hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病院看護婦(士)の精神的・身体的健康状態とストレス特性

当初予定していた調査項目の量が多く所要時間が長いことから、対象者への倫理的配慮により、調査項目を看護師の職務上のストレス認知に関する質問項目(53項目)、及び人口統計的な調査項目(背景因子)に絞った。そして、本研究の目的を看護師のストレス認知に影響を及ぼす環境因子を明らかにすることに焦点を当てた。調査項目は、Frenchらの開発したThe Expanded Nurse Stress Scale(ENSS:2000)を参考に作成し、調査は、大規模病院(300399床)、中規模病院(100299床)、小規模病院(99床以下)に勤務する看護師に区分して実施した。各施設の看護部門の責任者に調査への同意を得た後調査紙を送付し、調査対象者には各施設の責任者により説明をし、同意を得た。有効回答の「全数(三病院統合)」420人、「大規模病院」117人、「中規模病院」202人、及び「小規模病院」101人を分析対象とした。「看護師の職務上のストレス認知」に関する53の質問項目(05点)の総得点を目的変数に、同時に調べた背景因子を説明変数にして、第一段階では、分析対象「全数分析」、第二段階では、「子供の有無」で区分して分析した。特に、「三病院統合」においては説明変数に「病院規模」を加えた。その結果、「年齢」、「職責」、「夜勤」、「部署」、「経験年数」、「通勤距離」、「家族構成」等は、看護師のストレス認知への影響因子であり、「病院規模」も強い影響因子であった(p<0.0001)。この他、「病院規模」別、「子供の有無」別による特徴的な影響因子を明らかにすることができた。今回用いた説明変数により、重回帰係数は0,320,80と高い説明率を認めており、以上の研究成果を論文としてまとめている段階である。中規模病院の分析結果については論文としてすでに発表した。初年度の研究計画では、調査の質問項目が多く、被調査者への負担という倫理的配慮から、研究目的を、看護師の「職務ストレス認知」に影響を及ぼす因子を明らかにすること、に絞って研究を進めてきた。病院規模(大・中・小)別に、看護師を対象に自己記入式調査を実施した。調査内容は、Frenchらの開発したThe Expanded Nurse Stress Scale (ENSS:2000)を参考にして作成した看護師の「職務ストレス認知」に関する質問53項目、及び背景として年齢、部署、経験年数、子供の有無、家族構成、通勤距離などに関する質問であった。統計解析は、看護師の職務ストレス認知総得点を目的変数に、同時に調べた背景因子を説明変数として重回帰分析を実施した。病院規模別の全数分析、さらに病院規模別に「子供の有無」の区分により分析した。「中規模病院」の研究成果は、原著論文として平成15年度に報告した。今年度は、「大規模病院」及び「中規模病院」における研究成果を、原著論文として報告した。「大規模病院」の研究では、特に、「核家族」を基準にして、「単身」生活(P<0.001)、「三世代」同居(P<0.01)、「親・兄弟と」同居(P<0.05)のいずれの看護師も、職務上のストレスを感じやすい関連が示された。また、「小規模病院」の場合は、「二交替制」は職務ストレスを感じやすい因子であり、また、「療養型所属」は職務ストレスを和らげる因子としての関連が示された。
磁気共鳴分光画像化法による前立腺疾患の鑑別診断と集学的治療モニタ

まず前立腺の代謝物のうちコリン、クレアチンは化学シフトがpH依存性を示さないがクエン酸は0.09ppm/pHのpH依存性を呈することを見出した.ファントム実験により3Tにおけるクエン酸信号の強度がJ変調と化学シフトの影響で特異的に変化し約290msのエコー時間で最大のピークを迎えることを見出した.密度行列法によるシミュレーションを行い、J変調,化学シフト,パルスタイミング、ならびにT2を厳密に考慮すると,T2値が133ms以上であれば290ms付近に、133ms以下であれば140ms付近に最大ピークが得られることが分かった。プローブの開発では当初コイルの冷却による熱雑音低減を検討したが、それよりもコイルの形状に工夫を加えて、対象となる下腹部前立腺付近に近づけたほうが実効的な信号対雑音費が向上することが明らかになった。そこで二つの8字コイルが腹面・背面ならびに両側大腿部付け根から前立腺を取り囲むコイルを試作した。この結果、1.5Tでフェーズドアレイを用いた場合に対し、辺縁部で2.1倍程度、中心部で1.3倍程度の信号対雑音比の改善が得られた。コイル特性を生かすよう撮像シーケンスを最適化した。周囲脂肪を抑制する体積外脂肪抑制パルス、代謝物信号に合わせ検出効率を上げる永信号抑制パルス、体積・代謝物周波数を同時選択する帯域限定型空間-周波数励起パルスを組み合わせた高効率なシーケンスを開発した。以上の成果を用いて健常ならびに患者ボランティアによる撮像を行った。健常ボランティアではコリン、クレアチン、クエン酸の信号が明確にわかるスペクトル分布を得ることが可能であった。前立腺癌患者ボランティアでバイオプシを受診し、手術が確定している方を対象とした。しかし、検査針による腺内の出血のため還元ヘモグロビンの磁性が現れ、出血部位付近の磁場均一度が低下し、スペクトル線幅が広がって、S/Nが極端に低下することが明らかになった。このため、癌におけるクエン酸化学シフトのpH依存性に関して知見を得ることができなかった。この点に関しては今後,本研究の成果に基づいて,検査針による検査を受ける前の患者よりデータを収集してフォローする所存である。最後に,本研究補助金を賜った日本学術振興会に心から感謝の意を表します.まず前立腺の代謝物のうちコリン、クレアチンは化学シフトがpH依存性を示さないがクエン酸は0.09ppm/pHのpH依存性を呈することを見出した.ファントム実験により3Tにおけるクエン酸信号の強度がJ変調と化学シフトの影響で特異的に変化し約290msのエコー時間で最大のピークを迎えることを見出した.密度行列法によるシミュレーションを行い、J変調,化学シフト,パルスタイミング、ならびにT2を厳密に考慮すると,T2値が133ms以上であれば290ms付近に、133ms以下であれば140ms付近に最大ピークが得られることが分かった。最後に,本研究補助金を賜った日本学術振興会に心から感謝の意を表します.本研究の最終目的は前立腺の代表的疾患(前立腺癌ならびに前立腺肥大症)の鑑別診断を非侵襲的に行うと共に,温熱療法などの低侵襲治療の治療効果を高めるための核磁気共鳴法(MRI)による支援を行うことである.プロトンMRSIを用いて前立腺内のクエン酸とコリン(あるいはこれに加えてクレアチン)の信号強度比を観測することにより細胞の癌化を定量測定することが可能である.また同じくプロトンMRSIを用いて前立腺の温度を求めることができる.これらの原理を踏まえ今年度はまず,前立腺に含まれる主たる代謝物のうちcholine,creatineは化学シフトが有意なpH依存性を示さないがcitrateは-0.09ppm/pHのpH依存性を呈することを見出した.3Tにおけるクエン酸信号の強度がJ変調と化学シフトの影響で特異的に変化し約290msのエコー時間で最大のピークを迎えることを見出した.

この結果はこれまで1.5Tの臨床機において約140msのエコー時間が最大値を与えるという結果と大きく異なるものであった.密度行列計算を用いたシミュレーションによりこの現象の理論的裏づけを行った.この結果J変調,化学シフト,ならびにパルスタイミングを厳密に考慮すると,スペクトル強度の実測値と理論値が0から300ms程度のエコー時間範囲においてよく一致した.独自に設計・試作したヒト骨盤部位用コイルを用いて低いRFパワーを利用して前立腺の磁気共鳴スペクトルを得ることに成功した.同コイルによる撮像時の温度上昇をMRIによる位相画像化法で画像化した.およそ30分間のRFパルス連続照射により外陰部あたる部分の温度上昇が約1.5°C程度であることを明らかにした.同コイルとMRSI撮像シーケンスの組み合わせの最適化を行った.以上本年度の検討で研究の基礎要素が整備されたので,来年度は動物組織を用いた各化学シフト成分のpH依存性の検討,ならびにコイルの冷却に伴うS/Nの向上法の検討などを行う.本研究の最終目的は,超高磁場MRIを用いて前立腺疾患(前立腺癌ならびに前立腺肥大症)の鑑別診断を非侵襲的に行うと共に,温熱療法などの低侵襲治療の治療効果を高めるための核磁気共鳴法(MRI)による支援を行う方法・装置を検討することであった.平成13年度の検討で研究の基礎要素が整備されたので,本年度は主として前年度開発した体外型前立腺用コイルに合わせた磁場シーケンスの最適化と,そのシーケンスとコイルの組み合わせによる代謝物検出能を検討した.シーケンスに関しては基本となるスピンエコーによる体積励起と位相エンコードの組合せに加えるべき種々の付加パルス群を検討した結果,観測体積外の脂肪信号を抑制するためのOVSパルス(Outer、Volume Suppression)及びスピンエコーパルスに特殊な変調を加えた周波数・空間同時選択パルスを併用したシーケンスが最も有用であった.同シーケンスで化学シフトアーチファクトを考慮したシミングを施し,撮像を行った結果,健常ボランティアにおいてクエン酸,コリン,クレアチンが明瞭に分離できるスペクトルの2次元分布を得ることができた.各代謝物信号のSN比は5程度であった.このような計測による新たな知見として,これまで不明であったクエン酸信号の横緩和時間を計測することができた.複数のエコー時間に対するクエン酸信号の強度を,密度行列法によりJ変調と化学シフトを考慮して計算したモデル関数にフィットすることによりボランティアの前立腺移行域におけるクエン酸横緩和時間が80ms程度であることがわかった.患者ボランティアによる測定においては,癌検査のための生検針による出血のため,スペクトルの線幅が広がり,上述のような代謝物信号を分離するのが困難であった.またpH計測に関しては,動物モデルを対象とした場合にコイルのQ値が著しく低下し,代謝物信号のpH依存性を計測するには至らなかった.これらの点については,本補助金による研究完了後も基礎実験を継続し,当初の目標を達成すべく努力する所存である.
マウスとヒトの遺伝学的統合によるがん関連遺伝子多型の同定

我々は多段階皮膚発がんモデルを用いた順遺伝学的手法によりマップした皮膚がん抵抗性/感受性遺伝子座(Stmm)の原因遺伝子の同定を目指して研究してきた。Stmm1の候補遺伝子として副甲状腺ホルモン(PTH)に着目した。PTHは副甲状腺から分泌されるペプチドホルモンであり、生体内カルシウムの恒常性に重要な因子である。血清中のインタクトPTH(iPTH)をがん抵抗性系統MSMと感受性系統FVB間で比較した結果、MSMの方が有意に高いことが明らかとなった。MSM-BACクローンを用いたTgマウスおよびPth-KOマウスを用いた発がん実験から、PTHがマウス皮膚腫瘍抑制因子であることが明らかとなった。本申請課題は日本産野生マウス由来近交系MSM/Ms系統を用いた多段階皮膚発がんマウスモデルと連鎖解析によりマップした皮膚がん抵抗性/感受性遺伝子座Stmmの原因遺伝子の探索を目的とし、最終的にはヒトアソシエーションスタディデータや網羅的発現解析と統合することで、新規の孤発性がんに関与するSNPを同定することを目標としている。当該年度の成果としては、我々が見出したStmm1bの候補遺伝子である副甲状腺ホルモン(Pth)の多型が、皮膚腫瘍形成に関与することを報告する。Pthは、Ca代謝の主要な内分泌性ペプチドホルモンである。FVBとMSM間のPthのアミノ酸配列を比較すると、成熟ペプチド合成過程で重要なpro-Pthの認識配列内にVal/Metの多型が存在していた。そこでPth周辺をコードするMSM-BACクローンを用いたMSM-BACTgマウスを作製し、皮膚発がん実験を行った結果、MSM-BACTgは野生型と比較し有意に良性腫瘍数が減少していた。さらに、Tgマウスの血清intact-Pth量、Ca量を測定した結果、Ca量は同程度でにもかかわらず、MSM-BACTgの方が野生型に比べintact-Pth量が有意に高値を示した。そこで血清中のCa量は変わらず、intact-Pth量が有意に低下しているB6-PthヘテロKOマウスを用いて皮膚発がん実験を試みた結果、Tgマウスとは逆に良性腫瘍数の増加が認められた。次にPthの多型の機能を明らかにするためにPth(Met)-GFPコンストラクトを作製し、NIH-3T3細胞に導入した結果、細胞内のGFPの量がPth(Val-GFPよりも増加傾向を示した。以上のすべての結果から、マウスにおけるPthのVal/Met多型はPthの合成量に影響し、正常範囲内の血清中Pthの量は皮膚がんリスクのマーカーとなる可能性が示唆された。当該年度はStmm1bの候補遺伝子であるPthのBACトランスジェニックマウスおよびKOマウスのDMBA/TPAによる多段階皮膚発がん実験と培養細胞を用いたStmmの機能解析を中心に予定していた。発がん実験は当初の目標通りに実施することができ、すべてのマウスの結果を得ることができている。また培養細胞を用いた機能解析についても当初予定していた実験はすべて完了しており、Pthについては、サイクロヘキサマイドによるチェイス実験、免疫染色解析、免疫沈降による分泌量比較等を実施した。またStmm3の候補遺伝子であるp19Arfについても当初予定にはなかったが、p19ArfKOマウスをFVBとMSMにそれぞれ9世代戻し交配した系統を作成した。今後、これらを交配しF1個体を発がん実験することで各系統のp19Arfアレルの解析を実施する予定である。本申請課題は日本産野生マウス由来近交系MSM/Msを用いた多段階皮膚発がん実験と連鎖解析によりマップした皮膚がん抵抗性/感受性遺伝子座Stmmの原因遺伝子の探索を目的としている。当該年度の成果としては、昨年度までに明らかにした副甲状腺ホルモン(PTH)の皮膚腫瘍抑制機構の一端を明らかにしたので、報告する。PTHは副甲状腺から分泌されるペプチドホルモンであり、ビタミンDと共に生体内カルシウムの恒常性に重要な因子である。一方、皮膚における機能については不明な点が多い。まず血清中のインタクトPTH(iPTH)をMSMとFVB間で比較した結果、カルシウムおよびビタミンD量には差がなく、iPTH量がMSMにおいて5-10倍高いことが明らかとなった。そこで、Pth周辺領域を含むMSM-BACクローンをFVBに導入した高iPTH発現型のPthMSM-Tgマウスを作製し、発がん実験を実施した結果、PthMSM-Tgは良性腫瘍数が少なく発がん抵抗性を示した。またPth-KOを用いた発がん実験の結果から血清iPTH量が低いマウスは発がん感受性であることが示された。さらに、iPTH量に変化を与えるSNPを探索した結果、ペプチドホルモンのプロセシングに重要なPro領域にcSNP(Val28Met)が存在した。そこで、このcSNPの効果を培養細胞レベルで解析した結果、PthMSMアレルにおいて細胞内安定性の向上および細胞外分泌量の上昇が確認された。また、分泌されたPTHは、表皮細胞の増殖抑制、細胞内カルシウムの上昇、それに伴う細胞分化を導くことが細胞および個体レベルで明らかとなった。これらの結果から、Pthは、Stmm1bの原因遺伝子のひとつであり、新規の皮膚腫瘍予防マーカーおよび治療ターゲットとなる可能性が考えられた。当該年度はStmm1bの解析に新たな実験として細胞内カルシウム測定の実験系を立ち上げ、実施した。加えて、MSMおよびFVB系統の正常皮膚RNAサンプルを用いたRNA-seqに着手した。

すでに、RNA抽出、クオリティーチェック、シークエンシングまで終了し、現在、マッピングのデータを基に解析中である。今後は、候補遺伝子が抽出された場合は、機能解析を含め検討していく。我々は、日本産野生マウス由来近交系MSM/Ms系統を用いた多段階皮膚発がんマウスモデルと順遺伝学的連鎖解析により、皮膚がん抵抗性/感受性遺伝子座Skin tumor modifier of MSM (Stmm)をマップしてきた。中でもマウス7番染色体上のStmm1は、早期良性腫瘍に対する抵抗性遺伝子座である。本申請課題では、Stmm1の候補遺伝子として副甲状腺ホルモン(PTH)およびに着目した。PTHは副甲状腺から分泌されるペプチドホルモンであり、生体内カルシウムの恒常性に重要な因子である。血清中のインタクトPTH(iPTH)をがん抵抗性系統MSMと感受性系統FVB間で比較した結果、iPTH量がMSM系統において高いことが明らかとなった。そこで、MSM-BACクローンをFVBに導入した高iPTH発現型のPthMSM-Tgマウスを作製した。このTgマウスの血清中iPTH量のみが野生型マウスの約2倍量に増加していた。一方、Pthヘテロノックアウトマウス(Pth+/-)ではCa量は変化せず、iPTH量が約1/2量に低下していた。そこで、これらのiPTH量が異なるBAC-TgおよびPth+/-マウスを用いて、それぞれDMBA-TPA多段階皮膚発がん実験を行った結果、Tgマウスは有意に良性腫瘍数が減少し、Pth+/-マウスでは有意な増加が認められた。さらに、MSMとFVB間にプロセシングに重要な領域にcSNP(Val28Met)が存在した。このcSNPの効果を培養細胞およびTgマウスを用いて解析した結果、PthMSMアレルはPthFVBアレルに比べ細胞外分泌量を上昇させ、表皮細胞の増殖抑制、細胞内カルシウムの上昇、またそれに伴う細胞分化を促進することが観察された。これらの結果から、PthはStmm1の原因遺伝子の一つであり、皮膚腫瘍制御因子であると示唆された。我々は多段階皮膚発がんモデルを用いた順遺伝学的手法によりマップした皮膚がん抵抗性/感受性遺伝子座(Stmm)の原因遺伝子の同定を目指して研究してきた。Stmm1の候補遺伝子として副甲状腺ホルモン(PTH)に着目した。血清中のインタクトPTH(iPTH)をがん抵抗性系統MSMと感受性系統FVB間で比較した結果、MSMの方が有意に高いことが明らかとなった。MSM-BACクローンを用いたTgマウスおよびPth-KOマウスを用いた発がん実験から、PTHがマウス皮膚腫瘍抑制因子であることが明らかとなった。当初の計画通りに、マウス皮膚組織サンプルを用いたRNA-seq解析とヒトサンプルによるアソシエーションスタディを実施する予定である。特にRNA-seq解析から得られたデータについては、Stmm1および3以外にも他の修飾因子をマップした領域における候補遺伝子の抽出を実施する予定である。
細動脈血管壁の力学的仕事量とエネルギー消費に関する研究

Kroghの研究以来1世紀近く、生命活動を維持する上で最も重要な物質である酸素は、拡散により毛細血管から組織へ供給されると信じられてきたが、本研究により毛細血管の前に位置する細動脈においても既に血中酸素濃度は低下しており、かつ細動脈壁で大きな酸素濃度勾配が存在することが明らかになった。これは、毛細血管のみが唯一酸素供給の場ではなく、細動脈も組織への酸素供給源として機能している可能性を示唆するものである。しかし、この細動脈での血中酸素濃度の低下を、組織への酸素拡散のみで説明しようとすると、細動脈血管壁内での酸素拡散係数が自由拡散係数よりも大きくなるという物理的矛盾が生じる。我々は、細動脈レベルでの血中酸素濃度の低下に、細動脈の仕事に伴う血管壁の酸素消費が影響しているのではないかという仮説を提唱し、この仮説を実験的に証明するため、微小循環領域での酸素分圧を実測、得られたデータを基に細動脈血管壁での酸素消費率を求め、酸素濃度勾配形成と細動脈血管壁での仕事量の関連を検討した。血管内外の酸素濃度勾配より求めた骨格筋細動脈血管壁での酸素消費率は、下流側細動脈より上流側で、さらには血管拡張時(血管平滑筋弛緩時)より通常時の方が高値を示し、血管平滑筋の仕事量に依存した。また得られた値は、これまでのin vitro実験系による報告値より遙かに大きく、細動脈での酸素濃度勾配の形成に強く関与していることが分かった。さらに運動生理や病態生理との関連について内皮細胞由来の血管拡張物質である一酸化窒素(NO)の効果を調べた結果、運動時のNO依存性血管拡張は、血管壁自身の酸素消費を低下させ効率的な組織への酸素供給を可能とする半面、NO産生能低下時の血管収縮は、血管壁での酸素消費を増加させ組織の低酸素化を招く危険性のあることがわかった。細動脈血管壁での酸素消費率の定量化を行った。そのため,生体顕微鏡下で細動脈径と血管壁厚を記録しながら,血管内(血中)と血管外壁近傍組織での酸素分圧を求める方法を開発した。主にin vitro用計測法であった酸素感受性プローブ(Pd-porphyrin)のリン光寿命変化による光学的測定法を生体顕微鏡計測に応用し,微小循環での酸素分圧を非接触かつ局所的に測定できる時間分解型レーザー顕微鏡システムを開発した。開発顕微鏡により測定空間分解能10umで血管内と血管外壁近傍組織の酸素分圧を同時測定できることが確認された。つぎに,微小循環酸素拡散モデルの開発と力学特性の評価を試みた。組織への酸素拡散モデルとしてはKroghの組織円筒モデルが存在するが,このモデルは毛細血管からの酸素拡散を仮定したもので,血管壁の厚みや壁での酸素消費を含め,血管壁の機械的仕事量に関する情報は当然考慮されていない。このKroghモデルを基本に,本研究で対象とするラットcremaster筋の解剖学的および血行力学的特徴を加えた独自の酸素拡散モデルを開発した。この新しいモデルにより,微小循環酸素分圧の計測と血管壁酸素消費率の同定を行った。ラットのcremaster筋を対象に,上流側の小動脈から最下流の前毛細管細動脈までの種々のレベルの細動脈を対象に,血流,血管径,血管内圧の循環動態を記録しながら血管内(血中)と血管外壁近傍組織での酸素分圧を測定した。得られた血管壁での酸素分圧勾配の値と前述の酸素拡散モデルを基に,機能的状態にある細動脈の血管壁酸素消費率を求め,各部位での血管壁の仕事量とエネルギー消費の関係を明らかにした。

さらに,平滑筋弛緩,収縮剤投与による最大血管拡張,収縮時において同様の計測を行い,この状態(平滑筋の最小,最大運動時)での酸素消費と血管壁応力を基準に,生理的状態での値と比較することにより細動脈血管壁の運動能力を血管壁の仕事量とエネルギー代謝から評価をおこなった。前年度までの研究により、骨格筋の細動脈血管壁での酸素消費はこれまで考えられていたよりも遥かに大きく、また血管緊張度にも依存し拡張時には低下することが明らかになった。一方、血管内皮で産生される一酸化窒素(NO)は血管調節因子として強力な血管拡張作用を有する。高血圧症や老化による血圧上昇、あるいは運動時の血流増加にこのNOが関与していることは知られている。さらにNOはミトコンドリアの呼吸を抑制し、組織の酸素消費を減少させることも知られている。そこで、血管内皮でのNO産生の多少が、細動脈血管壁の酸素消費にどのような影響を与えるか検討した。NO産生の促進は、分岐細動脈の一方を機械的に圧迫し他方の血流を増加させることにより、またNO産生の抑制は、NOS阻害剤を血中投与して行った。その結果、NO産生促進による細動脈の拡張は血管壁での酸素消費を減少させ組織の酸素化を促す効果が見られた。一方、NOSの阻害によるNO産生の減少は、血圧上昇(細動脈収縮)を惹起するとともに血管壁での酸素消費を有意に増加させた。本結果は、高血圧や加齢においては、従来からの血管障害のリスクに加え、新たに組織の低酸素化に対する配慮も必要であることを意味する。これまでの2年間の研究により、生理的状態にある細動脈血管が正常に機能するためには従来考えられていた以上の酸素が必要で、その酸素消費量は血管壁の運動量に依存することが明らかになった。一方、組織の低酸素に対する生体制御反応として血管新生が惹起されるが、新生血管自身の酸素消費を考慮した研究はない。最終年度である本年度は、これまでに得られた微小循環での酸素ダイナミクスの研究成果を総合的に解析し、最も効率的に組織へ酸素供給するための血管新生を誘導できる条件を探索した。毛細血管血流の増加により血管新生が誘起されることを生体顕微鏡下で明らかにした。また毛細血管血流は組織酸素分圧に強く依存し、毛細血管新生のみに注目した場合は、低酸素環境が有利であると考えられる。さらに、in vivo創傷治癒モデルを用いた実験においても低酸素環境が毛細血管新生を上昇させることが示された。一方、創傷部位の再生過程の観察においては、低酸素環境は新生毛細血管数が多いにも係わらず、創傷の治癒には時間を要した。以上の結果より、組織再生時においては、初期の毛細血管が欠如している時期には低酸素環境が適し、一定の血管新生が得られた時期からは通常酸素環境にすることが有効ではないかとの結論に至った。
中級英語学習者の比喩的思考の分析に基づく慣用表現指導・学習材の開発

多義形容詞・動詞の語義習得に関する調査から、日本人英語学習者は日本語と英語との意味的共通点をほとんど認識しておらず、母語における語彙体系を英語学習に生かせないでいるという知見が得られた。また、語の多義構造そのものに注目する意識が低いことも示された。本研究では、学習者が、語の多義構造とその比喩的ネットワークの広がりに対する気づきを基に、自らの英語語彙知識を自律的に拡張する過程を支援するe-learning学習プログラムの開発を行い、その有効性と問題点について検証を行った。1.本研究の意義および重要性第2言語学習において、学習者が未知の言語に取り組むとき、彼らは通常、母語やそれ以外の知識と関連付けて覚えようとする。母語と第2言語との間に通言語的類似点が存在する場合は、母語の知識を第2言語学習に応用することは目標言語の習得を容易にし、学習時間も短縮できるが、逆の場合は、その有用性は限定的であると言え、日本人英語学習者の置かれている状況は後者である。これまでにおこなった多義形容詞の語義習得に関する調査から、日本人英語学習者は日本語と英語との意味的共通点をほとんど認識しておらず、母語における語彙体系を英語学習に生かせないでいるという知見が得られている。したがって学習を促進させる可能性のある抽象度の高い、認知レベルでの類似性に気づかせるためには、学習者に対し明らかな方法で学習者にそれを認識させる必要があると言える。2.平成20年度の具体的研究内容学習者が形容詞の意味範囲に関して、類推過程を経ながら、自ら日本語と英語とに共通する意味概念を見つけ出すことを支援するために、e-learning学習プログラムを開発し、「形容詞ソムリエ」と命名した。本プログラムはStage1:「意味の広がりを認知する段階」、Stage2:「意味へのより深い関与の段階」、Stage3:「概念を拡張する段階」の3段階から構成されている。Stage1と2は日本語における形容詞の意味範囲を確認し、英語における概念との類似性を見出すことを目的とし、Stage3では英語独自の意味の拡張を認識させることをねらいとした。平成21年度は本プログラムを使用することによって学習者の比喩的思考がどのように変化したかを明らかにし、その有効性について検証を行なう。したがって学習を促進させる可能性のある抽象度の高い、認知レベルでの類似性に気づかせるためには、学習者に対し明らかな方法で学習者にそれを認識させる必要がある。2.平成21年度の具体的研究内容20年度開発を行ったe-learning学習プログラム「形容詞ソムリエ」を利用することによって、学習者の抱く日本語と英語の認知的距離感がどのように変化するかについて、(1)学習の楽しさ、(2)自尊感情、(3)自己評価、(4)動機付けの4つの観点から分析を行った。その結果、(1)(2)(3)の観点について学習後に有意な向上が認められた。さらに本プログラムを利用した学習の前後で、学習者の学習方略に変化が現れるかどうかについて分析を行ったところ、類推方略、熟考方略、作業方略のいずれにおいても有意な正の変化が認められた。2.平成22年度の具体的研究内容E-learning学習プログラム「動詞ソムリエ」の開発にあたり、多義動詞の拡張的表現のうち、どのような表現が日本人英語学習者にとって意味類推が困難であるのか、その要因はどのようなものであるのか、さらに、意味の類推の過程において、どのようなアナロジーが作用したかを測定した。

調査結果に基づき、表現ごとの類推率から統計的手法を用いて類推可能(不可能)因子を導き出し、学習者がとらえた多義の意味構造の図式化を図った。
連続的な衝撃波の放出によって誘起される脈動噴流に関する研究

近年、往復式内燃機関の排気管から生じるバリ音が騒音問題として注目を集めている。排気管内の流れは、排気バルブの開閉により誘起された圧縮波および膨張波を伴っている。管内を伝播する圧縮波の一部は比較的弱い衝撃波へと遷移し、その衝撃波が排気管管端部から大気中へと伝ぱする際に騒音が発生することが指摘されている。しかし、その発生メカニズムは、未だ完全には解明されていない。衝撃波を伴った圧縮波は周期的に管端部より大気中へ放出される。衝撃波背後には、渦輪および不足膨張噴流が周期的に形成され、それらは次に放出される衝撃波と干渉する。そこで、排気騒音の発生要因を単に衝撃波の遷移によるスパイク波のみでなく、渦輪や非定常噴流と衝撃波との干渉という観点から明らかにすることを目的とする。排気脈動の1周期に注目し、排気噴流をモデル化した。コンプレッサーより誘起された定常流と無隔膜衝撃波管(内径Φ13mm、長さ3m)より誘起される非定常流れを集合管で合流させることにより、管端部下流において定常噴流と比較的弱い衝撃波(マッハ数が1.1程度)とを干渉させた。また、このような流れ場を数値計算を用いて解析し、実験結果と比較検討した。その結果以下のような結論を得た。非定常亜音速噴流と衝撃波の干渉により衝撃波は円錐状に伝播し、その背後には、円錐状の密度波を確認することができた。この密度波の振幅は比較的小さく概ね周期的に発生していることがわかった。その構造は複雑であり、放出された衝撃波によって誘起された渦から放出されている波と噴流境界と衝撃波の干渉により生じた波により構成されているものと考えられる。また、数値計算により噴流境界と衝撃波の干渉により生じる密度波の形成過程が確認され、噴流境界の構造と密度波の発生が密接に関係していることが明らかとなった。近年、自動車のエンジンの排気管から生じるパリ音が騒音問題として注目を集めている。エンジンの排気管内の流れは、圧縮波および膨張波を伴っている。しかし、その騒音発生のメカニズムは、未だ完全には解明されていない。衝撃波背後には、渦輪および不足膨張噴流が周期的に形成され、それらは次に発生した衝撃波と干渉する。よって、排気騒音の発生要因を単に衝撃波の遷移によるスパイク波のみでなく、渦輪と衝撃波の干渉および不足膨張噴流と衝撃波の干渉という観点から明らかにすることを目的とする。本年度は現有の無隔膜衝撃波管(内径Φ13mm、長さ3m)2台および集合管を用いて、比較的弱い衝撃波(マッハ数が1.1程度)を含む圧縮波を連続的に2回発生させて、排気脈動の1周期分のシミュレートを行った。また、このような流れ場を数値計算を用いてシミュレー卜した。この密度波の振幅は比較的小さく周期的に発生していることがわかった。また、数値計算により噴流境界の構造と密度波の発生が密接に関係していることが予想された。
ファインセラミックス超微粉を無加工で精密かつ複雑な最終形状品に成形する方法

新しく開発した高速遠心成形法では,サブミクロンオーダーのセラミックス超微粉末を均一かつ高充填度に成形することが可能である.そこで,本成形法により複雑形状のファインセラミックス部品を得る方法を,低融点合金(融点47°C)の一体構造の金型,及び伸縮(伸張)性の薄膜を用いることにより検討した.この方法では,成形後金型部分を溶解して成形体を取り出せるので形状的な自由度が大きく,さらに,薄膜により金型と泥漿が直接接触しないので,ファインなセラミックスを作製できる.結果を以下にまとめる.1.低融点金型は金枠で補強することにより,重力の12万倍の遠心力で変形しない.2.ラテックス系の伸縮性薄膜によりセラミックス成形体の汚染が防止できる.3.伸縮性薄膜は面積で約20倍以上に伸張するので,形状の制約が少ない.4.伸張前の膜厚が約30μmの伸縮性薄膜を使用すれば,伸張後の膜厚は数μmであり、十分な膜強度を有し,寸法に与える影響がなく,金型に対する成形体の寸法再現性が高い.5.原料粉末に対する製品の歩留まりを80%以上とすることが可能である.6.金型材は回収して繰り返し使用でき,産業廃棄物が少ない.従って,ファインセラミックス精密小型部品の成形法として大量生産及び多種少量生産のどちらの場合にも活用でき,適応形状の多様性から,今後,実用化が可能と予想できる.なお,本成形法の特長を集約的に有する一例として,アルミナ製ナットの成形及び焼成に成功した.この場合,低融点金型を薄膜で覆って中子として使用し高速遠心成形した後,雌ネジ部内側の金属を溶融除去し薄膜を取り除いて得たもので,全く加工を必要としない.新しく開発した高速遠心成形法では,サブミクロンオーダーのセラミックス超微粉末を均一かつ高充填度に成形することが可能である.そこで,本成形法により複雑形状のファインセラミックス部品を得る方法を,低融点合金(融点47°C)の一体構造の金型,及び伸縮(伸張)性の薄膜を用いることにより検討した.この方法では,成形後金型部分を溶解して成形体を取り出せるので形状的な自由度が大きく,さらに,薄膜により金型と泥漿が直接接触しないので,ファインなセラミックスを作製できる.結果を以下にまとめる.1.低融点金型は金枠で補強することにより,重力の12万倍の遠心力で変形しない.2.ラテックス系の伸縮性薄膜によりセラミックス成形体の汚染が防止できる.3.伸縮性薄膜は面積で約20倍以上に伸張するので,形状の制約が少ない.4.伸張前の膜厚が約30μmの伸縮性薄膜を使用すれば,伸張後の膜厚は数μmであり、十分な膜強度を有し,寸法に与える影響がなく,金型に対する成形体の寸法再現性が高い.5.原料粉末に対する製品の歩留まりを80%以上とすることが可能である.6.金型材は回収して繰り返し使用でき,産業廃棄物が少ない.従って,ファインセラミックス精密小型部品の成形法として大量生産及び多種少量生産のどちらの場合にも活用でき,適応形状の多様性から,今後,実用化が可能と予想できる.なお,本成形法の特長を集約的に有する一例として,アルミナ製ナットの成形及び焼成に成功した.この場合,低融点金型を薄膜で覆って中子として使用し高速遠心成形した後,雌ネジ部内側の金属を溶融除去し薄膜を取り除いて得たもので,全く加工を必要としない.
ヘモグロビンカプセル化人工赤血球の安全性と酸素運搬能に関する基礎的研究

ヒト由来のヘモグロビンをリポソ-ムの中にカプセル化したヘモグロビンカプセル化人工赤血球(Artificial Red Cell,以下ARC)の物性、安全性や酸素運搬について検討した。物性:本物質の物性は粒径は200nm、浸透圧は297mObm、粘度は3.06Pa・s、でP_<50>は24mmHgである。安全性:10匹のラットに6000mg/kgのARCを静脈内投与したが全例生存した。犠牲死させて組織学的検討を行ったが肝のmacrophageとKupffer細胞に好酸性の物質を貧食されているだけで他の臓器には炎症や壊死所見を認めなかった。酸素運搬能:室内気で全身麻酔し、調節呼吸とした体重8kg前後のビ-グル犬から30ml/kg(循環血液量の40%に相当)を脱血しショックに陥らせた後、同量のARCを静脈内投与した。心拍出量、血中のビ-グル犬のヘモグロビン量、ARCのクリット値よりの定量を行いビ-グル犬のヘモグロビンおよびARCによる酸素運搬量とビ-グル犬のヘモグロビン量およびARCからの酸素検費量を別々に求めた。ビ-グル犬のヘモグロビンおよびARCによる酸素運搬量は夫々約100ml/minと25ml/minで、ビ-グル犬のヘモグロビンとARCからの酸素消費量は夫々40ml/minと10ml/minでありARCによる酸素運搬量とARCからの酸素消費量は全体の17%と20%を占めていた。なをこのARCの血中滞留時間の20時間前後であった。実験に用いたビ-グル犬は4月以上生存している。以上のように本人工赤血球は生体内において酸素を運搬しこの酸素が組識で利用されていることが示された。また重要臓器にも組織学にさしたる異常が認められなかった。今後は投与量を増加させた系での検討が必要と思われる。
NPOの組織化原理と環境状況

どのような環境状況においてNPOの組織化が進むかを解明するため,組織の環境に注目した研究と組織の意思決定に注目した研究の二つの方向性から取り組んだ。前者は,NPOの組織外部の要因が組織化に与えた影響を検証するものであり,具体的には,税制・雇用慣行・企業風土・市民感覚などの特徴に配慮して,日本の社会風土におけるNPOの組織化原理を検証するものであった。後者は,組織の意思決定が有効に機能する環境状況とNPOの組織化との関係を明らかにするものである。特に,ベイズ的な意思決定をNPOにも適用し,有効に機能する環境状況と組織の関係を検討した。まず,日本におけるNPOの組織環境を,海外のそれと対比的に整理するため,文献調査とインタビュー調査を進めた上で,過去に実施した研究で用いたアンケートデータを整理・分析し,組織の環境がNPOの組織化に与える要因を調べた。さらに,この整理・分析の結果を受けて,今までの自分自身の研究の精緻化を行った。NPOの組織評価項目の解明プロセスを暗黙知の解明としての役割から論じ直したり,環境状況を操作して組織作りに成功しつつあるNPOの事例をまとめたりしている。研究対象であるNPOの定義も整理し,研究全体をより綿密な論理構成とするための準備も行った。一方,日本版総合社会調査JGSSのデータを用いて,NPOの環境としての企業や雇用に対する考え方の影響を検証した。その結果,企業での業務を通じた社会貢献という形態が弱まり,労働組合の機能低下を通じて企業でのコミットメントの希薄化が,NPOへの参加を促すことを示した。
新規ABA非感受性変異体slh1の表現型解析と原因遺伝子のクローニング

Ds端配列データベースを利用して、slh1のDs挿入遺伝子のノックアウトalleleを2ライン単離できたが、これらは生育阻害を示さなかった。また、cDNA導入によって表現型が相補されなかったことから、Ds挿入はslh1の原因遺伝子でないことが判明した。そこで、ポジショナルクローニングを行った。その結果、slh1は、Dsを含む83.6kbp内にマッピングされ、これはDsのハイグロマイシン耐性と表現型の強い連鎖と一致していた。領域内の塩基配列解析により、青枯病菌Ralstoniasolanasearumへの耐性を与えるRRS1-R遺伝子のWRKYドメイン内に3塩基(TTA)の挿入変異を発見した。RRS1-Rは典型的なR-geneにWRKYドメインが融合した遺伝子で、塩基挿入はDs転移の際に生じたフットプリントと考えられるが、この変異によってWRKYの保存領域にロイシンの挿入が起こり、DNA結合能の喪失が予想された。現在相補性試験を行っている。slh1表現型はNahGの導入によって相補されず、病原体抵抗性遺伝子発現の抑圧も確認されなかった。またnpr1-5との二重破壊株の解析においても、表現型が抑圧されなかったことから、slh1は、サリチル酸とNPR1に非依存的な経路が活性化している事がわかった。湿度低下における気孔閉鎖とABA誘導性遺伝子の発現は正常であった。本研究課題の遂行により、slh1はサリチル酸とNPR1に非依存的な経路を介した細胞死と病原体抵抗性反応を自発的に引き起こす劣勢の変異体であり、その活性化は高湿度条件によって抑制されるということが明かとなった。原因はRRS1-R遺伝子のWRKYドメインの機能喪失によるものと考えられ、これはこれまで知見の乏しい「R-geneによる抵抗性反応制御メカニズム」の新たな発見となる。相補実験が終了し次第発表を予定している。本年度は、乾燥に感受性を示すシロイヌナズナslh1 (sensitive to low humidety 1)変異体の詳細な表現型の解析を行った。slh1変異体はABAに非感受性を示すと報告したが、緑化を指標とした再実験の結果、感受性の異常には再現性が認められなかった。slh1の発芽に関しては、冷却処理(休眠を打破する)なしでも即座に発芽し、またABAを含む培地上でも野生型に比べて早いことから、休眠性の欠如は確かであった。葉身表皮細胞の微分干渉顕微鏡を用いた観察から、slh1変異体の土植え状態での矮小化は、細胞サイズの縮小に依るものであることがわかった。土植え植物を用いたマイクロアレイ解析を行ったところ、slh1変異体で病原体抵抗性に関与する遺伝子の発現が変動している事がわかった。ノーザン解析の結果、slh1変異体では抵抗性関連遺伝子(PR1,PR2)、酸化的ストレス関連遺伝子(PRXc, GST)、プログラム細胞死関連遺伝子(SAG13)、R-geneシグナリング関連遺伝子(EDS1)といった過敏感反応のマーカー遺伝子の恒常的発現が認められた。さらに、トリパンブルー染色による死細胞、アニリンブルー染色によるカロースと自家蛍光物質の蓄積を検出した。これらの結果より、slh1は自発的に病原体抵抗性反応を起こす変異体であることが明らかとなった。細胞死変異体であるslh1が、乾燥耐性や種子休眠性を失っていることから、病原体抵抗性反応とストレス応答やABAシグナリングのクロストークの存在が予想された。Ds挿入位置は5番染色体上のR-gene様遺伝子であり、原因遺伝子の特定を目指してDsを再転移させる事による復帰変異体の取得を試みたが得られなかった。cDNAの単離は成功したので、現在slh1変異体に導入し、表現型が回復するかどうかの相補実験を行っている。

原因はRRS1-R遺伝子のWRKYドメインの機能喪失によるものと考えられ、これはこれまで知見の乏しい「R-geneによる抵抗性反応制御メカニズム」の新たな発見となる。相補実験が終了し次第発表を予定している。
タンパク質カチオン化技術のがん免疫治療への応用

本研究では、化学修飾法を用いた変性タンパク質のタンパク質可溶化技術を活用して、多くが不安定な物性のがん抗原タンパク質を全長・水溶性として調製する技術開発とリソース強化を進めた。本抗原を活用して、高感度な抗体検査試薬のプロトタイプ開発に成功し、がん免疫活性の診断薬となる可能性が示された。これらのリソース整備と周辺技術の組み合わせにより、タンパク質カチオン化技術のがん免疫治療分野への活用に向けた基盤が整った。(1)抗原タンパク質調製条件の確立全長をコードし、かつ、小さなHistagのみを付加したがん抗原タンパク質を、大腸菌を用いた組換えタンパク質発現系を用いて生産し、主に不溶性のインクルージョンボディから可逆的変性カチオン化法を駆使して、水溶性かつ高純度な抗原を取得する条件を確立した。種々の条件を検討した結果、逆相HPLCによる高純度精製後の凍結乾燥品として保存可能で、用事に水溶液として調製できること、抗体に対する反応性が維持されることなどを確認し、各種のがん抗原の確実かつ普遍的な調製法であることが実証できた。(2)がん抗原タンパク質のワクチン化技術の開発可逆的変性カチオン化タンパク質は喬い水溶性と細胞内導入能を兼ね備えているため、組換え体タンパク質をヒト培養細胞内に導入すれば、任意のがん抗原を大量に含有するヒト細胞を調製できる。本年度はがん抗原タンパク質:メラノーマ抗原:gp100をモデル抗原として、培養細胞内に抗原を導入する条件を最適化し、メラノーマ細胞を大幅に上回る抗原含有量の培養細胞の調製方法を確立した。また、抗原タンパク質を樹状細胞内へ高効率に導入し、かつクロスプレゼンテーションにより効率的に細胞性免疫を誘導するためには、マンノース受容体を介した経路で抗原を取り込ませる手法が有望である。本年度は、酵母由来マンナンを修飾し、ジスルフィド結合を介してタンパク質を可逆的にマンナン化できる試薬を合成した。本試薬を用いて蛍光標識タンパク質をマンナン化したところ、ヒト樹状細胞に非常に高効率に取り込まれることが確認された。本年度は腫瘍免疫マーカーとして有望ながん・精巣抗原(CT抗原)を中心にクローニング作業を進め、ヒト培養細胞(FreeStyle293)での生産系として77クローン、大腸菌での生産系として32クローンの構築がそれぞれ完了し、以前からの研究リソースを総合すると、約120種類のがん・CT抗原の生産系が整備できた。また、FreeStyle293細胞を宿主とした各CT抗原の生産系で発現確認を実施したところ、実に80%もの抗原タンパク質が細胞内で不溶化していることが判明した。これは不安定な物性であるCT抗原の特徴をよく表している。CT抗原の詳細な機能は未解明な部分が多いが、主に細胞内で様々なタンパク質と相互作用するハブ機能が推定されており、それ故、大半が天然変性タンパク質であることが推定された。これらの不溶性CT抗原は可逆的変性カチオン化法により高い水溶性が付与でき、逆相HPLCを用いた高純度精製も可能である。これらのリソースを活用すれば、昨年度開発済みの高感度な抗体検技術を組み合わせて、がん免疫治療分野に求められるコンパニオン診断薬の実用化に向けて、研究が大きく進捗した。今後はこれらの貴重なリソースと周辺技術を組み合わせて、がん免疫治療分野へ応用可能な基盤技術として育成を継続したい。変性タンパク質に水溶性や細胞内透過性といった機能を付与するタンパク質カチオン化技術を活用して、次世代のがん免疫治療で求められている基盤技術の開発に取り組んでいる。がん細胞内では複数のタンパク質の発現異常があり、その中でもペプチド断片に分解後にMHCクラスI分子を介して抗原提示されるタンパク質をがん抗原タンパク質と呼ぶ。本研究ではがん抗原ワクチン作成に有望とされるCnacer-Testis(CT)抗原を中心に、20種類の全長CT抗原の生産システムを確立した。これらのCT抗原は非常に不安定で変性しやすい物性であるが、Cys残基を介したカチオン化処理により変性状態のまま高純度・水溶性の全長CT抗原の生産が可能となった。これらの全長抗原を用いて、がん免疫誘導時に同時に活性化される液性免疫誘導に伴う抗がん抗原抗体の評価系を構築し、高感度かつ定量的な評価系の確立に成功した(出願完了)。本評価系は、がん免疫治療時に誘導されるAntigen-Spreadingを定量的にモニタリングする検査試薬として有望で、予後との相関調査を進めている。さらに全長抗原のリソース整備を進めるため種々の検討を進めた結果、Hek293細胞と高発現ベクターを組み合わせた生産系で、比較的安価に抗原調製が進められることが確認された。現在は100種類程度の全長がん抗原(主にCT抗原)を調製する生産システムの整備を進めており、組換え体全長がん抗原タンパク質のリソースを活用した診断薬開発・がんワクチン化研究を推進したい。

本年度の研究成果は、3年間の研究計画の基盤となる技術が満足されるレベルで確立された。本技術を活用した応用研究への準備が整ったものと評価している。25年度が最終年度であるため、記入しない。全長がん抗原タンパク質を活用した診断薬開発については、当初の予想を上回る進捗を得ており、非常に有望なデータが取得できている。本システムをさらに強化し、検証実験を進めるため、多種類のがん抗原を取得するためのシステムも確立したことから、がん免疫活性をモニタリングする診断薬開発に注力したい。一方、これらの抗原を活用したワクチン化研究については、単なる基礎研究ではなく臨床研究に直ぐに結実できる様なシステムで研究を進めることが望ましく、一部実験計画を見直しながら予備実験を進めている。23年度に整備した技術基盤とリソースは非常に有用性が高く、24-25年度はこれらを大いに活用した応用研究を展開する。また本研究開発には、新規なタンパク質工学の基盤となる要素技術の創出が見込まれることから、本研究成果から派生する応用研究も探索し、有意義な研究開発とする。多種多様な全長がん抗原を水溶性かつ高純度に取得するシステム整備に注力し、これを活用した高感度抗体検査試薬を、がん免疫治療、さらには広範ながん治療をサポートできるコンパニオン診断薬として早期の実用化を図ることを第一目標に据える。さらにこれらのがん抗原リソースを有効活用する様々な応用展開を進め、がん免疫治療の発展に寄与したい。
２歳児における１歳児に対する関わりの生起過程モデル

保育現場や家庭において,幼児は2歳頃から自分より幼い乳児に対してなでる,物を与える,世話するなど積極的に関わろうとするが,なぜ自身も養育を必要とする幼児期初期から乳児にかかわろうとするのか,その行動の生起メカニズムは明らかでない。本研究では,周囲の養育を引き出すとされるベビースキーマに焦点を当て,幼児がどのくらいベビースキーマ(乳児)に関心をもちやすいのか,その乳児への関心と実際の乳児への関わりはどのような関係性にあるのか,乳児への関心と行動に影響する要因は何か,探索的に検討した。平成30年度は,平成29年度に引き続き25歳児を対象とした注視実験調査および母親を対象とした質問紙調査を実施した。乳児,幼児,大人(成人女性)を被写体とする画像や動画を刺激として注視実験により乳児への関心を調べたところ,25歳児は基本的には同じ遊び仲間である幼児や,主たる養育者である大人への関心が高いが,援助が必要な場面においては乳児への関心を高く持つことが明らかとなった。このことから,25歳児は乳児らしい顔や動きというよりは,乳児を取り巻く文脈や状況に敏感に反応することが示唆された。このように乳児・幼児・大人の三者がいる状況で,選択的に乳児に関心を向けやすい女児は,普段から乳児に積極的に関わりやすいが,男児ではこのような関係性は見られないことが明らかとなった。また,男女ともに親から統制的な養育(やるべきことをやりなさいと言う等)を受けている25歳児は,自分より幼い乳児に反応しやすく,直接的・間接的な世話行動をよく行うことが明らかとなり,親から受けた養育が乳児へのかかわりのモデルとなり得ることが指摘された。さらに女児においてのみ,弟妹をもつことが乳児への関わりに影響しており,男児ではこのような影響は見られなかったことから,男女で乳児への関わりの生起要因が異なる可能性が新たに示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。大人だけではなく,幼児も2歳頃から自分より幼い乳児に対して頭をなでる,物を与える,世話するといった養育的行動をするが,なぜ自身も養育を必要とする2歳頃から乳児に養育的行動を行うのか,そのメカニズムは明らかでない。本研究では,周囲の養育を引き出すとされるベビースキーマに焦点を当て,幼児期におけるベビースキーマ選好と養育的行動との関係性について検討した。平成29年度は25歳児を対象に3つの注視実験調査,及びその母親を対象に質問紙調査を実施した。実験1では乳児の顔写真,実験2では乳児の歩行動画を刺激とし,それぞれ幼児,成人女性のものと対提示して乳児らしい顔や動き(ベビースキーマ)への注視選好を調べた。その結果,一貫して成人女性への強い選好が示されたが,乳児刺激と幼児刺激の対提示では特に23歳と幼い実験協力児において,幼児よりも乳児刺激への選好が見られた。実験3では乳児,幼児,成人女性の三者が一緒に写っている保育場面の写真を刺激とし,日常的な文脈におけるより能動的な乳児選好を調べたところ,全体的に幼児よりも乳児や成人女性への選好が見られた。また質問紙調査で母親に評定を求めた実験協力児の乳児に対する養育的行動表出(どのくらい乳児に養育的行動を行うか)と注視データとの関連を調べ,25歳児の養育的行動に影響する要因を探索的に検討したところ,実験3の選好注視で養育的行動との関連が強く示された。23歳児では日常的な場面で幼児をあまり見ず,乳児をよく見る幼児が養育的行動(特に愛撫)を表出しやすいが,45歳児では選好注視と養育的行動は関連していなかった。このことから,幼児のベビースキーマ選好と実際の乳児に対する養育的行動との関連は,日常的な文脈での刺激で顕著に見られること,幼児期初期と後期で養育的行動に影響する要因が異なることが示唆された。計画していた注視実験調査,質問紙調査を実施することができたため,計画通りに研究が進んでいるといえる。特に多様な刺激を用いて複数の注視実験調査を行ったことで,幼児のベビースキーマ選好を多面的に捉えることができた。またベビースキーマ選好と養育的行動との関連について,日常的な場面における能動的な乳児選好が養育的行動を促進させることが示唆された。

このことから,25歳児は乳児らしい顔や動きというよりは,乳児を取り巻く文脈や状況に敏感に反応することが示唆された。このように乳児・幼児・大人の三者がいる状況で,選択的に乳児に関心を向けやすい女児は,普段から乳児に積極的に関わりやすいが,男児ではこのような関係性は見られないことが明らかとなった。また,男女ともに親から統制的な養育(やるべきことをやりなさいと言う等)を受けている25歳児は,自分より幼い乳児に反応しやすく,直接的・間接的な世話行動をよく行うことが明らかとなり,親から受けた養育が乳児へのかかわりのモデルとなり得ることが指摘された。さらに女児においてのみ,弟妹をもつことが乳児への関わりに影響しており,男児ではこのような影響は見られなかったことから,男女で乳児への関わりの生起要因が異なる可能性が新たに示唆された。これまでの研究で,日常的な文脈における能動的な乳児選好が養育的行動を促進させることが示唆された。そのため,今後は乳児,幼児,成人女性の三者が写っている写真刺激を用いた注視実験調査に焦点化し,よりデータ数を増やして注視選好と養育的行動との関連についてより明白で強健な結果を得られるよう研究を進めていく。また29年度に実施した注視実験2では,動画刺激の被写体の大きさが選好に影響した可能性が挙げられるため,大きさを統制した動画刺激を用いた追加実験調査を行い,乳児らしい動きへの選好について再検討する。そして幼児期,特に2歳児における乳児に対する養育的行動の生起過程について考察するため,幼児のきょうだい数や気質,親の養育態度といった背景要因が幼児のベビースキーマ選好や養育的行動にどのように影響するのかを調べる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。