hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大学博物館所蔵古写真の現代的意義に関する研究

博物館関係者が残したおよそ25,000カットにおよぶ古写真(プリント・ネガ)のデジタル化とデータベース化を行い、被写体や撮影場所、撮影時期の調査を行った。本研究では、(1)写真を用いて博物館標本の失われた情報を復元したこと、(2)アイヌ文化研究の基盤となる情報となりうることを確認したこと、(3)地域文化財の記録を復元したことなどが成果といえる。さらに、整理結果を目録(報告書)として刊行し、各地域の大学・図書館等に配布し、本プロジェクト期間に限定されない利用体制を構築したことが最大の成果である。古写真被写体の現状調査をデジタル化した古写真画像を持参して、余市・忍路地域、釧路・厚岸地域、登別・白老地域、新得・富良野地域で実施した。余市では、余市町水産博物館の展示の状況変化および博物館周辺の建築物の変化を追うことができた。忍路では、北海道大学の附属施設(忍路臨海実験所)の変化・維持の記録として有益なものであることを確認し、北海道大学の歴史資料として利活用することを可能とした。また臨海実験所周辺の神社などの変化の様子を把握し、地域の歴史資料としての価値を見出した。釧路・厚岸地域では、北海道教育委員会における文化財調査の際に撮影された写真であることを確認するとともに写真資料に付属しない撮影場所の情報を付与した。登別では、登別クマ牧場の開場期の様子を把握する写真であることを確認するとともに、併設されているアイヌ資料展示施設ユーカラの里の変化を追うことができた。また、登別で撮影された写真が過去の研究において日高地域での撮影であるとされていることなど、情報修正も可能となった。白老地域では、アイヌ民族博物館の研修生の講義を兼ね、アイヌ民族博物館建設前のポロト湖周辺の様子を示す写真であることを調査するとともに、古写真の意義とその調査方法について指導を行った。新得地域では、昭和40年前後のバッタ塚の写真と現状とを比較し、鉄道廃止後の景観の変化を把握することが可能となった。富良野地域では、東京大学附属演習林の遠景および金山湖ダムの写真であることを確認した。いずれの調査においても、古写真に付属する不十分な情報を現地調査で補い、同時にその写真の研究面・文化資源面での価値を高めることにつながった。古写真のデジタル化(ネガ約25,000コマ、プリント約8,000コマ)のデジタル化を終え、画像と連携するデータベースの構築を行った。このデータベースを利用して、ネガとプリントの照合、研究論文等に引用されている写真との照合を行い、写真情報の追加・修正を行っている。前年に引き続き古写真の現地調査を実施した(厚岸大黒島、オホーツク地域、標茶町)。いずれの調査においても、古写真に不足する情報を追加するとともに、被写体の変化を追い、歴史資料としての価値を付与した。現地調査が不可能である写真に関する調査も並行して実施した。(1)考古関連写真はほぼ全ての写真の撮影目的、時期の把握を終えた。(2)アイヌ民族関連写真については、現地調査と並行して北海道アイヌ協会の協力を得つつ聞き取り調査を行っている。(3)古写真を所蔵する北大植物園・博物館の所蔵標本を撮影した写真の照合を進め、クマ頭骨標本の情報を追加することが確認された(学会発表)。(4)北海道内各地域の研究協力者により、写真情報の追加を行った(十勝地方・道東地方・函館地方)。(5)バードフォトアーカイブス(東京)の協力を得て、鳥類を被写体とする写真の情報を追加した。また、本研究の意義に関する広報活動として、北海道大学植物園において企画展示を開催した。さらに、最終年度の研究・整理の方向性として、地域ごと、分類ごとに整理したうえで目録を作成する方針を定め、データベースのブラッシュアップに着手することとした。平成22年度の研究においては、各古写真の情報の精度を高めるとともに、全体の把握に観点をおき、データベースを利用した調査・整理活動の効率化を図った。同時に、学会発表、展示活動を通じて歴史資料としての活用促進を意識したことで、研究協力者による展示活動(根室市など)、外部からの写真利用(利尻富士町など)が活性化している。平成23年度は研究最終年度として、調査の結果に基づいた、論文発表および目録を含む報告書の作成に重点を置いた。研究代表者である加藤らは、ヒグマの頭骨写真に記載されていた数字から被写体となった標本を特定し、博物館資料の価値の向上に寄与した。研究協力者である猪熊は、写真に写っている建物が根室市に存在していた屯田兵の大隊本部であることを明らかにし、現存する被服庫とともに根室地域の文化財建築の記録復元に貢献した。また、論文化には至っていないが、北原は写真に写っているアイヌのヌサを博物館資料と照合し、現在資料の一部が欠落していることを見出した。資料の原型復元によって、樺太アイヌ文化の特質の再検討が可能となった。

この他、写真のデジタル化によって、教育・普及活動も活性化した。特に、国立民族学博物館で開催された国際シンポジウム「温故知新-アイヌ文化研究の可能性を求めて-」において、本課題で整理・検討されたアイヌ資料写真の意義について、活発な議論が交わされた。本年度最も重点を置いた活動は、研究成果報告書の作成である。本研究課題が重視した目的は、研究に関わった研究者・協力者が写真を利用して研究を行うことよりも、適切な情報を得た形で古写真を社会に発信することで、様々な利用方法が見いだされ、教育・研究活動、文化財保護などに貢献することである。このため、報告書では、分野ごとの目録と撮影地域別の目録を編集し、利用にあたっての利便性に配慮した。報告書は研究機関だけではなく、各地の図書館等に送付し、地域における活動に利用できるようにする予定である。残された課題としては、被写体となった人物の肖像権の問題である。被写体となった人物は没している場合も多く、写真公開にあたっての許諾を得ることができなかった。今後、公開目的での利用にあたっては、各利用者による掲載許可の手続きが必要になる。
ハミルトン－ヤコビ方程式と対数型ソボレフの不等式の研究

本研究を通じて、主に以下の3つの成果を得た。まず、Hamilton-Jacobi方程式の解の超縮小性の評価などを使い、Lp型の対数型Sobolevの不等式の完全な証明を新たに得ることに成功した。また、この不等式でp→∞にした不等式の持つ性質について, Laplace変換や正則変動理論を用いて、細かい部分まで明らかにすることができた。さらに、Hamilton-Jacobi方程式の解の構造を決定する集合を考察した。この集合は、境界値問題の一意性集合のような働きをする。これらの結果は、研究期間に3本の論文として纏め発表することができた。今年度は、前年までの研究成果を論文として纏めた。また、これからの研究成果の纏めへ向かい、必要な準備及び研究の現時点までの総括を行った。まず、前年までの研究成果をまとめた論文をJournal of Mathematical Analysis and Applicationsに投稿の上、受理され2013年度に論文として発表した。この論文では、研究課題目にもなっている対数型Sobolevの不等式について、いつ等号が成立するかをLaplace変換の手法と漸近公式を使って明らかにした。この不等式における等号成立条件については、私の前の論文Anoptimal logarithmic Sobolev inequality with Lipschitz constants(Journal of Functional Analysis 261 (2011), 1133-1144)を投稿した際にも、レフェリーから質問されていたことであり、この2011年発表の論文の中にも「いつ等号が成立するかは分かっていない」と書いていたものであった。この疑問に対して、ほぼ満足のいく形で等号成立条件を明らかにすることができたので、これは論文の継続性という観点からも大いなる進歩と言ってよいと思う。次に、これからの研究成果の纏めへ向かい、必要な準備及び研究の現時点までの総括についてである。2013年に発表された上記の論文で、研究の半分は満足のいく形で仕上がりつつあるが、Hamilton-Jacobi方程式との関連で言えば、この方程式の解がLipschitz正則効果を極めて緩やかな条件の下で持つことは示せた。これは、次の論文への端緒となる結果と言ってよいと思う。しかし、対数型Sobolevの不等式の関連はもちろん、解の正則化のさらなる精密化およびや解がいつHarnackの不等式をみたすかどうかについてはまだ不明な点もいくつかある。対数型Sobolevの不等式に関して、ほぼ満足の行く結果を得たので、今後は力点をHamilton-jacobi方程式へシフトとして研究の纏めへと繋げて行くようにしたい。今年度の研究で、p放物方程式の解の超縮小性が対数型ソボレフの不等式に同値であることを示した。当初の予定では、本科学研究費の課題にもなっているハミルトンーヤコビ方程式の解の超縮小性と対数型ソボレフの不等式の同値性の拡張を考えていたのだが、今年度は新たな方程式としてp放物方程式を加えることができた。p放物型方程式は熱方程式の微分の階数を2と捉えたとき、これを一般の微分の階数pへと拡張したものである。このことについては、現在論文にまとめている最中である。また、現在知られているハミルトンーヤコビ方程式を用いた対数型ソボレフの不等式の証明に不備があることを指摘して、その完全な証明を与えた。現在知られている証明は、非常に特別な場合のみの証明になっており、完全な証明のために数々の近似を用いてその証明を行った。この証明については既に論文にまとめ投稿済みである。これらの研究成果を今年度は、九州関数方程式セミナー、熊本大学応用解析セミナーおよび神戸大学海事科学部で開かれた国際研究会Partial Differential Equations Fukae Work Shopで講演を行い、関連する研究者らの意見を頂いた。これらの意見は貴重なもので、研究のさらなる発展へと繋がっている。一方、今年度は国内各地で開かれた研究集会に出席して、多くの関連する講演を聞き、研究者たちと討論を重ねた。また関連する国内の研究者を訪問し意見交換を行った。さらに、対数型ソボレフの不等式に関する世界的な権威であるフランスのIvan Gentil教授を訪問して意見交換を行った。この意見交換は大変有意義なものであり、彼とは現在も意見の交換を行っている。今年度Gentil教授は私のもとを秋に研究訪問する予定である。本研究の目的は, Hamilton-Jacobi方程式と対数型Sobolevの不等式の関連を明らかにすると同時に,この関連の有用性を応用することにあった。結論的に言えば、この目的は十分満足の行く形で達成することができたと言える。具体的に説明して行く。対数型Sobolevの不等式についてはこの研究期間全体を通じて3編の論文を書いている。

この3編のうち,最終年度には1編の論文を書いている。最終年度に書いた論文はLp型の対数型Sobolevの不等式についてである。この論文は,2003年にI.Gentilが導いたLp型の対数型Sobolevの不等式の完全な証明を始めて扱っている(I.Gentilの証明にはgapが存在していた)。この不等式を導く際の鍵となったのがHamilton-Jacobi方程式とその解の精密な評価である。この証明により,I.Gentilが導いた不等式が正しいものであることが示されると同時にその不等式におけるHamilton-Jacobi方程式の重要性が再認識された。また,この証明に用いられた函数を多段階で近似していく方法は同種の不等式を証明する際にも有用になることと確信している。次に,この研究期間全体を通じて書いた3編の論文のうち最終年度以外に書いた2編の論文は,Lp型の対数型Sobolevの不等式においてp→∞としたものである。p→∞として,新たに得られる不等式はLipschitz定数を含んでいる。このことがHamilton-Jacobi方程式の解のLipschitz正則効果へと応用され,当初の目的であるLipschitz正則効果の評価への応用に役立つこととなった。このように,本研究を通じて,Hamilton-Jacobi方程式と対数型Sobolevの不等式の関連を明らかにすることができた。同時に,この両者の関連の有用性をHamilton-Jacobi方程式の解のLipschitz正則効果へと応用することができた。函数方程式論まず、研究課題名にもなっている対数型Sobolevの不等式については、当初の計画以上に進歩している。この根拠として、「研究の目的」でもある『対数型Sobolevの不等式を用いて、Hamilton-Jacobi方程式の解が超縮小性を持つことを明らかにする』際に重要である問題「いつ対数型Sobolevの不等式について等号が成立するか?」に満足の行く答えを与えることができたからである。より具体的にいうと、前年までの研究成果をまとめた論文Lipschitz constants and logarithmic Sobolev inequalityの中で、Laplace変換の手法と漸近公式を使って、等号が成立するための条件を明らかにして、具体的な例に対しては等号の成立の有無を示すことができた。これは、Journal of Mathematical Analysis and Applicationsに投稿の上、受理され2013年度に論文として発表された。次に、「研究の目的」で挙げたもう一つの目的である『Hamilton-Jacobi方程式の解がLipschitz正則効果を持つこと示す』については、この解がLipschitz正則効果を持つ十分条件を極めて緩い形で与えることはできたが、これのみで論文にするのは難しそうである。そこで、解の正則性の新たな評価として、Hamilton-Jacobi方程式に対してのHarnackの不等式を考えている。
現代ヨーロッパにおける文学・思想・芸術行為と新たな市民性の創出可能性の総合的研究

人権宣言以来ある種の危険を孕みつつも常に<人間>と補完しあってきた<市民性>の概念をとりあげ、それを、とりわけヨーロッパにおける文学・思想・芸術といった文化創造活動一般との関連において考察し、文化的創造という人間活動の視点から<市民>概念のありように新たな道筋をつけることを目的として、本研究は発足した。1年目の平成17年度は、「市民社会はどこでどのように自らを見つめているか。そのまなざしは、どのように市民社会に変化を招来する契機となりうるのか」を明らかにすることを目的に、<ザワメキからのポイエシス-市民社会のノイズたち>と題した2日間にわたるシンポジウム、および<Ecriture,pensee et communaute>と題するシンポジウムを行った。2年目の平成18年度は、17年度の成果をさらに練り上げるべくほぼ2ヶ月に一度の割合で会合をもち意見交換の場とし、さらに筑波大学特別プロジェクト「比較市民社会・国家・文化」と共同で3回にわたりシンポジウム・講演会を開催して、討論を深めた((1)「エコノミーという病」平成18年9月26日-講師:西谷修、(2)「市民社会シンポジウム」平成18年11月1日-パネラー:佐藤淳二、佐藤吉幸、廣瀬浩司、(3)「現代フランスにおける文学と社会」平成19年3月13日-講師:クロード・コスト)。これを受けて、最終年度の平成19年度は、文化創造活動を根底から支える<ノイズ>とそこから生まれる<ダイアローグ>の可能性という視点を設定して、各自がこれまでの考察の成果を論文としてまとめ、同時に進行していた上記の特別プロジェクトの成果と合わせて『ノイズとダイアローグの共同体-市民社会の現場から』(筑波大学出版会刊)のタイトルのもとに出版し、世に問うた。グローバリズムの暗部(一極支配、テロリズム、環境問題等)が次々と露呈し閉塞感のつのるこの現代社会において、政治・軍事・経済等の(国民国家的な)既成の行動準拠枠とは異なる新たな準拠の枠組みとして、本研究は、人権宣言以来ある種の危険を孕みつつも常に<人間>と補完しあってきた<市民性>の概念をとりあげ、それを、とりわけヨーロッパにおける文学・思想・芸術といった文化創造活動一般との関連において考察し、文化的創造という人間活動の視点から<市民>概念のありように新たな道筋をつけることを目的として発足した。この目的のため1年目の平成17年度は、「市民社会はどこでどのように自らを見つめているか。そのまなざしは、どのように市民社会に変化を招来する契機となりうるのか。世界レベルの市民社会の揺動を、人間活動の根底としての思考行為・芸術行為のレベルに於いてとらえなおし、市民社会の変化のありうべきかたちをその始まりの時点で問う」という趣旨のもと、<ザワメキからのポイエシス-市民社会のノイズたち>と題した2日間にわたるシンポジウム、および<Ecriture, pensee et communaute>と題するシンポジウムを行い、外部からの参加者も含めて、研究発表・交流の場をもった。これらのシンポジウムにおける本研究メンバーの発表題目はつぎのごとくであった。畔上泰治:児童・少年文学に描かれた「少年保護収容所」濱田真:18世紀ドイツの文芸的公共性の一特徴宮崎和夫:イスラームの記憶と対峙するスペイン市民社会山口恵里子:フランシス・ベイコンの描いた叫びと市民社会本研究は、人権宣言以来ある種め危険を孕みつつも常にく人間>'と補完しあってきたく市民性>の概念をとりあげ、それを、とりわけヨーロッパにおける支学・思想・芸術といった文化創造活動一般との関連において考察し、文化的創造という人間活動の視点からく市民>概念のありように新たな道筋をっけることを目的として発足し、1年目の平成17年度は、「市民社会はどこまどのように自らを見つめているが。そのまなざしは、どのように市民社会に変化を招来する契機となりうるのか」を明らかにすることを目的に、<ザワメキからのポイエシスー市民社会のノイズたち>と題した2日間にわたるシンポジウム、および<Ecriture, pensee etc'ommuiaute>と顧するシンポジウムを行った。これを受けて2年目の平成18年度は、17年度の成果をさらに練り上げるぺく犀ぽ2ヶ月に一度の割合で会合をもち意見交換の場とし、さらに筑波大学特別プロジェクト「比較市民社会言屈家・文化」と共同で3回にわたりシンポジウム・講演会を開催して、討論を深めた。すなわち、(1)「エコノミーという病」平成18年§月26日(講師:西谷修)(2)「市民社会シンポジウム」平成18年11月1日(パネラー:佐藤淳二、佐藤吉幸、廣瀬浩司)(3)「現代フランスにおける文学と社会」平成19年3月13日(講師:クロー・ド・コスト)である。現在これらの研究交流で得た知見をもとに各自論文を仕上げつつある。最終年度である平成19年度には『市民社会のノイズたち(仮題)』というタイトルの論文集を出版する予定である。

そのまなざしは、どのように市民社会に変化を招来する契機となりうるのか」を明らかにすることを目的に、<ザワメキからのポイエシス-市民社会のノイズたち>と題した2日間にわたるシンポジウム、および<Ecriture,pensee et communaute>と題するシンポジウムを行った。2年目の平成18年度は、17年度の成果をさらに練り上げるべくほぼ2ヶ月に一度の割合で会合をもち意見交換の場とし、さらに筑波大学特別プロジェクト「比較市民社会・国家・文化」と共同で3回にわたりシンポジウム・講演会を開催して、討論を深めた((1)「エコノミーという病」平成18年9月26日-講師:西谷修、(2)「市民社会シンポジウム」平成18年11月1日-パネラー:佐藤淳二、佐藤吉幸、廣瀬浩司、(3)「現代フランスにおける文学と社会」平成19年3月13日-講師:クロード・コスト)。これを受けて、最終年度の平成19年度は、文化創造活動を根底から支える<ノイズ>とそこから生まれる<ダイアローグ>の可能性という視点を設定して、各自がこれまでの考察の成果を論文としてまとめ、同時に進行していた上記の特別プロジェクトの成果と合わせて『ノイズとダイアローグの共同体-市民社会の現場から』(筑波大学出版会刊)のタイトルのもとに出版し、世に問うた。
消化管免疫応答におけるアポトーシス発現小腸絨毛円柱上皮細胞の役割

ラットの小腸における粘膜上皮細胞のアポトーシス発現と免疫グロブリンの再吸収との関連性,及び食餌性抗原や特異抗体の吸収と絨毛円柱上皮細胞のアポトーシス発現との関係について調べた。また粘膜上皮から吸収された免疫グロブリンの輸送経路について調べた。その結果,小腸腸絨毛ではアポトーシスを発現した絨毛円柱上皮細胞からIgG, IgA及びIgMの吸収が行われ,これらは腸管内容物の刺激により誘発されることが明らかとなった。またアポトーシス発現絨毛円の基底膜側の細胞質が断片化することによる免疫グロブリンの生体組織側へ分泌も明らかとなった。さらに食餌性抗原による既経口感作の個体では,特異抗体を介してアポトーシス発現上皮細胞より食餌性抗原が吸収されることが明らかとなった。またパイェル板での抗原抗体複合体の吸収はM細胞よりもアポトーシスを発現した濾胞被蓋上皮細胞を介するものが多いことも示唆された。また,吸収された抗原および抗体は主にリンパ管へとパーソープションされるが,一部は血行性にパーソープションされ,肝細胞に取り込まれるものの,胆汁には分泌されないことが明らかとなった。また上記の成果の他に,ニワトリ盲腸扁桃濾胞被蓋上皮内のM細胞が腸陰窩での未分化上皮細包に直接由来すること,及び最終的にM細胞としては寿命を終えずに微絨毛上皮細胞へ再分化した後,アポトーシスを発現して処理されることを明らかにしている。加えて,アポトーシスが赤芽球の成熟や脱核に関与すること,及び赤芽球小島は赤芽球が成熟するにつれて洞様血管へ遊走し,最終的に成熟した赤血球系細胞を末梢血中へ輸送することをラット骨髄で明らかにした。哺乳類の消化管での自然免疫の一環である上皮細胞のアポトーシス発現と獲得免疫としての結果として消化管内腔に分泌された免疫グロブリンとの関係について成ラットを用いて免疫組織化学的に調べた。その結果,1.従来IgAが主体とされてきた腸管内腔は免疫グロブリンクラスの分布が一様ではなく,腸陰窩より分泌されたIgGが腸管上皮の粘液層中に比較的多量に含まれることが明らかとなった。2.十二指腸から回腸に至る小腸全長でBc1-xは腸陰窩の上半部から腸絨毛の基部にかけて強く発現し,腸絨毛の中部から先端にかけては弱くなった。これとは逆に腸絨毛の先端部に核内DNAの強い断片化が検出され,IgGを主体とした各種免疫グロブリンクラスの再吸収が認められたが,この現象は腸絨毛の基部では殆ど検出されなかった。稀に腸絨毛の中部から下部にかけても核内DNAの断片化が出現したが,これらの核内DNAの断片化に対応してIgGを主体とした各種免疫グロブリンクラスの再吸収がみとめられた。3.絨毛円柱上皮細胞におけるアポトーシスの発現及び免疫グロブリンの再吸収は腸管内容物との接触により誘導されることも明らかとなった。4.絨毛円柱上皮細胞における免疫グロブリンの再吸収については,従来報告されてきた細胞膜を介して粘膜固有層側へ輸送されるものの他に,免疫グロブリンを高濃度に含んだ基底膜側の細胞質ごと断片化して粘膜固有側へ放出される経路が存在することが明らかとなった。5.小腸絨毛円柱上皮細胞より再吸収された免疫グロブリンの輸送経路に関しては,リンパ管を介して輸送される他に一部毛細血管を介して肝臓へ運ばれることが明らかとなった。

これらの成果に関しては既に学会(第132回日本獣医学会)で公表を終えており,現在投稿準備中である。ラットの小腸における粘膜上皮細胞のアポトーシス発現と食餌性抗原や特異抗体の吸収との関係について免疫組織化学的に調べた。また粘膜上皮から吸収された食餌性抗原及び特異抗体の輸送経路についても同様に調べた。その結果,食餌性抗原による既経口感作の個体では,小腸腸絨毛のアポトーシス発現上皮細胞より特異抗体を介して食餌性抗原が吸収されることが明らかとなった。その輸送は上皮細胞遊離縁側の受容体を介して行われることも明らかるとともに,上皮細胞の基底側の細胞質の断片化も生体内への抗原や特異抗体の輸送に関与することも明らかとなった。またパイエル板での抗原抗体複合体の吸収はM細胞よりもアポトーシスを発現した濾胞被蓋上皮細胞を介するものが多いことも示唆された。さらに吸収された抗原および抗体は主にリンパ管へとパーソープションされるが,一部は血行性にパーソープションされ,肝細胞に取り込まれるものの,胆汁には分泌されないことが明らかとなった。また上記の成果の他に,ニワトリ盲腸扁桃濾胞被蓋上皮内のM細胞が腸陰窩での未分化上皮細胞に直接由来すること,及び最終的にM細胞としては寿命を終えずに微絨毛上皮細胞へ再分化した後,アポトーシスを発現して処理されることを明らかにした。加えて,アポトーシスが赤芽球の成熟や脱核に関与すること,及び赤芽球小島は赤芽球が成熟するにつれて洞様血管へ遊走し,最終的に成熟した赤血球系細胞を末梢血中へ輸送することをラット骨髄で明らかにした。
ASEAN共生時代の科学技術教員のためのリカレント教育プログラムの開発と評価

平成30年度の目標は,これまでの教員ラボ,生徒ラボ,ASEANラボに関する研究成果を取りまとめ,グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養成するためのリカレントプログラムを体系化することであった。この成果は,「ASEAN共生時代の科学技術教員のためのリカレント教育プログラムの開発と評価」の報告書としてまとめられた。第一章では,本研究に取り組む契機となったツインクル活動の成果を,教員養成の観点からまとめた。第一節では,海外インターンシップの効果を第二節では留学生の受け入れプログラムの効果についてまとめた。第二章では,教員ラボとして開発された多くの教材の中から5編を選び,掲載した。第一節ではマイクを,第二節ではイオン液体を,第三節ではタンパク質の解析を,第四節では野菜に含まれる色素を,第五節では電気集塵機を取り上げた。第三章は,生徒ラボの開発とその実践及び評価を取りまとめたものである。第一節では中学1年生の「身の回りの物質」を,第二節では小学校5年生の「植物の花のつくりと実や種子」を事例として授業を実践し,授業評価を行った。第四章には,ASEANラボに関するアクションリサーチの成果をまとめた。第一節では,電気抵抗の違いを色で可視化する簡易実験を改善する過程を分析した。第二節では,未知の白い粉末を同定するという探究活動を実践し,授業評価を行った。第三節では,意思決定手法を用いた「Value Education」について考究した。第五章は,探究を中心とする学習指導法について,ASEANの現状を把握するための調査研究をまとめたものである。第一節では,教員の学習観とプロセススキルの指導についてまとめた。第二節では,フィリピンの第7から9学年生を中心に,理科の学習活動の実態を明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養成するために、現職教員を対象としたリカレント教育プログラムを開発することを目的とするものである。これは、現職の科学技術系教員が最新の科学技術を体系的かつ体験的に理解し、グローバルな観点で科学技術教育を改革・実践することができる能力を習得するための科学教育システムを構築する試みと意義づけられる。さらに、科学技術教育の分野において、ASEANと日本とが協働して、人材の発掘と育成を行うための基盤作りでもある。リカレント教育プログラムは,「教員ラボ」「生徒ラボ」「ASEANラボ」の3つの学習プログラムから構成されている。平成27年度は,教員ラボの開発を中心に研究に取り組むとともに、生徒ラボ、ASEANラボの開発を円滑に進めるために、地域の教育委員会及びASEAN諸国との連携体制の構築に努める。ASEAN諸国との連携体制の構築に関しては、フィリピンのパンガシナ州立大学から3名の科学教育研究者を招き、フィリピンの中等科学教育改革等に関する講演会を開催した。さらに、フィリピンのサンカルロス大学附属中等学校において、「Matter in our surroundings」の試行授業を行った。そして、TWINCLE Joint Research Forumにおいて、本研究について発表した。研究実績において述べたように、「教員ラボ」の開発については、当初の目的をおおむね達成することができた。また、ASEAN諸国との連携体制の構築に関しては、TWINCLEプログラムにおいて連携体制を構築してきたインドネシア、タイ、ベトナム、カンボジア等に加えて、新たにフィリピンの大学との連携体制を築くことができた。本研究は、グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養成するため礎として、現職教員を対象としたリカレント教育プログラムを開発することを目的とするものである。これは、現職の科学技術系職員が最新の科学技術を体系的かつ体験的に理解し、グローバルな観点で科学技術教育を改革・実践することができる能力を習得するための科学技術教育システムを構築する試みと位置づけられる。リカレント教育プログラムは、「教員ラボ」「生徒ラボ」「ASEANラボ」の3つの学習プログラムから構成されている。平成28年度は、「生徒ラボ」の開発を中心に研究に取り組組むとともに、フィリピンのサンカルロス大学附属学校との連携・協力し、生徒ラボの実践を行った。生徒ラボとしては、"Preparation and observation of blood smear specimen"、"Electrostatic precipitation"、"Redox reaction of metal complex"、"Elasticity"、"Electron"、「野菜の科学」を作成した。ASEANラボとしては、"Matter in our surroundings"を試作し、サンカルロス大学附属学校で実践した。研究実績において述べたように、「生徒ラボ」の開発に関しては,当初の目的を達成することができた。「ASEANラボ」に関しては,サンカルロス大学附属学校との連携・協力体制がほぼ整い、現地の教員を交えた研究実践、評価を行うことが可能になりつつある。本研究は、グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養成するための基礎として、現職教員(大学院生)を対象としたリカレント教育プログラムを開発することを目的とするものである。これは、現職の科学技術系教員が最新の科学技術を体系的かつ体験的に理解し、グローバルな観点で科学技術教育を改革・実践することができる能力を修得するための教育システムを構築する試みでもある。さらに、ASEANと日本が協働して、科学技術教育分野における、人材の発掘と育成を行うための基盤作りでもある。リカレント教育プログラムは、「教員ラボ」「生徒ラボ」「ASEANラボ」の3つの学習プログラムから構成される。

平成29年度は、「ASEANラボ」の開発を中心に研究に取り組んだ。フィリピンのパンガシナン州立大学との連携により、5つの公立高等学校において、探究ベースの授業実践(Identifying Mystery Powders)を行った。生徒ラボとしては、"Alternating Current and Resonance" "Microphone" "Speed of Sound"「イオン液体の不思議」「教師リカレント用教材としての電気集塵機」を作成した。これらの開発した教材は、身近な自然現象を科学・技術の知見に照らして、科学的に体験できることを意図したものである。これらの成果は、インターネット上で公開している。上の研究業績において述べたように、「ASEANラボ」の開発については、当初の目的をほぼ達成することができた。具体的には、フィリピンのパンガシナン州立大学との連携により、5つの公立高等学校において、探究ベースの授業実践(Identifying Mystery Powders)を展開することができた。本授業は、白い粉末を、探究的に同定する活動であった。現地での授業実践は、好感をもって受け入れられるとともに、探究の手順等を考えながら行う生徒の姿が観察された。また、物理、化学、技術の領域において、新たな「生徒ラボ」教材を開発することができた。平成30年度の目標は,これまでの教員ラボ,生徒ラボ,ASEANラボに関する研究成果を取りまとめ,グローバルな視点を持って科学技術の諸教科を指導することのできる教員を養成するためのリカレントプログラムを体系化することであった。この成果は,「ASEAN共生時代の科学技術教員のためのリカレント教育プログラムの開発と評価」の報告書としてまとめられた。第一章では,本研究に取り組む契機となったツインクル活動の成果を,教員養成の観点からまとめた。第一節では,海外インターンシップの効果を第二節では留学生の受け入れプログラムの効果についてまとめた。第二章では,教員ラボとして開発された多くの教材の中から5編を選び,掲載した。第一節ではマイクを,第二節ではイオン液体を,第三節ではタンパク質の解析を,第四節では野菜に含まれる色素を,第五節では電気集塵機を取り上げた。第三章は,生徒ラボの開発とその実践及び評価を取りまとめたものである。第一節では中学1年生の「身の回りの物質」を,第二節では小学校5年生の「植物の花のつくりと実や種子」を事例として授業を実践し,授業評価を行った。第四章には,ASEANラボに関するアクションリサーチの成果をまとめた。
エレクトロクロミック薄膜を用いた水素透過セルによる鋼への優先水素侵入サイトの解明

液相から鋼材へ侵入する水素の分布を可視化するため、エレクトロクロミック特性を持つ酸化タングステン(WO3)薄膜を用いた新しい電気化学水素透過セルを構築した。このセルは従来の電気化学水素透過セルとは異なり、鋼材に侵入した水素と検出側に配置したWO3が反応しHxWO3を形成することに伴う色調変化によって水素を検出する。この水素検出システムのWO3薄膜の成膜には、タングステンターゲットを用いた反応性スパッタリングが好適であることが分かった。鋼中に侵入した水素によりWO3の色調は徐々に濃い青色となっていくため、YUVフォーマットにおける輝度Yで評価することが有効であった。省資源・省エネルギーの観点から、高張力鋼に代表される高強度構造材料の使用の拡大が検討されており、水素脆化の機構解明が急務となっている。鋼材への水素侵入原因の一つは、大気腐食における水(及びプロトン)の還元反応によるものである。これまで、大気腐食環境における水素侵入現象の評価には、水の還元に伴って侵入・拡散した水素原子を、反対側表面で酸化して定量する電気化学水素透過法が多用されてきた。しかし、水素侵入サイトを特定することはできないため、腐食形態と水素侵入機構との対応関係は不明である。そこで、水素侵入分布を可視化できる水素透過セルを開発し、鋼材表面における優先水素侵入サイトを明らかにすることを本研究の目的とした。本研究では、水素の侵入分布を可視化するため、WO3のエレクトロクロミズムを利用した。透明のWO3を水素検出側にコーティングし、鋼材に侵入し拡散してきた水素原子と反応させる。この際に形成するHxWO3が青色を呈することから、色彩の変化で水素の侵入を評価することを試みた。Wの陽極酸化法やスパッタリング法を行い、本研究で行う水素侵入分布評価に資するWO3薄膜の形成法を検討した。作製したWO3薄膜のエレクトロクロミック特性の評価により、マグネトロンスパッタ装置を用いた反応性スパッタリングで形成したWO3が最も適していると判断された。この手法によりWO3を水素検出側にコーティングした純鉄を用いて、水素侵入側からカソード分極により水素を侵入させると、侵入側で水素発生反応が起こっている箇所に対応する検出側のWO3の色彩が変化していく様子が観察され、WO3のクロミック効果によって鋼材に侵入し透過した水素を検出できることが分かった。またYUV色空間の輝度のパラメータを用いて、色の変化を定量化することができた。高張力鋼に代表される高強度構造材料の使用の拡大に向けて、高張力鋼で懸念される水素脆化の機構解明が急務となっている。鋼材への水素侵入は、大気腐食における水の還元反応過程で起こる。この水素侵入は、腐食反応と同様に表面構造に非常に敏感な反応であるが、これまで水素がどの表面サイトから優先的に侵入しやすいのかは明らかにされていなかった。そこで本研究では、WO3のエレクトロクロミズムを利用した水素透過セルを作製し、水素侵入分布を可視化することに取り組んだ。またこの水素透過セルを用いて、鉄系材料の水素侵入挙動を解析した。本年度は、昨年度に作製したWO3を水素検出側にコーティングした水素透過セルの、水素検出感度の向上を試みた。その結果、WO3薄膜の厚さを最適化し、WO3と鋼界面にバッファー層を設けることで、水素検出感度が向上することが分かった。この改良したWO3薄膜付きの水素透過セルを用いて、純鉄(99.99%)の水素侵入挙動を解析した。ホウ酸緩衝溶液(pH=8.45)中でカソード分極(-1.0 V vs.Ag/AgCl(3.33 M KCl))を行い水素を侵入させると、水素検出側のWO3の色が水色から濃い青色へ徐々に変化した。この色の変化は、WO3が水素と反応しHxWO3を形成したことによるもので、純鉄に侵入した水素原子がWO3で検出されたことを意味している。WO3の色彩変化には早い箇所と遅い箇所が存在しており、優先的に水素が侵入するサイトが純鉄の表面に存在すること、もしくは水素の透過が早い構造が純鉄中に存在することが示唆された。マグネトロンスパッタ装置を用いた反応性スパッタリングによって形成したWO3薄膜が最もエレクトロクロミック特性が高いこと見出し、このWO3薄膜を用いて水素侵入分布を評価できる水素透過セルの構築に成功した。位置分解能・時間分解能を改善する必要があるが、鋼材に侵入し透過する水素原子の検出に成功できたことは大きな成果である。材料加工・組織制御工学本研究は順調に進展しており、当初の計画通りに進めることで目的は達成されると考えられる。

H26年度に構築したWO3薄膜を用いた水素透過セルを用いて、めっきや塗膜、金属組織が水素侵入に与える影響を解析する。WO3の厚さや結晶化度、鋼材の厚さ等を変化させて、位置分解能・時間分解能を向上させ、不均一性を有する表面において優先的に水素が侵入するサイトを明らかにする。設備備品費として計上していたデジタルハイビジョンカメラや小型環境試験器は、所属研究室で所有していたものを使用し、消耗品費として計上していたスパッタ用のターゲット等も所属研究室で残存していたものを使用できたため、次年度使用額が生じた。計上している消耗品費に加え、昨年度で試料金属やスパッタ用ターゲット、ガラス基板等をほぼ消費したため、消耗品として追加購入する。また、国内・海外成果発表旅費や論文投稿料に充てる。
鏡面仕上げ加工のためのフレキシブル砥石に関する研究

本研究では,任意形状の金属基材表面に微粒子砥粒を固定する方法として陽極火花放電法に着目し,これを新しい砥粒工具の開発に適用することの可能性について検討した.すなわち,陽極火花放電法による各種無機微粒子の固定性能,研磨加工への適用性および加工面性状への影響等について明らかにした.シリカ系皮膜は単結晶シリコンの研磨に有効であり,その研磨面の幾何学的品位と材質的品位は,通常の半導体工程で最終仕上げされた表面のそれと比較して遜色のないことが確認された.また,実験条件の範囲では皮膜の摩耗は認められず,十分な加工能力と実用性を兼ね備えた工具であることがわかった.さらに,これをガラスの研磨に適用した結果,同様の加工性能を示したことより半導体材料やガラス系材料への応用は十分可能と考えられる.しかし,アルミナ,窒化けい素,窒化アルミニウムなどのセラミックス材料に適用した結果,良好な研磨面が得られないことや皮膜に著しい摩耗が生じることが明らかになった.すなわち,セラミックスのような硬質材料に対しては加工能力の点で改善の余地が残された.今後,各種材料に適した皮膜種,たとえば共析複合皮膜やダイヤモンド微粒子の混合などについて検討を行うとともに,複雑形状面の研磨への応用も検討していく.本研究では,任意形状の金属基材表面に微粒子砥粒を固定する方法として陽極火花放電法に着目し,これを新しい砥粒工具の開発に適用することの可能性について検討した.すなわち,陽極火花放電法による各種無機微粒子の固定性能,研磨加工への適用性および加工面性状への影響等について明らかにした.シリカ系皮膜は単結晶シリコンの研磨に有効であり,その研磨面の幾何学的品位と材質的品位は,通常の半導体工程で最終仕上げされた表面のそれと比較して遜色のないことが確認された.また,実験条件の範囲では皮膜の摩耗は認められず,十分な加工能力と実用性を兼ね備えた工具であることがわかった.さらに,これをガラスの研磨に適用した結果,同様の加工性能を示したことより半導体材料やガラス系材料への応用は十分可能と考えられる.しかし,アルミナ,窒化けい素,窒化アルミニウムなどのセラミックス材料に適用した結果,良好な研磨面が得られないことや皮膜に著しい摩耗が生じることが明らかになった.すなわち,セラミックスのような硬質材料に対しては加工能力の点で改善の余地が残された.今後,各種材料に適した皮膜種,たとえば共析複合皮膜やダイヤモンド微粒子の混合などについて検討を行うとともに,複雑形状面の研磨への応用も検討していく.今年度は,硬質皮膜の形成手法の一つである陽極火花放電法を利用して,金属薄板上に超微細砥粒を直接固定する新しい砥石作製技術を提案,実証した.さらに陽極火花放電法による各種砥材の固定性能,研磨加工への適用の可能性等を確認した.成果の概要を次に示す.(1)超微粒子の各種砥材を含むアルカリ性コロイド溶液中での陽極火花放電法により,アルミニウム薄板及び箔材の表面に砥粒を均一に固定化するための適正条件を見いだした.これにより,陽極火花放電法によるフレキシブル砥石の作成手法が確立できた.(2)固定された砥粒の密度分布,硬度,破壊強度,密着性及び厚さ等の特性を調べ,砥石材料としての性能を明らかにするとともに性能改善策を検討した.(3)試作したフレキシブル砥石を用い,セラミックス,単結晶シリコン,ガラス及び金属を被削材として研磨実験を行い,研磨圧力,時間,速度と研削能率,仕上げ面の品位等の関係を明らかにした.次年度は,研磨能率と加工品位に着目した実験を行うとともに,任意形状に成形されたフレキシブル砥石を試作し,曲面を含む立体形状の鏡面加工への適用の可能性も検討する.本研究では、任意形状の金属基材表面に微粒子砥粒を固定する方法として陽極火花放電法に着目し、これを新しい砥粒工具の開発に適用することの可能性について検討した。すなわち、陽極火花放電法による各種無機微粒子の固定性能、研磨加工への適応性および加工面性状への影響等について明らかにした。シリカ系皮膜は単結晶シリコンの研磨に有効であり、その研磨面の幾何学的品位と材質的品位は、通常の半導体工程で最終仕上げされた表面のそれと比較して遜色のないことが確認された。また、実験条件の範囲では皮膜の磨耗は認められず、十分な加工能力と実用性を兼ね備えた工具であることがわかった。さらに、これをガラスの研磨に適用した結果、同様の加工性能を示したことより半導体材料やガラス系材料への応用は十分可能と考えられる。しかし、アルミナ、窒化けい素、窒化アルミニウムなどのセラミック材料に適用した結果、良好な研磨面が得られないことや皮膜に著しい磨耗が生じることが明らかになった。すなわち、セラミックのような硬質材料に対しては加工能力の点で改善の余地が残された。今後、各種材料に適した皮膜種、たとえば共析複合皮膜やダイヤモンド微粒子の混合などについて検討を行うとともに、複雑形状面の研磨への応用も検討していく。
低酸素に暴露された肺上皮細胞に対するニコランジルの影響

平成23年度、Prosurfactant Protein C antibodyを使用しウエスタンブロッティング法にて肺サーファクタントの産生量の検討を行ったが、低酸素暴露群で肺サーファクタントの産生量がこれまでの報告と違う結果となった。平成24年度はこれをふまえ、梅陽子の更なる密閉化と、流量ガス量の再調節をおこなった。A549 alveolar epithelialcellを37度、21%O2 - 5%CO2に調整された梅陽子で培養を行い。培養されたものを21%O2-5%CO2に8-24時間暴露したcontrol群、1%O2-5%CO2に8-24時間暴露した低酸素暴露群での肺サーファクタントの産生量の検討を行い、これまでになされた報告と同様の結果が認められるようになった。しかし平成24年10月より日本赤十字社和歌山医療センターに異動になり、和歌山県立医科大学での所属は助教から麻酔科博士研究員に移行した。それに伴い日常業務の増加があり、研究を行う時間を捻出することが出来なかったので、最終年度は研究は行っていない。平成23年度、Prosurfactant Protein C antibodyを使用しウエスタンブロッティング法にて肺サーファクタントの産生量の検討をおこなったが、低酸素暴露群で肺サーファクタントの産生量がこれまでの報告と違う結果となった。平成24年度はこれをふまえ、培養庫の更なる密閉化と、流量ガスの量の再調整を行った。A549 alveolar epithelialcellを37度、21%O2 - 5%CO2に調整された培養庫で培養を行い。培養されたものを21%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したcontrol群、1%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露した低酸素暴露群での肺サーファクタントの産生量の検討を行い、これまでになされた報告と同様の結果が得られるようになった。次にアポトーシスに及ぼすニコランジルの影響を検討する予定をしている。このためには、アポトーシス初期段階に細胞膜の外側に出てきたホスファチジルセリンにAnnexinVを結合させフローサイトメトリ法を使用するプロトコールを立てている。フローサイトメトリ法の手法についての講習会を受けた同研究室の者とともに、フローサイトメトリに必要な前段階の処置を行った。しかし、平成24年10月より日本赤十字社和歌山医療センターに異動になり、和歌山県立医科大学での所属は助教から麻酔科博士研究員に移行した。それに伴い日常業務の増加等により研究は一時中止を行っている。A549alveolar epithelialcellを37度、21%O2 - 5%CO2に調整された培養庫で培養を行い。培養されたものを21%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したcontrol群、ニコランジルを100ng/mlの濃度になるように調節し、21%O2 - %%CO2に24時間暴露したAPN(ニコランジル虚血性心疾患濃度)群、ニコランジルを400ng/mlの濃度になるように調節し、21%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したCHDN(ニコランジル心不全濃度)群、1%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したL群、ニコランジルを100ng/mlの濃度になるように調節し、1%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したLAPN(低酸素ニコランジル虚血性心疾患濃度)群、ニコランジルを400ng/mlの濃度になるように調節し、1%O2 - 5%CO2に8 - 24時間暴露したLCHDN(低酸素ニコランジル心不全濃度)群でProsurfactant Protein C antibodyを使用しウエスタンブロッティング法にて肺サーファクタントの産生量の検討をおこなった。本年度予定された実験を行ったが、低酸素暴露群で肺サーファクタントの産生量がこれまでの報告と違う結果となった。しかし、当施設で既にある機材を用いての実験のため、研究費の使用は最小限に抑えられた。平成24年度に日本赤十字社和歌山医療センターに異動になり、和歌山県立医科大学での所属は助教から麻酔科博士研究員に移行した。

それに伴い日常業務の増加等により研究は一時中止を行っている。低酸素暴露群で肺サーファクタントの産生量がこれまでの報告と違う結果となった。以前より当施設にて培養をおこなっていたA549alveolar epithelialcellを使用しての実験であり、細胞培養時の形態の維持の問題があげられる。それ以外には、これまでに報告されている低酸素状態を当施設でもおこなったが、低酸素状態に不備がある可能性が考えられた。平成24年度に日本赤十字社和歌山医療センターに異動になり、日常業務の増加等により研究は一時中止を行っている。それに伴い、現在予定している研究を終了できない可能性が出てきている。その場合には科研費の返納等を検討している。しかし、平成23年度の研究で結果が得られなかった低酸素下でのサーファクタントの産生量に関しては平成24年度に一定の結果が得られるようになった。今後も引き続き予定された研究を行う。平成23年度の研究で結果が得られなかった低酸素下でのサーファクタントの産生量に関しては一定の結果が出るようになった。ニコランジルが低酸素下で肺細胞より産生されるサーファクタントの量にどのように影響するかどうかの研究を続けて行う。
ニワトリ腸内に生息するCampy lobacter jejumi排除法の研究

Campy lobacter jejuniは、ヒトの食中毒としてその汚染が公衆衛生上きわめて重要な問題であるが、家畜、イヌ、ネコなどの腸内に生息し、特にニワトリでは腸内に高い菌数、検出率で生息している。そのため、鶏の食肉用の加工処理の過程で腸内容物からの汚染が起こりやすく、鶏肉のC.jejuni汚染の割合も高い。食肉への汚染防止には、まずニワトリ腸内へのC.jejuniの定着を阻止することが重要である。その方法の一つとして抗菌剤が使用されるが、その使用方法に制限があり、休薬期間中にかえって汚染を広めてしまうことにもなる。C.jejuniの汚染は個体がと、また飼育場ごとに異なり、腸内定着には、腸内菌叢との関係が強く示唆されている。本研究では、ニワトリの腸内菌叢を人工的にコントロールすることによりC.jejuniの腸内定着を阻止する方法を検討した。その結果は次の通りである。1.生菌製剤の一つであるBecillus subtilisを野外で飼料中に0.2%、0.5%混ぜて投与したところ、投与1週間でC.jejuniはニワトリ腸内より排除された。2.B.subtilisやB.cereusの生菌製剤をニワトリ実験感染系を用いてC.jejuni排除能を検討したところ、十分な抑制効果は見られなかった。3.C.jejuniがフリーなコロニーの成鶏の盲腸内容物を無菌マウスに投与したところ、マウス腸内にニワトリの腸内フローラとほぼ同様のフローラを構成させることができ、ニワトリで優勢菌種であるBifidobacterium,Eubacterium,Bacteroidaceae,Peptococcaceae,Clostri-diumはマウスの腸内でも同様の菌数で定着した。4.ニワトリフローラマウスにC.jejuniを投与したところ、C.jejuniの定着は阻止された。しかし、ニワトリ盲腸内容物のクロロホルム処理したもの(芽胞のみ生残)、10^<-6>まで希釈したもの、EG寒天培地に嫌気培養したものをかきとり投与された無菌マウスでは、C.jejuniを排除できなかった。5.ニワトリフローラマウスの糞便よりStreptococcus,Enterobacteriaceae,Clostridium,Bacteroi-des,Eubacteriumを計8株分離し、無菌マウスに投与して作出したノトバイオートマウスではC.jejuniは排除できなかった。今後さらにニワトリフローラマウスより菌を分離して、C.jejuniが排除できるノトバイオートマウスを作出し、マウスでの結果をもとに無菌ニワトリにフローラを投与してC.jejuniを排除できるフローラを完成させる予定である。

無菌マウス並びに嫌気性連続流動培養装置(ACF)を用いてニワトリ腸内菌叢を構成させ,ニワトリ腸内菌叢と<Campylobacter>___ー<jejuni>___ーの定着を研究するためのin vivo,in vitroの実験系の確立を試みた。生後2週齢のヒナの盲腸内容物をそれぞれに投与し、フロ-ラ構成の推移を検討したところ,無菌マウスでは投与1ー2週目までに大きな変動があり以後安定した。すなわち,Lactobacillusが消失しClastridiumの菌数が高くなり優勢菌種の変動がみられた。また,投与フロ-ラに比べて嫌気性菌の好気性菌に対する割合が高くなった。ACFでは大腸菌数の減少とLactobacillusの消失がみられたが,好気性菌と嫌気性菌のバランスと総菌数では無菌マウスよりも投与ニワトリフロ-ラに近いものであった。しかし,無菌マウス同様に優勢嫌気性菌の菌種の変動がみられた。これらのexー無菌マウスとACFにニワトリ盲腸内より分離した<C.jejuni>___ーを投与したところ,ACFでは投与3日後にすでに投与菌は排除されてしまったが,exー無菌マウスでは投与翌日で糞便1g当たり10^7コ,3ー14日後で10^8コの菌数を維持した。また,投与14日後に消化管各部位の壁と内容物での<C.jejuni>___ーの菌数を比較したところ,盲腸部位での菌数が最も高く10^8/gを示し,胃と小腸上部で10^310^5/g,小腸下部で10^6/gであった。盲腸では内容物と壁で同様の菌数であったが,胃では内容物中からは投与菌が検出されず,壁のみからCampylobacterが検出された。以上の結果から,ニワトリフロ-ラマウスは<C.jejuni>___ーの感染定着並びにフロ-ラによる拮抗作用の研究モデルとして有用であることが明らかとなった。ACFでは2ステ-ジのものを用い,培地成分を改良することでよりニワトリフロ-ラに近いものを作出できると考えられる。さらに,ニワトリを用いたプロバイオテックスによる<C.jejuni>___ーの感染阻止を検討している。本年度は、無菌マウスを用いてCampylobacter jejuriの菌株の違いによる定着性を検討した。8週齢の無菌ICRマウスに、ヒト下痢症より分離したSerotypeの異なる3株と標準株1株をそれぞれ経口投与し、投与1週後に消化管各部位の菌数並びに、腸管上皮への菌の付着を病理組織学的に検討した。その結果、臨床分離株3株はいずれも胃で10^8/g,小腸上部で10^710^8/g、小腸下部で10^610^8/g、盲腸部で10^<10>/gであったのに対し、標準株では、胃での菌数は臨床分離株と同様であったが、小腸上部で10^210^3/g、小腸下部で10^5/g、盲腸で10^9/gと低い菌数であった。病理組織学的検索では、いずれの株も腸管上皮細胞に強い付着性は見られず、腸管上皮の病理的変化もみられなかった。無菌マウスでの定着性をニワトリでの定着性と比較するため、35日齢の無菌のニワトリを作出し、これに臨床分離床を1群は10^8コ、1群は10^<10>コを経口的に投与したところ、胃で10^5/g、盲腸で10^<10>/gと高い菌数で定着した。組織学的検索では、マウス同様に腸管上皮細胞への強い付着性はみられなかった。以上の結果から、無菌のマウスはニワトリ同様の定着様式をとるものと考えられた。また。