hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
観者・展示・鑑賞-受容の美術史

また、五十殿はシンガポール大学が主催したアジアにおける現代美術と近代性についての国際シンポジウムに参加して、日本における近代美術の観衆形成について、研究発表を行うとともに、アジア各国の研究者と交流した。なお、各研究会においては、来年度についての研究計画を討議し、研究報告書の内容や原稿提出期日などについて確認した。本年度は最終年度なので研究成果報告書の作成を重要な目標として研究活動を進めた。研究会は9月と12月の2回開催した。最初の回では、近代音楽史研究者で、東京大学教授渡辺裕氏の指導助言を得た。とくに、音楽史における聴衆の問題について、日本近代音楽についての豊富な例とともに論じられたため、啓発されるところが多々あった。つぎに12月の研究会では、近代演劇史研究者で、吉備国際大学教授井上理恵氏の指導助言を得た。とくに近代演劇史における観衆の問題について、おなじく島村抱月を中心にして豊富な例を引きながら、論じられ、芸術の受容という点で共通する側面があることを確認した。いずれも研究会においても議論が盛り上がり、芸術受容の検討の必要性が改めて認識された。最終年度にあたり発行される研究成果報告書については、研究分担者によるつぎの論文が掲載されることになった。岡田温司「ビオスとアルス--生政治と近代の観衆」、寺門臨太郎「初期ネーデルラント絵画」の近代-一九〇二年ブリュージュの「プリミティブ・フラマン展」をめぐる断章」、岡部あおみ「現代美術の変容と国際展」、島尾新「「東山御物」随想--イメージのなかの中国画人たち」、玉蟲敏子「都市・江戸の三つの展覧会」、浅野秀剛「町絵師墨海の旅と生活」、五十殿利治「コマ絵投書と『中学世界』」、以上7編である。古今東西、バランスのとれた研究報告になったのではないかと思われる。個別的な研究において、上記の成果を得たが、今後の問題としては、より広範な視点から芸術の受容を考える必要があることが痛感される。今年度は、音楽史や演劇史からの視点を教示されたが、より本格的な検討が待望される。
多様体の退化と代数的構造

研究実績は以下のとおり。今年度の研究は、標数0に比べて、理論的整備の遅れている正標数の重複ファイバーの理論に重点を置いて研究を行い,前年度得た正標数超特異楕円重複ファイバーの重複度についての結果をより深く考察することにより,次の結果を得た。(1)これまでp閉ベクトル場を用いて座標環の計算に持ち込んでいた証明を全面的に見直して,ベクトル場の双対概念である微分形式による記述で書き直すことに成功した。これにより,より幾何学的な視点からの研究が行なえる枠組みを与えることができたといえる。(2)(1)の結果をもとに詳細な分析を行なうことにより,正標数超特異楕円重複ファイバーの現れ方の情報が楕円曲面上のある特別な形の有理1次微分形式と密接な関係にあることを見いだすことができた。さらに,ここで現れる特別な形の有理1次微分形式が、標数0の重複ファイバーにおけるこれまでの研究で重要な役割を果たした微分形式と同種の性質をもつ,より詳しく述べるならば、重複ファイバーの台に沿ってのみ極をもつ,有理1次微分形式であることが明らかになった。この研究結果により,楕円曲面上の重複ファイバーの配置を,正標数で標数が重複度の因子となる場合も含めて標数0と正標数双方を統一的に記述しようという試みが,微分形式という扱い易い対象物で捉えることで実現できる見込みが立ち,標数0と正標数双方の理論の統一に向けての出発点に立つことができたといえる。本研究は、一般の楕円曲面の代数性と重複ファイバーの現れ方との関係を明確にすることが目標としているが、本年度は2つの方向からのアプローチを行い、次の結果を得た。(1)本研究では、複素多様体の解析的な手術法である対数的変換と、W.Langの対数的変換の代数的類似物の理論との統合が研究遂行上大事となるが、そのためには、W.Langの理論の本来の対象である重複ファイバーを持つ正標数楕円曲面に関しての、より詳しい構造分析が必要となる。このような視点に基づき、一般の代数曲線上の正標数楕円曲面に関し、とくに扱いの難しい重複超特異楕円ファイバーの現れる場合の曲面の構造を詳しく分析することを試み、ある条件のもとでは重複超特異楕円ファイバーの重複度が標数の2乗以上の巾乗では割り切れないなどの興味深い結果を得た。(2)複素解析的楕円曲面側からのアプローチとしては、j-不変量が定数でない場合へのステップとして、対数変換の複素構造への影響を扱いやすい形で表すことが重要となるが、これに関しては、FriedmanとMorganによるOgg,Shafarevichの理論の複素解析版におけるアイデアを吟味することにより、ある種のコホモロジー群のコサイクルとして捉えられることが見えてきた。これによって、対数変換と複素構造の密接な関係、とくに代数的となるかどうかについての対数的変換の視点からの判定法記述の可能性が見えてきたといえる。これについては、次年度の研究でより詳しいことが明らかになるであろう。
生体関節運動に対する次世代画像としての3次元バーチャルリアリティ装置の開発

生体3次元関節運動解析システムの開発に取り組み、人体の関節運動を解析するシステムを発展させ、今後の運動器医療に有用となる次世代画像検査、教材として臨床に実用化させること、病的関節の病態を解明することができた。コンピュータープログラムを改良して靭帯を含めた運動器の動きを3次元動画で表現できるようなシステムを開発した。手指MP関節、前腕骨・上腕骨骨折後変形治癒、リウマチ手関節、舟状骨偽関節などの動態解析および精度調査を行い、英文科学論文20編を発表し、国内外学会で3回受賞した。(1)靭帯、筋肉などの軟部組織を含めた運動器の動きを3次元動画で表現するシステム開発および靭帯モデル作成プログラム開発(2)病的なキネマティクスを解析TFCC損傷、関節リウマチ、手根不安定症、肘靭帯損傷例などの上肢骨関節疾患を有する患者に対し、十分なinformed consentを得た上で、同様の解析を行い、正常の関節の動きと比較する。3次元MRI、CTを用いて人体の関節運動を非侵襲的に骨モデルの「3次元動画」として表現するシステムを開発しさまざまな分野に応用した。また、靭帯モデル作成プログラム開発した。肘関節の靭帯のキネマティクスはこれまでほとんど解明されていなかったが、世界で初めて我々の手法を用いることによって解明できた。肘関節の外側靭帯が破綻すると、後外側回旋不安定症になり、靭帯再建必要になるが、これまではどこに回転中心を持ってくればよいか定かでなかった。われわれの解析から上腕骨小顆の中心から前方2mmがもっともisometricとなりことがわかった。これがJ Bone Joint Surg [Am]にpublishされたことで、今後の肘関節の靭帯手術の標準となる知見となるものと確信する。また、リウマチ手関節の変形の3次元的解析に成功した。従来のX線による解析では、変形は単純な尺側偏位と考えられてきたが、われわれの3次元解析では近位+掌側+尺側偏位であることがわかった。今後、これをべースとした効果的な手術が行われていくことが期待される。さらに動態解析もおこなっており、リウマチのタイプによって変形や、動き方が異なることがわかった。これにより、タイプごとの手術選択が可能となった。さらに、術後の動態解析もおこなっており、手術の有効性を科学的に検証することも可能となった。筋肉モデル作成プログラム開発についても、コンピューターグラフィックの専門家と共同作業でソフトウエアを肘関節周辺のモデルを開発した。3次元MRI、CTを用いて人体の関節運動を非侵襲的に骨モデンレの「3次元動画」として表現するシステムを開発しさまざまな分野に応用した。尺骨手根骨関節の靭帯のキネマティクスはこれまでほとんど解明されていなかったが、世界で初めて我々の手法を用いることによって解明できた。近年、TFCC尺側断裂において尺骨小窩付着部での断裂が本質的な病態であることがわかってきた。その受傷機転としては前腕回内外強制よる橈尺靭帯の断裂が考えられてきたが、手関節伸展によって尺骨手根靭帯の緊張が高まるという今回の結果から手関節過伸展も受傷機転の要因のひとつであることが示唆された。さらに、これらの知見に基づいた新しい手術もおこなっており、研究の有効性を臨床的に検証した。また、舟状骨偽関節のキネマティクスの3次元的解析に成功した。骨折線が舟状骨尺背側突起の遠位を通る不安定型では骨片問でブックオープン様の異常な動きを示した。近位を通る安定型では骨片問の動きは小さかった。(1)靭帯、筋肉などの軟部組織を含めた運動器の動きを3次元動画で表現するシステム開発1簡易版関節動画作成プログラム開発関節動画作成プログラムを一般病院でも使える形にするために簡便化ソフトを作成中である。また、3次元的な解剖学、運動学の教科書の上肢版をほぼ完成させた。この中で筋肉の動きなどを組み込ませるソフトを開発した。2靭帯モデル作成プログラム開発前腕骨間膜の靭帯距離計測を行い、生体でも靭帯のバイオメカニクスを解析することが可能となった。遠位骨間膜の遠位橈尺関節に対する安定化効果について新たな概念を提供した。また肘靭帯損傷例などに行われる靭帯再建術の最旨適ルートを知るために生体肘の内側側副靭帯の各線維の機能長変化を測定した。(2)病的なキネマティクスを解析関節リウマチ手関節部分固定術後の動きを解析しその動きがダーツスロー運動という生理的運動であることを証明した。これによりこの手術の正当性が証明された。また、解剖標本から手指MP関節尺側変位のメカニズムを解析し橈側副靭帯再建術が有効であることを示唆し、臨床に応用し良好な成績を残した。

我々は生体3次元関節運動解析システムの開発に取り組み、人体の関節運動を解析するシステムを発展させ、今後の運動器医療に有用となる次世代画像検査、教材として臨床に実用化させること、病的関節の病態を解明することができた。1.コンピュータープログラムを改良して解析スピードを上げることができるようになった。2.靭帯を含めた運動器の動きを3次元動画で表現できるようなシステムを開発した。3.ソフトウエアプログラムとしてのユーザーインターフェイスを改良して一般の医師や理学療法士が使えるような「運動器3次元教科書ソフトウエア」を作成した。今後出版社を通じて公表してゆく予定である。4.頸椎症、前腕骨・上腕骨骨折後変形治癒などの患者の動態解析および精度調査を行い、英文科学論文8編を発表し、国内外学会で2回受賞した。代表的論文:1.頸椎症3次元動態解析(Spine),2.橈骨遠位端骨折後変形治癒に対する矯正骨切シミュレーション(Clin Orthop Relat Res).3.上腕骨顆上骨折後変形治癒に対する矯正骨切シミュレーション(J Shoulder Elbow Surg)受賞:1.第83回日本整形外科学会学術総会優秀演題賞,2.第65回アメリカ手の外科学会Emanuel B.Kaplan Award
腫瘍抗原特異的 CD$+T 細胞の効率的な誘導と生体内維持による癌免疫療法の確立

本研究は、抗原特異的CD4+T細胞移入による免疫細胞療法を確立し、臨床応用を目指すものである。腫瘍浸潤エフェクター細胞の重要性は以前より指摘されており、大半はCD8+T細胞およびNK細胞が占めている。特に、CD8+T細胞は抗原特異性、細胞傷害性および記憶維持の観点から、腫瘍免疫療法の中心的役割を果たしている。種々の癌では、腫瘍特異抗原の同定がなされ、腫瘍抗原特異的ペプチドワクチンによる細胞傷害性CD8+T細胞の誘導が試みられている。しかしながら、抗原特異的CD8+T細胞の単純な誘導および移入では十分な効果は得られていないのが現状である。一方、動物モデルではCD8+記憶T細胞の維持にはCD4+T細胞の存在(CD40-CD40L interactionなど)が必須であることが、既に明らかとなっている。抗原特異的CD4+T細胞を誘導移入し、体内で高濃度に維持を行うことにより、効果的な腫瘍抗原特異的CD8+Tを維持し、強力な抗腫瘍効果を得ることが予想される。この動物モデルを確立し、有効性の高い免疫療法を開発する、実際の臨床応用を視野に入れた研究である。腫瘍抗原由来のアロ樹状細胞用いた腫瘍抗原特異的なCD4+T細胞の効果的な誘導法の確立を目指して、検討を行っている。現在のところ、α-ガラクトシルセラミドを用いて、腫瘍細胞(抗原)とアロ樹状細胞を同時に免疫することで、抗原特異的CD4+T細胞が誘導できる可能性が高いと考えている。検討項目として、まず、第一に抗原特異的CD4+T細胞のその有効性を高めるために、腫瘍樹立マウスにおける骨髄由来樹状細胞の性質を検討している。腫瘍樹立マウスを用いた治療モデルとしているが、腫瘍のないマウスで行う場合と比較して、抗原特異的CD4+T細胞の誘導が困難である可能性が示唆されている。担癌マウス骨髄由来樹状細胞はCD4+T細胞に抗原提示能が低下していることによると思われる。より高濃度にCD4+T細胞を維持するために、この機能解析を早急に行いたいと考えている。第二に、アロ樹状細胞についての抗腫瘍活性を検討している。α-ガラクトシルセラミドを用いた腫蕩抗原非特異的な樹状細胞療法での有効性が明らかになりつつある。これらの2点から、実際に抗原特異的CD4+T細胞の増殖能と性質の検討に向かいたいと考えている。その他にも、抗腫瘍免疫活性の測定とホメオスタシス増殖の至適投与法の検討を単一のCD4+T細胞受容体を有するOT-IIマウスを用いて検討している。以上の点を中心に研究を実施していく。本研究の目的は、抗原特異的CD4+T細胞移入による免疫細胞療法を確立し、臨床応用を目指すものである。腫瘍浸潤エフェクター細胞の重要性は以前より指摘されており、大半はCD8+T細胞およびNK細胞が締めている。特に、CD8+T細胞は抗原特異性細胞傷害性および記憶維持の観点から、腫瘍免疫療法の中心的役割を果たしている。一方、動物モデルではCD8+記憶T細胞の維持にはCD4+T細胞の存在(CD40-CD40L INTERACTIONなど)が必要であることが、既に明らかとなっている。抗原特異的CD4+T細胞を誘導移入し、体内で高濃度に維持を行う事により、効果的な腫瘍抗原特異的CD8+T細胞を維持し、強力な抗腫瘍効果を得る事が予想される。この動物モデルを確立し、有効性の高い免疫療法を開発する、実際の臨床応用を視野に入れた可能性のある、意義ある研究成果を得られたと考えられる。本年度の実績として、腫瘍細胞/アロ樹状細胞融合ワクチンを用いた腫瘍抗原特異的なCD4+T細胞の誘導の前実験として、αーGalactcylceramide(αーGal)を用いたアロ樹状細胞による活性化でのB16ーF10 melanoma肺転移の治療モデルで抗腫瘍効果の評価を行った。同種樹状細胞(αーGal付加

樹状細胞による活性化;DCG)と比較して、抗腫瘍効果に対する評価は良好で、アロ樹状細胞による活性化は、同種樹状細胞によるものと比較して、同等以上の効果が期待できることが示された。治療対象に異なる腫瘍細胞株を用いても良好で、一部の細胞株では優位性も示した。次に、CD4+T細胞が誘導されることを確認した。本来、抗原特異的CD8T+細胞の誘導の際には、アロ樹状細胞を用いたペプチドワクチンでは誘導困難であるが、この腫瘍細胞/アロ樹状細胞融合癌ワクチンの作製と抗原特異的CD4+細胞の誘導は、アロ樹状細胞を採取し、MO5細胞(OVA;卵白アルブミン導入B16細胞)とポリエチレングリコール(PEG)を用いて融合抗原の作製を進めた。これを免疫し、OVA323-339tetramerで、抗原特異的CD4+T細胞を検出する段階まで進めることができた。ただ、検出は少量で、比較評価することは困難であると結論した。腫瘍樹立モデルにおいては、抑制的環境の問題があるが、特に骨髄由来抑制性細胞は、肺転移モデルで抗癌剤治療により数と割合が減少し、肺転移が抑制されることで肺転移の程度に関与することが示せた。以上は結果として報告している。今後の問題として、OVA323-339反応性T細胞受容体遺伝子導入マウス(OT-II)由来のOT-IICD4+T細胞を移入して免疫を行い、活性化を評価する必要性がある。CD4メモリーの誘導を行っている。現時点では、αGalを用いて、誘導を行っているが、そのプロセスにあるNKTの解析を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。メモリーの誘導は可能であるが、維持機構の解析にはいたっていない。α-Galと樹状細胞を用いた誘導で、問題ないかどうか、NKT細胞の機能を明らかにすることにより、維持機構の解析につなげたい。
iPS研究に基く神経変性疾患である網膜色素変性に対する新規神経保護治療法の開発

国内の失明原因の第3位であり、人口の4000-8000人に1人という高率に生じる遺伝性神経変性疾患である網膜色素変性には、現時点で有効な治療法が世界的に無い。従来、網膜は検体採取が困難であることから、病態研究は困難であったことが一因である。しかし、申請者は遺伝子変異を持つ患者体細胞からiPS細胞を樹立し、分化誘導により網膜細胞を培養し解析する疾患iPS研究を行い、網膜色素変性に対する小胞体ストレスを標的とした神経保護治療の可能性を提案した(Yoshida, Ozawa, Okano et al. Mol. Brain 2014)。疾患iPS研究は、in vitroの実験であり、次に目標とされるのは、in vivoにおける効果の解析である。そこで、本研究では、次の段階として生体内での失明予防効果を解析することで将来の新規治療法の開発、すなわち臨床応用につなげる。そこで本研究ではこれを発展させ、網膜色素変性モデルマウスにおける神経保護治療の効果の解析を行っている。そのため、ロドプシン変異遺伝子であるP23Hのノックインマウス(Sakami, Palczewski et al.Hum Mol Genet.2014]を用いて、小胞体ストレス抑制効果を持つ薬剤による治療介入を行い、その機能的および組織学的予後の解析を行っている。申請者のこれまでのiPSテクノロジーを用いた研究を発展させ、将来のヒト臨床試験、新規神経保護治療法の開発につなげる解析を開始した。ロドプシン変異遺伝子であるP23Hのノックインマウス(Sakami, Palczewski et al.Hum Mol Genet.2014]を用いて、小胞体ストレス抑制効果を持つ薬剤による数か月に及ぶ継続的治療介入を行い、その機能的および組織学的予後の解析を行ったところ、確かに生体内で視機能保護効果を持つことが明らかに示された。また、組織学的に変性抑制効果を持つ可能性が示された。これは、iPS細胞を用いて、数々の薬剤の中から絞り込んだものを用いたことから準備が整った状態で研究を開始できたことが、理由であったと考えられる。このように、これまでのiPSテクノロジーを用いた研究を発展させ、将来のヒト臨床試験、新規神経保護治療法の開発につなげる解析の第一歩であった。そして培養である疾患iPS研究で解明された内容を発展させ、モデルマウスを用いた生体における効果の解析をすることで、将来の創薬に結び付けるという学術的独自性と創造性を示すモデルケースとしての成功への第一歩であるともいえた。ロドプシン変異遺伝子であるP23Hのノックインマウス(Sakami, Palczewski et al.Hum Mol Genet.2014]を用いて、小胞体ストレス抑制効果を持つ薬剤による数か月に及ぶ継続的治療介入を行い、その組織学的予後の解析をさらに進め、明らかな神経保護効果が見られるかを解析する。また、その結果によらず、機能的には効果があることは既に明らかであるため、その効果の分子メカニズムを解析する。元来、本薬剤は小胞体ストレスを解消することを目的に選択されたことから、小胞体ストレスマーカーを中心に解析する。そのために組織学的のみならずリアルタイムRT-PCRやイムノブロット法といった分子生物学的解析および生化学的解析を進める。殊に、変性が明らかになる以前の時期の網膜内分子解析を中心に行うこととする。これにより申請者のこれまでのiPSテクノロジーを用いた研究を発展させ、将来のヒト臨床試験、新規神経保護治療法の開発につなげる。

これは、iPS細胞を用いて、数々の薬剤の中から絞り込んだものを用いたことから準備が整った状態で研究を開始できたことが、理由であったと考えられる。このように、これまでのiPSテクノロジーを用いた研究を発展させ、将来のヒト臨床試験、新規神経保護治療法の開発につなげる解析の第一歩であった。そして培養である疾患iPS研究で解明された内容を発展させ、モデルマウスを用いた生体における効果の解析をすることで、将来の創薬に結び付けるという学術的独自性と創造性を示すモデルケースとしての成功への第一歩であるともいえた。ロドプシン変異遺伝子であるP23Hのノックインマウス(Sakami, Palczewski et al.Hum Mol Genet.2014]を用いて、小胞体ストレス抑制効果を持つ薬剤による数か月に及ぶ継続的治療介入を行い、その組織学的予後の解析をさらに進め、明らかな神経保護効果が見られるかを解析する。また、その結果によらず、機能的には効果があることは既に明らかであるため、その効果の分子メカニズムを解析する。元来、本薬剤は小胞体ストレスを解消することを目的に選択されたことから、小胞体ストレスマーカーを中心に解析する。そのために組織学的のみならずリアルタイムRT-PCRやイムノブロット法といった分子生物学的解析および生化学的解析を進める。殊に、変性が明らかになる以前の時期の網膜内分子解析を中心に行うこととする。これにより申請者のこれまでのiPSテクノロジーを用いた研究を発展させ、将来のヒト臨床試験、新規神経保護治療法の開発につなげる。使用するマウスの週齢を合わせる必要があり、同時に多くの同週齢マウスを飼育・準備するために時間調整が必要となったため、本年度使用するはずであった使用学の一部を次年度使用することとした。この金額は、翌年度分として請求した助成金と合わせて、解析に用いるモデルマウスの飼育および組織解析に用いる抗体等の購入のために用いる予定である。
動機づけに着目した私有緑地管理促進制度の開発

本研究では、生物多様性保全と生態系サービス維持向上のための課題である私有緑地の管理放棄問題の解決に向けて、社会的な観点から(1)緑地管理をとりまく多様な主体の間での地域生態知識の共有・継承プロセスの解明、そして経済的な観点から(2)緑地管理のためのPESの実効性評価の2つの具体的課題に取り組んだ。その結果、(1)保全活動年数の増加は参加者の知識や経験を増加させる一方で、保全団体活動の継続性に対する問題も同時に発生していること、(2) PESを活用した管理促進策は、財源が確保されるだけでは十分ではなく、管理継続のための主体間の間での連携体制構築が重要になることが示された。本年度は、以下の2点の課題に重点的に取り組んだ。1.私有緑地の土地所有情報の収集と分析手法の検討都市近郊自治体の公図や地籍図を一部事例的に取得し、これまでに収集した地理情報と照合することで、そこに含まれる情報の中でどの項目が緑地管理の分析に活用可能かを検討した。本研究の主対象である都市近郊私有林では土地所有の境界に関する正確な地理情報が欠けていることを確認し、こうした曖昧さを許容出来る空間解析手法のあり方を検討している。また、土地所有・管理情報を集中的に収集する事例対象地の候補として、現地踏査結果や関連施策資料を参照した上で、町田市小野路地区を選定し、同地区の地理情報の電子化等を進めている。2.緑地管理に取り組む地方公共団体や市民団体を対象とした社会調査大阪府などの大都市圏に位置する自治体を対象に、私有地の緑化・緑地保全に関する事例収集を行った。その結果、経済的インセンティブを与える取り組みは、実際の適用事例が少なく、特に都市近郊では十分に効果的ではない可能性があると推測された。他方で、堺市において農地・樹林地などを所有する農家らへの聞き取り調査の結果、経済的見返りがわずかな農地・樹林地管理であっても、社会的規範により継続されている可能性が示唆された。また、多摩丘陵地域の市民団体を対象にこれまで行ってきた市民団体調査の分析結果として、複数の団体に参加している活動参加者が緑地管理に関する高い経験・技能を保有していることが明らかとなった。このことは、地域における緑地管理の促進のために、個々の市民団体だけでなく、個人の活動や団体間の関係性に着目する必要性を示唆していた。1.私有緑地の所有単位での植生区分手法の検討都市近郊地域の高解像度衛星画像を取得し、画像分析を行った。既存植生図などの情報を参照しつつ、それらよりもより詳細で、土地所有の単位と対応付けが可能なスケールでの植生区分図の作成を試みた。夏と冬の二時期の画像に対してオブジェクトベース画像分類の手法を用いることで、樹冠の形状や冬季の落葉による反射特性の変化などの情報をもとにした植生分類図を作成した。現状では樹種レベルでは十分に分類精度が高くないことから、今後、より詳細なグラウンドトゥルースなどの情報を加えて、分類精度の向上を試みる。あわせて、植生に影響を与えていると想定される地籍図などの土地所有情報についても地理情報化を進めている。2.私有緑地管理に取り組む地方公共団体や市民団体を対象とした事例調査都市近郊地域に位置する自治体を対象として、森林環境税などの独自財源を活用した樹林地管理を行っている取り組み事例を収集した。こうした取り組みは、既存の緑地保全制度の展開を制限している財源上の制約を克服し、私有緑地管理を促進する手段として有力と考えられるが、これまでその実態を評価した研究は少なかった。本研究では、茨城県で展開されている「身近なみどり整備推進事業」の運用実態を自治体担当者らへの聞き取り調査から詳細に把握し、その結果、事業導入面積の点では大きな成果が認められるものの、継続的な管理を実施し評価する体制が整っていないことが課題として明らかにした。関連して、既往研究における緑地管理制度運用実態評価についてレビューし、総説として取りまとめた。最終年度は、以下の2点の課題に重点的に取り組んだ。1.「生態系サービスへの支払い」の観点からみた森林環境税の運用実態検証前年度の茨城県南部を対象とした事例調査の知見をもとに、「生態系サービスへの支払い」の既往文献における理論との整合性や、諸外国の「生態系サービスへの支払い」制度との類似点や相違点を整理し、都市近郊地域における森林環境税を活用した樹林地管理の制度的な特徴を検証した。その結果、森林環境税制度は、支払い価格の検討については多面的な検討が行われているものの、地域社会の中に制度をどのように埋め込むのか、特に、関係主体間の連携や地域の農家林家の生業への影響への考慮が十分でないと考えられた。この内容を学会発表で報告した。2.都市近郊林の管理・利用に関する空間的側面に着目した社会・現地調査私有地の緑化・緑地保全に関する3つの事例研究を実施した。1)関西圏の京都市近郊の都市近郊林への関わりの強さに関する社会調査結果からは、空間的条件と社会的条件の双方が自然との関わりに影響していることを明らかにした。2)東京都における住民による自発的な緑地空間マネジメントに関する現地調査からは、緑に関わる住宅が空間的に集中する傾向を、空間的自己相関から検出した。3)同じく東京都において、自然との関わりに関する空間的要因と社会的要因を特定するための社会調査を実施し、住民による森林ボランティアへの参加と自然との関わり度合いの関係性を検証した。

これらの事例研究から、さまざまな私有緑地の持続的マネジメントに共通して、空間的に関わりやすい緑地や、社会的に関わりやすい属性が存在することが確認出来た。以上の結果を論文や学会発表として公表した。本研究では、生物多様性保全と生態系サービス維持向上のための課題である私有緑地の管理放棄問題の解決に向けて、社会的な観点から(1)緑地管理をとりまく多様な主体の間での地域生態知識の共有・継承プロセスの解明、そして経済的な観点から(2)緑地管理のためのPESの実効性評価の2つの具体的課題に取り組んだ。その結果、(1)保全活動年数の増加は参加者の知識や経験を増加させる一方で、保全団体活動の継続性に対する問題も同時に発生していること、(2) PESを活用した管理促進策は、財源が確保されるだけでは十分ではなく、管理継続のための主体間の間での連携体制構築が重要になることが示された。本研究では、私有緑地の管理促進に有効な制度のあり方を、土地所有者の管理実態と市民団体のネットワークの両面から明らかにすることを目的としている。本年度の緑地管理制度事例調査を通じて、管理促進のための森林環境税などによる財源確保の有用性と、継続的な管理という点からの限界について明らかにした。また、再度の所属変更に伴う環境の変化に合わせて、研究協力者らとの協力体制や地理情報解析環境を再構築した。以上より、研究がおおむね順調に進展していると判断した。都市生態学平成27年度は、これまで収集したデータをもとにした土地所有と植生管理状況の関係性についての空間分析と、継続的な管理を支える仕組みを制度のなかに埋め込むための自治体や市民団体の間の経済的・社会的関係に関する事例分析に主に取り組む。具体的な内容として、前者については、多摩丘陵地域を対象に、植生分類図などの地理情報データベースの構築を引き続き進めるとともに、現地での管理実態調査も合わせて、複合的に植生管理状況を評価することを試みる。後者については、同じく多摩丘陵地域に加えて、首都圏近郊で比較的まとまって樹林地が分布している2地域(平成26年度に事例調査を行った茨城県南部の稲敷台地周辺地域と、埼玉県南部の三冨新田地域)を対象に加えて、緑地管理に取り組む団体の事例収集および団体間の知識技術伝達・管理作業連携に関する分析を、研究協力者、地方公共団体などの協力を得て行う。本年度の予備的調査を通じて、個々の研究課題に関するデータ収集・解析に向けた準備が整った。また、所属変更に伴う環境の変化に合わせて、研究協力者らとの協力体制や地理情報解析環境を再構築した。再度の所属異動にともない、研究協力体制や地理情報解析環境の再構築を優先したために、主に物品費や人件費・謝金の残額が生じた。平成26年度は、土地所有者の管理実態に関する本調査と、市民団体のネットワークに関する予備的調査に取り組む。町田市小野路地区を主対象に、地理情報データベースの構築、現地での管理実態調査、土地所有が管理に与える影響に関する解析を行う。
家族相談看護部設置と地域との連携による家族支援のための包括的介入研究

医療施設における、地域と連携した家族支援システムのあり方を検討することを目的とし、病院に入院・通院する患者家族45名の生活困難に関する調査、医療施設と地域の看護管理者333名の家族支援に関する調査、国内外の視察研修、事例検討等を行ない、以下のことが明らかとなった。1.家族は時間、空間、手段、経済、関係および文化のすべての側面に困難を抱えていた。また、医療者や近隣、職場、同室者および他の家族に気遣いながら、患者を支えたいという思いだけで世話をしており、誰からも支援されていない状況にあった。2.医療施設および地域の看護管理者の多くが家族支援を行なっていると回答していたが、医療施設に比べ、地域の看護職の支援割合および肯定的な評価が高かった。また、医療施設の看護師は家族を患者の背景としてとらえていたが、地域看護職は患者同様、ケアの対象としてとらえ、実際に家族全体を対象とした調整を行なっていた。3.国外の家族ケアの先進施設では、病棟に専任の看護師のケースマネジャーを配置し、患者・家族に入院から退院までかかわり、施設内の関係職種間の調整や、退院教育とその確認、退院計画の立案と地域看護職との連携を行なっていた。国内の施設では、退院支援部門が設置され、入院当初から退院後の生活に問題が予測された患者・家族を支援し、地域と連携しながら退院支援を行なっていた。4.1から3の結果から、医療施設における家族支援の形態として、(1)施設内の家族支援相談室における支援、(2)病院の退院支援部門における家族相談および支援、(3)病棟のケースマネジャーによる家族支援、が考えられ、事例検討等を通して3つのシステムの有効性と課題を検討した。以上から、医療施設における家族支援システムの一形態として病棟単位の看護師のケースマネジャーのシステムを提案した。また今後の家族支援のための政策について提言した。平成13年度は本研究計画に基づいて、以下の研究活動を実施した。1.家族のニーズ調査病院を受診および入院する患者の家族45名に対するニーズ調査を行った。対象:男性8名、女性37名。20歳代2名、30歳代10名、40歳代7名、50歳代6名、60歳代9名、70歳代11名方法:半構造的インタビュー。10120分結果:逐語録したインタビューデータを内容分析し、家族のニーズとして以下の4つに分類された。1.病院の施設および環境上に関すること:患者の手術および入院中の家族の宿泊あるいは休憩施設・場所がほしい、駐車場のスペースを広くしてほしいなど。2.家族の生活に関すること:他の家族への影響が心配(患者の兄弟の行動の変化、同居する高齢の親の世話など)、家事や家族の健康の心配、介護者自身の時間がない、経済的問題など。3.患者本人に関すること:病気および生活の心配、退院後生活および将来への心配、自宅での生活に関する具体的なことがわからない。4.病院のスタッフの対応に関すること:説明不十分を含め情報提供不足、患者の人間性を配慮した対応をしてほしい、家族へも配慮してほしいなど。2.家族看護に関する先進施設および大学の視察研修並びに研究打ち合わせアメリカ合衆国コロラド大学病院・退役軍人医療センター・デンバー子供病院では、(1)家族談話室など家族のための設備のあり方、(2)退院後の生活や家族の相談に応じる病棟ごとに配置されたケースマネージャー(看護師)の役割、(3)患者、家族が同席して行われるケースミーティングおよび退院ミーティング、(4)看護職を含めた地域の保健・医療・福祉・教育専門職との連携の仕方など本研究を推進するための重要な示唆が得られた。

また、コロラド大学看護学部では研究者と実践者(病院看護婦、地域の保健婦、ナースプラクティショナー)との連携のあり方、研究の進め方について指導および助言を得た。1.病院内家族支援システムの開発(1)県下の全病院,診療所,訪問看護ステーション,市町村,保健所および老人保健施設の看護職の責任者を対象に家族支援の現状および他機関との連携のあり方について質問紙調査を行った.回答数333,回収率19.5%結果:地域の看護職は家族関係や経済,規範の問題まで家族に深く関わりながら支援していた.一方病院の看護職は短期間の入院のため,支援内容および関わりの程度に限界を感じ,家族の個人的問題への介入にとまどいがみられた.病院よりも地域の看護職の方が家族支援について時間,空間,仕事,役割等各側面に配慮しており,退院に伴う他機関との連携や教育等,病院看護職の実際の家族支援の割合は最も低かった.以上から,病院内に地域との連携窓口とシステムがあれば,入院当初から看護職による一貫した家族支援が可能であり,病院の看護職も自信を持って効果的な家族支援を実施できると考えられた.家族支援のための窓口を病院内に一つ設けるのか病棟単位で設けるかは,今後モデル的に施行しながら検討する.(2)医療福祉支援センターの会議に出席(9回).家族支援ための相談部門設置を検討するが,マンパワーおよび病院各部門との連携の問題等あるため,引き続き会議に参加,実施可能性を検討する.(3)E-mailによる家族相談,延べ数5回.2.病院と地域の看護職との連携(1)県下の全病院,診療所,訪問看護ステーション,市町村および保健所,老人保健施設の看護職に通知し,家族支援のための講演会及び視察報告を行った.参加者に家族支援のための附属病院との連携を呼びかけ,その意思を確認した.(2)13年度実施の家族のニーズ調査の結果について附属病院看護師対象の報告会を開催,意見交換を行った.3.家族支援の具体的手法の習得(1)カルガリー大学家族看護部門主催のExternshipに1名参加(2)東京大学医学系研究科家族看護分野主催のワークショップに2名参加1.家族支援システムとその方法の検討および検証(1)施設内の家族相談室における支援家族相談室の院内設置については、マンパワー不足,多様な相談内容、院内他部門との連携の難しさ、責任の所在の問題などが予測され、実現可能性が低いことが示された。一方でE-mailによる相談は家族が手軽に相談できることから有効な手段と考えられたが、専任のスタッフが必要、プライバシー保護の問題、および内容の信憑性に関する問題などが考えられた。(2)病院の退院調整部門における家族相談および支援施設内に退院調整部門を持つ3病院について、その構造、家族相談および支援体制を調査した。その結果、入院中から退院後まで家族支援が行なわれており、地域専門職との連携がスムーズに行なわれていた。(3)病棟のケースマネージャーによる家族支援3事例(乳児の母親2例、高齢者の家族1例)に入院中から関わり、退院後訪問し、必要とされる支援を検討した。その結果、(1)退院後の生活に必要な具体的実践的な知識・技術の伝達、(2)精神的支援、
携帯電話と自動ＷＥＢ種同定システムによる一般参加型の高精度生物調査手法の確立

携帯電話で撮影した写真をメール送信することで、生物地理情報が収集できる携帯調査データベースを構築し、これと連動する自動同定システムを組み合わせて、研究・教育機関で、自然観察会を行った。同定精度を向上させるため、写真からトンボの輪郭や色情報を切り出すアルゴリズムの開発を行った。色を赤・緑・青に分解して判別分析を行うモジュールでは、写真の状態による色の偏りが大きく判別精度は低かった。輪郭を評価するモジュールでは、撮影された撮影者の指や手を対象物から除外することができず、機能しなかった。モジュールの統合を試行したところ、色情報と生態情報を組み合わせたアルゴリズムが、もっとも予測精度が高かった。携帯端末(主要携帯電話機種およびスマートフォン各機種)で撮影した写真をメール送信することで、生物地理情報が収集できる携帯調査データベースを構築し、これと連動する自動同定システムを組み合わせた自然観察ツールを開発した。このツールを使って複数の研究・教育機関で、自然観察会でのテスト運用を行ったところ、携帯調査データベースに送られてきた写真の電子情報から、写真が撮られた場所・日時を特定し、データベースに格納しているトンボの生態情報をマッチングさせて、出現可能性の高い種のランキングを返すことに成功した。さらに、琉球大学の立田晴記准教授と共同で、写真からトンボの形態(輪郭)や色情報を切り出して判別分析を行うアルゴリズムの開発を行った。輪郭の切り出しについては、2値峰化法を使い背景と対象物の切り分けに成功した。また色情報をRGBに分解して判別分析を行うモジュールの開発を行ったが、写真の状態による色の偏りが大きく判別精度は低かった。さらに輪郭の形自体を評価する楕円フーリエ判別モジュールを作成したが、撮影された撮影者の指や手を対象物から除外することができず、機能しなかった。モジュールの統合を試行し、最適組み合わせのテストを行ったところ、色情報と生態情報を組み合わせたアルゴリズムが、もっとも予測精度が高かった。一方、実運用上は生態情報のみを使って演算の高速化を図り、ユーザ側に最終的な判断を任せる方がよいことが示された。さらに熟練したユーザには、同定候補を表示する機能すら煩わしいケースがあり、単純に登録できるインターフェイスや簡易検索だけできる図鑑機能など、調査の内容や参加者の熟練度によって、柔軟に対応する必要があることが示された。携帯端末(主要携帯電話機種およびスマートフォン各機種)で撮影した写真をメール送信することで、生物地理情報が収集できる携帯調査データベースの運用を開始した。このシステムを使って、大阪の中学校、箱根自然ビジターセンター、みなくち子どもの森自然館など複数の研究・教育機関で、一般参加者とともにトンボを中心とする生物観察会を行った。観察会では、生物情報を収集する意義や、トンボの生態についてのレクチャーを行った後、調査方法を説明して自由観察を行った。実施した総ての観察会で、携帯調査データベースは、システム上のトラブルもなく好評であった。参加者は、撮影したトンボの画像が地図で表示されることに、感銘を受けていた。また、携帯調査データベースと連動する自動同定システムの試作を行った。携帯調査データベースに送られてきた写真の電子情報から、写真が撮られた場所・日時を特定し、データベースに格納しているトンボの生態情報をマッチングさせて、出現可能性の高い種のランキングを返すことに成功した。トンボ成虫の全体写真をランキング表示するだけではなく、細かい特徴やよく似た種のリストや区別点をまとめた同定支援ページを作成することで、ユーザの自己学習促進を意識するコンテンツ作成につとめた。さらに、同定精度を高めるため、琉球大学の立田晴記准教授と共同で、写真からトンボの形態(輪郭)や色情報を切り出して判別分析を行うアルゴリズムの開発に着手した。携帯調査データベースを導入して、平成24年度前半には、実際の生物観察会で運用できる状態にこぎ付けた。これに連動する自動同定システムの試作についても、生態情報パッケージが実現し、ランキング表示画面、同定支援ページのコンテンツ作成が順調に進んだ。一方、自動同定システムの中の形認識パッケージおよび色認識パッケージについては、システムに組み込むところまで進められなかったが、アルゴリズムの開発に着手している。日本全国の博物館、教育機関と連携してトンボ携帯調査を進める。調査を行う中で、同定システムの精度、ユーザビリティを検証し、さらに改良を行う。同定精度向上のため形認識パッケージ、色認識パッケージの開発を急ぎ、システムへの統合を目指す。同定システムの精度やユーザビリティの向上のため、システム改修に30万円ほど使用する。残り48万円は、今年度、沖縄・大阪・神奈川・茨城で計画しているトンボ観察会での旅費として使用する。
PET/CT検査によるB型急性大動脈症候群の予後予測

本研究は、急性大動脈症候群例において、PET-CTで観察される大動脈壁内の炎症細胞浸潤を示唆する18F-FDGの集積と、患者の予後との関係を検討することを目的としている。患者登録は平成29年度で終了し、平成30年度は登録患者の慢性期PET-CT検査と、大動脈関連事象の有無を中心とした予後調査を施行した。現在までの登録症例を検討すると、急性期のPET検査では、すべての症例で解離した大動脈壁内に18F-FDGの取り込みを認め、炎症細胞の浸潤が示唆された。18F-FDGの集積を大動脈全体にわたって定量評価するために、大動脈走行に沿った長軸方向に、胸部大動脈の解離部位を同定し、すべての断面にわたっての取り込みをtotal FDG activity(全FDG集積量)として評価し、患者の臨床経過と比較した。その結果、急性期の全FDG集積量が高い症例ほど、経過中に有意に大動脈関連事象が多かった。この結果は、急性大動脈症候群例において、PET-CT検査により大動脈壁内の炎症所見を評価することによって、リスクの層別化が可能であることを示唆している。平成30年度は、偽腔の形態と全FDG集積量の関係、また全FDG集積量と長期予後との関係を検討した。その結果、偽腔開存型解離と偽腔閉塞型解離では、全FDG集積量と長期予後との関係が異なる事が明らかになった。また急性期と慢性期のPET-CT所見を比較検討した結果、全FDG集積量は、急性期に比較して慢性期には有意に低下していた。ただし慢性期にも18F-FDGが集積している症例もあり、その臨床的意義をさらに検討する予定である。これらの結果は学会等で発表し、さらに論文を作成し、投稿準備中である。本研究は、急性大動脈症候群例において、PET-CTを用いて大動脈壁内の炎症細胞浸潤を示唆する18F-FDGの集積程度を評価した結果が、予後を推定出来るかどうかを検討することを目的としている。平成28年度は、患者登録と急性期および慢性期PET-CT検査を施行した。現在までに急性期68例の登録を完了した。急性期のPET-CT検査では、ほぼすべての症例で解離した大動脈壁内に18F-FDGの取り込みを認め、炎症細胞浸潤が示唆された。18F-FDGの集積を大動脈全体にわたって定量評価するために、大動脈走行に沿った長軸方向に胸部大動脈の解離部位を同定し、すべての断面にわたって、18F-FDGの取り込みをtotal FDG activity(全FDG集積量)として評価し、臨床経過と比較した。その結果、急性期の全FDG集積量が高い症例ほど、有意に大動脈関連事象が多かった。この結果は、急性大動脈症候群例において、PET-CT検査で大動脈壁内の炎症所見を評価することによってリスク層別化が可能であることを示唆している。平成28年度はさらに偽腔の形態を、偽腔開存型解離と偽腔閉塞型解離に分けて解析を施行した。これらの結果をまとめて、現在、論文投稿中である。今後は、さらに症例を重ねて、偽腔の形態別に臨床経過と比較検討する予定である。また、それぞれにおいて慢性期と急性期のPET-CT所見も比較検討する予定である。さらに、大動脈解離の亜型である穿通性粥状硬化性大動脈潰瘍を有する症例のPET-CT所見についても検討する予定である。症例登録が順調に進んでおり、急性期および慢性期PET-CT検査が遂行できている。一部の症例をのぞき、外来で経過観察が出来ており、臨床経過からの所見も集積してきている。本研究は、急性大動脈症候群例において、PET-CTで観察される、大動脈壁内の炎症細胞浸潤を示唆する18F-FDGの集積と、患者の予後との関係を検討することを目的としている。平成29年度は、平成28年度に引き続き、患者登録と急性期および慢性期PET-CT検査を施行した。急性期のPET検査では、すべての症例で解離した大動脈壁内に18F-FDGの取り込みを認め、炎症細胞の浸潤が示唆された。この結果は、急性大動脈症候群例において、PET-CT検査により、大動脈壁内の炎症所見を評価することによって、リスクの層別化が可能であることを示唆している。平成29年度は、偽腔の形態と全FDG集積量の関係、また全FDG集積量と臨床経過の関係を検討し、結果を投稿中であるが、いくつかの問題を指摘されたため、さらに解析を進めている。また、平成29年度は、慢性期の症例の登録が進んだため、急性期と慢性期のPET-CT所見を比較検討した。その結果、全FDG集積量は、急性期に比較して慢性期には有意に低下していた。ただし慢性期にも18F-FDGが集積している症例もあり、その臨床的意義を検討する予定である。ほぼ全ての例で、外来で経過観察が進行中であり、大動脈関連事象などの臨床経過が集積している。

本研究は、急性大動脈症候群例において、PET-CTで観察される大動脈壁内の炎症細胞浸潤を示唆する18F-FDGの集積と、患者の予後との関係を検討することを目的としている。患者登録は平成29年度で終了し、平成30年度は登録患者の慢性期PET-CT検査と、大動脈関連事象の有無を中心とした予後調査を施行した。現在までの登録症例を検討すると、急性期のPET検査では、すべての症例で解離した大動脈壁内に18F-FDGの取り込みを認め、炎症細胞の浸潤が示唆された。18F-FDGの集積を大動脈全体にわたって定量評価するために、大動脈走行に沿った長軸方向に、胸部大動脈の解離部位を同定し、すべての断面にわたっての取り込みをtotal FDG activity(全FDG集積量)として評価し、患者の臨床経過と比較した。その結果、急性期の全FDG集積量が高い症例ほど、経過中に有意に大動脈関連事象が多かった。この結果は、急性大動脈症候群例において、PET-CT検査により大動脈壁内の炎症所見を評価することによって、リスクの層別化が可能であることを示唆している。平成30年度は、偽腔の形態と全FDG集積量の関係、また全FDG集積量と長期予後との関係を検討した。その結果、偽腔開存型解離と偽腔閉塞型解離では、全FDG集積量と長期予後との関係が異なる事が明らかになった。また急性期と慢性期のPET-CT所見を比較検討した結果、全FDG集積量は、急性期に比較して慢性期には有意に低下していた。ただし慢性期にも18F-FDGが集積している症例もあり、その臨床的意義をさらに検討する予定である。これらの結果は学会等で発表し、さらに論文を作成し、投稿準備中である。リスク層別化が可能かどうかを検討するために、さらに症例登録を増やす予定である。特に解離した偽腔の形態別に臨床経過とPET-CT検査の所見を比較検討する予定である。また慢性期のPET-CT検査の所見と臨床経過を比較検討して、新しい知見を得たいと考えている。PET-CT検査により、リスクの層別化が可能かどうかを検討するためにさらに症例登録を増やす予定である。特に解離した偽腔の形態と関連付けて、臨床経過と急性期および慢性期のPET-CT検査の所見を比較検討し結果を発表する予定である。また穿通性粥状硬化性大動脈潰瘍などの、急性大動脈解離の亜型と考えられている比較的稀な疾患についても、症例登録を進めて、PET-CT所見について、新しい知見を得たいと考えている。購入予定のソフトウェアおよびハードウェアを使用して画像解析等を施行する予定だったが、ソフトウェアの更新とデータ集積の都合で、計画した解析を次年度にすることになったため購入を先送りした。購入予定のソフトウェアおよびハードウェアを使用して画像解析および統計解析を施行する予定だったが、データ集積の都合で、計画した解析を次年度にすることになったため購入を先送りした。次年度は解析用のソフトウェアとハードウェアを新規購入し、急性期および慢性期のPET-CT画像と臨床経過を解析、検討する予定である。次年度は新規解析用のソフトウェアとハードウェアを購入し、急性期と慢性期のPET-CT画像を比較解析予定である。
デジタル信号波形認識による化合物半導体検出器の特性の改善

本研究の目的は、デジタル波形処理における波形識別、特に半導体検出器のエネルギー分解能の改善に、ニューラルネットワークを適用することの可否に関して検討することである。まず、ニューラルネットワークを用いたデジタル波形処理により、CdTeとCdZnTe半導体検出器のγ線に対するエネルギー分解能の改善を行った。はじめに、これらの検出器の信号を、高速デジタイザーで取得し、その波形とγ線の相互作用位置とのおおまかな関係を調べた。ついでこの観察結果に基づいて調整したシミュレーションコードを用いて、波形とγ線の相互作用位置に関する正確な関係を得て、これをニューラルネットワークを学習させる際の教師データとした。次にこの学習済みのニューラルネットワークを用いて、事象ごとの波形の識別を行い、波形から相互作用位置に関する情報を得て、上述の半導体検出器のエネルギー分解能および光電ピークやコンプトン連続部等のスペクトル形状の改善を試みた。120keVから662keVの範囲のγ線に対して、顕著なスペクトル形状の改善が見られた。またこの手法の応用として、電荷分割方式位置検出型比例計数管の位置検出を、従来のように波高やパルスの到達時間を用いた演算に頼ることなく、波形そのものから位置情報を抽出することを試みた。これは前述の計数管においては、出力波形が放射線の相互作用位置に依存するという事実に基づき、その違いをニューラルネットワークで検出するものである。有効長が500mmの位置検出型比例計数管に対して良好な直線性と、1%以下の位置分解能が得られた。
急性脳炎における抗グルタミン酸受容体の産生機序と病態における役割の研究

非ヘルペス性急性辺縁系脳炎(NHALE)の病勢と比例して変動していると思われる髄液抗体は、抗GluRψ2抗体と抗GluRζ1抗体であった。抗NMDA型GluR抗体は、シナプス外のNMDARを内在化しアポトーシスが抑制するが、シナプスのNMDARを内在化しないため、CREBのリン酸化には影響がないものと推測、その結果神経細胞死が少なくなり、予後が比較的保たれると考えた。1.GluRε2 (NR2B)以外のリンパ球発現GluRに対する抗体産生の確認末梢リンパ球等に発現しているNMDA型GluRが血球等の細胞死に伴い断片化して、自己抗体産生につながっているという仮説を検証するために、GluRε2 (NR2B)以外のリンパ球発現GluRとしてGluRζ1 (NR1)に対する抗体のELISA測定系を確立し、検討したところ、卵巣奇形腫合併辺縁系脳炎でGluRε2 (NR2B)・GluRζ1 (NR1)に対する抗体が検出された。2.急性脳炎病態生理における抗GluRε2抗体の分子細胞生理学的影響の解明。非ヘルペス性急性辺縁系脳炎(NHALE)患者の抗GluRε2 (NR2B)抗体陽性髄液由来IgGをラット培養神経細胞に加え、その及ぼす影響を検討した。DNAラダーでみるアポトーシスは、これまでのところ対照髄液と差がみられていない。3.急性脳炎病態生理における抗GluRε2抗体の電気細胞生理学的影響の解明。ラット培養神経細胞におけるCa2+イメージングによる電気細胞生理学的影響の検討を行うための基礎的検討を行っている。培養細胞の付着が弱く、実験系がまだ確立できていない。4.マクロファージ機能の検討抗GluRε2 (NR2B)抗体が産生される理由について検討するために、アポトーシス細胞を処理するためのマクロファージの活性化の状況を、IL-12、GM-CSF、MCP-1等を測定し評価するため、40例で血清・髄液のBioPlexを用いたサイトカイン測定を終了した。2010年度にデータを評価する予定である。1. GluRε2(NR2B)以外のリンパ球発現GluRに対する抗体産生の確認非傍腫瘍性NHALEにおいて、抗GluRε2(NR2B)抗体、抗GluRζ1(NR1)抗体、抗GluRδ2抗体を測定したところ、病勢と比例して変動していると思われるのはNMDA型GluRである抗GluRε2抗体及び抗GluRζ1抗体のみであった。中枢神経系で主に吸着するのは抗GluRε2抗体で、その吸着は抗体濃度に比例して回復期まで持続することが推定され、抗GluRζ1抗体は初期に吸着が起こるが、20日以降は吸着が少なくなることが推測された。抗GluRε2抗体陽性NHALE患者髄液による培養ラット胎児神経細胞の10DIVでのアポトーシスへの影響の検討では、髄液全体ではアポトーシスの増加が、髄液IgG分画ではアポトーシスの抑制がみられた。このことからNHALE患者髄液IgGはNMDA型GluRを内在化し、興奮毒性を抑制し、アポトーシスを防ぎ、脳を守る作用があるが、髄液中のIgG以外の成分はアポトーシスを促進し、興奮毒性などをもたらしている可能性が明らかとなった。4.マクロファージ機能の検討抗GluRε2(NR2B)抗体が産生される理由について検討するために、アポトーシス細胞を処理するためのマクロファージの活性化の状況を、IL-12、GM-CSF、MCP-1等を測定し評価するため、40例で血清・髄液のBioPlexを用いたサイトカイン測定を終了した。2011年度にデータを評価する予定である。1.GluRε2自己抗体の分子細胞生物学的影響評価:CREBリン酸化対照髄液・NHALE髄液は、IgG以外の成分としてCREBリン酸化を約2倍に促進する因子を含んでいた。NHALEの髄液成分によるCREBリン酸化促進は、10DIVには見られなくなるが、おそらくはIgG以外の成分によるアポトーシスの進行のためと思われる。NHALE髄液IgGと対照髄液由来IgGのCREBリン酸化に対する作用に差がなく、NHALE髄液はCREBリン酸化を抑制しない。ただし10DIV以降の検討が必要である。3.急性脳炎病態生理における抗GluR抗体の電気細胞生理学的影響の解明。

ラット培養神経細胞におけるCa2+イメージングによる電気細胞生理学的影響の検討を行うための基礎的検討を行っている。培養細胞の付着が弱く、実験系がまだ確立できていない。