。そこで、灯油、トルエンをそれぞれにおい識別装置にて測定を行ったところ、全て芳香族系や炭化水素に類似性が見られ、区別がつかなかった。そこで、9種類の基準ガスに灯油を付け加え10種類としたところ、灯油、トルエンを明瞭に区別できた。さらに、人には臭気として感じられない炭化水素油(アイソゾール)の測定を行ったところ、灯油に高い類似度が見られ、臭気としては灯油と同等の油と判断することができた。模擬的に作製した燃焼残渣物中の助燃剤をにおい識別装置で測定を行った。試験体をウォータバスにて加熱し、加熱温度を種々(40°C70°C)に変化させた。さらに、電熱ヒータにて200°Cに試験体を加熱しながらガスサンプリングを行い臭いを測定した。その結果、40°C、55°C、70°Cに加熱した場合から効率よく助燃剤のにおい成分を抽出することができた。しかし、200°Cに加熱した場合は、他の多くの燃焼残渣物のにおい成分を抽出してノイズ臭となり、助燃剤を判断できなかった。また、燃焼残渣物を40°C、55°C、70°Cに加熱した結果のうち1種類の加熱条件だけでは、助燃剤の有無を明確に判断できす、3種類の加熱条件による測定結果を見合わせることにより、助燃剤の有無を判断することができた。実際に火災現場から採取してきた試験体を「におい識別装置」で測定したところ、試験体中の助燃剤が100ppmオーダーであれば、明確に把握することができた。

加温温度は、40°C、55°C、70°Cおよび200°Cとした。測定の結果、窒息消火の場合、試験体作製日から10日目でも灯油を検出する事ができたが、ホワイトガソリンは、灯油と比較しても揮発性が高いため、3日目までしか検出することが出来なかった。さらに200°Cで加熱した場合には、木材自信の成分を放出するため、測定には適さないことが判った。水消火の場合、加温により大量に放出される水分の影響のため、可燃性液体の検出をすることが出来なかった。ヘッドスペース法による前処理が有効ではない事が判った。新規の前処理方法を考案する必要がある事、例えば水とにおい成分を分離できる超臨界による、可燃性液体の検出の可能性があることが考えられる。
幼小期における地域の色をテーマとした教科融合型学習の開発

第3年次は、各研究実践校との教科融合型学習の授業の開発と実践及び検証を進め、第2年次までに実践したアートを入り口とした光と色の探究型学習のためのプログラムを年間カリキュラムに組み入れ、学習プログラムの評価を行った。(1)地域の教育資源の調査:姫島のジオパークと宇目のエコパークの自然物を使った探究型学習教材を開発した。(2)探究型学習プログラムの開発:姫島小学校では1学期にワークショップ『色々たっぷりカラフルインスタレーション』(1-3年)と『姫島色をつくるII:いのちの色・植物』(4-6年)を実施し、分析を行った。2学期に5年生を対象に『葉っぱの色が変わる仕組み紅葉の科学』、『色が変わる仕組み・私の好きな姫島の色』、『色で身近なものの酸性・アルカリ性を見分けてみよう』を実践し、児童各自の『私の色辞典をつくる』を実践し、色見本を作成した。ポートフォリオとパフォーマンス課題から子供の学びを分析した。宇目緑豊小学校では1学期にワークショップ「ぱたふわ」(1-5年)と「墨に五彩あり?猪の骨から黒色絵の具をつくる」(6年)を実施し、分析を行った。2学期に『私の好きな色探し自然の中で』(3年)、3学期に『宇目色新聞をつくる』(3年)と『宇目の自然にはどんなものがあるかな?植物の色の科学』(4年)、『故郷の色と私の色光と色の世界』(4年)等を実践し、分析を行った。津江小学校では1学期にワークショップ「ころころピンポン」(1-6年)と「ザ・ピグメント日田色をつくる絵の具は石からできている」(5・6年)を実践し、分析を行った。盲学校では4年生を対象に、23学期に『白と黒光と色の不思議』(5年)、『好きな色ベスト10光と色と言葉』を実施し、分析を行った。(3)色の探究型学習評価ツールの開発:子供の発達段階で異なる学びのプロセスを分析し、ルーブリックの改良を行った。各研究実践校、大分県芸術文化スポーツ振興財団(大分県立美術館、「地域の色・自分の色」実行委員会)、大分県教育委員会、市町村教育委員会との協力体制のもと、色を起点とした探究型学習の開発・実践に取り組み・検証及び評価ツールの修正ならびに改善することができた。研究実践校2校(宇目緑豊小学校、姫島小学校)では、学校長の理解と研究対象学年の担任教員からの積極的な協力のもと、小学校の公開研修会の講師として招聘された。さらに、従来の連携を超えた現場教員との共同研究に発展し、総合的な学習を基軸とした探究学習プログラムとして完成させることができた。さらに、担当教諭の全教科につながる授業改善に寄与した。本年度は、県立美術館のアートワークショップを含めた本研究が研究実践校の年間カリキュラムに位置付けられて実施できることが決まっている。研究の成果の一つとして、本研究が係る実践校のうち1校の取り組みが一定の評価を得た。第1年次から取り組むアートワークショップの活動及び色を起点とした探究学習の取り組みが、株式会社小学館の教育ビデオライブラリー(文化事業・社会貢献)の優れた教育実践に選ばれた。地域の人材育成、地域振興においても大きく貢献していることがあげられる。本研究の成果や研究内容の課題については、連携推進協議会と成果報告会(各1回)にて学識経験者や連携研究者から指導・助言を得て改善に努めている。研究成果の社会的還元については、研究メンバーが所属する国内・国際学会等やホームページで積極的に発表を行っている。この他、地元の報道関係者、教科書会社のデジタルマガジンに取り上げられたことや、実践を見学する教育関係者や有識者も増えていることから、研究が順調に進捗していると考えられる。地域の教育資源調査やモデル校での「地域の自然・動植物」をテーマとした教材開発・実践・検証の結果を報告書としてまとめ、「大分モデル」として最終年度に提案する。ウェブサイトを活用して研究・教育交流ネットワークを広げ、研究経過と成果を国内外に向けて発信していく。(1)授業開発と実践、プログラムの確立:幼稚園では、『いのちの色』をテーマとしたワークショップ型表現活動を学習プログラムにまとめる。小学校(盲学校を含む)では、総合的な学習や生活科、図画工作科、理科、算数等の授業時間において『身の回りの色のふしぎ』を起点とする好奇心を活かした教科融合型学習の開発と実践から、それらの結果を学習プログラムにまとめる。上半期に、大分県立美術館と共同で光と色のワークショップを実施する。例として、光の三原色と影の色を題材として身の回りものや自然に対する知的好奇心を誘発し、観察力や洞察力を養う。(2)学習の効果検証・評価ツールの開発:幼稚園児の学習成果は、これまでの分析結果をまとめる。児童の学習成果の検証は、ポートフォリオとパフォーマンス課題により分析する。その際、21世紀型スキルを取り入れた「色の探究ルーブリック」を発達段階に合わせて作成し、提案する。(3)研究会の開催:モデル校の姫島村と大分市盲学校、佐伯市宇目等で研究会を開催する。各研究実践校の教員と大分県市町村教育委員会、学識経験者等を招聘し、研究報告会を開催する。(4)ウェブサイトでの情報発信:ウェブページに研究成果の一部を公開するとともに、日本国内外の学校現場との交流を継続する。(5)引き続き社会への還元:研究分担者の所属学会等で口頭発表及び論文執筆を行う。

第1年次は、研究実践校との教科融合型の探究的な学びの授業開発と実践、検証を開始し、色の探究型学習のための評価(ルーブリック)を開発した。(1)地域の教育資源の調査:姫島地区と宇目地区の地質・地形、植物の植生について調査を行い、色料を分析し、それらの教育的価値を検討して探究型学習の教材とした。(2)授業開発・教育実践による「ひめしま(大分)探究型学習プログラム」の開発1姫島幼稚園での『色のはじまり』教育実践・検証(45歳児):2学期に「黒の遊び」、3学期に「白の遊び」を実践し、ドキュメンテーションを作成して効果検証を行った。2姫島小学校でのワークショップ『影をつかまえろっ!日光写真の楽しみ方』(13年生)・『姫島色をつくるIII...墨に五彩あり?』(46年生)(1学期実施)の分析、23学期に『姫島の色ってどんな色?いのちの色』探究型学習の実践(3年生)を学級担任と共同で実践し、ポートフォリオとパフォーマンス課題から子どもの学びを分析した。3宇目緑豊小学校でのワークショップ「ふわもこっ!布とあそぶっ!」(14年生)・「佐伯色をつくる...ザ・ピグメント」(4年生)(1学期実施)の分析、23学期に『宇目の色ってどんな色?いのちの色』探究型学習(2・4年生)を実践と分析を行った。4津江小学校でのワークショップ「超・ぼわんぼわん...空気のカタチをつかまえるっ!」(全校生徒)「日田色をつくる...いのちの色・植物」(46年生)(1学期実施)を分析した。5大分県立盲学校での色に係る探究的な学びの実践(3年生)(23学期)と分析、ワークショップ「音と色彩音色で感じる」(26年生)(3学期実施)を分析した。(3)色の探究型学習評価ツールの開発:ビデオ等で子どもの姿を記録し、発達段階ごとに異なる探究的な学びのプロセスを分析して「色と学びのリテラシー」ルーブリックを開発した。探究型学習の開発・実践・検証及び評価ツールの作成については、各研究実践校、大分県芸術文化スポーツ振興財団、大分県立美術館、教育委員会との強い協力体制を築くことができたため、当初の計画以上に順調に進めることができた。各研究実践校では、現場教員の本研究への意欲が高まったことや、学校長の理解と強力なサポートが得られたことから、来年度は、各研究実践校における校内研修の一つに本研究を位置付けることが出来るようになった。それに加えて、大分県立美術館で開催する採用2年目の小学校教員を対象とした研修(悉皆)10年教職経験者研修・テーマ別研修において、本研究の成果を取り入れる体制を構築することが出来たため。本研究の成果内容や研究の方向性については、年に1回の連携協議会と各実践校との成果報告会を設定したことにより、学識経験者や連携研究者からも指導・助言を得ながら改善を図ることができているため。研究成果の社会的還元については、研究メンバーが所属する国内・国際学会等で積極的に発表を行っていることから、地元の教育関係者や報道関係者だけでなく、他県からも本研究のワークショップ及び探究型学習の教育実践に対する関心が高まり、実践の場に見学者が訪れる等、研究が大きく展開しているため。
広義の非正則モデルにおけるベイズ的推測に関する研究

正則な面を部分的にもつ広義の非正則モデルにおいてベイズ推定量と最尤推定量の高次の漸近的比較を行うとともに、ベイズ的推測の最尤推測との対比構造の解明を目指して、機械学習、AI等の統計学的基礎を構築することである。従来、正則な場合にはベイズ推定量と最尤推定量は偏り補正後には高次のオーダーまで漸近的に同等であることが知られているが、正則な面を部分的にもつ広義の非正則モデルにおいては、ベイズ推定量が最尤推定量より高次のオーダーでは漸近的に良くなる可能性があると予想される。この予想の解決を目指して種々の研究を行う。これが解決されれば機械学習、AI等の理論的根拠を与えるものとなる。
カイコの変態に関与する遺伝子のカタログ化

本研究の目的は、カイコを用いて、変態や脱皮時の組織からcDNAライブラリーを作製し、そのシーケンスを決めることによって変態や脱皮に関与する遺伝子群を網羅し、かつ、それら遺伝子の発現様式を調べることにより、変態や脱皮に伴う成虫組織の形成機構、器官再生機構を分子生物学的に解明することである。具体的には翅原基と複眼の変態時の変化を解析し、以下の新しい知見を得た。(1)変態ホルモンによる翅原基分化における遺伝子発現カスケードを明らかにした。特に、翅原基ではAngiotensin converting酵素(ACE)がエクジソンのearly effectorgeneの1つであること、しかし、複眼ではACEは全く発現せず、別の因子がearly effector geneであることが分かった。early effector gene family二によって組織分化後の組織特異的遺伝子発現制御を行っている可能性が示唆された。(2)ユビキチンの全遺伝子を決定した。このうちポリユビキチン遺伝子が翅原基の変態に関与し、エクジソンでその発現が誘導されることが分かった。(3)5種類のチューブリンベータ鎖遺伝子と3種類のチューブリンアルファー鎖遺伝子を決定した。(4)全ESTデータベース化ら組織特異的に発現する遺伝子と全組織で発現する(ハウスキーピング)遺伝子をリストアップし、それらのGC含有率を比較したところ、ハウスキーピング遺伝子のほうが組織特異的発現遺伝子より7%高いことが分かった。カイコでもハウスキーピング遺伝子は高GC領域を、組織特異的遺伝子はむしろ高AT領域を好むという高等動物での傾向と一致していることが分かった。
一酸化窒素(NO)の生体内挙動解析とNOによる細胞障害メカニズムの解明

1.種々の病態における3種のNO合成酵素(nNOS、iNOS、eNOS)の電子伝達様式の解明2.動物実験モデル(1)分離心筋を用いたモデルNOの純粋な供与体により心筋細胞のshorteningおよび[Ca^<2+>]I transientは、著しく増大した。これらの増加は、グアニレートサイクレーシスの抑制剤であるODQによって抑制された。PDE-IIIの抑制剤であるmilrinone存在下ではNOによる増加が見られなかった。1000μM SIN-1は、cell shorteningを減少した(72%)。この減少は、SOD添加により抑制された。また、200μM合成ONOO^-もcell shorteningを減少した。以上より、NOはC-GMPを介して陽性変力作用を示し、SIN-1の陰性変力作用はONOO^-によることが示された。この成果は、現在論文作成中である。(2)好中球による血管内皮細胞障害におけるNO、O_2^-、ONOO^-の関与L-NIOは好中球のNO生成を低下させ、スーパーオキサイド生成を増加させた。ニトロチロシン生成は認められなかった。(3)脳虚血・再灌流モデルにおけるNO、O_2^-、ONOO^-の関与3.敗血症ショック患者とアレルギー性鼻炎患者におけるNO、O_2^-、ONOO^-の関与1)NO合成酵素の化学反応機構の検討を行った。NADPHは340nm吸収で、酸素消費量は酸素電極、NOヘム化合物を421nm吸光度変化、アルギニン、シトルリンはHPLCで測定した。NOはNO電極とGriess法によるNO2-とまたESRスペクトル及び共鳴ラマンスペクトルで測定した。この結果NO合成酵素の酸化酵素部位と還元酵素部位にヘムを加えると2量体になるがBH4の存在下にはじめて活性を発現しNO自身が生成されることが明らかになった。2)脳虚血再灌流障害におけるNO、スーパーオキサイド、ONOO-の関与をラットを用いて検討した。健常脳組織ではニトロチロシンは存在しなかったが、虚血のみの群と再灌流された群では脳の梗塞部と梗塞周辺部でニトロチロシンが生成されることが示された。ニトロタイロシン量は虚血のみの群より再灌流群で高値であった。また再灌流後の脳血流の増加部に高値であった。この生成は、NOの生成阻害剤を投与した群では認められなかった。(Peroxynitrite formation in rat transient focal ischemia.J Cereb Blood Flow Metab.)3)エンドトキシンショック時の肺障害についてラットを用いて検討した。障害にはスーパーオキサイドが関与しており、NOは増悪因子であった。(The importance of polymorphnuclear leukocytes in lipopolysaccharide-inducedsuperoxide anion production and lung injury.Lung.)1.種々の病態における3種のNO合成酵素(nNOS、iNOS、eNOS)の電子伝達様式の解明2.動物実験モデル(1)分離心筋を用いたモデルNOの純粋な供与体により心筋細胞のshorteningおよび[Ca^<2+>]I transientは、著しく増大した。(3)脳虚血・再灌流モデルにおけるNO、O_2^-、ONOO^-の関与3.敗血症ショック患者とアレルギー性鼻炎患者におけるNO、O_2^-、ONOO^-の関与1. NO合成酵素を用いた実験1) NOS内の還元酵素領域におけるNADPHによるフラビンの還元は3種の酵素で大きな相違はない。2)酵素領域から酸化酵素領域への酵素内電子伝達速度が3種3様で、通常状態ではbNOSが最も速いが、それが補欠分子族であるカルモジュリンおよびビオプテリンの種類、結合力によって大きく左右される。3) Turnover時におけるの実質的NO生成速度はINOSが最も速い。bNOSは最も電子伝達速度が速いが、生成したNOが強く自身の還元型ヘムに結合してニトロシルヘムを生成して自己抑制をかけてしまう。以上より、3種のNOSにおいてはそのNOによる自己抑制、分子内電子伝達制御といったNO生成制御の様式は全く異なっていることが明らかになった。2.動物実験モデルによる検討ラットを用い、左総頸動脈を永久閉塞し、同時に左中大脳動脈(MCA)近位部をクリップで2時間閉塞する局所脳虚血モデルを実験モデルとして用いた。Sham手術群と非梗塞部では、ニトロチロシンは検出されなかった。

MCA閉塞群では、ニトロチロシンは梗塞周辺部0.42±0.13%、梗塞中心部0.29±0.10%であった。再灌流した群では、梗塞周辺部0.89±0.22%、梗塞中心部0.35±0.09%であった。またニトロチロシンの半減期は約2時間であることが明らかになった。3.疾患とMO本疾患の血圧低下にNOのCofactorであるテトラヒドロバイオプテリンの誘導が関与し、その吸着がショックの改善に寄与することが示唆された。アレルギー性鼻炎の患者では鼻粘膜にニトロタイロシンの生成が得られた。4.結語NOに関連した組織障害にはNO自身の反応で生じる場合とスーパーオキサイドの存在下に生じるパーオキシナイトライトが関与する反応がある。それは各々の病態における、NO濃度とスーパーオキサイドの濃度に加えて、病態の主役となる組織の特性によることが明らかになった。
超新星爆発における膨張殻の不安定性の3次元数値シミュレ-ション

1972年に大マゼラン雲で発見された超新星SN1987Aは、その距離が比較的地球に近いこともあり、光だけでなく、X線、γ線などの電磁波、さらにはニュ-トリノにおいても観測され、超新星の爆発機構に対するわれわれの理解を大きく深めた。さまざまな観測を説明するためには、超新星内部にある重元素が星の表面ちかくまて浮き上がり、表面の水素が深く沈みこむという、物質混合が生じる必要がある。その機構として有力なものにレイリ-・テイラ-不安定性がある。われわれはレイリ-・テイラ-不安定の発達の様子を流体力学方程式を数値的に解くことによりシミュレ-ションを行った。簡単のために星は軸対称であると仮定して計算した。野本たちによる前超新星モデルを採用し、星の中心部にエネルギ-を注入して、以後の発展を追った。計算には1729×1729の格子点を用い、デ-ビスの人工粘性を導入したTVD化したラックス・ウエンドルフ法を用いた。計算の結果分かったことは初期モデルに音速の5パ-セント程度の速度ゆらぎを仮定すると、レイリ-・テイラ-不安定性が発達して、きのこ状の特有のパタ-ンが発生し物質混合が生じる。この結果は他のグル-プの結論と矛盾しない。つぎにIbとかIc型と分類される超新星にたいしても、同様の計算を行いやはり物質混合は発生し、光度曲線をうまく再現できることが分かった。ところでこれらの計算の最大の問題は、5パ-セントもの初期速度ゆらぎが果たして存在しうるかという疑問である。レイリ-・テイラ-不安定性には逆カスケ-ド現象というものがあり、成長率の大きい短波長のゆらぎがまず成長して、そのエネルギ-が長波長に移行する可能性がある。われわれはレイリ-・テイラ-不安定性の性質を研究するため、空間2次元の場合に限定して、ゆらぎの成長率などを調べた。その結果、逆カスケ-ド機構ではゆらぎの起源は説明できないことが分かった。
生命統治時代の〈オイコス〉再考とポスト・グローバル世界像の研究

折からの東日本大震災と福島第一原発事故は研究課題を先鋭化するかたちで起こり、これを受けて、グローバル化した世界における〈オイコス〉再検討という課題を、現代の文明的ともいうべき災害や核技術の諸問題、さらに近年注目されている「脱成長」のヴィジョンに結び付け、主としてフランスの論者たちとの交流を通じて〈技術・産業・経済〉システムの飽和の問題として明らかにした。その内容や、そこから引き出される展望については、下に列記した雑誌諸論文や以下の刊行物に示した。『〈経済〉を審問する』(せりか書房)、報告書『核のある世界』(A5、100p.)『自発的隷従を撃つ』(A5、121p.)折からの東日本大震災と福島第一原発事故は研究課題を先鋭化するかたちで起こり、これを受けて、グローバル化した世界における〈オイコス〉再検討という課題を、現代の文明的ともいうべき災害や核技術の諸問題、さらに近年注目されている「脱成長」のヴィジョンに結び付け、主としてフランスの論者たちとの交流を通じて〈技術・産業・経済〉システムの飽和の問題として明らかにした。『〈経済〉を審問する』(せりか書房)、報告書『核のある世界』(A5、100p.)『自発的隷従を撃つ』(A5、121p.)本年度は、メンバーを中心とした公開の研究会を数回と一般向けのシンポジウムを二回行った。研究会は、中山著の『経済戦争の理論』(勁草書房、2010年)について西谷、土佐がコメントして議論を行った第一回(7月)、西谷を中心とするドグマ人類学関連テーマの第二回(8月)、アイケングリーン『グローバル・インバランス』の訳者を招へいした第三回(9月)であり、いずれもグローバル世界の経済的次元の問題を多角的に考察する充実した議論を行うことができた。一方、シンポジウムの一つは10月半ばに行った「宇沢弘文と語る」である。社会的共通資本の概念を軸に、ポスト冷戦期を見据えたローマ法王との対話のこと、アメリカの新自由主義的潮流への批判的視点などを示した講演には300人あまりの参加者があった。また、事前には金子勝氏に宇沢弘文氏の仕事についてインタヴューしてその記録動画を配信、当日は学生アルバイトの手を借りてユーストリームの動画配信、ツイッターによるコメント受付を行うなど現代的な手法も駆使して成果の社会的還元を試み、成果を上げることができた。二つ目のシンポジウム「君はオーロラを見たか」(2011年3月6日)は、アイスランドの金融危機をとらえ、ポストグローバルクライシスを考えるドキュメンタリー映画「溶けてしまった氷の国は...」(原題"Maybe I Should Have")を、監督を招へいして上映し、これに関する議論を行ったものである。折しもウィキリークスが情報のリークと公開の問題を提示していた時期であり、この問題とアイスランド、メディアとのかかわりを論じる専門家にも登壇を依頼した。200人を超える参加者があり積極的な議論を行った。さらに土佐が司会、進行をつとめ、神戸大でも同映画の監督を招へいした上映会を行った。また以上の活動の企画・調整と研究交流のため、西谷がフランス(6月)、中山がドイツ(5月)とフランス(7月)に海外出張を行った。前年度末に行った企画(金融危機のなかで国家破綻を引き起こしたアイルランドのケースを、新自由主義的グローバル化の集約的事例として取り上げ、グローバル経済と国家およびメディアとの関係を検証)の直後に、東日本大震災とそれにともなう福島第一原発事故が起こり、これを受けて今年度の活動計画は多少の変更を見ることになった。まず、西谷が6月にフランスに出張し、ENAのセミナーとNantes高等研究所の研究会合で、大震災と福島原発事故のもつ文明史的意味およびこの出来事によって問われる未来について報告し、他に何人かの研究パートナーと「ポストグローバル世界像」についての議論した。また、中山が7月のウクライナ国際経済学会(キエフ)に出席し、チェルノブイリを間近に意識しながらグローバル経済の諸問題に関する議論に参加してきた。そして7月には「核技術以後」の世界に関して、アクチュアルな日本の課題を含めたシンポジウム「核と未来」を開催し、約200人の参加者聴衆とともに震災復興の諸問題や原発問題について議論した。そしての記録を『核のある世界』としてまとめた。また、中山が関西出張を利用して、土佐・崎山両名と会合し小研究会をもった。そして今年度の活動のまとめとして3月に青森県六ヶ所村と東通原発の視察を行った。放射能のコントロールは技術とメディアを絡めて、「生命統治」の研究課題のヴァリエーションとも言えるものだが、地域の経済開発の問題を含めて、有意義な知見を得ることができた。さらに3月にフランスからの要請で西谷が1週間渡仏し、ナント高等研究所所長A・シュピオおよび今年度研究員と会談し、さらにパリでP・ルジャンドル、A・カイエ等と会合し、「ポストグローバル世界」考察の軸となる制度的側面と経済学の新展開について議論を深めてきた。年度前半は、研究代表の西谷がパリ・ディドロ大学の招聘で1か月フランスに滞在してフクシマと破局をめぐる同大学の研究グループの主催するワークショップに参加し、講演・討議をおこなった。

また、この滞在中に、核の社会的・思想的研究を精力的に行っているレンヌ大学のクリストフ・ダヴィッド教授と交流し、同氏を秋の国際シンポジウムに招聘、11月初旬に東京外国語大学でギュンター・アンダースをめぐるシンポジウムを開催するとともに、ワークショップを行い、さらに広島を共同で視察した。また、〈オイコス〉再検討や、それに関連する政治と経済との関係、および軍事植民地問題などでつねに意識されてきたエティエンヌ・ド・ラ・ボエシの『自発的隷従論』を刊行し、その機会に12月21日に東京外国語大学で、このテーマがもつ現代的意義を検討するシンポジウムを開催、200名近い参加を得て実りある議論を行い、この記録を資料と併せて記録誌『自発的隷従を撃つ』にまとめた。また、この間、中山は6月にトルコ(イズミール)で開かれた世界ケインズ大会に参加して本科研の研究成果を発表、2014年3月には西谷と森元がフランスに出張して、それぞれ研究者交流を行った。そして最後に3月26-28日に、研究のまとめの会合をかねて主要メンバーが原発事故3年目の福島を視察、現地の文学者などと交流した。予定していたホームページ作成は予算と時間の関係でできなかったが、計画した事業はおおむね達成できたと考えている。昨年度からの、3・11以後の技術・産業・経済システムの分析と新たな世界像の研究の延長で、グローバル統治に関して軍事面から米軍の世界展開、そして沖縄の基地問題が浮かび上がり、上半期はこの問題に焦点をあてて公開企画を催しながら中心メンバーで研究を重ねた。具体的には、世界の米軍基地問題を描いたイタリア映画『誰も知らない基地のこと』の日本公開に合わせて、来日した若い二人の監督を迎えて東京外大で講演会とゼミナールを行い、また沖縄国際大学の研究者と協力して同大で上映・講演・討論会を行った(4月8日)。また、7月14日にはシンポジウム『沖縄〈復帰〉40年、鳴動する活断層』を開催し、そこでの討論をもとに12月に『〈復帰〉40年の沖縄と日本』(せりか書房)を刊行した。年度後半は「〈オイコス〉再考」のテーマを軸に連続研究会(公開)を重ね、12月に「マネージメント・イデオロギーをめぐって」(フランスのJean-Pierre Le Goffを迎えての国際セミナー)、2月に「〈オイコノミア〉の理と没理」、3月に「エコロジー経済学をめぐって」等を開催し、現代世界の規範的言説の枠組みをなしている〈経済〉観念の再検討を多様な角度から行った。東日本大震災と福島原発事故を受け、生命技術の問題から核技術に視点を移しポストグローバル世界像の研究は変わらないものの、力点を多少ずらすことになった。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は大規模な国際学会か海外研究調査(とくにアメリカ圏の変容:メキシコおよびキューバ)を行う予定だったが、2人のメンバーがそれぞれ大学・学会等で要職に就き、日程調整が折り合わず、断念せざるをえなかった。そのため当初の計画を変更して小規模の公開セミナー等を重ねた。当初の研究分担者だったが海外出張で抜けていた真島一郎がこの3月に帰国したためメンバーに加わる。また、西谷が統括するはずだった「生命統治」の制度的局面の研究に関して、若いメンバーの森元庸介に加わってもらうことになった。真島はアフリカやポスト・コロニアルの諸問題について、森元はドグマ人類学と人間概念の再検討に関して、これまでの研究の補完を担ってくれることになっている。今年度はさらに、生命統治とポストグローバル世界双方に関係するテクノロジーの問題の理解とその影響の解明にも力を入れて行くつもりである。
生殖倫理における徳倫理学的アプローチの研究

研究第一年度の目的は、「親であること」概念の究明に集中的に取り組むべく「親であること」を扱う労作を読み込みながら、この論争に一定の決着をつけることにあった。研究の主眼はもっぱら関連文献の収集と読解にある。第一年度においても関連する研究文献は続々と出版されており、収集と読解を進めてきた。この作業は順調であったけれども、その成果として「親であること」概念にはpartiality(あえて訳せば「えこひいき」とでもなろうか)概念が分かちがたく結びついている事実が判明した。前回科研費研究で明らかになったのは、「親であること」概念の解明さらには「善い親の徳」の特定にあたっては、親(あるいは親の候補)のライフステージに沿った段階別に考察する必要があることである。今年度の研究において、親と子どもとの道徳的な関係の特殊性は道徳のimpartialityとpartialityをめぐる論争において厚い蓄積があるとの新たな知見が得られた。すなわち、功利主義あるい義務論といった代表的倫理学理論は不偏不党、公平無私の視点から組み立てられているけれども、親子関係はこの視点に基づく枠組みでは捉えきれない。Cottingham、Nelsonらのいわば古典的な一連の仕事に学び、見込み上の親の子へのpartialityと、じっさいに子どもを持つ親のpartialityの差異を論じるいくつかの論考を読み始めている段階である。研究方針にやや変更があったこともあり、第一年度は研究発表を行うには至らなかった。現在は、直接「親であること」概念に関連するかどうかはいったん棚上げして、Parental partialityに焦点を当てた論文を準備しつつある。研究計画では気づいていなかった論脈を発見し、新たに文献研究を進める必要があるため研究計画の大幅な修正はせずに、新たな知見を生かして第二年度の課題に取り組む予定である。発注していた書籍の金額に多少のずれが生じたために、400円弱残額が生じた。とくに使用計画を立てるまでもなく、次年度適切に使用できるはずである。
痛覚伝導機構におけるプロテインキナーゼCの役割

痛覚伝達の一次求心線維の伝達物質の有力な候補であるサブスタンスPの受容体はフォスフォリパーゼC-イノシトール隣脂質代謝に関与している。脊髄後角にはサブスタンスP受容体が豊富であると共にプロテインキナーゼC活性が高いことからプロテインキナーゼCが痛覚伝達において重要な役割を果たしていると考えられる。痛覚伝達におけるプロテインキナーゼCの役割を明らかにするために、プロテインキナーゼC各分子種の脊髄後角における分布を詳細に検討した。カルシウム依存性のプロテインキナーゼC分子種であるα、β、γ分子種はすべて脊髄後角に存在するものの免疫電顕法によって、すべて分子種は後シナプスにのみ存在し、前シナブスには明かな免疫反応は認められなかった。今回、カルシウム非依存在のプロテインキナーゼC分子種であるε分子種に対する抗体を作成し脳内の分布及び細胞内の分布を免疫組織化学的に検討した。ε分子種は、海馬と小脳に多く存在し、どのカルシウム依存性プロテインキナーゼC分子種とも異なった分布を示した。これらの部位で、ε分子種陽性反応は、細胞体よりもむしろneuropilsに多く、免疫電顕の結果、軸索及び神経終末に多く細胞体、樹状突起には比較的低濃度である事が明かとなった。脊髄においてもε分子種陽性反応は、脊髄後角のneuropilに多く、一次求心性線維にε分子種が存在すると考えられた。これらの結果は、カルシウム非依存在プロテインキナーゼCが前シナプス性に、たとえば、伝達物質遊離の調節などによって痛覚伝達に関与していることを示唆している。
運動療法にリズムアクション・ゲームを用いた肥満児の減量指導-体脂肪分布および肥満合併症に対する在宅エアロビック運動の影響の検討

1.肥満児への在宅における運動指導本研究の運動介入期間は3か月で、週3回1回30分程度を目安に自宅でリズムアクション・ゲームを使用した運動療法を継続する。一方、同期間、運動以外は同じ生活指導内容で調査し運動介入期間と比較する。平成1415年度の2年間で、研究に参加している肥満児とその保護者は24組あったが、うち4組が運動期間中に脱落した。最終的に50組程度の運動介入期間、通常指導期間終了後、1年間追跡調査した結果を、下記のように分析検討し取りまとめる。2.各調査項目の分析(1)体格項目;身長、体重、胸囲・胴囲・腰囲、体組成計による体脂肪分布と基礎代謝量測定、生後の成長記録(母子手帳、「けんこう手帳」など)、(2)家族歴と生活習慣;家族の体格と健康状況は聞き取りで、生活習慣は自己管理・指導ノートを利用して調査分析する。(3)一般検査項目;空腹時採血により血液一般、生化学(総コレステロールなど血清脂質、尿酸ほか)、耐糖能検査(OGTTによる血糖及び血清インスリン、HbA1c)、尿一般検査、生理機能検査(ECG)、胸部X-Pと、(4)画像検査項目;腹部CTスキャンによる体脂肪分布状況の把握(臍高部断面1枚、肝脾断面1枚)について各項目間の分析検討を行う。3.調査結果のまとめと研究成果の還元(1)調査結果の学術的概要は日本肥満学会や日本プライマリ・ケア学会などで発表する。(2)肥満児の生活習慣指導管理内容をまとめた指導者(医師・看護師・保健師)向けテキストと、肥満児本人およびその家族向けテキストを作成し、地域保健や学校保健関係者に配布する。平成14年度は以下の研究準備および分析検討を行った。1.指導内容を一定にするための自己管理・指導ノートづくり研究計画は、介入群は4週間の準備期間後、12週間の運動介入期間を設け、週3回以上1回30分程度を目安研究では特に運動の効果を分析するため、その他の減量因子(食事内容、日常の活動度)をできるだけ詳細に把握する必要がある。そのため従来使用していた健康管理ノートに、万歩計および加速度計による活動度の記鎌写真法による食事記録のページを加えるなどし、生活の状況をより詳しく検討できるものとした。2.小児の体脂肪分布における特性の把握画像検査項日として腹部CTスキャンによる体脂肪分布状況の把握を目的に、Fat Scan Ver.2(N2システム株式会社)を購入した。しかしこのソフトは成人を対象としたものであり、小児を対象とした解析の資料は非常に症例数が少ない。小児は成長期にあり、体脂肪分布に関わる飲酒や喫煙を無視できるという特性上、成人と体脂肪の分布が異なる可能性がある。本ソフトを使用した場合、内臓脂肪面積または内臓脂肪/皮下脂肪の面積比のカットオフ・ポイントから検討する必要があった。現在、CTフィルムの使用許可が得られた男児20数名について(女児は症例数が少なく現段階では検討不能)、臨床検査所見との比較検討を行っている。1.調査項目とその分析;とくに小児期の内臓脂肪蓄積と合併症に与える運動の影響運動介入群と非介入群を各25組程度募る予定であったが、現在まで各15組程度である。また最終観察期間を運動介入終了後1年に設定しているので、統計学的に有意な判定が可能と考えられる各20組が最終観察期間に到達した時点で以下の分析を行う。(1)体格項目;身長、体重、胸囲・胴囲・腰囲、体組成(H15年度購入の体組成計を使用)、生後の成長記録とくに幼児期の体型と思春期の体型のトレッキングと運動効果の関連など(運動状況は運動強度の自己申告に加え、H14年度購入の生活習慣記録器を利用)

(2)家族歴と生活習慣;家族の体型や健康状況、現在の生活習慣と運動の効果との関連(3)一般検査項目;血液検査特に耐糖能に及ぼす運動の影響(4)画像検査;腹部CTスキャン解析ソフト(H14年度購入)による脂肪分布状況に与える運動の効果、特に内臓脂肪蓄積状況の変化と運動との関連について考察する2.研究成果の還元;小児肥満に関する指導者向けテキストの作成肥満児が増加する一方、小児科外来は救急患者への対応などによりスタッフの供給不足状態が続いており、肥満児に対する生活指導を行う施設は少ない。本研究の成果を一般開業医向けに編集した小冊子を日本プライマリ・ケア学会茨城県支部と協同で製作する予定である。