hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EBウイルス陽性腫瘍におけるIL-10ホモログ遺伝子の発現とその免疫作用の研究

EBウイルスのDNAはヒト・インターロイキン10(hIL-10)遺伝子と高い相同性を有する遺伝子BCRF1を保有する。さらにEBV感染によりhIL-10の発現が誘導されることも知られる。BCRF1やhIL-10はB細胞性成長因子として、また抗原特異的キラーT細胞の抑制因子として働くことによりEBV感染Bリンパ球増殖や生体における免疫回避に働いていることが予想される。そこで各種EBV陽性腫瘍細胞株を用いてEBV潜伏感染遺伝子発現と併せて両遺伝子の発現を調べ、その免疫生物学的活性を検討した。EBV不死化Bリンパ細胞株では全6種類のEBV特異的核抗原EBNAと3種類の膜抗原LMPの発現が見られたが、RT-PCR法によりhIL-10の発現が認められたがBCRF1遺伝子発現は認められなかった。一方、EBV陽性バ-キットリンパ腫細胞株Akataでは潜伏感染遺伝子はEBNA1のみが発現しており、hIL-10は発現していないがBCRF1遺伝子発現が認められた。Akata細胞でのBCER1遺伝子発現は抗免疫グロブリン抗体によりEBV活性化誘導により増強した。健康人末梢リンパ球とEBVトランスフォーム細胞を混合培養してEBV特異的キラーT細胞を誘導する系にAkata細胞培養上清を添加するとキラーT細胞活性の低下が認められたことから、BCRF1遺伝子が生体におけるEBVの免疫回避に関与する可能性が示唆された。
未知の攻撃を検知するUnspoofable Biometricsの研究

未知のなりすまし攻撃を検知し,あらゆるなりすまし攻撃に対して安全な生体認証方式,UnspoofableBiometricsの開発を行う.まず,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定で本技術を開発し,評価実験で有効性を示した.この技術は,「生体情報の確率モデルを求めるメカニズム」と「生体情報の確率モデルと,入力された情報とを比較し,入力された情報が生体であるかを判定するメカニズム」とに分けられる.ここで「生体情報の確率モデル(以下,生体情報モデル)」とは,全人類の生体情報を表す1つの確率分布であり,学習のために全人類の生体情報を収集することは不可能であるが,敵対的学習を用いた生成型モデルの作成手法(GenerativeAdversarialNetwork)等を応用し,限られた生体サンプルからこれを効率的に推定するメカニズムについて検討を行った.また,後者の判定メカニズムの検討にあたっては,未知のなりすまし攻撃を検知できる確率(安全性要件)と生体をなりすましと誤検知する確率(有用性要件)の2つの観点を評価指標とし,これらを最適化する判定メカニズムを求めた.判定メカニズムの評価にあたり,「未知の攻撃への安全性をいかにして評価するか」という点について,理論的観点,および実験的観点の両面から検討を行った.理論的解析により得られた攻撃手法を実験的に確認するために,高精度な加工装置や,簡易な製造方法等を複数利用して,攻撃用のサンプルを作成し,モバイル端末上に実装したなりすまし検知アルゴリズムに対して攻撃・評価を行った.本年度は,未知のなりすまし攻撃を検知し,あらゆるなりすまし攻撃に対して安全な生体認証方式,UnspoofableBiometricsのプロトタイプ開発を行った.まず,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定で本技術を開発し,評価実験で有効性を示した.本技術は敵対的学習を用いた生成型モデルの作成手法(GenerativeAdversarialNetwork)を応用し,「生体情報の確率モデル」を限られた生体サンプルから効率的に推定し,新たに入力された情報とこの確率モデルを比較することから,入力された情報が生体であるかを判定するメカニズムである.本技術を実際に撮影した約8000枚の生体画像および約7000枚の偽造物画像を用いて,未知のなりすまし攻撃を検知できる確率(安全性要件)と生体をなりすましと誤検知する確率(有用性要件)の両面から評価することにより,本手法の有効性を示し,この結果を国際会議において発表した.以上の結果から,当初想定していた技術のプロトタイプ開発は完成したと言え,本研究課題の進捗はおおむね順調に進展していると考える.本年度は,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定でプロトタイプを開発し,評価実験で有効性を示した.次年度以降は,生体特徴の取りうる分布が個人によって異なるというより現実的な場合に向けて,ユーザーごとに異なるメカニズムを用いるように開発技術を拡張する.生体情報モデルは全ユーザの確率分布の平均として求められたが,現実では,個人ごとに生体特徴は異なることは明らかである.このような問題に対応できるよう,H30年度のプロトタイプで検証したメカニズムを拡張する.さらに,環境ノイズがなりすまし検知結果に影響を与えるという想定の下で,センサの出力結果から環境ノイズによる影響を取り除く手法について検討を進める.これらの拡張により,実用的な環境下においても未知の攻撃に対して正確な検知を行う(有用性・可用性をさらに高める)ことが可能となる.未知のなりすまし攻撃を検知し,あらゆるなりすまし攻撃に対して安全な生体認証方式,UnspoofableBiometricsの開発を行う.まず,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定で本技術を開発し,評価実験で有効性を示した.この技術は,「生体情報の確率モデルを求めるメカニズム」と「生体情報の確率モデルと,入力された情報とを比較し,入力された情報が生体であるかを判定するメカニズム」とに分けられる.ここで「生体情報の確率モデル(以下,生体情報モデル)」とは,全人類の生体情報を表す1つの確率分布であり,学習のために全人類の生体情報を収集することは不可能であるが,敵対的学習を用いた生成型モデルの作成手法(GenerativeAdversarialNetwork)等を応用し,限られた生体サンプルからこれを効率的に推定するメカニズムについて検討を行った.また,後者の判定メカニズムの検討にあたっては,未知のなりすまし攻撃を検知できる確率(安全性要件)と生体をなりすましと誤検知する確率(有用性要件)の2つの観点を評価指標とし,これらを最適化する判定メカニズムを求めた.判定メカニズムの評価にあたり,「未知の攻撃への安全性をいかにして評価するか」という点について,理論的観点,および実験的観点の両面から検討を行った.理論的解析により得られた攻撃手法を実験的に確認するために,高精度な加工装置や,簡易な製造方法等を複数利用して,攻撃用のサンプルを作成し,モバイル端末上に実装したなりすまし検知アルゴリズムに対して攻撃・評価を行った.本年度は,未知のなりすまし攻撃を検知し,あらゆるなりすまし攻撃に対して安全な生体認証方式,UnspoofableBiometricsのプロトタイプ開発を行った.

まず,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定で本技術を開発し,評価実験で有効性を示した.本技術は敵対的学習を用いた生成型モデルの作成手法(GenerativeAdversarialNetwork)を応用し,「生体情報の確率モデル」を限られた生体サンプルから効率的に推定し,新たに入力された情報とこの確率モデルを比較することから,入力された情報が生体であるかを判定するメカニズムである.本技術を実際に撮影した約8000枚の生体画像および約7000枚の偽造物画像を用いて,未知のなりすまし攻撃を検知できる確率(安全性要件)と生体をなりすましと誤検知する確率(有用性要件)の両面から評価することにより,本手法の有効性を示し,この結果を国際会議において発表した.以上の結果から,当初想定していた技術のプロトタイプ開発は完成したと言え,本研究課題の進捗はおおむね順調に進展していると考える.本年度は,生体情報の取りうる分布が個人に依らず同じであり,かつセンサや生体情報取得環境に起因するノイズ(以下,環境ノイズ)の分布も特定の確率分布で表せる,という単純な設定でプロトタイプを開発し,評価実験で有効性を示した.次年度以降は,生体特徴の取りうる分布が個人によって異なるというより現実的な場合に向けて,ユーザーごとに異なるメカニズムを用いるように開発技術を拡張する.生体情報モデルは全ユーザの確率分布の平均として求められたが,現実では,個人ごとに生体特徴は異なることは明らかである.このような問題に対応できるよう,H30年度のプロトタイプで検証したメカニズムを拡張する.さらに,環境ノイズがなりすまし検知結果に影響を与えるという想定の下で,センサの出力結果から環境ノイズによる影響を取り除く手法について検討を進める.これらの拡張により,実用的な環境下においても未知の攻撃に対して正確な検知を行う(有用性・可用性をさらに高める)ことが可能となる.
認知カウンセリングによる教授・学習過程の実践的研究

認知カウンセリングは,個別学習指導を研究者自らが行なうことにより,基礎研究から示唆される教育方法の妥当性を検討すると共に,そのような実践活動を通じて抽出された問題を,基礎研究の中にとりこんで新たな研究の展開を目指すという試みである。これまで東京工業大学において5年間にわたって行なってきた「学習相談室」の活動を東京大学に移し継続して実施した.ケース検討会は,東京大学において月に1回開かれる「認知カウンセリング研究会」(このメンバーの約半数は,学校の現職教師である)と,市川が毎週開講している学部生対象の「学習の相談と指導」というゼミで行なわれた.また,これらの検討会では学生が家庭教師として行なっている学習指導の事例も認知カウンセリング的な視点から報告された.平成6,7年度に,合わせて約50件のケース報告があり,「学習への動機づけの高め方」,「学習方略,学習技能の診断と教授」,「学習者の理解状態の診断の技法」といったテーマについて議論された.また,漢字学習,英単語学習,英文解釈,図式表現による比率概念の学習などについて,コンピュータ・ソフトウェアを開発し,個別学習指導への応用の可能性を検討した.認知カウンセリングは,個別学習指導を研究者自らが行なうことにより,基礎研究から示唆される教育方法の妥当性を検討すると共に,そのような実践活動を通じて抽出された問題を,基礎研究の中にとりこんで新たな研究の展開を目指すという試みである。これまで東京工業大学において5年間にわたって行なってきた「学習相談室」の活動を東京大学に移し継続して実施した.ケース検討会は,東京大学において月に1回開かれる「認知カウンセリング研究会」(このメンバーの約半数は,学校の現職教師である)と,市川が毎週開講している学部生対象の「学習の相談と指導」というゼミで行なわれた.また,これらの検討会では学生が家庭教師として行なっている学習指導の事例も認知カウンセリング的な視点から報告された.平成6,7年度に,合わせて約50件のケース報告があり,「学習への動機づけの高め方」,「学習方略,学習技能の診断と教授」,「学習者の理解状態の診断の技法」といったテーマについて議論された.また,漢字学習,英単語学習,英文解釈,図式表現による比率概念の学習などについて,コンピュータ・ソフトウェアを開発し,個別学習指導への応用の可能性を検討した.認知カウンセリングは,個別学習指導を研究者自らが行うことにより,基礎研究から示唆される教育方法の妥当性を検討すると共に,そのような実践活動を通じて抽出された問題を,基礎研究の中にとりこんで新たな研究の展開を目指すという試みである.これまで東京工業大学において5年間にわたって行なってきた「学習相談室」の活動を東京大学に移し継続して実施した.ケース検討会は,東京大学において月に1回開かれる「認知カウンセリング研究会」(このメンバーの約半数は,学校の現職教師である)と,市川が毎週開講している学部生対象の「学習の相談と指導」というゼミで行なわれた.また,これらの検討会では学生が家庭教師として行なっている学習指導の事例も認知カウンセリング的な視点から報告された.今年度は,合わせて16件のケース報告があり,「学習への動機づけの高め方」,「学習方略,学習技能の診断と教授」,「学習者の理解状態の診断の技法」といったテーマについて議論された.その一部のレポートは,日本教育心理学会の認定する「教育心理学フォーラムレポート」に投稿する予定である.また,一部は,書籍として刊行すべく計画中である.認知カウンセリング,個別学習指導を研究者自らが行なうことにより,基礎研究から示唆される教育方法の妥当性を検討すると共に,そのような実践活動を通じて抽出された問題を,基礎研究の中にとりこんで新たな研究の展開を目指すという試みである.これまで東京工業大学において5年間にわたって行なってきた「学習相談室」の活動を東京大学に移し継続して実施した.ケース検討会は,東京大学において月に1回開かれる「認知カウンセリング研究会」(このメンバーの約半数は,学校の現職教師である)と,市川が毎週開講している学部生対象の「学習の相談と指導」というゼミで行なわれた.また,これらの検討会では学生が家庭教師として行なっている学習指導の事例も認知カウンセリング的な視点から報告された.平成6,7年度に,合わせて約50件のケース報告があり,「学習への動機づけの高め方」,「学習方略,学習技能の診断と教授」,「学習者の理解状態の診断の技法」といったテーマについて議論された.また,漢字学習,英単語学習,英文解釈,図式表現による比率概念の学習などについて,コンピュータ・ソフトウェアを開発し,個別学習指導への応用の可能性を検討した.
半自然草原における草原性草本植物の保全に関する研究

近年、各地で半自然草原の変化、減少から、そこを生育地とする草原性草本植物の絶滅、減少が問題となっており、残された自生地を保全していく重要性が指摘されている。しかし、半自然草原を維持してきた火入れや刈り取りなどの慣行はもはや失われ、草原性植物の自生地として保全するには、それらの種の生活史や個体群動態、群落環境の維持に関する基礎的情報が不可欠である。本研究では半自然草原における草原性草本植物のモデル植物としてマツムシソウ(Scabiosa Japonica)を材料とし、その個体群動態と生活史の解明及び、経時的な群落構造と光環境の変化から草本植物の衰退、消滅のメカニズムを解明することを目的とした。マツムシソウの種子は結実した当年は発芽せず、ほとんどは翌年6月-7月に発芽した。それ以降の発芽はみられず、マツムシソウは永続的な毎度種子をつくらないと考えられた。発芽個体はロゼット葉を入れ替えながら成長し、積雪前にも完全に地上部を枯らさず、ロゼット葉をつけたまま越冬した。繁殖個体は7月頃から抽だいするが、繁殖齢に至るまでには、発芽後2年、ほとんどの場合は3年以上経過していた。以上、マツムシソウは可変性二年草であり、繁殖に入るタイミングはサイズに依存していると考えられた。また、クマイザサの優古度の増加とともに群落の光環境は低下し、マツムシソウの個体数は減少する傾向にあった。
AHPによる外為市場のセンチメントの測定と為替ディーラーの投資行動バイアスの研究

本研究においては、機関投資家を対象とした市場参加者の投資行動バイアスと市場のセンチメントの関係を、市場データ、アンケートやヒアリングなどを中心とした質的データおよび超高頻度データを利用して研究してきた。ファンドマネジャーに対するアンケートからは機関投資家と言えどもリスク態度とリスクの認知に乖離があることが示され、そこに乖離があるディーラーは投資行動バイアスが確認された。そして、その傾向は未知のイベントに対して顕著となる。超高頻度データを用いた分析によっても、未知のイベントが起きた際にはそれ以外の期間の市場構造とは異なる傾向が、ボラティリティに関して示された。かくて、未知のイベントが起きた際には、リスク認知とリスク態度に整合性を欠くような市場参加者は投資行動バイアスに基づく投資を行う可能性があり、その結果市場のボラティリティ構造に影響を与える可能性が示唆される。外国為替ディーラーの経済指標等に対する主観的評価と客観的評価の差異を市場のセンチメントとして捉え、センチメントと為替レートの変動特性の関連性を実証的検証することを目的としている。また、実証分析の際には実際に取引に用いられた超高頻度の為替データによりテストを行う。本年度は当初の研究計画に従い、個別ディーラーの行動特性を把握するための基礎調査および仮説構築を進めるとともに、実証研究に用いるためのデータベースを構築した。個別ディーラーの行動特性を把握するための準備として、須齋を中心として、ロイヤルバンクオブスコットランド、福住氏の協力の下、東京外国為替市場のディーラー数人に対してヒアリングおよび試験的な調査を実施した。また海外市場については本年度はロンドン市場をその対象として、ロンドン市場の為替ディーラーに対してヒアリング調査を行った。これらの調査から、市場に予想されない情報がもたらされたときは常時情報交換を行っているディーラー仲間の意見を重視しているという特性が明らかになった。また、個別投資主体のリスク認知特性については、国内機関投資家のファンドマネジャーを対象としたアンケート調査の結界を利用して分析を進めている別の研究プロジェクトの成果を援用し、為替ディーラーのリスク態度に対する特性を分析する予定である。実証分析に用いるためのデータベースの構築については、ディーラーの取引行動をトレースするために、為替レートの電子ブローキングシステムであるEBS(Electronic Broking System)より円ドル、円ユーロ、ドルユーロをはじめ、主要国通貨間の1秒間隔の取引データを購入した。外国為替市場では物理的な取引所が存在しないため、これまでは取引データを用いた研究は極めて限定的であった。次年度以降はこの取引データを分析可能なデータに加工し、実証研究を進める予定である。本年度はアジアの金融市揚間の相互依存関係と域外市場からの影響、為替レートの影響について実証的に研究を進めてきた。研究報告は国外の学会を中心に進めてきた。また、現地調査は中国本土および香港を中心に行ってきた。現地調査では四川省にある西南財経大学を訪問し、中国の経済の現状と中国元の変動相場制移行に関する予測、中国国内への予想される影響についてヒアリングを行った。そこでは、中国元が変動相場制に移行する場合、たとえば国内金融市場に大きな影響が予想され、現在の上海やシンセンの株式市場への影響はかなり大きくなることが危惧されるとのことであった。また変動相場制への移行は、国内の資本市場の整備が遅れているために、その時期に関してはかなり先になるであろうとの予想が示された。論文および研究報告に関しては、アジアの金融市場間の関係を実証的に分析することで、域内の資本移動の現状の把握を進めた。また、その過程では資本移動に対して為替レートの変動や域外の金融市場、特にニューヨーク市場とアジア市場の関係を実証的に検証した。アジア域内ではドルペッグ制を採用している国が多いが、日本やシンガポール、台湾に対しては変動相場制と同じ意味を持つために、為替レートの変動は域内国間ではすでに経験していることである。この影響を考慮した場合、域内金融市場間の相互依存関係はより弱いものとなることが明らかとなった。またニューヨーク市場がアジア域内の金融市場には有意な影響を与えていること、その影響をアジア金融市場間の影響から除去した場合には、アジア城内の金融市場間の関係は弱いものとなり、特に東京市場から他の市場に与える影響は極めて弱いものとなることが示された。以上のことから、為替市場の変動やニューヨーク市場からの影響を考慮しない場合には、アジア域内の金融市場間の相互依存構造は過大評価される危険があることが明らかとされている。本年度は、投資行動バイアスに関して機関投資家のリスク認知と投資行動について分析を進め、海外の学会においてその結果を報告してきた。そこでは、リスクの認知に整合性が見られない機関投資家が存在すること、またそのような投資家はディスポジション効果が有意に高い事が明らかとなった。またリスク認知が整合的な投資家は投資判断や投資戦略に自信を持ち、自己を信じて投資を行っているという傾向が明らかとなっている。

為替レートの変動特性に関する実証分析においては、これまで利用が出来なかった為替レートの実際に取引された値を用いるとともに、それに対応する取引量を含むデータセットを構築し、それらを用いて市場への情報流入と為替レートのボラティリティの関係を分析した。これまでの研究では取引量が為替レートの変動特性の源泉であること、しかしオーダーフローの影響はそれ以上に大きい事が示されてきたが、ここでは取引量の影響がオーダーフローの影響をドミネイトすることが示されている。これまでのデータと比較し、このデータセットは市場全体をカバーするとともに、4年間の高頻度データという長期にわたるものであることを考慮すると、これまでの研究成果に対してより一般的な外国為替市場の特性を明らかにしたものと考えられよう。本年度はリーマンショックがアメリカ金融市場で発生したことを受け、国内の金融市場の影響が外国為替市場にどのように影響を与えるかを、円、ドル、ユーロの三つの主要通貨間の三つの為替レートを用いて分析を行った。これら三つの為替レートは裁定取引を通じて均衡関係にあることが理論的には示されている。リーマンショックのような、為替レートに与える影響、その規模などが未知であるイベントを採用し、そのような性格を持つ情報が外国為替市場に与える影響を、時系列モデルを用いて検証した。そこではイベントの無い期間、あるいは同一期間で他年度の結果と比較し、通貨間の相互依存性が明確に低下するとともに、ボラティリティーが高くなることが明らかとなった。特に、ドル/ユーロレートは他の二つの為替レートとの均衡関係も異なることが示された。本年度は上記のテーマに加え、市場に流入する情報を代理する変数に関する研究を進めてきた。これまでは取引量が代理変数として重要であるとの研究が多く見られたが、ここではbidとaskの情報を利用したオーダーフローデータを構築し、これら二つの変数の代理変数としての優位性を比較検討した。オーダーフローデータが利用できる場合、そこで用いられている情報量は取引量に比較して多いため、流入情報の代理変数としてもその優位性は高まるとの成果が報告されている。ここでは外国為替市場を対象に両者を比較したところ、これまでの成果とは異なり、取引量の方が代理変数としての優位性が高いという結果を得た。
イタリア領東アフリカ植民地研究：ファシズム体制下での宗教、人種、性の問題

平成30年度は、研究期間の最終年ということもあり、成果の取りまとめに注力した。その間、補充調査を二回(計2ヶ月)にわたり、イタリアのピサ、フィレンツェ、ラ・スペツィアで実施した。成果公開としては、カトリック聖職者のファシズム支持に関する査読付論文Takashi ARAYA, Il piu'grande evento dopolaConciliazione: Scenari e retroscena della fedelta' dell'episcopato italiano al fascismo, Annali della Scuola Normale Superiore di Pisa.Classe di Lettere e Filosofia, 10(2), pp. 611-644, 2018を、イタリアの主要学術誌に掲載した。具体的な研究活動としては、収集済み史料のうち植民地法関連の文書を分析し、植民地に暮らす人々がどのように市民権を規定されていたのかを明らかにしようと試みた。その作業を通じ、各植民地では、人種や宗教などによって人々が差別的に分類され、その指標が支配・被支配の方針を形作っていたことが浮かび上がった。また、支配の様態の変化をより詳細に把握するため、植民地の侵略と支配に深く関与した海軍関係の史料にあたることを計画した。イタリア領東アフリカのうち、とりわけ紅海に面するエリトリアでは、その地政学的重要性から、長期間にわたり海軍が統治の任に就いていた。そうした経緯も踏まえ、イタリアの主要な海軍基地であるラ・スペツィアで補充調査を実施し、海軍所有の植民地関連文書、書籍、定期刊行物を収集した。その史料分析の成果ならびに、本研究課題として取り組んできたイタリア領東アフリカ植民地の支配の様態についての論考を、国内学術誌に投稿すべく準備した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、研究期間全体の初年度ということもあり、研究の土台作りに注力した。まず、新規の課題に取り組むにあたり英語とイタリア語を中心に先行研究文献、レファレンス関係を集めるとともに、研究活動に必要な物品を揃えた。主な研究作業としては、二回(計3ヶ月)にわたりイタリアで調査を実施した。史料の所在状況を確認し、実現可能性を検討しながら研究課題、方針、今後の計画をより明確にしていった。滞在した場所は、「ピサ高等師範学校図書館(ピサ)」、「フィレンツェ国立中央図書館(フィレンツェ)」、「トスカーナ・レジスタンス史研究所(フィレンツェ)」、である。高等師範学校図書館では、日本で入手できなかった先行研究を補充した。国立中央図書館とレジスタンス研究所では、アフリカの研究やプロパガンダを担った政府機関「イタリア領アフリカ研究所」が刊行していた週刊誌『L'Azione Coloniale』などの定期刊行物を調査し、必要箇所を複写、収集した。さらに、イタリア滞在中には、D・メノッツィ高等師範学校教授をはじめとする現地の専門研究者から最新の研究動向や史料に関する情報収集を行い、共同研究や国際的な場での成果公開など今後の研究活動に有益な人間関係の構築も進めた。研究成果としては、ファシズム体制とカトリック教会の共生という現研究課題と関連のある内容で、『早稲田大学イタリア研究所紀要』での査読付論文、ETS出版社(イタリア:ピサ)から2017年6月刊行予定の書籍に所収するイタリア語論文を含む、数本の研究成果を公開した。そのほか、「第66回日本西洋史学会」で口頭発表を行い、ファシズム体制とカトリック教会の関係において下位聖職者が果たした役割を議論した。本研究は、イタリア領東アフリカ植民地(19361941年)における人々の分類・管理・支配の様態を、宗教、人種、性の観点から、明らかにするものである。とりわけ、婚姻や家族関係といった領域への関心を有する。本年度は、先行研究の収集と整理、国内外の研究者や研究機関との関係構築、それらを通じた情報収集、イタリア所在の文書館での史料調査を行った。期間内での研究の実現可能性、想定していた以上の史料不足をどう解決するか検討したうえで、問題へのアプローチ方法を若干組み替えることにした。その結果、当初の計画よりも大幅に研究目標と手順が鮮明、堅実になっただけでなく、今後の研究を進めるうえで有用な史料を見つけることができた。研究の基礎づくりができたことから、初年度は本研究を順調に進めることができたと自己評価する。本年度の作業を経て行った変更点は、植民地法を教会法との関わりから分析し、ファシズム・イタリアならではの植民地統治の様態、特徴を浮き彫りにするものにしたことである。植民地法を扱うメリットは、法律が具体的な情報を得やすい分野であること、法の条文、法雑誌、個々の法学者の著作物といったように、史料を確定しやすく、研究を確実に進められる点にある。また、教会法との絡みから統治の特質を考察する狙いは、フランスやベルギーなど植民地を保有するカトリック国は他にも存在したが、政教協約を結び民法分野でも教会法の影響を受けたのはイタリアだけという制度的条件に着目することで、カトリックを国教としたファシズム体制ならではの独自性を摘出することにある。管見のところ類似研究は見当たらないため、植民地法の制定過程にファシズム体制の統治方針、教会法の影響、カトリック教会側の利害、法学者が果たした機能などを読み込めれば、国内外の有力学術誌において査読付論文として成果公開できる余地が十分にあると考える。研究期間の二年度目にあたる平成29年度は、史料の収集・分析に注力した。初年度の研究活動で浮かび上がった課題を解決するため、二回(計2ヶ月)にわたりイタリアで史料調査を実施した。

作業を行った場所は、「中央司法図書館(ローマ)」、「国立中央文書館(ローマ)」、「フィレンツェ国立中央図書館(フィレンツェ)」「ピサ高等師範学校図書館(ピサ)」で、具体的には、1930年代の植民地法に関する議論を拾うために『植民地法雑誌Rivista di diritto coloniale』を、教会法と植民地法の折衷を構想した法学者C・イャナッコーネの著作物を中心に集めた。先行研究が少ないうえに、自身にとっては新規に取り組み始めた研究テーマであること、さらに見込んでいた文書群が扱えないという問題があったために、研究開始当初は計画の変更を迫られた。しかし、これまでの二年間を通じて、計画の組み直し作業を通じて課題をより明確に絞り、それに伴う史料の収集作業を実施し、調査で期待通りの史料が得られた。また、研究を通じて得られた知見を公開できている。国際的業績の獲得についても、イタリアにおいて査読付論文と書籍所収論文を一本ずつ出すことができた。以上の状況から、研究活動全体としては順調に進んでいると自己評価できる。平成30年度は、研究期間の最終年ということもあり、成果の取りまとめに注力した。その間、補充調査を二回(計2ヶ月)にわたり、イタリアのピサ、フィレンツェ、ラ・スペツィアで実施した。成果公開としては、カトリック聖職者のファシズム支持に関する査読付論文Takashi ARAYA, Il piu'grande evento dopolaConciliazione: Scenari e retroscena della fedelta' dell'episcopato italiano al fascismo, Annali della Scuola Normale Superiore di Pisa.Classe di Lettere e Filosofia, 10(2), pp. 611-644, 2018を、イタリアの主要学術誌に掲載した。具体的な研究活動としては、収集済み史料のうち植民地法関連の文書を分析し、植民地に暮らす人々がどのように市民権を規定されていたのかを明らかにしようと試みた。その作業を通じ、各植民地では、人種や宗教などによって人々が差別的に分類され、その指標が支配・被支配の方針を形作っていたことが浮かび上がった。また、支配の様態の変化をより詳細に把握するため、植民地の侵略と支配に深く関与した海軍関係の史料にあたることを計画した。イタリア領東アフリカのうち、とりわけ紅海に面するエリトリアでは、その地政学的重要性から、長期間にわたり海軍が統治の任に就いていた。そうした経緯も踏まえ、イタリアの主要な海軍基地であるラ・スペツィアで補充調査を実施し、海軍所有の植民地関連文書、書籍、定期刊行物を収集した。その史料分析の成果ならびに、本研究課題として取り組んできたイタリア領東アフリカ植民地の支配の様態についての論考を、国内学術誌に投稿すべく準備した。
グリーンカーテンの高層住宅への適用可能性と生活環境改善効果に関する研究

グリーンカーテン有りの場合にはなしの場合と比較して、MRT(平均放射温度)についてはピーク時には40%以上低減した。また、WBGT(湿球黒球温度)では12°Cの低減が図られ、熱中症のリスクを1段階緩和できることを確認した。体感温熱指標としてSET*(新標準有効温度)による比較を行った結果、グリーンカーテンの設置によりピーク時には約2°Cの低減効果を確認した。アロマとガーデンの組み合わせによる心理的効果をPOMS試験により比較検証した結果、アロマテラピー単独および、アロマテラピー+グリーンカーテンの併用において、心理面における改善の傾向が見られたが有意な差は得られなかった。都市住民が身近にできる壁面緑化の手法として、グリーンカーテンが節電対策とも相まって、急速に普及しつつある。本研究は、グリーンカーテンを高層住宅に普及させていく上で、体感指票を用いた温熱環境等の物理的環境と植物の種類、方位、高さの違いによる生育環境への影響について、実証的な検証を行うとともに、植物の香りが都市住民の生理的・心理的な面への効果分析を通じて、過密化した都市市街地においてゆとりと潤いのある生活環境の保全と改善に資することを目的とするものである。平成25年度は、本学東金キャンパスの教育棟を対象として、グリーンカーテンを設置した場合と設置しない場合における屋内外の温熱環境を比較するため、気温,MRT(平均放射温度),WBGT(湿球黒球温度)などの温熱指標により、物理的環境評価を行った。計測の結果、屋内気温では、カーテン有りの場合となしの場合を比較すると、酷暑期の8月8日から8月10日の計測値から、有りの場合ではなしの場合と比較して、ピーク時の気温が1.3°Cから2.1°Cの低減が確認された。また、MRTについては、全方位から受ける熱放射量を平均化した温度を表しており、カーテン有りの場合はピーク時は30.6°Cから32.6°Cを示し、なしの場合に比較して、46.1%から46.9%低減していた。これにより、カーテンによる建物表面からの輻射温度の低減効果を確認できた。WBGTは、熱中症予防の温熱指標として労働環境やスポーツ活動の場で広く使用されている温熱指標である。カーテン有りの場合はピーク時は28.1°Cから30.1°Cを示し、なしの場合に比較して、1.6°Cから2.4°C低減していた。これにより、カーテンによる温熱環境を1段階低減する効果を確認できた。(実験1:方位の違いによるグリーンカーテン構成植物の生育特性把握):本学東金キャンパス図書館屋上において、グリーンカーテンに使用される代表的な植物種であるヘチマ(ウリ科)とオカワカメ(ツルムラサキ科)とを設置し、東・西・南の各方向にカーテンの面を向け、背後は遮蔽を行い、方位の違いによる各面の日射量の違いが植物の生育状況の及ぼす影響について、継時的に観察し、緑被状況を計測、評価した。いずれも、南面の生育が優勢ですが、ヘチマとオカワカメでは生育の状況と日射遮蔽の状況に差異が見られ。夏季の暑熱緩和として西日の遮蔽には、ヘチマの方が優勢である可能性が示唆されました。(実験2:グリーンカーテンの香りによる生理的・心理的効果):本学の東金キャンパスにおける実習棟等において、グリーンカーテンの使用植物としてオオワカメを使用し、グリーンカーテンがもたらす心理的効果について、実地に検証した。心理的効果の違いを明らかにするために、感情状態を表すPOMS(Profile of Mood States)による評価を行った。POMSでは、正の感情として「活気」、負の感情として「緊張・不安」、「抑うつ・落ち込み」、「怒り・敵意」、「疲労」、「混乱」の6項目を測定した。都市住民が身近にできる壁面緑化の手法として、ゴーヤ等を用いたグリーンカーテンが急速に普及しつつある。今後、市街地部の高層住宅にもこの手法を適用し、環境負荷の軽減を図ることが有効と考えられる。本研究は、グリーンカーテンを高層住宅に普及させていく上で、体感指票を用いた温熱環境等の物理的環境と植物の種類、方位、高さの違いによる生育への影響について実証的な検証を行うとともに、植物の香りが都市住民の生理的・心理的な面への効果分析を通じて、過密化した都市市街地においてゆとりと潤いのある生活環境の保全と改善に資することを目的とするものである。平成25年度の結果から、グリーンカーテン有りの場合にはなしの場合と比較して、MRT(平均放射温度)についてはピーク時には40%以上低減した。平成26年度は、ヘチマとオカワカメを屋上において東西南の三方向に設置して、方位の違いによる生育への影響を観測した結果、いずれの植物も南面の生育状況が最も良かったが、西面はヘチマの方が生育は良く、西日遮蔽効果が期待できる。平成27年度は、高層階の屋上にゴーヤ、チョウセンアサガオ、パッシヨンフルーツの3種を設置し、高層階での植物の生育状況への違いについて被覆状況を観測した結果、「巻きひげ型」タイプのゴーヤが風の影響を強く受けて、伸長方向が変化したのに対して、パッションフルーツではゴーヤほどの変化は見られなかった。「巻つる型」のチョウセンアサガオは、風の影響を受けずにネットのタテ方向に伸長し、全面を被覆した。

一方、アロマとガーデンとの組み合わせによる生理的効果をPOMS試験により、比較検証した結果、アロマテラピー単独および、アロマテラピー+グリーンカーテンの併用において、心理・精神面における改善の結果が得られた。グリーンカーテン有りの場合にはなしの場合と比較して、MRT(平均放射温度)についてはピーク時には40%以上低減した。また、WBGT(湿球黒球温度)では12°Cの低減が図られ、熱中症のリスクを1段階緩和できることを確認した。体感温熱指標としてSET*(新標準有効温度)による比較を行った結果、グリーンカーテンの設置によりピーク時には約2°Cの低減効果を確認した。アロマとガーデンの組み合わせによる心理的効果をPOMS試験により比較検証した結果、アロマテラピー単独および、アロマテラピー+グリーンカーテンの併用において、心理面における改善の傾向が見られたが有意な差は得られなかった。本年度は、マンション等の高層住宅へのグリーンカーテン普及のための適性な緑化植物種とその生育特性を把握するために、大学構内にある図書館の屋上部において、グリーンカーテンとして良く使用されているヘチマとオカワカメの2種のつる性植物を使用して、東西南の方位の違いによる植物の生育特性の把握を行い、西日遮蔽にはヘチマが優位であることを確認した。また、実習室前のオカワカメのグリーンカーテンの前とカーテンなしの場合で、アロマ精油を嗅いだ場合と精油なしの場合では、カーテンの有無による有意な差は見られなかったが、POMS試験ではカーテン有りでアロマ精油を嗅いだ場合に嗅いだ場合に評価が全項目で改善した。サンプル数の増大により、客観性のあるさらなるデータ蓄積を図る必要があると考えられる。緑地計画実験-4.高さの違いによるグリーンカーテン構成植物の生育特性把握・本学東金キャンパス教育棟5階屋上において、グリーンカーテンに使用される代表的な植物種であるゴーヤ、アサガオ等数種のつる性植物を設置し、各面の受ける風速等の違いが植物の生育状況の及ぼす影響について、継時的に観察し、緑被状況と生育特性を計測、評価する。実験-5.グリーンカーテンとアロマテラピーとの併用による生理的・心理的効果・東金キャンパスにおける実習棟等において、グリーンカーテンを用いて、屋内側からカーテンを視認し、アロマテラピーを実施した場合と実施しない場合による生理的・心理的効果の差異について、実地に検証する。平成25年度は,本学東金キャンパスの教育棟を対象として、グリーンカーテンを設置した場合と設置しない場合における屋外の環境を計測し、PMV,WBGT,SET*の温熱指標により、物理的環境評価を行うことを目的として計測を実施した。PMVとSET*について、計測値から導出した結果を現在精査しているところであり、WBGTについてはカーテンの設置の有無による温熱環境改善効果を定量的に評価することができた。また、MRTという放射環境評価指標についても、計測値から導出することができ、定量的に効果を評価することができた。これにより、平成25年度は物理的環境改善効果を客観的に評価することができたことから、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。当初予定していた計測場所は、船橋市内のマンションを予定していたが、計測機器の保安性などから、大学構内に変更したことにより、資材運搬費を軽減できたこと。
新規細胞膜エストロゲン受容体のシグナル伝達機構の解析と受容体タンパク質の同定

エストロゲンは核内受容体を介して種々の遺伝子の発現を調節し、作用すると考えられているが、細胞膜に存在する受容体を介する作用があることも知られている。本研究ではウシ副腎髄質細胞細胞膜に存在する未知のエストロゲン受容体のシグナル伝達機構の解析と受容体のクローニングを試みた。既知の細胞膜エストロゲン受容体にエストロゲンが結合すると細胞内カルシウム濃度やcAMP濃度の増加が起こることが報告されているが、ウシ副腎髄質細胞ではどちらも増加しなかった。また、ファージディスプレイ法を用いた受容体分子のクローニングではいくつかの興味深い遺伝子を発見した。本研究では、エストロゲンや植物性エストロゲンが未知の細胞膜エストロゲン受容体を介してウシ副腎髄質細胞のチロシン水酸化酵素(TH)を活性化する機序の解明と、細胞膜エストロゲン受容体タンパク質の分子薬理学的検討を行う。平成24年度に以下の結果を得た。1ウシ副腎髄質細胞をエストロゲンおよび植物性エストロゲンで刺激し、THのリン酸化を定量した。これらの刺激によって、THのリン酸化がわずかに増加した。2エストロゲンによる細胞内Ca2+濃度の変動を観察したが、明らかな変動は認められなかった。3細胞内cAMP濃度の変動に及ぼすエストロゲンの影響を検討したがほとんど影響はみられなかった。13の結果より、エストロゲンおよび植物性エストロゲンのTH活性化作用にはTHのリン酸化促進が関与すると考えられるが、この作用はcAMPやCa2+が関与するシグナルに非依存的であると考えられる。4細胞膜エストロゲン受容体としてGPR30が知られている。本研究のターゲットである膜受容体がGPR30とは異なる受容体であることを示すため、細胞膜へのエストロゲンの結合をGPR30のアンタゴニストであるG15が抑制するかどうか検討した。G15はこれを抑制しなかったことより本研究のターゲットである膜受容体はGPER-1とは異なる受容体であると考えられる。5受容体タンパク質を同定するため、ウシ副腎髄質細胞のcDNAからファージライブラリを構築した。ウシ副腎髄質細胞の細胞膜で免疫したウサギ血清より抗体を精製した。この抗体と反応するファージのゲノムを精製し、cDNAを挿入した領域の塩基配列を決定した。BLASTを用いて決定した塩基配列より発現タンパク質を同定した。同定したタンパク質の約90%がクロモグラニンAであった。この結果より、ファージの濃縮に用いる抗体からクロモグラニンAに対する抗体を除去する必要があると考えられた。本研究では、ウシ副腎髄質細胞に存在するエストロゲン結合部位を、その薬理学的性質の新規性から新たなエストロゲン受容体であると仮定し、(1)エストロゲンや植物性エストロゲンが細胞膜エストロゲン受容体を介してウシ副腎髄質細胞のチロシン水酸化酵素を活性化するシグナル伝達機構の解析と(2)その受容体タンパク質の同定を試みた。(1)について、副腎髄質細胞をエストロゲンで刺激するとわずかながらチロシン水酸化酵素の活性化が起こることを確認した。チロシン水酸化酵素の活性化はタンパク質のリン酸化によることが知られている。チロシン水酸化酵素のリン酸化状態に及ぼすエストロゲンの影響をウェスタンブロッティングによって検討したが、有意な差はみられなかった。また、チロシン水酸化酵素のリン酸化に関わるリン酸化酵素であるERKやPKAの活性化にもエストロゲンの影響はみられなかった。(2)について、受容体タンパク質の同定をphage display法によって行った。まず、受容体タンパク質を含むウシ副腎髄質細胞の細胞膜を精製し、これをウサギに免疫して、膜タンパク質に対する抗体を作成した。ウシのリンパ球の細胞膜にエストロゲン結合能がないことを確認したのち、作成した抗体とリンパ球細胞膜を反応させ、反応した抗体を除去した。この抗体を用いて、副腎髄質細胞のmRNAから作成したphage cDNAライブラリーをスクリーニングし、得られたポジティブクローンの遺伝子を解析した。その結果、膜タンパク質の一部を発現するphageクローンが多数得られ、エストロゲン受容体の候補となるタンパク質を選別するのが困難であった。現在は、リンパ球以外の細胞タンパク質で不要な抗体をさらに除去できないか検討中である。エストロゲンおよび植物性エストロゲン刺激によるチロシン水酸化酵素活性の上昇に関わるシグナル伝達解析について、エストロゲンや植物性エストロゲンによってTHのリン酸化が増加するが、その増加率がわずかであり、また初代培養系を用いた検討であるため実験間の増加率が一定しない。そのため各種リン酸化酵素阻害剤の影響を調べることが難しい。細胞膜エストロゲン受容体タンパク質の同定について、ファージディスプレイ法にてファージを選別するポリクローナル抗体中にクロモグラニンAに対する抗体が大量に含まれる。そのため、目的とする受容体を発現するファージを選別することが困難である。これを除去するためにクロモグラニンAを精製する必要がある。25年度が最終年度であるため、記入しない。

エストロゲンおよび植物性エストロゲン刺激によるチロシン水酸化酵素活性の上昇に関わるシグナル伝達解析について、ウシ副腎髄質の初代培養では、実験に用いる細胞を採取するために用いるウシの系統、性別、年齢をコントロールすることができないためか結果が安定せず、また実験のペースも制限される。そこで、ラットの褐色細胞腫由来の細胞株であるPC12細胞を用いて、エストロゲンおよび植物性エストロゲンがチロシン水酸化酵素活性の変動、リン酸化等に及ぼす影響を検討する。細胞膜エストロゲン受容体タンパク質の同定について、ポリクローナル抗体中に存在する抗クロモグラニンA抗体を除去するため、ウシ副腎髄質細胞よりクロモグラニンAを精製する。精製したクロモグラニンAを磁気ビーズに固定し、ポリクローナル抗体と反応させ、抗クロモグラニンA抗体を除去する。得られたポリクローナル抗体でファージの選別を行う。25年度が最終年度であるため、記入しない。
サイトカイン信号異常による自己免疫性関節炎と全身性免疫異常の時間的・空間的病態

IL-6受容体gp130の信号異常による関節リウマチマウスモデルgp130F759が臨床的関節炎を発症する前の5ヶ月齢で最初期病変として血清中にサイトカインと自己抗体、滑膜組織に炎症性細胞の増加を認めた。関節組織ではgp130の下流の転写因子STAT3のチロシンリン酸化増強と自己抗体産生の誘因となるPadi4タンパクの増加を認めた。関節リウマチの病態の理解に役立つgp130F759の関節炎初期病態を発見した。1)関節炎初期病変の時間的空間的な絞り込み川崎医科大学のSPF飼育環境においてgp130F759は8ヶ月齢頃より理学的所見として明瞭な関節可動域制限が出現した。発症後には、血清IL-12p70, IFN-γ, IL-6, IL-17が増加していた。末梢リンパ組織のフローサイトメーター解析では、ケモカイン受容体CCR6陽性のIL-17産生CD4T細胞が存在し、一方、関節組織での遺伝子発現解析では、IL-17と共にCCR6のリガンドCCL20が発現されることを見いだした。さらに発症早期の変化を探索すべく関節に軽微な可動抵抗性を認める5ヶ月齢以前の血清IL-17を測定したところ、3ヶ月齢においてはgp130F759と対照野生型で同等に検出され、4ヶ月齢で共に低下し、5ヶ月齢ではgp130F759の血清IL-17が野生型の1.5倍に増加していた。これらの結果より最初期の病期として5ヶ月齢の関節、骨髄、脾臓、腸間膜リンパ節、鼠径部リンパ節よりRNAを調製しアレイ解析を行っている。2)関節炎病変の組織学的解析予備的実験では、発症後の関節組織でCD3^+CD4^+の細胞がMHCクラスII^+CD11b^+細胞と近接した局在を示した。3)関節滑膜細胞のフローサイトメーター解析関節組織細胞のフローサイトメーター解析では、臨床的関節炎が判定される以前に、すでに滑膜組織の細胞数が増加し、CD4T細胞でCD62L^-CD44^+の記憶・活性化型が優位となっていた。鼠径部リンパ節のCD4T細胞では、CD62L^+CD44^-のナイーブ型が優位であったことから、a)関節局所で活性化されているか、b)末梢リンパ組織の記憶・活性化型が蓄積している可能性が示唆された。4)関節初期病変に関与する細胞のex vivo解析:1)の結果をふまえて22年度に5ヶ月齢を中心に行う。gp130F759の関節炎の最初期病変期を探索した。1)フローサイトメーター解析:5ヶ月齢のgp130F759の脾臓、肘、腸間膜リンパ節における免疫担当細胞の頻度を7種の蛍光標識抗体を用いた多重染色により野生型対照群と比較したところ、細胞分画の割合に差は認められなかった。T細胞の活性化状態をCD62L・CD44の発現を指標に解析したところ、細胞の割合に差は認められなかったものの、ナイーブT細胞中のCD62Lの発現量がgp130F759において低下していた。gp130F759Tリンパ球の動態変化が示唆される。さらに細胞内サイトカイン染色法によりTh17細胞の頻度を解析したが、gp130F759の各種リンパ臓器において増加は認められなかった。2)関節炎初期病変の時間的空間的な絞り込み:関節における遺伝子発現の定量解析により、対照C57BL/6と比較してIL-17遺伝子の発現が増強しているgp130F759を5ヶ月齢の3匹中1匹に認めた。その個体の関節では、Th17の誘導に関与するTGF-βとIL-6の遺伝子発現増強も認められた。臨床的関節炎発症前にTh17が関節局所で発生する可能性が示唆された。3)関節病変の組織学的解析:川本テープ法による関節の非脱灰凍結切片では、良質の切片作成は困難であった。4)関節初期病変に関与する細胞のex vivo解析:初期病変を発生している月齢の滑膜組織のコラゲナーゼ処理では、培養可能な滑膜細胞を得ることが困難であった。5)骨髄キメラマウス作成のために特製のX線照射用マウス収納容器を用いて致死量X線量の検討を行なった。1)関節炎初期病変の時間的空間的な絞り込み:関節炎初期に変動する遺伝子を探索するために、gp130F759(5ヶ月齢♀)の関節(n=3,score 01)の総RNAよりcDNAを合成し、C57BL/6を対照としてマイクロアレイ解析を行った。34,383個の遺伝子解析の結果、2倍以上に発現増加する遺伝子2,425個、発現減少する遺伝子3,027個を得た。その中で4倍以上に発現増加或は減少した遺伝子はそれぞれ334個、278個であった。

発現増加を示したものとして、骨髄系細胞、B細胞、T細胞などの細胞系譜特異的遺伝子やマトリックスメタロプロテアーゼの遺伝子を認めた。定量的な発現遺伝子解析により、一部の5ヶ月齢gp130F759の関節においてIL-6,IL-17,MMP-8,MMP-9の遺伝子発現増加を認めた。コラゲナーゼ処理にて調製した滑膜細胞のフローサイトメーター解析で骨髄系細胞(好中球,マクロファージ,好酸球)とB細胞の増加は認められたもののT細胞はほとんど検出されなかった。同時期のリンパ組織における細胞構成の変化はほとんど認められなかったことから、5ヶ月齢のgp130F759の関節組織においてすでに炎症に関与し得る細胞が局在することを見出した。2)5ヶ月齢のgp130F759において関節リウマチと類似した病態が存在する。興味深いことに、同時期に関節リウマチの疾患関連遺伝子であるPadi4遺伝子が関節組織で発現増加し、血清中に抗CCP抗体が検出された。さらに関節組織を可溶化して得たタンパク質のウエスタンブロット解析により、Padi4タンパク質の増加とSTAT3のチロシンリン酸化の増強を認めた。以上の解析結果により、5ヶ月齢のgp130F759において関節炎初期病変が発生することを明らかにし、関節局所における初期病態との関連で注目すべき細胞と遺伝子を特定し得た。
反射電子顕微鏡法によるイオンスパッター過程のその場観察

以前われわれは、反射電子顕微法を起高真空条件下で行うと、表面の原子層レベルの構造とその変化が捉えられることを示した。一方イオンスパッター過程は表面処理技術の中で重要であるにも拘らず、そのミクロな過程については十分解っていない。本研究の目的は反射電顕法でスパッター過程をその場観察することにある。60年度は中性高速原子を発生させるFABガンをわれわれの超高真空電顕に取りつけた。そして60年度61年度とPt(111),Si(111)表面のスパッター過程とアニール過程をその場観察した。Pt(111)面の場合:(1)表面でのスパッター収率が0.3モノレーヤー程度の少量のスパッターにおいても表面は欠陥が導入され、ステップ等は見えなくなる。アニールすると800°C位で完全な表面に戻る。(2)スパッター量が多いいと表面上の高いステップも見えなくなり表面は不完全になる。アニールによる回復もおそくなり1100°C位にならないと完全な表面にはならない。(3)pt(111)表面を清浄化する際には通常1500°C位に加熱しなければならないが、本研究で用いたFABガンを使用して清浄化を行うと1200°C位のアニールで十分清浄になる。Si(111)面の場合:(1)室温でのスパッターによって表面はアモルファスになる。アニールによって、結晶表面にもどるが、900°Cでも多くの欠陥が見られる。1000°C近くでアニールしないと清浄にはならない。(2)高温でスパッターすると、照射とアニールが同時に進行する。従って850°C位でスパッターするとステップの移動がはじめ観察されることになる。観察結果の定量化は今後の課題である。