hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乗り心地と安全性を同時実現するリンク傾斜方式の傾斜特性の体系化と制御手法の確立

本研究の目的は,車輪-レール式車両の速度向上の観点から,特に曲線部での超過遠心力による固有の動揺現象を解析し,動力学的な見地から速度向上に有効な車両にリンク機構を用いた制御機構を提案し,その効果を理論と実験により明らかにすることである.(1)超過遠心力および軌道外乱に対して,提案する最適配置の制御付きリンク傾斜機構による傾斜サスペンション機構の有効性を,理論及び室内模擬実験装置により明らかにする.加えて,実験モデルと実車モデルとの解釈を明確化する.(2)マルチボディ・ダイナミクス解析により,脱輪・脱線の目安となる内外輪の荷重バランス(輪重変動)を考慮したリンク機構を用いた運用面を考慮した傾斜制御目標を明らかにする.平成17年度は下記の通り研究実施をした。(1)機構解析シミュレーションによる,実規模車体傾斜車両運動シミュレーションの解析・評価を行い,台車・輪軸の挙動を含めた解析が可能となった.(2)外乱(横力・軌道)に対する実規模動シミュレーションの解析により,制御性能の評価を行った.(3)姿勢制御と振動制御を両立した傾斜制御系設計手法を提案した.以上により,運用面を考慮し,姿勢制御と振動制御を両立することで,乗り心地と安全性を同時実現する新しい傾斜制御目標の導出と理論体系化を実施することができた.本研究の目的は,車輪-レール式車両の速度向上の観点から,特に曲線部での超過遠心力による固有の動揺現象を解析し,動力学的な見地から速度向上に有効な車両にリンク機構を用いた制御機構を提案し,その効果を理論と実験により明らかにすることである.(1)超過遠心力および軌道外乱に対して,提案する最適配置の制御付きリンク傾斜機構による傾斜サスペンション機構の有効性を,理論及び室内模擬実験装置により明らかにする.加えて,実験モデルと実車モデルとの解釈を明確化する.(2)マルチボディ・ダイナミクス解析により,脱輪・脱線の目安となる内外輪の荷重バランス(輪重変動)を考慮したリンク機構を用いた運用面を考慮した傾斜制御目標を明らかにする.平成15年度は以下を検討した.(1)リンク式振り子機構の回転中心と重心の動的位置関係の実験解析準備(2)機構解析シミュレーションによるリンク制御機構によるサスペンション性能検証(3)姿勢制御と振動制御の両立のための最適配置の検討以上より,実運用を想定しリンク傾斜機構による傾斜サスペンションによる傾斜機構の評価の準備を整えた.本研究の目的は,車輪-レール式車両の速度向上の観点から,特に曲線部での超過遠心力による固有の動揺現象を解析し,動力学的な見地から速度向上に有効な車両にリンク機構を用いた制御機構を提案し,その効果を理論と実験により明らかにすることである.(1)超過遠心力および軌道外乱に対して,提案する最適配置の制御付きリンク傾斜機構による傾斜サスペンション機構の有効性を,理論及び室内模擬実験装置により明らかにする.加えて,実験モデルと実車モデルとの解釈を明確化する.(2)マルチボディ・ダイナミクス解析により,脱輪・脱線の日安となる内外輪の荷重バランス(輪重変動)を考慮したリンク機構を用いた運用面を考慮した傾斜制御目標を明らかにする.平成16年度は以下を検討した.(1)リンク式振り子機構の回転中心と重心の動的位置関係の実験解析とシミュレーションによるモデル化を行った.(2)機構解析シミュレーションによる実規模動シミュレーションの解析・評価を行い,台車・輪軸の挙動を含めた解析が可能となった.(3)外乱(横力・軌道)に対する実規模動シミュレーションの解析により,制御性能の評価を行った.(4)姿勢制御と振動制御を両立した傾斜制御系設計手法を提案した.本研究の目的は,車輪-レール式車両の速度向上の観点から,特に曲線部での超過遠心力による固有の動揺現象を解析し,動力学的な見地から速度向上に有効な車両にリンク機構を用いた制御機構を提案し,その効果を理論と実験により明らかにすることである.(1)超過遠心力および軌道外乱に対して,提案する最適配置の制御付きリンク傾斜機構による傾斜サスペンション機構の有効性を,理論及び室内模擬実験装置により明らかにする.加えて,実験モデルと実車モデルとの解釈を明確化する.(2)マルチボディ・ダイナミクス解析により,脱輪・脱線の目安となる内外輪の荷重バランス(輪重変動)を考慮したリンク機構を用いた運用面を考慮した傾斜制御目標を明らかにする.平成17年度は下記の通り研究実施をした。(1)機構解析シミュレーションによる,実規模車体傾斜車両運動シミュレーションの解析・評価を行い,台車・輪軸の挙動を含めた解析が可能となった.(2)外乱(横力・軌道)に対する実規模動シミュレーションの解析により,制御性能の評価を行った.(3)姿勢制御と振動制御を両立した傾斜制御系設計手法を提案した.以上により,運用面を考慮し,姿勢制御と振動制御を両立することで,乗り心地と安全性を同時実現する新しい傾斜制御目標の導出と理論体系化を実施することができた.
環境放射線による染色体不安定性の誘導とその機構解析

電離放射線(以下、放射線と記す)は種々の染色体異常を誘発するが、照射後の生存細胞中にも異常染色体が出現する。酵母を用いた研究では、DNA損傷や紡錘体形成の不備があると、細胞はそれを認識して細胞周期を一時的に停止(チェックポイント制御)することが証明されている。そこで本研究では、放射線による染色体不安定性誘発機構を明らかにするため、異常染色体の出現にも最も密接に関わっていると考えられる分裂期(M)期の進行に関わるチェックポイント遺伝子の分離とその機能解析を行った。まず、正常のチャイニーズハムスター胎児(CHE)由来細胞とp53遺伝子に突然変異を有するp53欠損細胞にX線照射すると、p53欠損細胞では多くの染色体異常を持つ細胞が出現することを発見した。そこでM期チェックポイント遺伝子を分離するために、X線照射したCHE細胞からM期細胞を集めてcDNAライブラリーを作製し、セリン/スレオニンキナーゼの共通配列を基に作製したregenerated primerを用いてキナーゼ遺伝子のクローニングを試みた。その結果、酵母のM期チェックポイント機能を担っているMPS遺伝子と高い相同性を有している、新規のキナーゼ遺伝子xik1(X-ray-induced protein kinase 1)が得られた。一方、ラットcDNAライブラリーより同様の手法を用いて、M期進行に関わる新たな遺伝子AIM-1のクローニングに成功した。この遺伝子産物(AIM-1)はセリン/スレオニンキナーゼの一種であり、細胞周期のG2/M期で高い発現量を示した。遺伝子のN末から109番目のリジンをアルギニンに変えた不活型AIM-1(K/R)を導入した細胞では、細胞分裂を失敗して多倍体化現象を引き起こした。このような多倍体化細胞の出現は、放射線照射された細胞に高頻度で見られることから、AIM-1は放射線照射後のM期チェックポイントに密接に関わっているものと思われる。
注意配分能力を考慮した多重課題トレーニングは高齢者の転倒予防に有効か?

本研究では,転倒の前駆状態とされるつまずきの発生と注意配分を要する多重課題下での反応時間との関連を明らかにすることを目的とした.地域在住高齢者19名(男性11名,女性8名,平均年齢70.2歳)を対象として,立位での異なる課題条件下で反応時間(reaction time : RT)を計測した.また,一年後に質問紙調査を実施し,一年間のつまずき経験の有無を聴取した.課題条件は,砂の入ったグラスを保持した不安定マット上での立位(control task : CT),水の入ったグラスを保持した不安定マット上立位(dual-motor task : DMT),砂の入ったグラスを保持して想起課題を課せられた不安定マット上立位(dual-cognitive task : DCT)とした.RT課題では,刺激音に対してなるべく早く保持したボタンを押すまでの時間(msec)を計測し,CTに対するDMTとDCTのRT変化率を算出した.測定後の一年間でつまずきを経験した対象者は9名(47.4%)であり,つまずきを経験しなかった10名(52.6%)と年齢の差異は認めなかった.一方,つまずき経験別に一年前の多重課題条件下でのRT変化率を比較すると,DMTにおけるRT変化率ではつまずきの経験の有無による有意差は認められなかったのに対して,DCTにおけるRT変化率はつまずき経験者で有意に増加を認めた(p<0.05)。つまり,認知課題を付加した際の注意配分能力と単純課題下の注意配分能力との差が大きかった高齢者が,その後の一年間につまずきを経験する割合が多い結果であった.このことから,認知課題を付加した際の反応時間遅延率、すなわち注意配分能力の低下が,将来のつまずき発生の有用な指標になる可能性が示唆された.本研究では,多重課題下での注意配分と姿勢制御応答との関係性を明らかにすることを目的とした.健常若年者30名と地域在住高齢者29名を対象として,異なる課題条件下で反応時間(RT),下腿筋活動,身体動揺を計測した.課題条件は,砂の入ったグラスを保持した安定床面での立位(single-task),水の入ったグラスを保持した不安定マット上立位(dual-task),水の入ったグラスを保持して想起課題を課せられた不安定マット上立位、(triple-task)とした.各課題条件で,刺激音に対して保持したボタンをなるべく早く押すまでの時間をRTとして計測した.また,下腿筋活動を表面筋電計にて導出し,音刺激が呈示される直前5秒間の実効値(RMS)を求め,最大随意収縮にて正規化した.さらに,各課題条件下での身体動揺を腰部に貼付した3軸加速度計により評価し,3軸のRMSから合成加速度を求めた.二元配置分散分析の結果,RTおよび前脛骨筋の筋活動,合成加速度は,群および課題条件による有意な主効果を認め,交互作用も有意であった(p<0.01).一方,腓腹筋の筋活動は,課題条件による有意な主効果を認めたものの,群と課題条件による交互作用は有意ではなかった(p=0.70).下位検定の結果,RTは各群ともにsingle-task,dual-task,triple-taskの順で有意に遅延した.群間で姿勢制御応答の変化を比較すると,高齢者群ではdual-taskと比較してtriple-taskで前脛骨筋の筋活動が有意に減少したのに対して合成加速度が有意に増大し,若年者とは異なる変化を示した.二次課題を付加することで,両群ともにRTは有意に遅延し,とくに高齢者でRTの遅延が顕著であった.二次課題を付加した際の筋活動や身体動揺の変化は若年者と高齢者では異なり,認知課題を付加することで高齢者の前脛骨筋の筋活動は低下し,身体動揺が増大した.このことより,二次課題の付加が姿勢制御応答に及ぼす影響は若年者と高齢者では異なることが示唆された.本研究では,転倒の前駆状態とされるつまずきの発生と注意配分を要する多重課題下での反応時間との関連を明らかにすることを目的とした.地域在住高齢者19名(男性11名,女性8名,平均年齢70.2歳)を対象として,立位での異なる課題条件下で反応時間(reaction time : RT)を計測した.また,一年後に質問紙調査を実施し,一年間のつまずき経験の有無を聴取した.課題条件は,砂の入ったグラスを保持した不安定マット上での立位(control task : CT),水の入ったグラスを保持した不安定マット上立位(dual-motor task : DMT),砂の入ったグラスを保持して想起課題を課せられた不安定マット上立位(dual-cognitive task : DCT)とした.RT課題では,刺激音に対してなるべく早く保持したボタンを押すまでの時間(msec)を計測し,CTに対するDMTとDCTのRT変化率を算出した.測定後の一年間でつまずきを経験した対象者は9名(47.4%)であり,つまずきを経験しなかった10名(52.6%)と年齢の差異は認めなかった.一方,つまずき経験別に一年前の多重課題条件下でのRT変化率を比較すると,DMTにおけるRT変化率ではつまずきの経験の有無による有意差は認められなかったのに対して,DCTにおけるRT変化率はつまずき経験者で有意に増加を認めた(p<0.05)。つまり,認知課題を付加した際の注意配分能力と単純課題下の注意配分能力との差が大きかった高齢者が,その後の一年間につまずきを経験する割合が多い結果であった.

このことから,認知課題を付加した際の反応時間遅延率、すなわち注意配分能力の低下が,将来のつまずき発生の有用な指標になる可能性が示唆された.
定型表現の認知優位性および偶発的学習条件に関する研究

本研究は,(1)高価な機器やソフトウェアを必要としないパーソナルコンピュータ上で作動する成句表現の認知処理速度を測定するツールを開発し,(2)日本人大学生の英語学習者に成句表現の認知処理優位性が見られるかを調査することを目的とした。本研究の過程で開発された成句表現認知速度測定テスト(FSAT)を用い,句動詞の認知処理速度に優位性が見られるかをlook after, get to, put onの3種の句動詞で検証したところ,句動詞の語彙化は限定的であり,その速度は習熟度との関連も薄い事があきらかとなった。本研究は、日本人英語学習者がどのように英語の定型表現(Formulaic Sequences)を認知するか、またそれらをどのような条件下で理解し、偶発的に学習するかに着いての調査をすることを目的としている。平成26年度は、定型表現の認知速度に焦点をおき、研究を行った。平成26年度の中心作業は、定型表現の認知速度測定テストを作成することであった。アドビ社が開発したアクションスクリプトというプログラミング言語を使用し、WEB上でのデータ収集を目的としたソフトを開発した。このテストは、英文を読む際に、マウスの左ボタンをクリックするたびに単語が次々と出現しては消えてゆく、Self-paced Readingの手法を利用し、「定型表現を構成している単語が表示されていて時間」を測定する形式とした。このテストの背景は、単語を見ている時間がその語に対する認知処理を行っている時間であるという過程のもとに開発された。また、このテストでは、複数の語からなる定型表現と、同じ語からなる非定型表現の認知処理時間を比較することを可能とした。本テストの有用性を検証するために、パイロット実験を行った。日本語を使用するテストであるため、テストの遂行に十分な日本語力を兼ね備えた英語母語話者に協力を仰ぎ、データを取得した。その結果、英語母語話者でも定型表現やそれらを含む文構造により、認知処理速度が大きく影響しており、必ずしも定型表現を語彙化していないことを示すデータが得られた。このことから、定型表現そのものやそれらを含む課題文のさらなる精査の必要性が明らかとなった。WEB上に設置する同テストは英語句動詞の認知速度を測定するテストである。平成26年度に開発を進め、本年度に改編を行った。改編には句動詞を含む英文刺激の改編とテストプログラム自体の改編が含まれた。テストプログラム自体の改編では、データ保存の方法を一部変更し、データ収集後の処理を簡便に行えるようにした。(2)予備データの収集120人の日本人大学生を対象として、予備データを収集した。このデータは「句動詞」と句動詞と同じ語の連結を持つ「非句動詞」の認知速度を含んでいる。英語母語話者はFormulaic Sequence(句動詞を含む成句表現)をそうでない類似表現よりも早く処理することが明らかとなっているが、本予備データの結果を見る限り、予備実験の対象となった日本人大学生は句動詞を類似の表現よりも早く処理できていないことが明らかとなった。このことから、平成28年度に向けての新たな課題が見いだされた。1つは英語母語話者のデータを収集し、FSATの精度を検証すること、さらに、句動詞以外のFormulaic Sequenceを刺激項目として追加することである。成句表現認知速度測定テストFSATの開発に時間がかかったことが主な原因である。さらに、予備データの分析から、テストの精度に疑いがもたれることも進捗が遅れている要因の一つである。本研究は,主に英文読解及び聴解の際に英語母語話者が享受する定型表現の認知処理優位性が日本人英語学習者にも認められるかについての調査である。ここでいう「定型表現の認知処理優位性」とは,定型表現を語彙化し,一語として処理するために,認知処理にかかる時間が短くなる現象を指す。これまでの研究機関中,日本人英語学習者の定型表現の認知速度を測定するテストを作成し,それを用いてデータを収集して来た。本研究のこれまでの分析では,日本人英語学習者には定型表現の認知速度優位性が見られていない。しかしながら,以下の問題点が明らかとなっており,これらの問題点を克服し,さらなるデータの収集が必要である。1.対象としている学習者がすでに知っている定型表現の数に大きな限界があり,統計的に信頼できるデータを収集することが非常に困難である。,2.本研究で開発したテストを用いた場合でも,英語母語話者の定型表現の認知優位性が認められることを確認する必要がある。これらの問題が明らかとなった後,過年度までは,実験参加者にとって既知の定型表現を収集したり,より精緻な言語認知処理時間の測定の仕組みを工夫したりして来たが,残念ながら有意義な結果を導き出すまでには至っておらず,語彙化していることが伺える定型表現も認められる一方で,定型表現であるにも関わらず,それを構成している複数の語を一語ずつ処理していると思われるものも存在している。また,参加者にとって既知である可能性が高い句動詞のみを扱って来たため,語彙化している場合とそうでない場合の処理の時間差が計測できていない可能性も指摘されている。研究実績の概要で述べた通り,研究を遂行する上で解決しなければならない大きく2点の問題が生じた。しかしながら,研究の目的を大きく変えることなく,対処できる可能性が残されているため,研究機関を延長する予定である。これら問題への対処については,今後の研究の推進方策に記載する。

本研究では、日本人英語学習者の成句表現の認知優位性についての調査を行った。先行研究では、英語母語話者は成句表現(Formulaic Expressions)を語彙化し、あたかも1語の単語であるかのように処理している事が明らかとされているが、同様の現象が日本人英語学習者にも見られるか、という点に関しては統一的な見解を見ない。本研究では、実験の参加者が測定のために使われる言語材料を習得ずみである必要があるという条件をクリアするために、学習初期段階から触れている、句動詞に焦点を当てて、その処理速度を測定することにより、成句表現の認知優位性が見られるかを調査した。120名の日本人英語学習者に対し、look for, put on, get toの3つのうちのいずれかの句動詞を含む文を5文、さらに、句動詞として処理するべきではない文を5文、計30文をSelf-Paced Reading(キーを押すたびに1語ずつ単語た提示される方式)で提示し、各単語が表示されている時間を測定した。その後、lookとfor、putとon、getとtoが表示されていた時間をそれぞれ合計し、句動詞として処理するべき場合とそうでない場合とで、その処理時間を比較した。また、Self-Paced Readingにおいて意味の処理が行われていたことを示す証拠として、各文の提示終了後には句動詞を構成してる2語が句動詞として使用されていたかどうかについて、Yes/Noで回答を求めた。全体的な結果として、句動詞の認知優位性は確認されず、句動詞として処理する場合とそうでない場合とで処理時間の差は見られなかった。しかし、句動詞別に見た場合、look afterでは句動詞の優位性がみられ、put onでは逆の傾向が見られた。また、データからは句動詞の処理には個人差が大きいことが示唆された。本研究は,(1)高価な機器やソフトウェアを必要としないパーソナルコンピュータ上で作動する成句表現の認知処理速度を測定するツールを開発し,(2)日本人大学生の英語学習者に成句表現の認知処理優位性が見られるかを調査することを目的とした。本研究の過程で開発された成句表現認知速度測定テスト(FSAT)を用い,句動詞の認知処理速度に優位性が見られるかをlook after, get to, put onの3種の句動詞で検証したところ,句動詞の語彙化は限定的であり,その速度は習熟度との関連も薄い事があきらかとなった。平成26年度の計画の大部分を占めていた定型表現認知処理速度の測定テストが完成し、パイロット実験により改善点を明らかにすることができたため。平成28年度は当初の研究計画を変更し、成句表現認知速度測定テストの改編を勧め、日本人大学生が成句表現を語彙化しているかどうかという研究課題に絞って研究を行う。テストの改編には英語母語話者のデータを収集するための改編、句動詞以外の刺激を加える改編の両方を含む。これにより、英語母語話者のデータが成句表現に優位なデータであることを示すことができれば、日本人大学生が成句表現を語彙化しているかどうかという研究課題を解明することができると考える。今年度は上記2つの問題点を克服し,さらなるデータを収集・分析する。
イリド複合体を反応性分子素子とする連続型分子骨格構築法の開発

ロジウム(II)-カルボニルイリド複合体を反応性分子素子とする連続型分子骨格構築法の開発および生物活性物質の触媒的不斉合成を検討し、本年度は以下の成果を得た。(1)分子内にホルミル基を組み込んだα-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、フェニルアセチレン誘導体を求双極子剤とする分子間不斉1,3-双極付加環化反応にRh_2(S-TCPTTL)_4を触媒として用いると、最高97%の不斉収率で付加環化生成物を得ることができた。また生成物の二重結合の立体選択的水素化、ベンゼン環への酸素官能基の導入を経て生薬テイレキシ(〓〓子、Descurainia sophiaの種子)の成分デスクライニンの触媒的不斉合成を行った。(2)α-ジアゾケトンをイリド前駆体、芳香族アルデヒド求双極子剤とする不斉1,3-双極付加環化反応にRh_2(S-BPTV)_4を触媒に用いると、完壁なジアステレオ選択性および最高94%の不斉収率でエキソの二環性アセタールが得られることを見出した。また、付加環化生成物から5工程の変換を経て抗Helicobacter pylori活性を示す天然物プソラコリフォロール類の触媒的不斉合成を達成した。(3)分子内にインドールを組み込んだα-ジアゾ-β-ケトエステルを基質とするイミドカルボニルイ・リドの分子内不斉1,3-双極付加環化反応を行うと、完壁なエンド選択性かつ66%の不斉収率で五環性化合物が得られることが分かった。ロジウム(II)錯体触媒を用いたカルボニルイリドの不斉1,3-双極付加環化反応に関する研究の遂行途上、アルデヒドおよびインドールが求双極子剤として適用可能であるという当初予想し得なかった新たな知見を発見した。その知見を基に新たな連続型分子骨格構築法の開発および生物活性物質の触媒的不斉合成を検討したところ、以下の成果を得ることができた。(1)α-ジアゾケトンをイリド前駆体、芳香族アルデヒド求双極子剤とする不斉1,3-双極付加環化反応にRh_2(S-BPTV)_4を触媒に用いると、完璧なジアステレオ選択性および最高94%の不斉収率でエキソの二環性アセタールが得られることを見出した。また、付加環化生成物から5工程の変換を経て抗Helicobacter pylori活性を示す天然物プソラコリリフォール類の触媒的不斉合成を達成した。(2)α-ジアゾ-β-ケトエステルをカルボニルイリド前駆体、N-メチルインドールを求双極子剤とする分子間不斉1,3-双極付加環化反応が完璧なエキソ選択性、最高99%の不斉収率で進行することを見出した。(3)分子内にインドールを組み込んだα-ジアゾ-β-ケトエステルを基質とするイミドカルボニルイリドの分子内不斉1,3-双極付加環化反応を行うと、完璧なエンド選択性かつ66%の不斉収率でアスピドスペルマアルカロイドの基本骨格に誘導可能な五環性化合物が得られることが分かった。(4)抗生物質プラテンシマイシン合成を指向した分子内にホルミル基とアリル基を組み込んだα-ジアゾ-β-ケトエステルを基質とする分子内1,3-双極付加環化反応を行ったところ、プラテンシマイシンのコア構造に変換可能な三環性化合物が低収率ながら単一のジアステレオマーとして得ることができた。
構造不変の定理に基づく音声アフォーダンスの提案とそれに立脚した音声認識系の構築

本研究では,線形・非線形を問わず,あらゆる可逆な変換・写像に対して不変な特徴量であるバタチャリヤ距離を用いた音声認識系について研究を行なった。主な成果は4つある。一つは1)不変量の一般式を導出したこと。即ち,不変量はf-divergenceでなければならないことを数学的に証明したことである。二つ目は2)話者性による音声の違いを変換・写像として捉えた場合の,その写像関数の推定方法として現在広く使われているGMM法の欠点を明確にし,それを解決する新しい写像推定法を提案したこと, 3)f-divergenceに基づく表象は,一般に強すぎる不変性を持つ。これは,対象とする変換群にのみ不変性を示す表象技術を構築する必要があることを意味するが,部分空間への分割,及び部分空間での構造化を通してこの問題を解決したこと, 4)更には,実用アプリケーションとして,外国語発音評価システムを構築したことである。以下,各々についてより詳細に示す。バタチャリヤ距離が任意の可逆かつ連続的な変換に対しても不変であることを既に証明されていたが,本研究では,バタチャリヤ距離の一般形である, f-divergenceも不変性を満たし,また,不変な尺度はf-divergenceでなければならないという必要性までも証明することに成功した。f-divergenceはバタチャリヤ距離,カルバックライブラ距離など,様々な分布間距離の一般形として位置づけられており,より本質的な意味に置いて,不変表象の数学的基盤を構築することができた。f-divergenceは変換不変であるが,話者の変化はどのような変換関数としてモデル化されるのか?従来この問題はGMMによる変換関数推定が広く行なわれているが,本研究では,この従来法の欠点を明確にし,より正しい最適化手法を用いて変換関数推定を行なう手法を提案した。実験的にも提案手法を用いることで,推定誤差を有意に削減できることを確認した。その一方で, f-divergenceに基づく音声表象は,不変性が極めて強く,例えば,異なる単語が等しいと判定されることが起こりえる。これは,話者の違いも音韻の違いも同一の物理量を変形することが原因であり,一種のトレードオフとなる。結局望まれるのは,話者性だけに不変な制約付きの不変性である。本研究では,話者性の変換がどのような変換群を構成するのかに着眼し,限られた変換群のみに対して不変性が成立する手法を提案し,実験的にその有効性を検証した。また, f-divergenceは事象と事象の差分(間隔)を測る尺度であるため,事象がN個存在する場合は, N(N-1)/2個の測定量が得られ,パラメータ次元数が容易に増加する。これを削減するために, LDAやPCAの効果的導入をはかり, eigen structureと呼ばれる特徴量表現を提案するに至った。更に,実用アプリケーションとして,外国語発音の評価システムを構築した。数年後には全ての公立小学校で英語教育が開始される。ここでは話す/聞く教育がメインとなるが,例えば発音を指導できる教師は非常に限られている。このような情勢を考慮し,子どもの声であっても頑健に処理できる音声の構造的表象を用いたCALL(Computer Aided Language Learning)システムの構築を行なった。600名以上の学習者の音声を評価し,発音カルテと呼ばれる診断書の配布などを行なった。音声には年齢や性別などの非言語的な要因によって不可避的に歪みが混入する。その結果,大人と子供では音声の物理特性は大きく異なる。我々は物理的に異なる音ストリームに例えば「おはよう」という同一の情報を感覚する。従来の音声認識系では,これらの異なる音ストリームに内在する不変な情報を直接的に表象することは行なわず,ただただ音を集めて統計的にモデル化する試みが行なわれて来た。本研究では,構造不変の定理と呼ぶ数学的定理に基づく,話者やマイクに不変な音声表象を提案しており,これに基づいた音声認識系及びそのアプリケーションを構築することが目的である。本年は,パラメータの次元分割や,識別学習に基づく効率的な次元圧縮などについて検討し,また,アプリケーションという側面では発音学習応用において非常に実益性の高い成果を挙げることができた。パラメータ次元分割は,構造不変の定理が呈する「強すぎる不変性」問題を解くために導入された技術であり,制約付きでこの定理を利用する一手段を提供している。また,識別学習による次元削減はパラメータ数の増加に伴う「次元の呪い」問題を解くために導入された技術である。発音教育アプリケーションでは,学習者と教師の間の性別や年齢といった違いを回避することが可能となるため,教師を選ぶ発音教育支援,発音の様態のみに基づく(話者/性別に影響されない)学習者分類,更には,学習者の意欲向上に効果的なインタフェースの構築などを行なった。主な成果は4つある。

これは,対象とする変換群にのみ不変性を示す表象技術を構築する必要があることを意味するが,部分空間への分割,及び部分空間での構造化を通してこの問題を解決したこと, 4)更には,実用アプリケーションとして,外国語発音評価システムを構築したことである。以下,各々についてより詳細に示す。バタチャリヤ距離が任意の可逆かつ連続的な変換に対しても不変であることを既に証明されていたが,本研究では,バタチャリヤ距離の一般形である, f-divergenceも不変性を満たし,また,不変な尺度はf-divergenceでなければならないという必要性までも証明することに成功した。f-divergenceはバタチャリヤ距離,カルバックライブラ距離など,様々な分布間距離の一般形として位置づけられており,より本質的な意味に置いて,不変表象の数学的基盤を構築することができた。f-divergenceは変換不変であるが,話者の変化はどのような変換関数としてモデル化されるのか?従来この問題はGMMによる変換関数推定が広く行なわれているが,本研究では,この従来法の欠点を明確にし,より正しい最適化手法を用いて変換関数推定を行なう手法を提案した。実験的にも提案手法を用いることで,推定誤差を有意に削減できることを確認した。その一方で, f-divergenceに基づく音声表象は,不変性が極めて強く,例えば,異なる単語が等しいと判定されることが起こりえる。これは,話者の違いも音韻の違いも同一の物理量を変形することが原因であり,一種のトレードオフとなる。結局望まれるのは,話者性だけに不変な制約付きの不変性である。本研究では,話者性の変換がどのような変換群を構成するのかに着眼し,限られた変換群のみに対して不変性が成立する手法を提案し,実験的にその有効性を検証した。また, f-divergenceは事象と事象の差分(間隔)を測る尺度であるため,事象がN個存在する場合は, N(N-1)/2個の測定量が得られ,パラメータ次元数が容易に増加する。これを削減するために, LDAやPCAの効果的導入をはかり, eigen structureと呼ばれる特徴量表現を提案するに至った。更に,実用アプリケーションとして,外国語発音の評価システムを構築した。数年後には全ての公立小学校で英語教育が開始される。ここでは話す/聞く教育がメインとなるが,例えば発音を指導できる教師は非常に限られている。このような情勢を考慮し,子どもの声であっても頑健に処理できる音声の構造的表象を用いたCALL(Computer Aided Language Learning)システムの構築を行なった。600名以上の学習者の音声を評価し,発音カルテと呼ばれる診断書の配布などを行なった。
多様な生物活性脂質の生合成を担うミコール酸転移酵素の機能解析と改変

マイコバクテリアのミコール酸糖脂質は、ヒトの免疫細胞に種々の生物活性を示す。本研究ではその合成酵素を用いて色々なミコール酸糖脂質を作り、その生物学的な役割を明らかにした。本糖脂質の糖部分は、その生物活性を決定づけた。ミコール酸転移酵素は種々の単糖のみならず、二糖についてもミコール酸を付加することができ、菌体からは精製困難な糖脂質も作る事ができた。作成された糖脂質の活性を調べる事は、マイコバクテリア感染症の理解を深めるのみならず、有用な糖脂質の検索に重要であった。まず、Mycobacterium aviumからfbpA、fbpB及びfbpC遺伝子を単離した。次にこれらを発現ベクターに組込み、大腸菌での発現を試みた。これらのうちfbpAについては解析に耐えうる発現量が確保できる事がわかり、SDS-PAGE上単一にまで精製できた。fbpBとfbpCは、低使用頻度コドン使用のため大腸菌での発現は悪かった。そこでまずfbpA遺伝子産物(Ag85A)の酵素学的性質を検討した。調製できた組換えAg85Aは、M.aviumのtrehalose monomycolate(TMM)を基質としてtrehalose dimycolate(TDM)を生成し、確かに機能する酵素標品が調製できたことがわかった。またこの時6位に水酸基を有する単糖を共存させると、それをhead groupにもつglycolyl monomycolateが生成するが、xyloseは基質として利用しない事がわかった。よって、Ag85Aの基質となる為には糖の6位に水酸基が必要な事が示唆された。次にAg85Aのglucoseを基質とした時の酵素反応の詳細を検討した。この酵素反応は転移されるミコール酸のドナー基質であるTMMを必ず必要とする。ここにglucoseを共存させると低濃度ではTDMが主生成物となるが、glucose濃度を増やしていくと濃度依存性にglucose monomycolate(GMM)産生が増加しTDM産生が低下した。これはミコール酸を受け取る側のアクセプター基質の競合によるのであって、菌を人工培地で培養した時の培地中のグルコース濃度によってTDMとGMM産生量が逆相関する現象を非常によく説明する。更に、この現象が菌の宿主への感染において某かの役割を果たすか、換言すればTDMとGMMで宿主細胞に対する生物活性が異なるか否かを、マクロファージにおけるnitricoxide(NO)の誘導能をみる事によって検討した。その結果、TDMは強くNOを誘導できるが、GMMはほとんど出来ないこと、またこれはinducible mitric oxide synthaseの誘導に依存する事が明らかとなり、TDMとGMMの交代現象は一種の適応現象であることが考えられた。ミコール酸転移酵素(Ag85)の性質を更に詳しく調べた。Ag85は基質としてtrehalosemonomycolate (TMM)のみが存在する時、trehalose dimycolate (TDM)を生成するが、ここにglucoseが共存するとglucose monomycolate (GMM)を生成するようになる。GMMの生成は菌が生理的濃度のglucoseに暴露されると起こり始め、生育環境のglucose濃度が維持されれば少なくとも数日にわたって増加していくが、一方TDMは減少する。GMMとTDMはよく似た構造をもつが生物活性は大きく異なる。TDMが強い自然免疫活性化能を有し個体に好酸球性炎症を起こすのに対し、GMMは自然免疫をほとんど活性化せずCD1を介した獲得免疫を誘導する。即ち菌のTDMからGMMへの置換は宿主自然免疫系からの「回避」であり、これに対して宿主は新たに合成されたGMMを標的としてCD1免疫応答で対抗するようになったと解釈できる。GMMを新しい脂質ワクチンの候補と捉えると、GMM特異的Ag85があれば有用であると考えた。Mycobacterium leprae (Mle)はTDMをほとんど持たない菌として知られる一方、本菌の感染によりGMM特異的T細胞が誘導される。そこでMle Ag85にGMM特異的産生機構があるではないかと考え、M. aviumのAg85 (Mav Ag85)と比較しながら、それらの性質を検討した。その結果、Mle Ag85はTMMのミコール酸部分を結合し難く設計されておりTDM、GMMともに生成能はMav Ag85より低いが、ミコール酸転移能やミコール酸を受け取る側の基質特異性はMav Ag85とかわることがない事がわかった。これは期待していた結果ではなかったが、この研究を通じてAg85によるドナー基質の利用機構を明らかにする事ができた。本研究はマイコバクテリアのミコール酸転移酵素を使い、試験管の中で様々な生理活性糖脂質を作り出す事を目的とした。

これまでの検討から、本酵素は6位に水酸基をもつ単糖に効率よくミコール酸を付加できる事がわかった。酵素としては鳥型結核菌及びらい菌由来のミコール酸転移酵素遺伝子を大腸菌で発現させた組換え酵素を使ったが、それらの性質を調べているうちに、らい菌酵素が長鎖のミコール酸基質を排除する様に設計されている事を見いだし、らい菌病原性に深く関わる情報を論文として公表することができた。両酵素はこの点を除いてほぼ同様の性質を示したが、鳥型結核菌由来酵素の方が収量が良かったので以降使用した。これらの事をふまえ、本酵素が二糖或は三糖にミコール酸を付加できるか検討した。糖の種類はマイコバクテリア細胞壁にあるアラビノース多糖体に注目し、アラビノビオースとアラビノトリオースを用いた。本酵素はアラビノースとアラビノビオースにはミコール酸を付加する事ができたが、1-5結合でつながったアラビノトリオースにはミコール酸を付加しなかった。マイコバクテリアでミコール酸は、非常に複雑な構造をしているアラビノース多糖体に結合した状態で存在する。それ故菌から単糖或は二糖にミコール酸がついた糖脂質を純粋に取り出す事は非常に難しい。本研究ではそれらを試験管内で作り出すことに成功した。次に、それらを精製して生物活性を調べた。アレルギーを惹起するT細胞の誘導に関与する、樹状細胞上の表面分子の発現をマウス骨髄から誘導した細胞を使って調べてみると、アラビノビオース、次いでアラビノースを頭部にもつミコール酸糖脂質で発現の抑制を示唆する結果を得た。よってこれらの糖脂質は抗アレルギー活性をもつ可能性が示唆された。
美術に即した文化的・国家的自己同一性の追求・形成の研究―全アジアから全世界へ

2013年3月に東京大学出版会より刊行された『中国絵画総合図録三編』第1巻がその成果に当たり、科学研究費補助金基盤研究(S)の助成を受けて、2007年・2009年にニューヨークのメトロポリタン美術館、カナダのグレーター・ヴィクトリア美術館など米加両国の美術館35館の調査旅行を実施し、収集し得た米加両国所在中国絵画写真資料に基づく。本研究は、「美術に即した文化的・国家的自己同一性」が、美術の制度のみではなく、その造形性を踏まえて、追求・形成されることを明らかにしようとするものである。現在は、美術の三分野に即して、絵画・彫刻・建築三班に分かれ、各班の中で海外調査を合同、あるいは単独で行う分班と、個人研究を単独で行う分班とに分かれる。分班が単独で行う絵画班では第一班や建築班、合同で行う彫刻第一班・第二班が、それぞれ上記目的の前提となる、実作品の包括的な海外調査を進めており、各分野で厖大な画像資料や文献資料を集積しつつある。本研究は、既存の画像資料や文献資料に、今回の調査で得られるそれを加えて、より包括的に造形作品それ自体に当たり、絵画・彫刻・建築三分野の造形表現の何が、例えば、中国絵画なら中国絵画という造形作品に共通に見出し得るのか。それを解明して行くことにより、作品表現をなおざりにした制度論ではなく、制度論を踏まえて上で、表現論を研究課題である「美術に即した文化的・国家的自己同一性の追求・形成の研究」の基軸に位置づけようとするものである。絵画第一班:小川,板倉,西上は,昨秋,シカゴ美術館,プリンストン大学美術館,サンフランシスコ,アジア美術館など,アメリカ,カナダの公私コレクション20個所に所蔵される中国絵画約1500点の調査撮影を行うとともに,各地の美術館,博物館における美術作品の収集状況や,その組織実態,運営方針の把握に努めた。また,適宜,国内調査を進めた。第二班:後小路は,本年3月,福岡アジア美術館所蔵の朝鮮美術展図録全19巻,及び満州国美術展,台湾美術展図録の調査を行った。第三班:桝屋は,昨年,9月末から10月初めに,パリ:ルーヴル美術館,ベルリン:イスラーム美術館において,ペルシア,タイル作品の調査を実施し,資料約350点を入手,整理の後,ペルシア語銘文解読を行った。彫刻第一班:浅井は,東京国立博物館収集東南アジア彫刻スライド資料整理を継続しつつ,その補充調査として,8月末から9月初めに,タイ,シンガポール,マレーシアの彫刻作品調査を実施した。調査個所はタイ:バンコク国立博物館やシーウィチャイ遺跡など,22個所,シンガポール:アジア文明博物館など,3個所,マレーシア:マレーシア国立博物館やルンバ,ブジャン遺跡など,9個所である。建築班:大田は,本年1月末から3月末に,オランダ,ドイツ:ライデン大学など,4個所,インドネシア,シンガポール:ソロ,スルタン王宮など,3個所,アメリカ合衆国:コロンビア大学など,3個所において断続的に調査を実施し,宗主国と植民地の建築に関わる基礎資料などを収集した。また,建築班:岩根(研究協力者)は,3月,インドネシア:パレンバンの建築悉皆調査の一環として,同市内の公共建築などを調査した。昨年度は,これまで積み重ねてきた萌芽研究,基盤研究(A)の成果を承け,絵画,彫刻,建築班分担して世界調査を実施することが出来た。絵画第一班:小川・板倉は、昨秋、ナプレステック博物館(プラハ)・大英博物館(ロンドン)・東アジア美術館(ベルリン)など、ヨーロツパの公私コレクション20個所に所蔵される中国絵画約860点の調査撮影を行うとともに、各地の美術館・博物館における美術作品の収集状況や、その組織実態・運営方針の把握に努めた。また、西上とともに、適宜、国内調査を進めた第三班:桝屋は、インド・イスラー史跡写真資料約1700点の整理を開始し、シアトル美術館所蔵のタイル写真資料を整理した。第五班:井手は、韓国に赴き、高麗仏画における自己同一性追求の造形的実態について、研究発表と記念講演とを行った。第五班:田中は、「江戸・東京の茶の湯展」を主催し、オーストラリア美術における自己同一性の問題を考察した。彫刻第一班:浅井と第二班:朴は、東京国立博物館収集東南アジア彫刻スライド資料整理を継続しつつ、共同で新たな研究対象を雲南省などに求め、8月未から9月中旬に、中国彫刻作品調査を実施した。調査個所は香港歴史博物館や広東省博物館、雲南省博物館・大理市博物館など、29個所である。彫刻班:大田は、9月末から10月初に、マレーシアにおいて、国立博物館、スルメナンティ・スルタン王宮など、1月未から2月初に、セネガルにおいて、国立公文書館、IFAN博物館など、3月上旬から中旬に、アメリカにおいて、国立公文書館、イェール大学など、三カ国総計13個所の建築の調査撮影、関連資料の収集を行った。

絵画第一班:小川・板倉は、30年来の懸案であったボストン美術館の調査撮影が可能になったため、当初計画を変更し、自然史博物館(ロンドン)は、来年23年度に延期し、原資をアメリカのメトロポリタン美術館・ボストン美術館・ピーボディ美術館計3件に集中し、中国絵画・チャイナ・トレード・ペインティングのアメリカ補足調査を行った。調査撮影総点数は1256点である。第一班:西上は、昨年度追加寄贈のあった須磨コレクションの中国近代絵画等約50点、印章等約50点、計約100点の調査整理を行い、小川・西上共同で、国内調査を実施した。第二班:後小路は、国内に分蔵される満州国美術展覧会図録の調査を継続した。第三班:桝屋は、これまでに国内外で調査撮影したペルシア・タイル資料総計454点などの銘文解読などを進めてデータベース化した。第四班:井手(連携研究者)は、前年度に引き続いて、高麗・朝鮮王朝仏画における文化的・国家的自己同一性追求・形成の研究を行い、第五班:田中は、オーストラリア国民画派を国際様式となった印象派の一環と捉えて、比較藝術社会学的研究を継続した。彫刻第一班:浅井・第二班:朴は共同し、東京国立博物館収集東南アジア彫刻スライド資料整理を継続しつつ、東・東南・南アジア仏教遺跡の包括的調査の一環として実施した中国雲南省仏教彫刻・史跡調査の資料整理を行った。第三班:秋山は、これまでに実施した東京・京都両国立博物館所蔵インド・ガンダーラ彫刻調査の成果をまとめた。建築班:羽田・大田は、これまで行ってきた東南アジア建築調査と英米両国における関連資料調査で収集した資料整理を行った。絵画第一班:小川は、日本・中国・韓国の文化的・国家的自己同一性の根拠となっている一国絵画史を超えて、中国絵画史の影響の有無・強弱により、日中韓三国絵画史を一体的に捉える、東アジア地域世界の文化的自己同一性形成の可能性を指摘した。絵画第二班:呉・西上実(連携研究者)は、近代日本の中国書画コレクターの自己同一性形成を考察した。とくに朝日新聞社社主の上野理一に注目し、同コレクションが日本において中国絵画史全体を俯瞰する意図に基づいて体系的に形成されたものであり、前近代とは異なる日本人の中国認識の転換点に当たることを明らかにした。絵画第四斑:井手誠之輔(連携研究者)は、「高麗仏画大展」(ソウル、国立中央博物館)の国際シンポジウム、及び「文藝紹興-南宋藝術與文化」展(台北、国立故宮博物院)の国際シンポジウムにおいて、宋元時代の仏画について研究発表を行うともに、東アジア絵画史における高麗仏画の意義と中国仏画との関係について議論を深めた。彫刻第一班:朴は、東アジアにおける宗教美術の流伝について研究し、インドに始まる持舎利印の菩薩の図像が中国の北朝から、新羅・百済を経由して日本の奈良時代彫刻にも伝わったという遼寧省調査で得た新知見や、須弥山信仰などが南インドから東南アジア、黒潮に乗って百済、さらに飛鳥に伝わったことなどについて発表を行った。建築班:大田は、19世紀カンボジアでは、王室関係と仏教留学を通してシャムの影響が強く、王宮・寺院もこの流れで整備されていた。植民地化以降フランスはこの関係を快く思わず、カンボジア独自の建築スタイルを制定した。当報告では、この過程を分析し、傀儡王権の態度が建築にいかに反映したかを考察した。実績報告書は、本年3月に東京大学出版会より刊行された『中国絵画総合図録三編』
ピアフィードバックを用いた英語ライティング指導のための基礎研究

本研究は、ピアフィードバックを取り入れたライティング指導を受けた大学生の英作文力とライティングに対する動機づけが変わるのかどうかを調べた。指導前・後に書かれた英作文を、計9尺度を用いて分析し、流暢性と統語的・語彙的複雑性の点から比較した。学生の先行英語ライティング経験によりその結果が異なるのかも調べた。その結果、経験の少ない群にのみ流暢性と語彙的複雑性において伸びがみられたのに対して、何れの群にも統語的複雑性には変化はなかった。学生は総じてピアフィードバックに肯定的であり、指導後英語で書くことに対して動機づけられて有能感を増した一方で、英作文力に自信を持つまでにはならなかったことがわかった。本研究は、ピアフィードバックを用いた効果的な英語ライティング指導を行うための基礎研究である。大学の半期の授業でピアフィードバックを経験した4クラス4群(合計69名)の日本人大学生が指導前・後に同条件下で書いた英作文(合計138編)を複数の外部評価者に採点してもらった結果を基に、平成24年度は、指導前・後の英作文の量(総語数)と質(全体評価点)それぞれを比較した。その結果、指導後全体的に作文の総単語数が増え、統計的な比較分析の結果、4群の内3群において評価点が有意に向上したことがわかった。残りの1群においても指導後の作文評価点が高い傾向がみられた。このように、ピアフィードバックを用いた英語ライティング指導は、大学生の英語ライティング向上に、質及び量の両面で貢献する可能性が示された。この結果を受けて、指導前・後に書かれた英作文を、単語、文、節、T-units、S-nodesそれぞれの総数及び文、節、T-unit当たりの語数及びS-nodes数、この他、語彙の多様性(type-token ratios)等の尺度を用いて、分析を開始し現在も作業中である。分析終了後は、指導前・後の英作文をこれらの点からそれぞれ比較する。この分析及び比較は、本研究の大きな目的の1つである英語ライティング力発達指標を探り出す目的で行っている。この比較分析により、比較的短期間(1学期、1年間)の英語ライティング指導の効果測定に使用可能な指標を実証的に探しだす。本研究は、日本人大学生が英作文を互いに読んでピア同士でフィードバックをしあう経験をすることにより、英語ライティング力、英語ライティングに対する態度、動機づけが変わるのかどうか、多角的な観点から調べるものである。英語で書いた経験が比較的乏しい大学生を対象に、ピアフィードバックを用いた英語ライティング指導を短期間行ってその効果を調べた結果、学生は総じて、英語による書面及び口頭でのピアフィードバック活動に肯定的であり、ピアフィードバックによって英語で書くことに対して動機づけられて英文を書く経験を積んだ一方で、自らの英語ライティング力に自信を持つまでには至らないことがわかった。平成25年度は、ピアフィードバックを経験することにより学生の英語ライティング力が変わるのか、伸びがみられる場合はどのような点でみられるのかについて調べた。具体的には、1セメスターの間ペアによるピアフィードバックを行った4クラス4群の大学生が、指導前後に書いた英作文を、複数の外部評価者が採点した評価点に加えて、(1)延べ語数、異語数、語彙の多様性、(2)文、節、T-units等の数、(3)文、節、T-unitの長さ等の点から分析・比較した。その結果、指導前に英文を書いた経験が一番少なかった群は、量的な尺度の延べ語数、異語数、文・節・T-unit当たりの語数等が、指導後有意に増加し、質的評価点も有意に上昇した。他方で、過去英文を書いた経験が一番豊富だった群では、指導前後の作文に量的な尺度では有意差は全くみられなかったが、指導後作文の評点は有意に上昇した。書いた経験が中間の残りの2群は、量的には指導後増加したが、有意差はなかった。作文の評点は、両群が指導後高くなったが、有意差があったのは1群だけだった。量的及び質的分析の結果、このように群により異なるが、指導後作文にそれぞれ伸びがみられることがわかった。本年度は、学習者がピアフィードバックを継続的に経験することにより、英語ライティング力、英語ライティングに対する態度、動機づけが変わるのかどうかを調べた。具体的には、大学半期の4クラスのライティング授業で収集した、全4群の日本人大学生が学期前後に同条件下で書いた英作文を、全て電子データ化し、外部の英語教師に採点をしてもらい評価作業を終了した。平成23年度は、4群中2群の学生が指導前後に書いた英作文の量(総語数)と質(評価点)を比較するとともに、英語ライティングに対する態度、動機づけの変化をアンケート調査結果に基づいて分析した。

この結果、以下のことが明らかになった。(1)両群とも、指導後書いた英作文は総語数が増加し、全体的な質(評価点)も上昇した。(2)内1群が書いた指導後英作文は、指導前英作文と比べて総語数が有意に上昇した。(3)英作文の質に関しては、両群とも指導前後で有意差はみられなかった。(4)両群がピアフィードバックを肯定的にとらえた一方で、ピアの作文を読んでフィードバックを書くことに対する態度が群によって有意に異なり、書いたフィードバックの量も2群間に有意差がみられた。(5)両群とも指導後英語ライティングに自信を持つまでには至らなかった一方で、ライティングに対する抵抗感を下げた。これらの結果により、ピアフィードバックは日本人英語学習者に乏しいとされる英語で書くことに対する意欲を高め、ライティング力向上にも貢献する可能性が示された。一方で、ピアフィードバックのどのような点が学習者のライティングへの態度・動機づけに変化をもたらすのか、さらに、どのような点で英作文に向上がみられるのかについては、今後の課題とした。本研究は、英作文指導に関して異なる背景を持つ二群の大学生が、英語でのピアフィードバックを取り入れたライティング指導を1学期間受けた結果、英語ライティング力及び英語ライティングに対する動機づけが変わるのかどうかを調べた。前者については、指導を受ける前・後に同条件下で書かれた英作文を、全体評価点だけではなく、流暢性及び統語的・語彙的複雑性を測る計10尺度を用いて分析・比較し、指導後どのような点に変化がみられるのか明らかにした。さらに、学生の先行英語ライティング経験の違いにより結果が異なるのかを調べた。その結果、群により異なる結果が得られた。過去英文を書いた経験の少ない群は、指導前・後英作文の全体評価点だけではなく、6尺度(語数、節数、T-unit数、文毎のT-unit数、異語数、語彙ギロー値)においても有意差があった。全て指導後に伸びがみられた。他方で英文を書いた経験有群では、評価点及び全ての尺度において有意差はなかった。経験の少ない群にのみ流暢性と語彙的複雑性において発達がみられたのに対し、何れの群も統語的複雑性において変化はみられなかった。本結果は、英作文の短期的発達指標が学習者の過去の書いた経験により異なること、統語的複雑性の発達は短期的にはみられにくいことを示唆する。ライティングに対する態度に関しては、両群とも英語による書面及び口頭でのピアフィードバックに肯定的であり、指導後英語で書くことに対して動機づけられて有能感を増した一方で、英作文力に自信を持つまでには至らなかったことがわかった。二群間の有意な相違点として、指導期間中経験あり群の方が量的に語数の多い英作文を産出し、本指導に対しても自分の英語力に肯定的な効果を及ぼしたとする学生が多かったことがわかった。本研究結果を踏まえ、今後より長期的なライティング指導の効果を調べる研究が必要である。英語教育学平成23年度に、分析を既に終えた本研究の結果の1部を学会で口頭発表した(2件)。そして、口頭発表した研究の論文を完成させ、査読付き国際学術雑誌に投稿した(2編)。2編の論文は査読結果に基づく書き直しが必要となったが、修正版はアクセプトされ掲載された(平成24年度の研究成果欄参照)。
遺伝性のある上肢先天異常の症例調査(関連遺伝子分析の国際共同研究の準備)

上肢の先天異常の過去の症例を集計した。主に研究代表者、荻野利彦が経験した症例を中心に、できる限り多くの症例を集めた。これらの症例を日本手の外科学会Swanson修飾分類に基づいて、診断を行い、分類した。症例のデータを集め、デジタル化し、コンピューターに記憶させた。遺伝性の有無についても記載した。また、症例の外観やX線像のスライドをデジタル化し、コンピューターに記憶させた。指列誘導異常である中央列多指症、合指症および裂手症、縦列形成障害である尺側列形成障害と横側列形成障害、短指症、また頻度の高い母指多指症について、家糸調査にて遺伝性を確かめ、今後、関連遺伝子の分析を行いたい。研究代表者の荻野利彦は、Congenital Hand Anomalies Study Groupに所属する医師ら(アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、フィンランド、オーストラリア、中国)に、研究の内容の一部を紹介した。国際共同研究の発起を呼びかけた。2000年5月には研究代長者荻野利彦が京都にて第5回上肢先天異常国際シンポジウムを主催したが、2004年3月にはアルゼンチンのブエノスアイレスにて第6回上肢先天異常国際シンポジウムが開催される。この場に引き続き、Congenital Hand Anomalies Study Groupの会合が開かれる。多くの国内および国外の上肢先天異常の専門医に、上肢先天異常の原因遺伝子解明の国際共同研究の呼びかけを行う予定である。