hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性心筋梗塞における内皮Toll様受容体を介した冠微小循環傷害の分子機序の解明

急性心筋梗塞の病態は冠動脈の血栓性閉塞であり、経皮的冠動脈形成術(PCI)などによって閉塞血管の血行再建術が行われる。しかし閉塞部位が解除されたにもかかわらず心筋に十分な血液灌流が得られない、微小循環障害(no-reflow現象)が生じることがある。これによる慢性期心機能の低下や生命予後の悪化が報告されており、閉塞血管の再疎通のみならず心筋還流も改善させる治療が望まれる。No-reflow現象の病理像は毛細血管閉塞である(Kloner, JCI, 1974)が、引き金となる分子機序は不明である。好中球は自らの核酸と細胞内蛋白の複合体を放出することで外来病原体を捕獲する機序:neutrophil extracellular traps (NETs)も持ち合わせている(Brinkmann, 2004, Science)。NETsは強い細胞毒性を有しており敗血症時の血管内皮細胞障害の一因とされている。血栓形成を主たる病態とする急性心筋梗塞においてもNETsが放出され内皮障害に関与している可能性がある。期間を通して申請者はNo-reflowに陥った心筋組織におけるNETsの存在証明を行った。急性心筋梗塞のためお亡くなりになった患者様の剖検心において病変部におけるNETsを免疫染色し病理学的に証明した。最終年度は上記人体病理に関する論文を投稿準備している。好中球は自らの核酸と細胞内タンパクの複合体を放出することで外来病原体を捕獲する機序:neutrophil extracellular traps (NETs)を持つ。NETsは強い細胞毒性を有しており敗血症時の血管内皮細胞傷害の一因とされている。急性心筋梗塞においてもNETsが放出され、内皮傷害に関与している可能性がある。これらの傷害が細胞傷害性物質を認識するToll様受容体(TLR)を介している可能性に着目しコムギ無細胞胚芽系を用いて病態を明らかにすることを目指した。今年度は複数のTLRをコムギ無細胞胚芽系にて作成し、それらが既知のリガンドと会合することを証明した。さらに培養細胞を用いてNETs作成に成功、それらの染色性は剖検心における心筋梗塞巣と同様の染色性であることが証明できた。初年度に複数のTLRとその結合タンパクを作成することを目標とし、かつ既知のリガンドに反応することを証明することを目標としていたが、それらは達成できた。さらにNETsを人為的に作成することができたことから、おおむね順調に進展していると考える。当該年度に申請者らはNo-reflowに陥った心筋組織におけるNETsの証明を行った。当該遺伝子ヒト発現ベクターの構築が遅延し責任リガンドの特定が遅延しているため。今後は作成したNETsをTLRに負荷しアルファ法を用いてその結合性を検出する。次に結合物質が何であるかを質量分析を用いて明らかにする。ここで明らかにしたリガンドが実際心筋梗塞巣において確認できるか剖検心を用いて証明する。ヒト発現ベクターの構築を細胞内シグナリングの研究業績が豊富な増本純也教授、らのアドバイスを受けながら進めていく。次年度使用額が生じた理由は当該実験が遅延しているためである。引き続き当該遺伝子ヒト発現ベクターの構築を行い、責任リガンドの特定を推進していく予定である。また、これらの成果を学会発表し投稿するために次年度使用額を使用する予定である。
高度経済成長期の水俣地域における日常生活の変容と水俣病体験

本研究は、聞き取り調査とその分析を中心にして、水俣病が生起した時期において、人々が水俣病をどのようなものととらえていたのか、当時の生活の変容とともに考察する試みである。その中で、多くの人々が、危険なのは弱った魚であるといった日常知に基づく解釈のもと、魚介類を食べ続けたことが明らかになった。また、この時代は、水俣においても、都市的生活様式の普及が急速に進み、地縁、血縁が希薄化し、家族の独立性が高まったことが示唆された。今年度は,学内の役職の関係で,聞き取り調査に必要なまとまった時間が取りにくかった。そこで,文献,統計資料の収集,分析,既に行った聞き取り調査の結果を整理する作業に重点をおいた。特に,後者については,既存の高度経済成長期に関する文献などと照らし合わせ,熊本,水俣の状況との異同について検討を行った。全体として,大都市部には遅れるものの,熊本,水俣地域でも,高度経済成長とともに,社会の様々な側面において,大きな変動が起きていることが読み取れた。後半は,特に結婚,出産の変化に焦点を当てて,文献,資料,聞き取り調査の整理を行い,その結果を論文としてまとめる作業を中心に行った。まず,水俣においても,親,親戚などの選択に依存する紹介婚から,一定の交際期間をとった恋愛婚へという変化が見られるとともに,結婚式が自宅から自宅の外へと場所を移すこととなった。それは,専門の式場を利用する商業化の流れと,会費制のような共同化の流れという二様の変化があった。しかし,後者といえども,狭義の結婚式の部分は,地縁,血縁を中心とした従来通りの形式で営まれるなど,慣習的な部分を残しており,その変化は漸進的であることがわかった。出産についても,自宅から病院へ,助産婦から医師へといった変化が急速に起きていたが,その変化は一様とは言えず,タイムラグをともなうような形で進行していたと思われる。そして,こうした結婚,出産といった場面でも,水俣病が集中的に発生した地域を除いて,水俣病の影はほとんど見られなかったのである。今年度も、昨年度に引き続き、これまで行ったインタビュー記録の整理・分析を中心に、追加的な資料の収集を行った。分析においては、高度経済成長期の一般的な特徴を記述した文献・資料と対比する形で、水俣地域における日常生活の状況の異同をあぶり出すことにつとめた。特に重点をおいて行ったのは、一つは結婚、出産の変容で、もう一つはテレビを中心とした家庭電化の進展である。この二つは、この時期における家庭の変容を示す大きな出来事だと考えられるからである。前者については、成果として記載した論文にまとめたが、水俣地域においても、結婚式、出産という出来事が、家という閉じられた空間で行われていた形態から、急速に外部化、専門化し、結婚式場、病院という場で行われるようになっていく経過が明らかになった。後者については、分析はまだ途中ではあるが、やはりこの時期水俣地域においても、家庭電化は急速に進行しており、そこには階層差が見られること、つまり経済成長の恩恵を享受できた層とできなかった層との格差が拡大したことが浮かび上がってきた。また結婚、出産とは異なり、家庭電化の進展は、テレビの家庭内視聴、洗濯の家庭内化によって、家庭をむしろ閉じる方向に機能したことが見て取れる。この二つの出来事だけでなく、高度経済成長期における日常生活の変容は様々な側面で、多様な形態をとって生起しており、そうした複雑かつ急速な生活の変化の中で水俣病が発生したのである。本年度は、研究の最終年度になるので、関連文献・資料、データの収集を進めつつ、昨年度に引き続き、これまで行ったインタビュー記録の整理・分析を中心に作業を行った。分析においては、高度経済成長期の一般的な特徴を記述した文献・資料と対比する形で、水俣地域における日常生活の状況の異同をあぶり出すことにつとめ、研究のとりまとめを行った。整理を試みた生活領域は以下の通りである。(1)結婚と出産の変遷(2)家電の導入と生活変容(3)商店街の変化(4)魚の販売と消費(5)水俣病体験の濃淡(6)安賃闘争と地域生活その中で浮かび上がってきたのは、それまでの共同体的で、インフォーマルな人間関係の大きな変容と、高度経済成長にともなう家庭の消費の急速な拡大である。そうした変化とともに、個人商店は反映を享受するが、一方で、地域生協となった水光社、進出したスーパとの競争も激化していった。その中で、水俣病とともに、この地域に分断をもたらす出来事として、安賃闘争が勃発する。組合の分裂とともに、地域社会の中にも大きな対立が持ち込まれたのである。そのしこりは、水俣病とともに、現在まで地域社会に残されたのであった。他方、第一組合内部では、会社側の攻撃という外圧もあって、新たな濃密な人間関係が形成された。

そのため、新規組合員の確保はできなくなったが、残された組合員の団結によて、2005年まで組合は存続し得たのであった。そして、水俣病との患者の連帯、環境運動の展開など、組合を通じてつくられたネットワークの中で、地域の活性化に津ながら様々な動きが創成されたのであった。このように、水俣病は、それ独立のものではなく、日常生活も含めた地域社会の大きな変容の中で体験されたものであって、それ単独で語り得るものとは言えないのである。
なぜ腐植物質は水処理プロセスの効率を低下させるのか？

カチオン性高分子凝集剤によるコロイド粒子の凝集過程におよぼす腐植物質の影響を明らかにするために,モデル腐植物質としてのアニオン性高分子の有無による高分子吸着層厚さ,表面荷電特性,最適凝集条件下における凝集速度の変化を調べた。その結果,粒子表面に形成された高分子凝集剤の吸着層はアニオン性高分子の添加で著しく収縮すること,最適凝集条件下ではほぼゼロであった電気泳動移動度がアニオン性高分子の添加量増加に伴って増大し,それに合わせて凝集速度が低下することが示された。以上のことから,高分子吸着層の収縮および表面荷電特性の変化がアニオン性高分子による凝集阻害メカニズムの要因であると推察された。水処理に関する研究は,世界的な都市化・工業化に伴う用水量の増大,およびその利用に伴って発生する排水処理の必要性から,現在最も注目される研究分野の一つである。国内においては,用水供給に加えて,高付加価値製品の製造に欠かせない純水の需要に資するため,高効率の凝集剤探索や高度処理に関する研究が進められている。一方で,処理プロセス性能を高めても除去しきることが難しい天然有機物,特に難分解性の腐植物質が処理効率の悪化を引き起こすとして問題視されている。本提案では腐植物質が水処理プロセスの効率を低下させてしまう作用機構の解明に焦点をあてた研究を行っている。汚濁粒子表面に対する高分子凝集剤の吸着現象は,水処理における凝集沈殿操作の重要な素過程である。汚濁粒子の凝集効率は,1.撹拌強度,2.粒子の衝突半径,3.粒子の表面荷電特性に起因する粒子間相互作用で規定される。この中で,高分子凝集剤は2と3を凝集に有利な条件へ変化させる。すなわち,「粒子表面に高分子吸着層を形成することによる衝突半径の実質的な増大」,および「粒子表面と反対符号の荷電を有する高分子吸着による荷電中和」の2点により凝集効率が増す。本研究は,この2つの現象に腐植物質がどのように関与するのかを明らかにすることを目的としている。本年度は,モデル汚濁粒子にカチオン性高分子凝集剤を混合し,さらにアニオン性有機高分子(モデル腐植物質)を添加した複合体を対象として,複合体が示す高分子吸着層厚さを一粒子追跡法で,表面荷電特性を電気泳動移動度で評価した。その結果,モデル腐植物質の添加により,カチオン性高分子凝集剤の吸着層厚さが顕著に減少することが示された。また,電気泳動移動度が正の値から負の値に反転することが示された。すなわち,モデル腐植物質は凝集効率を規定する2つの要因を変化させることが明らかとなった。平成27年度は,コロイド粒子ー高分子凝集剤ーモデル腐植物質を用いて,1.高分子吸着層厚さおよび形態の推定,2.複合体の表面荷電特性の評価,3.懸濁液における凝集速度の決定に関する実験を実施することを計画していた。1および2の項目はほぼ完了した。一方,3の項目については測定装置を設計したものの実験実施には至らず未完了である。水処理に関する研究は,世界的な用水量の増大,および排水処理の必要性から,現在最も注目される研究分野の一つである。本課題では腐植物質が水処理プロセスの効率を低下させる作用機構の解明に焦点をあてた研究を行った。本研究は,この2つの現象に腐植物質がどのように関与するのかを明らかにすることを目的とした。本年度は,モデル汚濁粒子に様々な濃度のアニオン性有機高分子(モデル腐植物質)を混合したモデル原水に,モデル腐植物質未添加のモデル汚濁粒子に対する最適凝集濃度となるように凝集剤を添加し,その凝集速度と電気泳動移動度を評価した。その結果,モデル腐植物質の濃度上昇に対して粒子の凝集速度が低下するとともに,複合体の電気泳動移動度の絶対値が増加することが明らかとなった。このことから,モデル腐植物質と凝集剤で荷電中和し,凝集剤の荷電が失われることで,凝集剤の汚濁粒子への荷電中和能が発揮されず,粒子の凝集が阻害される機構の存在が示唆された。

その結果,粒子表面に形成された高分子凝集剤の吸着層はアニオン性高分子の添加で著しく収縮すること,最適凝集条件下ではほぼゼロであった電気泳動移動度がアニオン性高分子の添加量増加に伴って増大し,それに合わせて凝集速度が低下することが示された。以上のことから,高分子吸着層の収縮および表面荷電特性の変化がアニオン性高分子による凝集阻害メカニズムの要因であると推察された。平成27年度には,モデル腐植物質を添加した懸濁粒子ーカチオン性凝集剤複合体を対象として,複合体が示す高分子吸着層厚さを一粒子追跡法で,表面荷電特性を電気泳動移動度で評価した。平成28年度以降は前年度で確立した実験系をもとに,コロイド粒子ー高分子凝集剤ー腐植物質を用いて実験を実施する。前年度で明らかになった諸条件の結果をもとに,実際の腐植物質を添加した場合に生じる高分子吸着層厚さの変化をとらえ,腐植物質の不均質性がもたらす影響を解析し,なぜ腐植物質が凝集効率を低下させるのかを明らかにする。腐植物質特有の現象をモデル系の結果と比較対照することで,その要因を解釈する。環境工学
日仏ひきこもり比較共同研究

日本において、ひきこもりと呼ばれる状態にある青少年の数は1970年代から徐々に増加し、現在その数は日本中で80万140万人とも言われている。フランスでは青年のひきこもりが近年出現してきたと言われている。さらにフランスでは日本由来のオタク文化やインターネット文化の隆盛も顕著である。これらの日仏の「ひきこもり」について両国の研究者チームで学際的に研究をおこなった。日本の青年のひきこもりが15例、フランスの青年のひきこもりが7例集められた。それらの症例について、家族背景、経済状況、社会文化的背景、個々の精神病理、精神症状の有無について精神医学的、社会学的、人類学的、哲学的、心理学的な観点で検討した。また、事例を離れて、「ひきこもり」そのものの現象について、両国のそれぞれの観点で、社会学的、人類学的、精神医学的、哲学的観点で考察を行った。本科学研究費補助金による助成をもとにして、以下の目的で研究をおこなっている。1)本研究は、ひきこもりが、いかに社会、文化、医療、教育と関係しながら「現象」として立ち現れるのかということを記述すること2)フランスと日本の両国のひきこもりと関係が深いと思われるそれぞれの文化の差異を検討すること3)日本とフランスの両国において、精神科医療や学生相談という臨床・フリースクール、自助グループなどの場において、ひきこもりという「現象」を理解すること4)フランスと日本における、ひきこもり青年の心理的背景の相違点・共通点について検討すること本科学研究費補助金をもとにして平成22年度に行った研究内容は以下の通りである。・両国(日本・フランス)によるチームで参考文献、資料研究を行った。・2010年7月に研究代表者の古橋がドイツ・フライブルク、フランス・パリを訪れひきこもりについての資料収集を行った。・2010年8月に共同研究の日本側のメンバーが神奈川県にて集合し、一泊二日で日本のひきこもりについての事例検討を詳細に行った。・2010年9月末に、日本から古橋、鈴木、照山がパリを訪れ、パリデカルト大学にて日本側のケースとフランス側のケースの検討を行った(この内容は、幕張の第48回全国大学保健管理集会にて発表をして、さらに総合保健体育科学センターの紀要に論文としてまとめた)・2010年12月に、再び名古屋で日本側のメンバーが全員集まり、ひきこもりについての日仏共通アンケートを作成した。・2011年1月より、日本側で上記のアンケートをひきこもりの支援団体の支援者を対象に開始した。・2011年3月に、日本から古橋、鈴木、堀口、清水がパリを訪れ、パリ北部の医療施設にて、上記のアンケートを行い、さらにパリデカルト大学にて研究会を開催し、上記のアンケート検討し、改訂版を作成した。さらに日仏ひきこもりの共通基準を定めた。本科学研究費補助金をもとにして平成23年度に行った主な研究活動内容・2011年4月に日本側メンバーが静岡に集合して、一泊二日の合宿で第107回日本精神神経学会のシンポジウムの準備を行った。・2011年5月に、3週間、研究代表者の古橋がフランス・ストラスブール大学に教育研究目的で滞在して(経費はストラスブール大学か支給)、本研究に関連した発表を行った。・2011年8月に日本側のメンバーが名古屋に集合して、一泊二日の合宿で第107回日本精神神経学会のシンポジウムの準備を再度行った。また、日仏ひきこもり共通アンケート(「ひきこもり」の状態を把握する質問紙、本人による日記、家族による本人についての日記、本人による自由記述課題「描画、コラージュなど」、本人による家族についての自由記述課題など)をもとに両国の治療機関で調査を開始した。・2011年10月末に、フランスのメンバーが来日し(経費はパリデカルト大学から支給)、名古屋大学内で日仏合同ミーティングを開催した。ここで研究代表者の古橋が日本のひきこもり学生の質問紙調査の結果を提示した。また同時期に第107回日本精神神経学会で「ひきこもりの国際比較-欧米と日本」のシンポジウムを古橋、鈴木、照山、清水、堀口のメンバーで行い、本研究に関連した発表を行った(司会は、津田、小川)。・この頃、本科研費の第一回目の成果報告として、フランスの精神医学誌"L'evolution Psychiatrique"に論文を投稿して、受理された(2012年4月出版予定)。・2011年11月末に、日本のメンバーがパリを訪れ、"'L'Elanretrouve"やパリデカルト大学内のSIUMPPSなどの治療施設を訪問し調査を行った(古橋、鈴木、小川、堀口、後岡)。

また日仏合同メンバーで両国の質問紙の結果を中心に発表を行った。・2012年3月中旬に、日本のメンバーがパリを訪れ、パリの治療施設"1'EPSERASME"を訪れ、調査を行った(古橋、鈴木、津田、照山、清水、後岡)、また日仏合同メンバーで両国の質問紙の結果を中心に発表を行った。最終年度において、日本側のメンバーはそれぞれの専門分野の観点から、日本精神神経学会第108回大会で発表しそれを論文化した。照山(研究協力者)は堀口(連携研究者)と共に、文化人類学的視点から、発達障害者のコミュニティと「ひきこもり」のコミュニティとのコントラストを描き出すことによって、日本の「ひきこもり」そのものの持っている本質に迫る考察をおこなった。また、津田(研究分担者)は精神病理学的観点から、「公共の縁における実存」との関連で論じ、ひきこもりへの理解と対策についての示唆を導き出した。小川(研究分担者)は精神分析的観点からひきこもりが慢性化する要因を追究し、臨床的にタイプ分けが可能であると述べた。以上の研究成果を名古屋(2013年1月)やパリ(2013年3月)のシンポジウムでそれぞれの研究メンバーが発表した。研究代表者の古橋は現代における神経症の変化と日仏のそれぞれのひきこもりのあり方について論じた。また、パリデカルト大学のMaia Fansten(連携研究者)は同じくパリデカルト大学のCristina Figueiredo(連携研究者)と共に、人類学的、社会学的分析によって、成年への移行やその様式は「敷居をまたぐ」ときに構成されるという論理から、退却(ひきこもり)という現象の論理が、その移行の経過の中で、一つの文化的な意味を持つ表現形式として現れると述べ、ひきこもりを通して、時間と空間、家族の内外の関係、現実社会での身体の場所と感情の場所との諸関係についての問いについて問題提起をおこなった。さらに、フランス国立科学研究センターCNRSの主任研究員でパリデカルト大学のPierre-Henri Castel(連携研究者)は、「自律」という概念が本来持っているいくつかの特徴を明らかにすることで、「社会的ひきこもり」の精神病理学化を特徴づける見地を逆転させる試みを行った。フランスの「ひきこもり」の実態調査が予想以上に進展し、当初の計画のパリだけではなく研究協力関係がパリ以外の他都市まで広がったこと、さらにこうしたこれまでの成果を論文としてフランスの学術雑誌に掲載して日本の科学研究費による学術研究をフランスの学術界にも一定程度広めることができたので。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在進行中のパリの青年の「ひきこもり」の調査をさらに充実させ、可能であればパリ以外の都市の青年の「ひきこもり」の調査をすすめていく。さらに最終年度として、結果の分析をすすめ、論文の出版も並行すると共に、孤立した学生の生活向上のための大学側への助言や、社会に対して社会的ひきこもりの予防策の提案などを行っていく。
等質および局所等質多様体上の複素幾何構造についての研究

ユニモジュラー等質多様体上の佐々木構造および局所共形ケーラー構造に関する研究を進め,次の結果を得ている。1.ユニモジュラー佐々木リー環は,Modificationによって,sl(2), su(2), nのいずれかに分類される。したがってまた,ユニモジュラーVaismanリー環はR xsl(2), R x su(2), R x nのいずれかに分類される。ここで,Rは実数,nは奇数次元Heisenbergリー環。2.単連結ユニモジュラー等質Vaisman多様体Mは,R x Sと表される。ここで,Sは単連結等質ユニモジュラー等質佐々木多様体,さらに,Sは単連結簡約等質ケーラー多様体N上の量子化として得られる。3.等質ケーラー多様体Nは複素アファイン空間,旗多様体(コンパクト半単純型)および等質ケーラー多様体(非コンパクト半単純型)のケーラー積として与えられる。[D. Alekseevsky, K. Hasegawa and Y. Kamishima, Homogeneous Sasaki andVaismanmanifolds of unimodular Lie groups,投稿中, arXiv:1810.01095]最近得られた結果として,1の結果はModificationによって得られる結果であるが,Modificationは条件を少し強くすることで同値関係になることを示すことができた。したがって,ユニモジュラー佐々木(Vaisman)リー群の分類が得られる。特に,コンパクト局所等質佐々木(Vaisman)多様体はG/D,ここでGは佐々木(Vaisman)リー群,DはGの離散群,が決定できる。現在[Compact locally homogeneous Sasaki and Vaisman manifolds]として執筆中である。第5回国際研究集会「Complex Geometry and Lie Groups」2018年6月11日15日,フィレンツエ,イタリア,は講演者約30名,参加者約80名の比較的規模の大きな研究会にできた。第6回国際研究集会は,2020年3月,東京,にて開催を予定し,準備中である。これまでに得られた,等質佐々木多様体および局所共形ケーラー(LCK)多様体の分類および構造定理に関する研究成果に基づき,さらに研究を進める。特に,得られた非Vaisman型簡易等質LCK多様体の例,および非Vaisman型可解等質LCK多様体であるOeljeklaus-Tomaの例を踏まえて,非Vaisman型等質局所共形ケーラー多様体について研究を進める。また,コンパクト局所等質複素多様体,特にコンパクト局所等質ケーラー多様体,コンパクト局所等質LCK多様体等の「局所等質複素多様体の研究」を進めたい。予想として,「冪零Lie群上の等質複素構造は複素アファイン空間に双正則同型である」,および関連して「コンパクト冪零多様体は非ケーラー局所等質複素多様体であるが,その左不変複素構造はすべて複素アファイン空間であり,その複素変形はまた左不変である」等の予想の解決に取り組みたい。等質局所共形ケーラー多様体の分類および構造定理に関する一連の論文が出版された。特に「コンパクト等質局所共形ケーラー多様体は旗多様体上の1次元複素トーラスをファイバーとする正則ファイバーバンドルの構造を持つ。また,その付随するリー微分形式は平行になる,すなわちVaisman構造を持つ」を示した。この結果の一つの拡張の方向として,冪零リー群および半単純リー群を含むユニモジュラーリー群の等質多様体上の局所共形ケーラー構造,すなわち,ユニモジュラー等質局所共形ケーラー多様体の分類および構造定理に関する研究を進め,以下に述べる結果を得た。1. Vaisman型局所共形ケーラー・ユニモジュラーリー群のリー環は,R x sl(2), R x su(2), R x nのいずれかに分類される。2.単連結Vaisman型局所共形ケーラー・ユニモジュラー等質多様体は,R x Sと表される。ここで,Sは単連結等質ユニモジュラー佐々木多様体,さらに,Sは単連結簡約等質ケーラー多様体上の,いわゆる量子化として捉えられる。2の結果において,単連結等質ユニモジュラー佐々木多様体の分類は独立した結果としても捉えられる。また,単連結ユニモジュラー等質ケーラー多様体は簡約型である,との結果も独立した結果としても捉えられる。ユニモジュラー等質ケーラー多様体に関する先行研究として基本的な論文[J. Hano, On Kaehlerianhomogeneousコンパクト等質局所共形ケーラー多様体に関する構造定理として「コンパクト等質局所共形ケーラー多様体は旗多様体上の1次元複素トーラスをファイバーとする正則ファイバーバンドルの構造を持つ。また,その付随するリー微分形式は平行になる,すなわちVaisman構造を持つ」[K. Hasegawa and Y. Kamishima, Compact homogeneous locally conformallyKeahlermanifolds, Osaka J. Math. (2016)]を得ている。この結果の一つの拡張として,冪零リー群および半単純リー群を含むユニモジュラーリー群の等質多様体上の佐々木構造および局所共形ケーラー構造,すなわち,ユニモジュラー等質・佐々木多様体および局所共形ケーラー多様体の分類および構造定理に関する研究を進め,以下の結果を得た。

2.単連結Vaisman型局所共形ケーラー・ユニモジュラー等質多様体Mは,R x Sと表される。ここで,Sは単連結等質ユニモジュラー佐々木多様体,さらに,Sは単連結簡約等質ケーラー多様体N上の量子化として捉えられる。3.等質ケーラー多様体Nは複素アファイン空間,旗多様体(コンパクト半単純型)および等質ケーラー多様体(非コンパクト半単純型)のケーラー積として与えられる。[D. Alekseevsky, K. Hasegawa and Y.Kamishima, Homogeneous Sasaki and Vaismanmanifolds of unimodular Lie groups, Preprint,投稿中]研究の一環として,国際研究集会も積極的に主催している:第5回国際研究集会「Complex Geometry and Lie Groups」2018年6月11日15日,フィレンツエ,イタリア,は講演者28名,参加登録者68名(5月15日時点)の比較的規模の大きな研究会になっている。ユニモジュラー等質多様体上の佐々木構造および局所共形ケーラー構造に関する研究を進め,次の結果を得ている。1.ユニモジュラー佐々木リー環は,Modificationによって,sl(2), su(2), nのいずれかに分類される。したがってまた,ユニモジュラーVaismanリー環はR xsl(2), R x su(2), R x nのいずれかに分類される。ここで,Rは実数,nは奇数次元Heisenbergリー環。2.単連結ユニモジュラー等質Vaisman多様体Mは,R x Sと表される。ここで,Sは単連結等質ユニモジュラー等質佐々木多様体,さらに,Sは単連結簡約等質ケーラー多様体N上の量子化として得られる。[D. Alekseevsky, K. Hasegawa and Y. Kamishima, Homogeneous Sasaki andVaismanmanifolds of unimodular Lie groups,投稿中, arXiv:1810.01095]最近得られた結果として,1の結果はModificationによって得られる結果であるが,Modificationは条件を少し強くすることで同値関係になることを示すことができた。したがって,ユニモジュラー佐々木(Vaisman)リー群の分類が得られる。特に,コンパクト局所等質佐々木(Vaisman)多様体はG/D,ここでGは佐々木(Vaisman)リー群,DはGの離散群,が決定できる。
近現代東アジアにおける葬送墓制の比較研究―日中台の事例から―

本研究は、近代化による社会変動が地域社会における葬送墓制とその担い手組織にどのような影響をもたらすのかについて、日本・中国・台湾を事例に、宗教社会学的な観点から明らかにしようとするものである。採用2年度目は、海外調査に対する国内調査の比率を上げ、新生活運動や葬儀改革などの諸政策に焦点を絞る形で調査を遂行した。1これまで調査を進めてきた山形県最上郡最上町における葬儀の互助組織「契約講」の変容過程を、戦後の新生活運動や住民運動にも目配せして論文にまとめた。執筆過程において見つかった課題(葬儀の変容に関わった中心的人物や町の財政状況、山形県における新生活運動の展開など)に対しては、最上町・新庄市・山形市にて追加調査を実施した。その結果、葬儀の変容には、戦後の産業化や生活構造の変化、人口移動、葬祭業者の普及等による影響だけでなく、生活の改善・合理化といった新しい考えを広めようとする政策・運動の影響も無視できないことが明らかになった。2新生活運動に関する先行研究を顧みると、各地域における展開や葬送習俗に与えた影響について十分に検討されていないことが課題として見えてきた。そこで山形県を事例に、県の社会教育雑誌をはじめ、婦人会、青年会、公民館史などを県・市町村・集落レベルに分けて分析し、新生活運動の具体的な展開メカニズムを明らかにした。葬儀に関しては、戦前の生活改善運動時から掲げられた「香典返しの廃止」はほとんど浸透せず、実際には婦人会が結婚衣装、部落会や公民館が葬具・霊柩車を共同購入するケースが多く見られた。つまり、廃止ではなく共同購入・共同利用という方向に変化が起こっていたことが明らかとなった。この成果は、2018年9月の日本宗教学会にて口頭発表した。加えて、新生活運動や葬儀改革の国際比較を視野に入れ、日韓次世代学術フォーラム(2019年6月)にて口頭発表を行う予定である。本年度計画していた研究のうち、山形県におけるフィールド調査とその成果の公表(学会発表)は順調に進行した。とくに新生活運動と葬儀の変容については当初の計画以上に研究が進展したと考える。また、上海・台北では、葬儀改革(「殯葬改革」)の歴史や葬送に関する法令・条例、および思想的背景に焦点を絞り、おおむね予定通り資料収集を実施した。中国と台湾の諸政策を比較検討した論考など、本研究にとって重要な先行研究となる文献も入手することができた。現在分析を進めているところである。次年度は、これまでの現地調査をもとに、学会発表および論文執筆に取り組むことを主な課題とする。ただし、当初の計画通り、資料収集を中心とした追加調査は引き続き行う予定である。1昨年度より取り組んでいる最上町の契約講と葬儀の変容について、これまでの調査で得られた成果を盛り込み、早急に論文を仕上げる。また、新庄市での調査を進める中で、契約講の新たな一次資料(「契約帳」)や、火葬場建設における行政と住民の関係について多くの聞き取りを得ることができた。この成果は最上地域史研究会にて発表する予定である。2本年度の日本宗教学会にて口頭発表を行った新生活運動と葬儀の変容について、事例を最上町に特化して論文化し、学会誌に投稿する。現在も新生活運動が取り組まれている群馬県・栃木県においても調査を進めており、学会にて成果発表を行う予定である。なお、2019年6月の「宗教と社会」学会では、藤井正雄著『現代人の信仰構造ー宗教浮動人口の行動と思想ー』(評論社、1974年)の成果と課題を検討するテーマセッションに参加し、都市における葬送墓制について口頭発表を行う。3上海・台北では、前年度に引き続き文献調査を進める。中国・台湾における葬儀改革や新生活運動は、どのような社会状況・思想的背景のもと展開され、各地の葬送習俗に影響を及ぼしたのか(あるいは及ぼさなかったのか)、また政府および行政はそこにどのように関わったのか検討し、日本の事例と比較分析するための準備を整える。本研究は、近代化による社会変動が地域社会における葬送墓制とその担い手組織にどのような影響をもたらすのかについて、日本・台湾・中国を事例に、宗教社会学的な視点から明らかにしようとするものである。これらの事例を比較分析することで、葬儀とその担い手組織という観点から東アジアの近代化と文化変容を照射することを目的としている。本年度は、台北および上海にて基礎調査を進めつつ、日本の事例を中心に研究を進めた。東北地方南部に広く分布する「契約講」と呼ばれる生活互助組織を取り上げ、山形県最上郡最上町を事例に学会発表および論文投稿を行った。契約講は様々な分野からの膨大な研究蓄積がある一方、成果の共有化が十分に図られてこなかった経緯があった。そこで、研究史を分野横断的に捉え直し、これまでの研究は契約講の原型(本質的属性)を究明することに関心が寄せられ、主要な研究フィールドが農山漁村に集中する傾向があったことを指摘した。本成果は、6月の学内大会にて口頭発表し、『大正大学大学院研究論集』(2018年6月発行)に査読論文として投稿した。また、6月の「宗教と社会」学会では、これまで農山漁村をフィールドに土葬の遂行において重要な役割を果たすと捉えられてきた契約講が、最上町の町場エリア(火葬地域)に多数存在することに着目し、農村エリアの事例と比較する形で町場の契約講の特質(機能・形態など)を明らかにし、戦後における組織の変容過程を検討した。

本発表を踏まえ、町場の火葬地域において契約講が結成された背景とその組織原理、および存在理由に焦点を絞り、人口移動や階層構造、資源的事情に言及しながら論文にまとめた。2018年6月刊行の『宗教と社会』誌に掲載される。なお、当地の契約講と葬儀の変容過程については稿を改め、戦後の経済成長との関連だけでなく、新生活運動や住民運動にも目配せして論じ、学会誌に投稿予定である。本年度実施予定の研究について、日本の事例に関しては、山形県をフィールドとした調査を予定通り進め、成果の公表についても同様に順調な報告を行うことができた。国外に関しては、国内の調査を優先させたため、基礎調査(資料収集とその分析、現地での情報収集・現状把握、およびインフォーマントへの聞き取りなど)に留まっているが、おおむね順調な進捗だと考えている。本研究は、近代化による社会変動が地域社会における葬送墓制とその担い手組織にどのような影響をもたらすのかについて、日本・中国・台湾を事例に、宗教社会学的な観点から明らかにしようとするものである。採用2年度目は、海外調査に対する国内調査の比率を上げ、新生活運動や葬儀改革などの諸政策に焦点を絞る形で調査を遂行した。1これまで調査を進めてきた山形県最上郡最上町における葬儀の互助組織「契約講」の変容過程を、戦後の新生活運動や住民運動にも目配せして論文にまとめた。執筆過程において見つかった課題(葬儀の変容に関わった中心的人物や町の財政状況、山形県における新生活運動の展開など)に対しては、最上町・新庄市・山形市にて追加調査を実施した。その結果、葬儀の変容には、戦後の産業化や生活構造の変化、人口移動、葬祭業者の普及等による影響だけでなく、生活の改善・合理化といった新しい考えを広めようとする政策・運動の影響も無視できないことが明らかになった。2新生活運動に関する先行研究を顧みると、各地域における展開や葬送習俗に与えた影響について十分に検討されていないことが課題として見えてきた。そこで山形県を事例に、県の社会教育雑誌をはじめ、婦人会、青年会、公民館史などを県・市町村・集落レベルに分けて分析し、新生活運動の具体的な展開メカニズムを明らかにした。葬儀に関しては、戦前の生活改善運動時から掲げられた「香典返しの廃止」はほとんど浸透せず、実際には婦人会が結婚衣装、部落会や公民館が葬具・霊柩車を共同購入するケースが多く見られた。つまり、廃止ではなく共同購入・共同利用という方向に変化が起こっていたことが明らかとなった。この成果は、2018年9月の日本宗教学会にて口頭発表した。加えて、新生活運動や葬儀改革の国際比較を視野に入れ、日韓次世代学術フォーラム(2019年6月)にて口頭発表を行う予定である。本年度計画していた研究のうち、山形県におけるフィールド調査とその成果の公表(学会発表)は順調に進行した。とくに新生活運動と葬儀の変容については当初の計画以上に研究が進展したと考える。また、上海・台北では、葬儀改革(「殯葬改革」)の歴史や葬送に関する法令・条例、および思想的背景に焦点を絞り、おおむね予定通り資料収集を実施した。中国と台湾の諸政策を比較検討した論考など、本研究にとって重要な先行研究となる文献も入手することができた。現在分析を進めているところである。
咽喉頭粘膜上皮における新規成体幹細胞の探索と細胞の多様性の解明

近年、シングルセルレベルでの網羅的トランスクリプトーム解析技術の向上に伴い、個体や臓器の発生、およびがんの成り立ちや組織幹細胞の同定をより詳細に解析することが可能となってきた。しかし、これまでに成体の咽喉頭粘膜上皮を詳細に解析した例はない。本研究は、咽喉頭粘膜上皮の細胞の多様性を明らかにし、新規成体幹細胞と分子マーカーを探索することを目的とする。成体幹細胞や分子マーカーを同定し、細胞特性やシグナルネットワークを解明することは、器官形成メカニズムを紐解き、細胞の可塑性を理解する上で重要である。これにより、個体における発生機序解明や、再生医療や創薬に応用可能な組織幹細胞培養技術の構築に貢献できる。
雌性先熟魚類の複婚社会に共存する一次雄の出現機構の解明

本研究は、大きな未決着問題であったべラ科魚類の雌性先熟生活史と共存する一次雄(生涯雄)の戦略的独立性について、性表現の可塑性の検証を手がかりに再考することを目的とし、キュウセン属キュウセンおよびホンベラを主な研究対象に、1)一次雄が何らかの社会条件により性転換しうること、2)その性転換の頻度は野外では低いこと、3)幼魚の成熟時の性が社会条件に影響をうけることについて裏付けるデータを獲得してきた。研究最終年度となる本年度はこれらの視点に基づきながら以下の研究を実施した。1)一次雄の性転換実験一次雄に雌性ホルモンを投与し生殖腺の卵巣化が確認した研究成果について論文をとりまとめ、学術雑誌に公表した。2)幼魚の飼育による一次雄の出現パターンの分析キュウゼン幼魚用い、同居状態に依存して分化する性のパターンが異なるかを検証する飼育実験を実施した。野外とは異なる条件を再現した実験区において遺伝的性決定をより明確に否定しうる結果を得ることに成功した。3)野外における一次雄の性転換の頻度調査ホンベラ野外個体群において施した標識放流個体の性変化の有無(頻度)について3年目の状況を追跡するための再捕獲,操作を6月から9月にかけて実施し(のべ123個体捕獲)標識8個体を回収すること成功した。一次雄として標識をつけた個体の雌化例は存在しなかったが、自然状況において性転換がほとんど生じないこと裏付ける具体的データを得た。4)幼魚の社会行動の野外調査鹿児島県口永良部島西浦湾のリーフにおいて、ニシキベラ属ヤマブキベラとキュウセン属トカラベラを対象に、幼魚の分布と同種内社会関係についての潜水観察を実施した。2種に共通した幼魚の生育状況の2パターンがみとめられた。そのパターンには2)の実験結果との類似性が確認され、一次雄の出現頻度に幼魚の生育条件が影響を与えていることが裏付けられた。本年度は、研究手順および研究対象魚種の実験への適合性を慎重に確認しながら、以下の4つの実験・調査を実施した。1)一次雄の性転換実験キュウセンの一次雄を用い、「劣位条件下で雌へ性転換する」という仮説に基づいた水槽飼育実験(ペアn=4,トリオn=2、5-8個体グループn=3)を8月より3月まで実施した。いずれにおいてもメスへの性転換は確認できなかったが、大個体から小個体への行動面での干渉が充分ではなかったことが原因と推察された。飼育環境の改善点等、実験の鍵となる知見を獲得した。2)幼魚飼育による一次雄の出現パターンの分析キュウセン幼魚を5月に採集し、「優劣関係が一次雄の性分化に関与する」という仮説に基づき、幼魚ペア16セット、幼魚10個体同居2セットを2ヶ月飼育した。その結果、いずれのセットでも性比がメスに偏ることが判明した。一次雄からメスに変化した痕跡のある生殖腺も確認した。詳細に性分化条件を詰めていきたい。3)幼魚の社会行動の野外調査鹿児島県口永良部島のリーフにおいて、一次雄の出現するベラ科魚類の幼魚の生息状況についての潜水調査を6月に実施し、トカラベラ、ヤマブキベラ、セナスジベラの3種に絞り、調査区域設置のための基礎データを獲得した。4)野外における一次雄の性転換の頻度調査広島県倉橋島に定点調査区域を設置し、キュウセンとホンベラを対象に、標識放流・再捕獲を8月より繁殖期の終了する9月末まで毎週実施した。キュウセン累計60個体、ホンベラ累計300個体を採集し、再捕率は約20%であった。ホンベラにおいて一次雄から雌への性転換を1例確認した。本調査成果の一部を日本動物行動学会第24回大会で発表した。このような結果を踏まえ来年度はこれら4つの実験・調査を継続させ、一次雄の雌雄同体性と出現機構についてさらに検討を進めたい。本年度は、一次雄の出現が社会調節されていることの裏付けを得る目的で以下の4つの実験・調査により進めた。1)一次雄の性転換実験一次雄の潜在的な性転換能力を確認する目的で、キュウセンとホンベラの一次雄に雌性ホルモンを投与し、生殖腺の性変化を確認する飼育実験を実施した。いずれの種においても、精巣から卵巣への変化が高い確率で生じることを確認し、一次雄が性ホルモンに対して柔軟に反応しうることを突き止めた。また、一次雄のなわばり雄化の条件をまとめた論文を発表した。2)野外における一次雄の性転換の頻度調査昨年度より標識放流を実施しているキュウセンとホンベラの野外個体群において、個体の再捕獲を7-8月に実施し、それぞれ6個体と41個体の標識個体の再捕獲に成功した。これらの生殖腺の観察より、一次雄による性転換が野外では頻繁に生じないことを示す具体的なデータを得た。3)幼魚からの飼育による一次雄の出現パターンの分析野外で採集したキュウセン未成熟個体を、成魚および未成魚とペアで同居させる飼育実験を実施し、未成魚が成熟させた生殖腺と飼育環境(個体間関係)との関連性について解析した。その結果、同居相手から頻繁に攻撃を受けていた未成魚個体は有意に高い割合で一次雄に分化するという傾向が認められた。この結果は一次雄の遺伝的性分化を否定する手がかりになりうるものと考えている。

4)幼魚の社会行動の野外調査9月に鹿児島県口永良部島西浦湾のリーフにおいて、キュウセン属セイテンベラとトカラベラの幼魚を対象に、日中行動についての観察調査を実施した。いずれも幼魚が単独で他魚類と混在して採餌する行動パターンを主にしており、同種の群らがりで採餌する瀬戸内海の優占種キュウセンおよびホンベラと大きく異なることを確認した。この幼魚の生育環境の相違が一次雄の出現頻度に大きく影響を与えている可能性が示唆された。本研究は、大きな未決着問題であったべラ科魚類の雌性先熟生活史と共存する一次雄(生涯雄)の戦略的独立性について、性表現の可塑性の検証を手がかりに再考することを目的とし、キュウセン属キュウセンおよびホンベラを主な研究対象に、1)一次雄が何らかの社会条件により性転換しうること、2)その性転換の頻度は野外では低いこと、3)幼魚の成熟時の性が社会条件に影響をうけることについて裏付けるデータを獲得してきた。研究最終年度となる本年度はこれらの視点に基づきながら以下の研究を実施した。1)一次雄の性転換実験一次雄に雌性ホルモンを投与し生殖腺の卵巣化が確認した研究成果について論文をとりまとめ、学術雑誌に公表した。2)幼魚の飼育による一次雄の出現パターンの分析キュウゼン幼魚用い、同居状態に依存して分化する性のパターンが異なるかを検証する飼育実験を実施した。野外とは異なる条件を再現した実験区において遺伝的性決定をより明確に否定しうる結果を得ることに成功した。3)野外における一次雄の性転換の頻度調査ホンベラ野外個体群において施した標識放流個体の性変化の有無(頻度)について3年目の状況を追跡するための再捕獲,操作を6月から9月にかけて実施し(のべ123個体捕獲)標識8個体を回収すること成功した。一次雄として標識をつけた個体の雌化例は存在しなかったが、自然状況において性転換がほとんど生じないこと裏付ける具体的データを得た。4)幼魚の社会行動の野外調査鹿児島県口永良部島西浦湾のリーフにおいて、ニシキベラ属ヤマブキベラとキュウセン属トカラベラを対象に、幼魚の分布と同種内社会関係についての潜水観察を実施した。2種に共通した幼魚の生育状況の2パターンがみとめられた。そのパターンには2)の実験結果との類似性が確認され、一次雄の出現頻度に幼魚の生育条件が影響を与えていることが裏付けられた。
「順応から学習へ」：脳損傷患者を対象にした運動学習メカニズムの解明

本研究の目的は,従来の視覚運動順応学習における内部モデルの枠組みに基づいたアフターエフェクトの理論的位置づけをし直すことで,「順応から学習へと遷移するダイナミックな過程」まで説明範囲を拡大させ,その理論的妥当性を検討することである。2018年度は,健常者を対象とした実験をおこなった。実験ではアフターエフェクトの計測回数(キャッチトライアルの回数)を操作し,それがアフターエフェクトの大きさに与える影響を比較した。実験条件は4条件あり,すべての条件で学習量は統制されていた。実験結果は,潜在的学習量と計測回数を複合したモデルに基づく予測と一致した。この成果はItaguchi et al., 2018 (NCM2018)で発表済みである。さらに,本研究計画の前提となっている,複数回のアフターエフェクト測定によってその大きさが減少することをはじめて報告した研究がExperimental Brain Research誌にて発表された(Itaguchi and Fukuzawa 2019)。2018年度は,健常者を対象とした実験をおこない,その成果を国際学会にて発表した。研究は特に問題はなく,計画通りに進行中である。2019年度は,学習時間を複数日に分けた実験を行う予定である。論文校閲費,出版料して残額が生じた。これらは問題なく使用可能である。
生体親和性多孔性膜（ハニカム膜）による卵巣癌の新規治療と診断法の開発

本年度は、明細胞癌由来であるES2ヒト卵巣癌細胞株を用いて、in vivoでハニカム膜による腫瘍増殖抑制効果の検討を行った。ハニカム膜は親水性と柔軟性が高い素材であるpolyurethane(PU)をで作製した。57週令のメスヌードマウスの皮下にES2細胞(2×106)を注入し、腫瘍径が10mmに達した時点で、麻酔下でマウスに皮下切開を加え、形成した腫瘍表面にPU平膜、PUハニカム膜(孔小(5-8μm)、孔中(8-12μm)、孔大(12-16μm))をそれぞれ貼付し、皮膚を縫合した。コントロールは手術操作を加えないマウスとした。ハニカム膜貼付後、3週間でマウスを安楽死させ、腫瘍重量を計測した。平均腫瘍重量(±標準誤差)は、1コントロール1.48g (±0.25)、2PU平膜1.23g (±0.25)、3ハニカム膜孔小0.51g (±0.12)、4ハニカム膜孔中0.80g (±0.17)、5ハニカム膜孔大0.73g (±0.21)であった。ES2細胞ではコントロールと比較してハニカム膜孔小で有意差を持って腫瘍増殖を抑制した。前年度に行ったSKOV3ip1ヒト卵巣癌細胞株を用いたハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果の検討では、コントロールと比較してハニカム膜孔大で有意差を持って腫瘍増殖を抑制し、SKOV3ip1とES2の細胞面積が異なる(SKOV3ip1>ES2)ことから、細胞のサイズがハニカム膜孔径による腫瘍増殖抑制能と関連があることが明らかになった。さらにハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果のメカニズムを解明するため、SKOV3ip1接種したコントロールとハニカム膜孔大、ES2を接種したコントロールとハニカム膜孔小の検体を用いてRNA sequence(RNA発現の網羅的解析)を行い、結果を解析する予定である。卵巣癌細胞におけるハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果は、細胞のサイズによって最も腫瘍増殖を抑制するハニカム膜孔径が異なることが明らかになった。ハニカム膜による腫瘍増殖抑制の機序を明らかにするため現在RNA sequenceを計画し、準備段階の状況である。その機序に関連した分子の同定が遅れており、引き続き計画している関連分子を強制発現または発現低下させ、ハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果の変化を検討する段階に至っていない。これまでの実験結果からin vivoにおけるハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果は、細胞の大きさと関連することが明らかとなった。ハニカム膜による腫瘍増殖抑制効果のメカニズムとしては、細胞接着、細胞周期などを予測しており、その解析のためRNA sequence(RNA発現の網羅的解析)を行う予定である。関連因子を同定後、強制発現または発現低下させ、ハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果にどのような影響を与えるかについて引き続き検討を行いたい。本研究では卵巣癌の診断・治療における新たなdeviceとしてハニカム膜を用いて、初回手術時の残存腫瘍にハニカム膜を貼付することで残存腫瘍を消失させ手術侵襲を低くすること、circulating tumor cell (CTC)をターゲットとした卵巣癌再発・転移の早期診断法を確立することを目指す。将来的な臨床応用を考え親水性と柔軟性が高い素材であるpolyurethane(PU)を用いてハニカム膜を作製し、in vivoでハニカム膜による腫瘍増殖抑制効果の検討を行った。57週令のメスヌードマウスの皮下に卵巣癌細胞(2×106)を注入し、腫瘍径が10mmに達した時点で、麻酔下でマウスに皮下切開を加え、形成した腫瘍表面にPU平膜、PUハニカム膜(孔小(5-8μm)、孔中(8-12μm)、孔大(12-16μm))をそれぞれ貼付し、皮膚を縫合した。卵巣癌細胞SKOV3ip1ではコントロールと比較してハニカム膜孔大で有意差を持って腫瘍増殖を抑制した。卵巣癌細胞ES2ではコントロールと比較してハニカム膜孔小で腫瘍増殖を抑制する傾向がみられた。SKOV3ip1とES2の細胞面積と核の直径を解析したところ、SKOV3ip1では細胞面積が10002000μm2、核の直径が1520μmでES2では細胞面積が300500μm2、核の直径が1015μmであり細胞のサイズがハニカム膜孔径による腫瘍増殖抑制能と関連があるのではないかと考えられた。さらにSKOV3ip1とES2では細胞接着能が異なるのでハニカム膜のよる腫瘍増殖能と細胞接着能との関連について検討中である。ハニカム膜が卵巣癌細胞の腫瘍形成を抑制し、さらに細胞のサイズによって最も腫瘍形成を抑制するハニカム膜孔径が異なることが明らかになった。ハニカム膜による腫瘍抑制の機序としては細胞接着との関連を予測しており、ハニカム膜に対する細胞接着形態を検討するためアクチン(細胞骨格)とビンキュリン(細胞膜裏打ちタンパク質)で蛍光免疫染色を行い、共焦点でレーザーでの観察を行った。ES細胞ではビンキュリンが局所で強く発現しているのに対して、SKOV3ip1では細胞全体で発現しているという結果を得ているが、ハニカム膜の孔径によるビンキュリンの発現状態は検討中であり、さらなる実験が必要である。

57週令のメスヌードマウスの皮下にES2細胞(2×106)を注入し、腫瘍径が10mmに達した時点で、麻酔下でマウスに皮下切開を加え、形成した腫瘍表面にPU平膜、PUハニカム膜(孔小(5-8μm)、孔中(8-12μm)、孔大(12-16μm))をそれぞれ貼付し、皮膚を縫合した。コントロールは手術操作を加えないマウスとした。ハニカム膜貼付後、3週間でマウスを安楽死させ、腫瘍重量を計測した。平均腫瘍重量(±標準誤差)は、1コントロール1.48g (±0.25)、2PU平膜1.23g (±0.25)、3ハニカム膜孔小0.51g (±0.12)、4ハニカム膜孔中0.80g (±0.17)、5ハニカム膜孔大0.73g (±0.21)であった。ES2細胞ではコントロールと比較してハニカム膜孔小で有意差を持って腫瘍増殖を抑制した。前年度に行ったSKOV3ip1ヒト卵巣癌細胞株を用いたハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果の検討では、コントロールと比較してハニカム膜孔大で有意差を持って腫瘍増殖を抑制し、SKOV3ip1とES2の細胞面積が異なる(SKOV3ip1>ES2)ことから、細胞のサイズがハニカム膜孔径による腫瘍増殖抑制能と関連があることが明らかになった。さらにハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果のメカニズムを解明するため、SKOV3ip1接種したコントロールとハニカム膜孔大、ES2を接種したコントロールとハニカム膜孔小の検体を用いてRNA sequence(RNA発現の網羅的解析)を行い、結果を解析する予定である。卵巣癌細胞におけるハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果は、細胞のサイズによって最も腫瘍増殖を抑制するハニカム膜孔径が異なることが明らかになった。ハニカム膜による腫瘍増殖抑制の機序を明らかにするため現在RNA sequenceを計画し、準備段階の状況である。その機序に関連した分子の同定が遅れており、引き続き計画している関連分子を強制発現または発現低下させ、ハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果の変化を検討する段階に至っていない。これまでの実験結果からin vivoにおけるハニカム膜の腫瘍形成抑制効果はES2とSKOV3ip1で孔径によって異なることが分かり、これは細胞の大きさによるものであることが推察された。さらにin vitroの実験でSKOV3ip1とES2ではハニカム膜に対する接着形態に違いがあることがビンキュリンの発現を検討することで明らかになった。現在まで細胞接着に関連した因子としてはビンキュリンのみの検討であり、今後さらにSKOV3ip1とES2における細胞接着に関連した遺伝子の発現をマイクロアレイ法で網羅的に解析する予定である。マイクロアレイによって候補遺伝子を同定し、knockdownまたはoverexpressionさせることでハニカム膜への細胞接着形態やハニカム膜の細胞増殖形成抑制効果にどのような影響を与えるかについても引き続き検討を行いたい。また、ハニカム膜の生体親和性素材や孔径を変えることで細胞によって接着能が異なる特性を利用することで癌細胞と血液細胞の分離が容易となり、より効率的なcirculating tumor cell (CTC)の同定が可能となるのではないかという着想をもとにした研究は現在導入段階である。これまでの実験結果からin vivoにおけるハニカム膜の腫瘍増殖抑制効果は、細胞の大きさと関連することが明らかとなった。