hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レプトンフレーバーを破るタウ粒子崩壊の、モデルによらない解析

研究課題であった、「レプトンフレーバーを破るタウ粒子の、モデルに依らない解析」について、本年度一年をかけて研究を継続し、特に計算の確認に力を入れ、また、本解析の予言能力を高めるための研究に予定以上に時間を費やした。この論文により、本研究の研究課題であるτ^±→μ^±μ^±μ崩壊について、素粒子標準模型を超える、超対称性模型などの新しい物理の性質を探るのに必要な崩壊の運動量分布の具体的な式を導出し、それらの性質が実際に観測量を用いて測れると言うことを示し、本研究課題に対して十分な成果を示すことができた。この論文では、一般のラグランジアンを使い、τ粒子の偏極を、対生成のペアのτ粒子の崩壊から読み取ることで間接的に測定できることを具体的に示した。また、一般のラグランジアンに入ってくる8種類、15自由度のパラメータのうち、8つを一般に測定でき、ある特定の場合には、12個のパラメータまで測定できることを具体的に示した。タウの崩壊から新しい物理を探る方法は、高エネルギー加速器による直接探索とは相補的な役割を担っている。本研究では新しい装置を開発する必要のない、データの解析のみによって研究可能なものとなっているので、コスト面において直接探索に比べて優れていると言える。この研究の内容は、私のドクターの学位論文にも取り入れられている。その後はさらに、この論文の内容を一歩進め、終状態であるミューオンの偏極を考慮した解析の研究と具体的なモデルを仮定して本解析の有効性を効果的に示す研究とを同時に推進中である。
太陽光発電集中連系配電ネットワークにおける日射予測を用いた蓄エネ制御支援手法開発

本研究では、環境エネルギー問題を背景に今後予想される太陽光発電の配電ネットワークへの大量連系を見据え、太陽光発電電力の効率的な利用を実現する蓄電デバイスへの蓄エネルギー運用技術の確立を目指して、日射予測・最適充放電制御の探索手法・最終的なエネルギーマネジメントの指針決定支援までを一体化した統合型シミュレータを構築した。また、数値実験を通じて、本シミュレータにより開発した蓄電池運用手法の有効性を明らかにした。本研究では、環境エネルギー問題を背景に今後予想される太陽光発電の配電ネットワークへの大量連系を見据え、太陽光発電電力の効率的な利用を実現する蓄電デバイスへの蓄エネルギー運用技術の確立を目指し、日射予測・最適充放電制御の探索手法・最終的なエネルギーマネジメントの指針決定支援までを一体化した統合型シミュレータの構築を目的としている。初年度である本年度は、シミュレータの構成要素の一つである「Just-In-Time(JIT)Modelingに基づく翌日日射予測技術の開発」に取り組んだ。JIT Modelingは、まず対象システムから得られた過去の入出力関係をデータベースとして用意し、次に予測対象としている入力ベクトルとデータベース中の入力ベクトルデータ群を比較して類似データを選択し、その類似データを基にシステムの出力を推定する手法である。物理的な定式化を必要としないことから、気象現象のような複雑な対象に対して、簡便で高精度なモデル化が期待できる。翌日日射量の推定精度向上のため出力と相関を有する適切な入力群を随時選択する必要があり、開発手法では気象庁が配信するGPV (Grid Point Value)データ等、入力データとして適性の高いものを精査・選択し、データ選択時の距離測度の最適化を行うなどの工夫を施した。その結果、蓄電装置を併設した太陽光発電システムの運用制御に十分活かせる予測精度を達成できる見通しが立った。また、広域に太陽光発電が大量導入された場合を想定し、エリア全体における総日射量予測にも開発手法を適用し、単地点予測と比較して予測精度における均し効果の影響等も定量的に明らかにした。太陽光発電システムを安定・効率的に利用するためには既存の電力系統と連系させて太陽光発電の出力不安定性を補償する必要がある。昨年度に開発したJust-In-Time(JIT)Modelingに基づく翌日日射予測技術を活用して太陽光発電の余剰電力を予測し、多目的な条件下での蓄電デバイスの最適な充放電制御を今後検討するに際し、誤差を伴う予測値の信頼性を確率的に評価可能であれば、予測情報の導入効果を最大限に高められるものと考えられる。そこで蓄電デバイスの運用検討に先立ち、本年度は、昨年度開発したJIT Modelingにカーネル密度推定法を組み入れることで日射予測手法をさらに展開し、予測値の信頼性の指標である予測信頼区間を推定する手法の開発に取り組んだ。実測データを用いた精度検証の結果,JIT Modelingにおける調整パラメータの一つである近傍数を過去のデータベースから時間別に学習し、カーネル関数に対して重み付けを行うなどの工夫を施すことで、高精度な予測信頼区間の推定が可能であることを実証した。本開発手法により,太陽光発電出力予測を確率的に議論することが可能となり,蓄電デバイスを用いて太陽光発電システムの出力不安定性を補償する上で有益な予測情報になりうると考えられる。本研究では、環境エネルギー問題を背景に今後予想される太陽光発電の配電ネットワークへの大量連系を見据え、太陽光発電電力の効率的な利用を実現する蓄電デバイスへの蓄エネルギー運用技術の確立を目指し、日射予測・最適充放電制御・最終的なエネルギーマネジメントの指針決定支援までを一体化した統合型シミュレータの構築を目的としている。昨年度までに、「Just-In-Time Modelingに基づく翌日日射予測技術(予測信頼区間の推定まで含む)」が確立したことを受け、本年度は「翌日の日射予測情報に基づく蓄電デバイス充放電制御の多目的最適化技術」および「得られたパレート最適解より、太陽光発電システムにおけるエネルギーマネジメント指針の最終的な決定を行う情報処理技術」の開発に取り組んだ。具体的には、簡便かつ実用的な手法として、発電量と負荷量の差異(予測値)を複数段階にレベル分けし、各レベルに応じて蓄電池運用パラメータを最適値に切り替える運用手法を開発した。さらに、散布図行列を用いることで、太陽光発電システムの運用目的に応じた運用パラメータの適切な設定指針を明らかにする分析手法も開発した。また、数値実験により、これら提案手法の有効性を明らかにした。この他、翌日日射量の予測信頼区間の推定情報(信頼度、および信頼区間の上下限値)に基づき、太陽光発電システム内の蓄電池放電量を適切に決定する蓄エネルギー運用技術なども開発し、同様に数値実験によりその有効性を明らかにした。以上、本研究期間における開発手法を融合させ、日射予測から太陽光発電システムにおける蓄電デバイスのエネルギーマネジメントの指針決定支援までの一貫したプロセスを全てカバーする高精度な統合型シミュレータを、予定通り構築することができた。

開発に取り組んでいる統合型シミュレータの構成要素のうち、「Just-In-Time Modelingに基づく翌日日射予測技術」は、本研究が目指す太陽光発電システムにおける蓄エネルギー運用の高度化に極めて重要な役割を担う。この日射予測技術において、本年度は、当初計画には含まれていなかった「予測信頼区間の推定」まで展開することができ、精度検証の結果、今後の蓄電デバイス運用に十分貢献可能な推定精度を実現していることが確認できた。工学本研究の目的である統合型シミュレータの構成要素のうち、「Just-In-Time Modelingに基づく翌日日射予測技術」が本年度に確立したことを受け、次年度では、「翌日の日射予測情報に基づく蓄電デバイスへの最適な充放電制御の多目的最適化」および「得られたパレート最適解より、最終的なネットワーク全体におけるエネルギーマネジメント指針の決定を行う情報処理」に焦点を当てる。前者においては、太陽光発電出力安定化策の一つとして太陽光発電システムに蓄電装置を併設し余剰電力を制御・有効活用する運用手法の開発に取り組む。特に、本年度開発した翌日日射量の予測信頼区間推定法に基づき太陽光発電の余剰電力を確率的に予測し、多目的な条件下での運用最適化を試みる。また、後者に関しては、太陽光発電連系者や需要家、ネットワーク管理者等の多種多様なニーズ(目的関数)とネットワークエネルギーマネジメントの自由度(設計変数)が多様化した状況下でも、最終的な運用指針の決定を効率的に支援可能な情報処理手法を検討する。最終的には、本研究期間における各開発手法を融合させ、日射予測からネットワークにおける蓄電デバイスのエネルギーマネジメントの指針決定支援までの一貫したプロセスを全てカバーする高速・高精度な統合型シミュレータを構築する。今年度取り組んだ「Just-In-Time(JIT)Modelingに基づく翌日日射予測技術の開発」においては、気象庁が日本各地の44地点で行っている地上観測データや過去に実施されたフィールドテストの実測データなど、高精度な日射計測データを用いて精度検証を行い、次年度実施予定の「日射予測情報に基づく蓄電デバイスへの充放電制御の高度化」に十分貢献可能な予測精度を実現していることが確認できた。このように、当初の予定通り、順調に研究を進めることができた。過去の履歴データに基づいた簡便かつ精度も良好なブラックボックスモデリングであるJust-In-Time(JIT)Modelingに対し、カーネル密度推定法を組み入れることで日射予測手法をさらに展開し、予測値の信頼性の指標である予測信頼区間を推定する手法の開発に本年度は取り組んだ。
Functional MRIによる高次脳機能の解明

今回我々は、正常ボランティア8名を対象にGE社SIGNA 1.5T MRI装置(既設)を用いてfunctional MRIを行った。使用シーケンスはMRI超高速撮像法であるEPI法(gradient echo type echo planar imaging ; TR/TE=3000/50,Flip Angle90°,Matrix 128×128,FOV 240mm,Slice thickness 5mm)で、撮像には5インチのsurface coilを使用した。後頭葉鳥距溝を含む3断面を設定し、102シリーズ(306枚)の画像を5分間で撮像した。負荷として、パーソナルコンピュータにおいて作成した映像を、ビデオプロジェクターにてガントリ-入り口に設置したスクリーンに投影し、光刺激を行った。被検者はプリズム眼鏡を介して、スクリーンに投影された映像を見た。映像のon,offは30秒間隔とし、functional MRIのサンプリングに同期させた。得られた画像を画像解析用コンピューターに転送した。このコンピューター上で画像解析ソフトを用い、負荷に対する信号強度変化をフーリエ変換し、負荷のon,offの周期と同じ周波数成分を有するピクセルのみから画像を再構成した。また、この周波数成分からさらに位相情報を抽出し、より正確なの反応領域の同定を行った。正常ボランティア8名全例で、光刺激に同期する信号上昇が一次視覚野(V1)を中心に同定された。また、位相処理画像からは、一次視覚野から周囲に拡散する信号変化が認められた。超高速撮像法であるEPI法を用いることで、比較的短時間に安定した脳機能画像を得ることが確認された。今後、様々な視覚心理学的映像刺激を用いることで、さらに高次脳機能の解明が期待される。
鶏の脳内摂食調節ペプチドは自発的飼料摂取量変動に関与しているか？

鶏ヒナに脳微小透析法を適用し側脳室から透析液を得、市販の酵素免疫吸着法キット(ニワトリ用)でニューロペプチドY(NPY)とグルカゴン様ペプチドー1(GLP-1)を定量した.それぞれの濃度は数pg/mLと100から300pg/mLと推定できた.いずれのペプチドも自発的摂食量の日内変動に伴って変動しなかった.微小透析法によるin vitro回収率は3%程度であった.透析液中GLP-1の定量に時間分解蛍光免疫測定法を適用したが、必要な定量性は得られなかった.GLP-1とNPYは生理的な摂食量の変動を制御していないことが示唆された.鶏の自発的摂食量変動時に視床下部と脳室の摂食調節ペプチドがどのように変動するかを明らかにするために、脳ペプチドダイアリシス法を用いてNPY(neuropeptide Y)とGLP-1(glucagon like peptide-1)のモニタリングを試みた。透析プローブ(ポアサイズ1000kDa)によるペプチド標品の回収率は室温でリンゲル液を1μL/分で潅流した場合、10%程度であり、既知のものと同等であることを確かめた。1820日齢の鶏ヒナの頭蓋にガイドカニューレを装着して、視床下部腹内側核と側脳室に透析プローブを挿入後、10または20時間にわたり不断給餌状態で1時間ごとに透析液60μLを回収した。透析液中のNPYとGLP-1濃度を市販酵素免疫定量キットで測定したところ、透析液中の濃度がキットの検出限界(数pmol/L)に近いため、定量性のあるデータをえることができなかった。視床下部室傍核NPY(pg/時間)はRIA法で定量したところ、72時間絶食後の数時間の再給餌では摂食量の変動に伴う変化は認められなかったが、不断給餌状態より高かった。LC/TOF-MS法とRIA法を適用し、低濃度の両ペプチドの定量法の開発に取り組んでいる。3時間毎の摂食量はペプチドダイアリシス条件下でも日内変動し、18-21時で最も多く(9g/羽)、15-18時で最も少ない(4g/羽)ことを確かめた。25年度から引き続き,NPYの定量法と透析サンプリングシステムの回収性能を向上させ,側脳室と視床下部腹内側核の両ペプチドの関係を明らかにすることを目指した.25年度の結果から透析液中の鶏NPY及びGLP-1を質量分析法で定量することを試みたが,夾雑物の影響を除去できず良好な結果を得られなかった.26年度になって市販の鶏NPY ELISAキット(検出限界8pg/ml)を入手できたので,これを用いてエイコム社ニューロペプタイドサンプリングシステムでin vitro回収率を測定した.透析プローブは細孔サイズ1000kDa,材質ポリエチレン膜,潅流液は0.15%BSAを含むリンゲル液,潅流速度を1μL/分,潅流60分ごとに液を回収,温度30から35°C,外液にはELISAキット標準液(0.5nM)を用いた.回収率は最大3%であった.同じ透析プローブと潅流条件で鶏側脳室から得た透析液をキットで測定したが,NPYを検出できなかった.また,reverse dialysis法で0.5nMNPYを鶏側脳室に投与して摂食行動に対する影響を調査したが,摂食行動の変化は観察できなかった.本研究では鶏の自発的摂食量が変動する時に視床下部と側脳室の摂食調節ペプチドがどのように変動するかを明らかにするために、脳微小透析法を鶏ヒナに適用して、NPY(Neuropeptide Y,摂食亢進作用を有する)とGLP-1(Glucagon-like peptide-1,摂食抑制作用を有する)を経時的にモニタリングすることを試みた.摂食量の変動に対応するペプチドの変動を明らかにする頃はできなかったが、側脳室から得た透析液中のNPYの濃度は数pg/ml、GLP-1の濃度は100から300pg/mlと推定できた。透析膜素材(ポリアクリルまたはポリエチレン)、分画分子量(それぞれ100kDaまたは1000kDa)、プローブ外溶液(GLP-1;1000pg/ml(平成27年度)、NPY;2000pg/ml(平成26年度)、温度35°C)、潅流液(BSA0.15%含有リンゲル液)、潅流速度(1μL/分)の条件で得られた透析液を市販ニワトリGLP-1またはNPY ELISAキットで分析した結果、回収率は3%程度であった。18日齢鶏ヒナに麻酔科でガイドカニューレを装着し、数日後透析プローブを挿入して、リンゲル液を潅流して透析液を得た.10時から19時まで透析プローブを装着した状態で1時間ごとに摂食量を記録した。この条件下でも自発的摂食量の日内変動を観察できた。透析液中NPYハ摂食量の変動に対応する変動を見いだすほどの定量性は得られなかった(平成25と26年度)。GLP-1(平成27年度)は定量できたが、摂食量の変動に伴う変動は見られなかった。時間分解蛍光免疫測定法で透析液中GLPー1の定量を試みたが、本法による定量にはさらなる改良が必要であると考えられた(平成27年度)。

鶏ヒナに脳微小透析法を適用し側脳室から透析液を得、市販の酵素免疫吸着法キット(ニワトリ用)でニューロペプチドY(NPY)とグルカゴン様ペプチドー1(GLP-1)を定量した.それぞれの濃度は数pg/mLと100から300pg/mLと推定できた.いずれのペプチドも自発的摂食量の日内変動に伴って変動しなかった.微小透析法によるin vitro回収率は3%程度であった.透析液中GLP-1の定量に時間分解蛍光免疫測定法を適用したが、必要な定量性は得られなかった.GLP-1とNPYは生理的な摂食量の変動を制御していないことが示唆された.従来用いてきた脳微小透析法と類似の手技であるペプチドダイアリシス法をこの研究に適用しているが,当初の想定を超えた困難さに遭遇している.in vitro回収率は10から15%を出せる予定であったが,現在は3から6%であり,この改善に手間取っている.動物栄養学NPYとGLP-1の測定を円滑に実施するために,研究分担者をこれまでに反芻動物のペプチドホルモンを時間分解蛍光分析法によって定量した経験を有する者に変更し、時間分解蛍光分析法を採用する.また、質量分析法もあわせて検討する.in vitro回収率を10から15%に向上をさせるために,エイコム社の技術者と協力して透析プローブの材質の変更,潅流速度の低減などを行なう.生体試料(視床下部および脳室から回収した透析液)中の対象物(NPYとGLP-1)の濃度が想定した値より低く、定量性を保証できなかった.現在、質量分析器およびRIAで定量する方法を検討している。26年度前半に質量分析法によるペプチドの定量を試みたが,満足できる結果が得られなかったのでこの方法の適用を断念した結果,予定した経費を使用しなかった.また,in vitro回収率の向上を目指した実験では種々の改善法を試しながら進めたので,支出が予定を下回ったので次年度に繰り延べた.視床下部と脳室を灌流する速度を落とすなどして透析液中のペプチドの濃度を上げることおよび複数の定量法(時間分解蛍光測定法、LC/TOF-MS法とRIA法)を比較し、適切な分析系を確立する。27年度はペプチドの定量に市販キット(in vitro回収率)、時間分解蛍光分析法(検出限界の拡大)および質量分析法を採用し,回収率向上のために透析プローブの材質や細孔サイズの変更に使用する予定である.視床下部および側脳室透析液中のペププチド濃度が予測したものより低く、定量性のあるデータを得られず、定量法の再検討に時間を費やし、ニワトリヒナを使用した実験を予定通り実施できなかったため、関連する経費が余った。低濃度(pmol/L)のペプチドを精度よく測定できる系を確立するためにLC-TOFMSおよび時間分解蛍光法の測定条件の検討に充て、できるだけ早く鶏ヒナを用いた実験をできるようにする。
うつ病を合併したパニック障害に対するアクセプタンス＆コミットメントセラピーの効果

パイロットスタディとして19名の患者に対して無作為に割付を行い実施したところ,ACTプログラムは実施前と比較してパニック障害の症状を改善させることが確認された。その効果は,既存の認知行動療法のプログラムに劣っていなかった。このことから,パニック障害に対する心理療法としてAcceptance&Commitment Therapyは有用であると考えられる。平成23年度では,実施計画に基づき不安障害のためのACT(2013)をもとにACT介入プログラムを作成し,実際に6名の患者に対して予備的にプログラムを実施した。予備的に行ったプログラムに関しては患者からフィードバックを受けプログラムの修正を行った。対照群となる認知行動療法プログラムについても清水ら(2006)のプログラムを元に作成し,実際に4名の患者に対して実施した。こちらについても実施後対象者からフィードバックを受けプログラム修正を行っている。10名の患者については,1名を除きすべてプログラムを完遂した。8名はパニック症状尺度において,カットオフ値以下まで症状の低下が確認され,COLの上昇も確認された。うち6名が服薬もなくなり,完全に治療終了に至った。現在はプログラムのワークシートの最終版を作成中であり,教示用のナレーションなども作成が修了している。プログラムの修正に時間がかかったことから,マニュアルの完成が送れている。そのため,実施者の養成作業についても予定よりも遅れが出ている。今後早急に最終マニュアルを確定させ,治療者を養成するとともに,ランダム化比較試験を実施していく。平成23年度の研究結果は第37回日本行動療法学会でポスター発表され,学術雑誌に投稿予定である。平成23年度の研究は次の3点で重要である。予備研究の結果から1パニック障害患者に対してACTは有効である。2ACTの有効性は既存の認知行動療法プログラムと比較して差がない。3妊娠中など,薬物療法が実施できないパニック患者に対してもACTは有効である。平成26年度は認知行動療法とACTそれぞれのプログラム・マニュアルを完成させた。をまた,実際に担当するセラピストの養成を行いつつ,実際に6名の患者に対してプログラムを実施した。また,滋賀医科大学臨床研究開発センターと連携し,新規にパニック障害患者を受け入れる体制を整えつつ,ランダム化の手続を含む患者エントリの手続きを全て臨床開発センターで進めていく体制を整えた。26年度に問題となったのはセラピスト間でプログラムの成績が異なるということであった。これは,養成中の一部のセラピストがマニュアル実施において充分な習熟に達していないことを意味している。さらに教育をすすめて,治療者間でのプログラム遂行率,改善率などの統一を図っていく予定である。平成26年度には本研究の被験者に実施した認知行動療法を事例方向として投稿し受理されている。平成27年度には被験者の募集の目的もあり,4月にパニック障害についての市民公開講座を行った。2カ所にて行った結果,総勢120名の参加者があり,10名程度の研究参加希望者がエントリされることとなった。無作為化試験については,2名のセラピストが認知行動療法とACTそれぞれを10名の対象者に実施した。CBT群では初回時平均10.2点であったPDSS得点が,終了時には4.8点に低下していた。また,ACT群については,初回時平均11.1点であったものが,終了時には5.1点に低下していた。CBT,ACT両群ともPre-Post間で有意な症状の低下を確認することが出来たとともに,セラピー間に有意な差は確認されなかった。また,QOLに関しても,両群ともに比較的緩やかではあるが改善を認めることが出来た。CBT群はACT群と比較し中断が多い(CBT群は11名中2名,ACT群群は9名中中断者0でっあた)傾向が認められた。平成28年度にはこれまでの被験者データをもとに解析を行い,効果を検証するとともに,論文投稿を目指す。また,今回の研究において,複数パニック障害を持つ妊婦が被験者となった。すべての患者で予期不安,パニック発作などの症状が改善し,無事出産を行う事が出来た。妊娠中はSSRIを含めた薬物投与が慎重とされるために,代替手段として精神療法の持つ意義は大きいと思われる。これらの妊婦に対して行ったACT,CBTについては,それ自身が研究的意義も大きいことから,個別に同意を取得し,事例研究として論文投稿を行う事を予定している。治療実施者の教育に時間がかかり,RCTの実施終了が予定より遅れてしまった。本研究の目的は大うつ病性障害が合併したパニック障害患者に対する心理社会的治療として,アクセプタンス&コミットメントセラピーの有効性の確認であった。本研究のプログラムの開発に関して、平成27年度内に開発を完了することができた。介入プログラムについては第三世代の行動療法であるアクセプタンス&コミットメントセラピー(Acceptance & Commitment Therapy: ACT)のマニュアルを日本語化したうえで,2研究協力者とともに実際のプログラムの開発、3予備的介入研究によるプログラムの検討、という3段階を経て開発された。また,ACTのプログラムに習熟するために、ACTのワークショップを受講し、最新のACTに関する知識を学んだ。そして、3月にはACTの日本におけるもっとも大きな学会であるACT Japanに参加し、事例を発表することで議論を深めた。これらの学習によりしっかりとACTの知識を身につけることでプログラムを作成するための基礎的な知識を得ることができた。

次に,不安症のACTプログラムの翻訳をもとに,作成された日本語版ACTを4人程度の患者に対し実際にプログラムを実施し,録音・録画データの振り返りや,患者からのフィードバックを求めることから,実施に対して生じる問題点を洗い出し,改訂を行った。その後,ACTプログラムと対照群となる認知行動療法プログラムを実施するセラピストを養成を行い,予備的介入研究として19名の患者に対して無作為割り付けを行い,プログラムを実施した。その結果,ACTプログラムを受けた患者は実施前と比較してパニック症状が改善することが明らかになった。また,その効果は,既存の認知行動療法と比較して同等の効果があることが示唆された。このことから,パニック障害患者の心理社会的介入として,ACTは有用であると考えられる。パイロットスタディとして19名の患者に対して無作為に割付を行い実施したところ,ACTプログラムは実施前と比較してパニック障害の症状を改善させることが確認された。その効果は,既存の認知行動療法のプログラムに劣っていなかった。このことから,パニック障害に対する心理療法としてAcceptance&Commitment Therapyは有用であると考えられる。プログラム実施者の養成に対して時間がかかってしまっている。認知行動療法実施者に必要な認知行動療法尺度の得点に至っていない。模擬面接等の回数を増やし,より適切に実施ができるように行っていく。平成28年度はRCTを終了させ,結果の解析と論文投稿を行っていく。臨床心理学平成27年度は治療者の技術向上を行いつつ,プログラムを実施していく予定である。すでに市民公開講座などを行い,パニック障害についての知識の啓発と本研究への参加のお願いを行っている。今後もこのような試みを継続して行い,より参加者の増加を促していく予定である。また,27年度より,研究協力医師を3名追加を行っている。これにより,より速やかにスクリーニングからエントリまでの手続きが行える予定である。作成したマニュアルを10名以上の患者に対して実施する予備研究に時間がかかったため,マニュアルの最終版の作成が送れている。また,治療者の養成に遅れが出ている。今後の課題としては速やかにマニュアルの最終版を作成し,治療者の養成を行うことが必要である。無作為割付試験を実施することが遅れてしまったため。実施する予定であった人数に満たず人件費に余分が生じた。また,計画の遅れから参加予定であった国際学会での発表が行えず,旅費に余分が生じた。セラピー実施者のトレーニングが遅れているため,人件費の計上費用が低くなった。計画例数の実施を最優先に患者のエントリを進めていく。また,現時点までのデータでの中間報告を含むデータ発表を行う。平成24年度は,現在作成中の介入マニュアルを完成させ,パニック障害患者を対象に実施する予定である。
トロンボポイエチンによるGPVI遺伝子の脱メチル化とGPVI発現誘導機序の解析

我々は昨年度までに巨核球へ分化誘導の際、トロンボポイエチン(TPO)がプロモーター領域の脱メチル化によりコラーゲン受容体であるGPVIの発現を誘導することを明らかにした。しかしこれまでの検討はヒト造血幹細胞や細胞株を用いており、生体内で実際血小板のGPVI発現にTPOシグナルがどの程度寄与しているかは分かっていない。本年度はTPOシグナル欠損患者の血小板における解析を行い、生体において血小板におけるGPVI発現にTPOシグナルが重要な役割を果たすことを明らかにした。症例は6歳女児、鼻出血を機に血小板減少を指摘され、骨髄中に巨核球がほぼ欠損していることから先天性無巨核球性血小板減少症患者(CAMT)が疑われた。遺伝子解析の結果からTPO受容体であるc-Mpl遺伝子に変異は見出されなかった。しかし患者血小板をTPO刺激し、血小板活性化を指標にフローサイトメトリー及びJak2リン酸化ウエスタンブロットで検討したところ、TPO刺激への反応性がほぼ欠損していることが分かった。c-Mp1遺伝子に変異は見出されなかったが、c-Mplタンパク発現がなく、TPOシグナルも欠損していることから臨床的にはCAMTに類似した状態と考え、血小板に特異に発現するタンパク質の発現を調べた。その結果GPIbα,GPIbβ発現はコントロールとの明らかな差が見られなかったが、GPVI発現が著しく低いことが分かった。この結果からTPOシグナルが生体内においてもGPVI発現に重要な役割を果たすことが分かった。c-Mpl発現欠損の原因に関しては、Jak2,AML1などの遺伝子解析を行ったが、変異は検出されなかった。患者のc-Mpl mRNAはコントロール群と同等に発現していることから、なんらかのpost-transcriptionalなメカニズムが示唆されており、引き続き解析を行っている。トロンボポイエチン(TPO)によるGPVI遺伝子の脱メチル化誘導機序解明のため、以下の研究を行った。1,TPOの脱メチル化を介したGPVI遺伝子発現誘導機序を明らかにする非巨核球系細胞株にMplを強制発現させた細胞株を樹立し、この細胞をTPO刺激した際のGPVI遺伝子のメチル化状態を評価することを計画した。まずMpl安定発現HeLa細胞株を樹立し、TPO刺激によるシグナル伝達が起こることを、リン酸化チロシン抗体を用いたウェスタンブロッティングで確認した。巨核球系細胞株を用いたこれまでの知見から、GPVIの発現には転写因子であるGATA-1,Fli-1が必要であることが分かっている。そこでこの細胞株にさらにテトラサイクリン制御下にGATA-1を発現する安定発現細胞株を樹立した。現在この細胞株にさらにFli-1を安定発現した細胞株の樹立を行っている。今後この細胞株を使って、TPO刺激によるGPVI発現誘導機構を検討していく。2,TPOシグナルとGPVI発現との相関を解析するTPO受容体であるMplに変異を持つ先天性無巨核球性血小板減少症患者(CAMT)患者血小板の解析を行いたいと考え、CAMTが疑われる先天性血小板減少症患者2症例の血小板の解析を計画した。(1)遺伝子解析においてMplに変異を認めず、CAMTでないことが明らかになったため、血小板膜タンパク質の発現の検討は行わなかった。(2)橈骨欠損を伴う血小板減少患者の血小板をフローサイトメトリーで解析したところ、Mplの発現を認め、GPVI, GPIbαも正常レベルに発現していることが分かった。兵庫医科大学より送付され採血後24時間経過した検体であったため、ADP刺激に対する反応等は評価できなかった。血小板減少機序は不明であるが、TPOシグナルは正常に機能しているものと推測された。

患者のc-Mpl mRNAはコントロール群と同等に発現していることから、なんらかのpost-transcriptionalなメカニズムが示唆されており、引き続き解析を行っている。
ドイツ近代社会の学区編成にともなう文化変容と社会的規律化の実証的研究

本研究の課題は、19世紀プロイセンの教区-学区社会において民衆の日常生活が、彼らの意識の変容を伴いながら、公的な生活世界(圏)へ転換し、彼らの行動が規制されていく仕組みを新しく読み解くところにある。その結果は以下に示す通りである。(1)19世紀前半期のプロイセンにおける教育行政機構改革は教会及び民衆学校制度に対する国家の一元的な監督体制・民衆の国民化を確立し、教区-学区民の生活世界に対する全般的な行政的整序に捉えられていた。(2)しかしながら、プロイセン州ラント議会は学区の自治制(学区理事会の自治・学区住民の理事会参加)を追求していた。斯かる学区のゲマインデ主義は学区(理事会)を教育行政の基本単位とし、行政と交渉する機関と位置づける論拠とされていた。またヴェストファーレン州ラント議会では請願によって共同体(教区・学区を含む)が教会・学校事項について議会と交渉する光景を豊かにイメージすることができた。ラント議会は請願の主体をOrtsvorsteherとし、教区或いは学区を行政の機関へ位置づけようとしていた。(3)プロイセン州における査察は19世紀80年代にほぼその目的を達成している。教会規範が、階層ごとの文化=行動様式として分化しながら、しかし査察の教会礼拝式等に原則住民全員が参集する=動員される体制が整備されていた。この時期は同時にポリツァイが住民への規制のネットワークを敷き、彼らの日常を規律化する事態に奇しくも符合していた。一方19世紀前半期においては、査察の制度的整備・確立の過程にあり、プロイセン州ではかぎりなく1853/54年査察に近い時点で整備がほぼ終わっていた。3月前期においては、教区-学区住民の日常生活世界に公的礼拝と公的堅信受礼(=キリスト教の基本的規範の内面化)の楔を撃ち込み、国家の規範=法が支配する公的生活世界を彼らに観念させることが課題となっていた。本研究は、ドイツ近代の都市と農村社会が教区と学区に編成され、その住民が近代的な行政によって整序化される過程で、教会の規律化と学校教育が伝統的な文化の変容(住民の行動・思考・感情の近代化)に果たした機能を解明することを意図している。今年度の研究計画は、(1)上記の文化変容=住民の行動・思考・感情の近代化を歴史的アプローチによって明らかにする手法を造りあげること、(2)そのための具体的な方法として、社会的規律化に関する研究成果のサーベイを行うことにあった。上記(1)は、行為・信仰・感性のNormierung〈定型化〉とFormierung〈成形化〉の仕組みをパラダイム化することにある。歴史研究でこの仕組みに取り組んでいる領域は、近世-近代におけるミクロヒストリーである。これはG.エストライヒの社会的規律化研究から具体化され、現在国際的な研究ネットワークが形成されている。従って、(1)は(2)からアプローチされる。現在の研究の状況では、エストライヒの規律化は、国家の強い介入によって全社会の政治的・社会的・精神的な生活の基本構造に変革を惹起する国家主導的規律化を示すものである。そのためにゲマインデ(都市と村落)がその成員を規律化する構想、ゲマインデ主導的規律化は視圏から外れざるをえない。本研究はこの2つの規律化から、住民個人のSelbstregulierung〈自己規制〉まで進まなければならない。そのためには、先ずは、国家主導的規律化とゲマインデ主導的規律化が機能する境界設定を実証しなければならない。研究の動向は、個別ゲマインデにおけるKirchenzucht〈教会懲戒〉のケーススタディに向かっている。

これらに基くと、かかる境界設定の見取り図は、教会懲戒が純粋な教会懲戒とSittengerichtsbarkaeit〈風紀懲戒裁判〉に機能分化していく構造にある。ところで分離前の教会懲戒は信仰=内面世界に関する懲戒と風紀懲戒(結婚・家庭・教育・共同生活・個人的行状に関する)から成っている。それではこの両者及び両者の輻輳が如何にして住民個人の〈自己規制〉に関わっていくのか。その仕組みの解読が現在の主要な課題となっている。本年度は、昨年度に引き続いて、ドイツ近代の都市と農村社会が教区と学区に編成され、その住民が近代的な行政によって整序化される過程で、教会の規律化と学校教育が伝統的な文化の受容Akkulturation(住民の行動・思考・感情の変容)に果たした機能を解明する方法論と基本的な史料の整理に時間を費やした。第1の作業は、この分野の研究をリードするHeinz SchillingのEmden教区の実証研究とHeinrich Richard SchimidtのStettlen教区とVechigen教区に関する大著をケースにして実施された。両者ともに、前年度に明らかにしたG.OestreichのSozialdesziplinierungに対して、教区内の独自な<信仰内面化Konfessionalisierung>に基づく世俗的な次元における<日常的生活態度の規律化Sitttenzucht>のケースを教区裁判記録を基に解析している。そのケースは教会規律、性的関係、結婚、隣人関係に及んでいる。さて、<日常的生活態度の規律化>の分析は<外的強制Fremdzwang>から<自己規律Selbstdeziplinierung>への転換の仕組みを読み解くことを意味するが、そこで注視されるべきは教区民の私的な生活空間が教区世間の視線と教会裁判所の規制-処罰の対象となっていたこととである。換言すると、<日常的生活態度の規律化>の過程における処罰(例えば2週間の内2回教会説教欠席者は23日間の拘置)を<自己強制>への不可欠な方法とする前提に個人の<信仰内面化>を持ち込んでいることである。18世紀以降に表出する<信仰内面化>の解体は<日常的生活態度の規律化>に深刻な構造転換を必至化し、19世紀ではこの事態は社会現象化する。この現象下における自己規律化への変容仕組みを、以上の前近代におけ分析をモデルとして、新たに公教会規律-公学校規律を軸に、解析する手法の開拓が次ぎの課題となる。第2の作業である史料の整理については、17世紀から19世紀前半期におけるInsterburg教区、Heiligenbeil教区及びWaltersdorf教区の査察報告について新たに邦訳を完了した。第1の作業は、方法論の検討を継続することである。19世紀において、伝統的な教区・学区の規律が動揺し、ここに新たな住民の日常的な行為を規制するポリツァイ概念と装置が登場するという最新の研究成果がR.Jessennによって示されている。これに対してR.v.Friedeburgは、農村共同体の意志形成Willennsbildungに注目し、国家(お上)に対する自立性Eigenstandigkeitの機能を明らかにしている。
低消費電力を指向した動的なハードウェア再構成フレームワークの確立

リコンフィギャラブルシステムは動的かつ部分的なハードウェアの再構成機能を有するが,これを積極的にするための方法論は十分とはいえなかった.そこで本研究では,特にリアルタイム画像処理における種々のアプリケーション実装から設計の共通的枠組みを抽出し,これに動的部分再構成を応用する手法を提案し,システム電力性能比の向上を実験により示した.また,より柔軟に動的再構成を行うための新しいメカニズムや,自動的にハードウェア類似性を抽出し共通化する設計環境を提案し,その効果を実験で示した.リコンフィギャラブルシステムは動的かつ部分的なハードウェアの再構成機能を有するが,これを積極的にするための方法論は十分とはいえなかった.そこで本研究では,特にリアルタイム画像処理における種々のアプリケーション実装から設計の共通的枠組みを抽出し,これに動的部分再構成を応用する手法を提案し,システム電力性能比の向上を実験により示した.また,より柔軟に動的再構成を行うための新しいメカニズムや,自動的にハードウェア類似性を抽出し共通化する設計環境を提案し,その効果を実験で示した.1少ない消費電力でハードウェアを再構成するためには、切り替えるデータパス間での共通部分の抽出が重要である。そこで複数のパイプライン間の共通データパスを自動的に抽出し共有化するアルゴリズムを提案および実装し、その効果を評価した。生化学シミュレーションシステムを対象にした評価では、提案した共有化方法により論理要素の66%を削減でき、その際の動作周波数の低下は20%程度であることが確認できた。2本課題の遂行のためには、実際にハードウェアを動的に再構成することのできる実験システムが必要である。そこで、通常のPCに装着できるFPGAボード上において、PC側から再構成データを送信することによってFPGAを再構成するための制御回路とソフトウェアを実装した。実験の結果、再構成する回路の構成情報のサイズにもよるが、数百マイクロ秒から1ミリ秒程度での再構成が可能であることを確認した。3アプリケーションの特性に応じてデータパスを再構成することで低消費電力化を目指す新たな枠組みとして、楕円曲線暗号処理などに用いられる有限体演算に着目し、体を構成する既約多項式に合わせてデータパスのワードサイズを再構成する手法を提案した。提案手法に基づく回路を設計して評価した結果、最適な既約多項式とワードサイズの組合せを用いれば、標準的な手法に比べて最大60%程度の演算を削減できることを確認した。1動的再構成ハードウェアの実験システムを拡充し,再構成に必要な電力を見積もりだけではなく実際に測定する実験環境の構成を検討し構築した.妥当性を検証するために,いくつかのアプリケーションについて,異なる方式の回路を動作させその電力差を測定した.この結果,アプリケーション動作への悪影響なしに,妥当な測定が可能であることを確認した.2評価用アプリケーションを幅広く蓄積する観点から,既に取り組んでいる画像パターン処理や有限体演算に加えて,浮動小数点演算を用いるアプリケーションについても実装を検討した,実対象三重対角行列の固有値算出アルゴリズムでは,二分法をベースとした手法を実装することで,GPUに比べて11.6倍ほど電力効率を改善できる見通しを得た.また,連立方程式ソルバの実装も行い,3W程度の消費電力で画像への楕円当てはめ処理を1秒間に1億回程度実行できることを示した.3動的再構成の効率を向上させるためには,再構成時の共通データパスをなるべく大きくすることが必要である.そこで,複数のデータパスを類似度に基づいて分類し,同じクラスタに分類されたデータバスについて共通部分を共有化する手法について研究を進めた,特にk-means法における類似度判断パラメータの種類や組合せについて検討し,既存の手法に比べて処理時間を2時間あまり短縮したうえ,生成されるデータパスの最大動作周波数も31%ほど改善できることを示した.4動的再構成の適用範囲や適用形態をより拡大する観点から,新しいFPGAの動的部分再構成手法の構築にも取り組んだ.FPGAのチップ上の特定のルックアップテーブルのみを選択的に再構成する手法を新たに開発し,実際の実験システムの上で正しく動作することを検証した.この結果,FPGAの外部機能を全く使うことなく,1マイクロ秒程度で動的部分再構成が行えることを確認した.1動的かつ部分的なハードウェア再構成メカニズムを備えた形状的特徴による動画像からの物体検出処理に応用したFPGAシステムを実装し,動的なハードウェア再構成の粒度と電力消費に与える影響について実測に基づく評価を行った.異なる大きさの形状的特徴をとらえるためには,一般に大きさの異なる複数の特徴検出フィルタを並列に動作させることが多いが,このうち実際に検出処理を行うものは1つであるため,フィルタを単位とした再構成が効果的であり,動的再構成をサポートするために必要となる面積オーバヘッドはフィルタあたりLUT数で約20%程度であることを示した.次に複数のフィルタを並列動作させる通常の構成と,ハードウェアの動的再構成を行うシステムを比較し,動的再構成の導入によりLUTやレジスタ,DSPブロックなどの資源使用量を51%から68%削減できることを示した.また,カメラデバイスなどを含むトータルの電力消費を測定し,提案する動的再構成メカニズムの導入により6.7%の電力削減が可能であることを明かにし,動画像処理との親和性が高いことを示した.2一般的なFPGAの動的再構成メカニズムでは,あらかじめ構成される可能性のあるすべてのハードウェア構成について,EDAツールにより構成情報を生成しておく必要があったが,LUT単位で直接FPGA上に構成された回路が自律的に書き換え可能な細粒度動的再構成メカニズムを提案し実装した.書き換えるLUT情報の生成から再構成までを2マイクロ秒から5マイクロ秒程度で可能であることを実測により確認した.

一方,動的再構成の際に追加で必要となる電力もほとんどなく,制御部のハードウェア量もチップ全体の資源量の4%から6%程度しか消費しないことを明かにした.3これらの成果について,国際会議FPL,電子情報通信学会リコンフィギャラブルシステム研究会等で発表した.動的再構成の電力効果を測定する為の実験環境の構築と検証,評価用アプリケーションの蓄積,動的再構成を有効化するため設計手法の開発とも順調に成果をあげている.さらに,新たに超細粒度の動的部分再構成手法の開発にも成功し,当初計画に比べてより幅の広い実験が可能となっている.24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度が本研究課題の最終年度となるため,これまでに整備してきた実験環境,評価用アプリケーション,動的再構成用設計手法を組み合わせて様々な評価実験を行い,低消費電力の観点から,望ましい動的再構成の空間的・時間的粒度について明らかにしてゆく.また,今後の再構成可能アーキテクチャが備えるべき特性などを整理し,今後の研究課題についても考察する.これらの研究を通じて得られた成果については,積極的に学会等で発表していく予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
透過性細胞を用いた胃壁細胞内プロトンポンプ輸送系の制御機構の解明

本研究の目的は,2種類の透過性胃底腺モデルを用いて,壁細胞内シグナル伝達を解明することであった.それぞれについて,以下の成果を得ることが出来た.(1)まずβエシン透過性胃底腺を用いてcAMPの下流にどの様なタンパクが関係しているのか各種タンパクキナーゼの抑制ペプチド,各種小分子Gタンパク質の機能ドメインを用いて検討したところ,A-キナーゼ,及びその下流にミオシン軽鎖キナーゼ様の酵素が関与している可能性を示した.その他のキナーゼの関与は見出されなかった。各種小分子Gタンパク質のうち,効果が得られたのはArfのみであった.βエシン透過性胃底腺の酸分泌のGTPγSによる抑制時に膜にArfが蓄積することから,小胞輸送にArfが関与する可能性を示した.これはAm.J.Physiol.に論文として報告した.(2)ジギトニン透過性胃底腺でスクリーニングすることによって細胞質由来の未知の活性化・抑制因子を,各種クロマトグラフィーによって分画・精製し,それぞれの因子を同定することを目指した.活性化因子として,高分子と低分子の2種類をみいだし,高分子の方はphosphatidylinositol transfer protein輸送蛋白であることを明らかにした.抑制因子は,複数のサブユニットから成る高分子複合体を形成しているらしく,構造決定には至っていないが,胃底腺刺激によりサイトゾル中の抑制因子が増加することが認められ,胃酸分泌活性化の一段階として,膜分画から抑制因子がはずれるという新規の機序を提唱することが出来た.この成果は,現在2報の論文として投稿中であり,一方はAm.J.Physiol.に受理された.本研究の目的は,2種類の透過性胃底腺モデルを用いて,壁細胞内シグナル伝達を解明することであった.それぞれについて,以下の成果を得ることが出来た.(1)まずβエシン透過性胃底腺を用いてcAMPの下流にどの様なタンパクが関係しているのか各種タンパクキナーゼの抑制ペプチド,各種小分子Gタンパク質の機能ドメインを用いて検討したところ,A-キナーゼ,及びその下流にミオシン軽鎖キナーゼ様の酵素が関与している可能性を示した.その他のキナーゼの関与は見出されなかった。各種小分子Gタンパク質のうち,効果が得られたのはArfのみであった.βエシン透過性胃底腺の酸分泌のGTPγSによる抑制時に膜にArfが蓄積することから,小胞輸送にArfが関与する可能性を示した.これはAm.J.Physiol.に論文として報告した.(2)ジギトニン透過性胃底腺でスクリーニングすることによって細胞質由来の未知の活性化・抑制因子を,各種クロマトグラフィーによって分画・精製し,それぞれの因子を同定することを目指した.活性化因子として,高分子と低分子の2種類をみいだし,高分子の方はphosphatidylinositol transfer protein輸送蛋白であることを明らかにした.抑制因子は,複数のサブユニットから成る高分子複合体を形成しているらしく,構造決定には至っていないが,胃底腺刺激によりサイトゾル中の抑制因子が増加することが認められ,胃酸分泌活性化の一段階として,膜分画から抑制因子がはずれるという新規の機序を提唱することが出来た.この成果は,現在2報の論文として投稿中であり,一方はAm.J.Physiol.に受理された.本研究の目的は,2種類の透過性胃底腺モデルを用いて,壁細胞内シグナル伝達を解明することである.本年度の目標それぞれについて,以下の成果が得られている.(1)まずβエシン透過性胃底腺を用いてcAMPの下流にどの様なタンパクが関係しているのか各種タンパクキナーゼの抑制ペプチド,各種小分子Gタンパク質の機能ドメインを用いて検討したところ,A-キナーゼ,及びその下流にミオシン軽鎖キナーゼ様の酵素が関与している可能性を示した.その他のキナーゼの関与は見出されなかった.各種小分子Gタンパク質のうち,効果が得られたのはArfのみであった.βエシン透過性胃底腺の酸分泌のGTPγSによる抑制時に膜にArfが蓄積することから,小胞輸送にArfが関与する可能性を示した.これはAm.J.Physiol.に論文として報告した.(2)ジギトニン透過性胃底腺でスクリーニングすることによって細胞質由来の未知の活性化・抑制因子を,各種クロマトグラフィーによって分画・精製し,それぞれの因子を同定することを目指した.現在のところ,活性化因子として,高分子と低分子の2種類をみいだし,高分子の方はフォスファチジルイノシトール輸送蛋白であることを明らかにした(第73回日本薬理学会年会報告予定).現在,この作用を増強する低分子について構造決定を目指している.抑制因子は,複数のサブユニットから成る高分子複合体を形成していることを示唆する結果が得られ,そのうち60kDa程度の候補蛋白質について,部分アミノ酸配列の決定を試みている.本研究の目的は,2種類の透過性胃底腺モデルを用いて,壁細胞内シグナル伝達を解明することであった.それぞれについて,以下の成果を得ることが出来た.(1)まずβエシン透過性胃底腺を用いてcAMPの下流にどの様なタンパクが関係しているのか各種タンパクキナーゼの抑制ペプチド,各種小分子Gタンパク質の機能ドメインを用いて検討したところ,A-キナーゼ,及びその下流にミオシン軽鎖キナーゼ様の酵素が関与している可能性を示した.その他のキナーゼの関与は見出されなかった.

各種小分子Gタンパク質のうち,効果が得られたのはArfのみであった.βエシン透過性胃底腺の酸分泌のGTPγSによる抑制時に膜にArfが蓄積することから,小胞輸送にArfが関与する可能性を示した.これはAm.J.Physiol.に論文として報告した.(2)ジギトニン透過性胃底腺でスクリーニングすることによって細胞質由来の未知の活性化・抑制因子を,各種クロマトグラフィーによって分画・精製し,それぞれの因子を同定することを目指した.活性化因子として,高分子と低分子の2種類をみいだし,高分子の方はphosphatidylinositol transfer protein輸送蛋白であることを明らかにした.抑制因子は,複数のサブユニットから成る高分子複合体を形成しているらしく,構造決定には至っていないが,胃底腺刺激によりサイトゾル中の抑制因子が増加することが認められ,胃酸分泌活性化の一段階として,膜分画から抑制因子がはずれるという新規の機序を提唱することが出来た.この成果は,現在2報の論文として投稿中であり,一方はAm.J.Physiol.に受理された.
精神遅滞児,特にダウン症児の肥満に関する研究

富山県内の国公立養護学校3校に在籍するダウン症児男子25名(年齢:6.8-18.6歳)と女子21名(年齢:8.1-17.2歳)の皮下脂肪厚,1日の歩数,昼間5時間の心拍数,安静時代謝量,栄養摂取カロリーの調査・実験を実施して、下記の如き知見を得た。1)長嶺の体脂肪量による肥満判定法によれば、ダウン症児の肥満出現率は男子では52%、女子では57%の高率であった。重度の肥満児は男子では肥満全体の半数を凌駕していたが、女子では3分の1の値であった。2)ダウン症児の1日の歩数は精神遅滞児の中では、平均の値より男女とも若干に低い傾向であった。3)晴天時の午前9時30分から午後2時30分までの学校における1分間毎の心拍数は全体に低い傾向であった。140拍/分以上の心拍数は男女とも、5時間のうち数分から十数分程度認められるのみであった。4)ダウン症児の安静時代謝量は男女とも全国の健常児の数値よりも低い傾向であった。除脂肪体重当たりの安静時代謝量は性差に関係なく、ダウン症児も健常児も類似した値であった。5)ダウン症児の栄養摂取カロリーは全国の健常児とほぼ同じか、若干低い傾向にあり、いわゆる過食傾向は認められなかった。以上の結果より、ダウン症児の肥満の主因は過食よりも、活動不足にあると結論付けることができる。あるいは、日常生活における少ない身体活動量の割りには、高い栄養摂取カロリーを確保していると要約できる。つまり、ダウン症児の摂取カロリーと運動量との組み合せは最も肥満になりやすい、最適の組み合せに近いものであると指摘することができる。