hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下咽頭癌リンパ節転移に対する免疫組織学的・分子生物学的研究

1.下咽頭癌102例に対する臨床的研究:多変量解析の結果、その予後因子はT分類と頸部リンパ節転移の個数、外科的マージンの有無であることを明らかにした。また、死因は遠隔転移によるものが最多であり、その予後の改善には進行T(3-4)症例や頸部リンパ節転移の個数の1ヶ以上のものに対しては術後の化学療法が勧められることを提唱した。上記をふまえさらに初診時の生検標本によりリンパ節転移や遠隔転移の来しやすさを示す因子を免疫組織学的手法により検討した。2.術前未治療下咽頭癌40例に対する免疫組織学的研究:リンパ管新生を促すと考えられるサイトカインであるVRGF-Cに対する抗体を用いてLSAB法により免疫組織染色を施行した。その結果、VBGF-C抗体による染色結果(陽性細胞数30%以上)と病理学的頸部リンパ節転移の個数とは明らかな相関があり(カイ2乗検定にてp=0.001)、生検標本に対するVEGF-C抗体による染色は術前にリンパ節転移の程度を判断する良い指標になると思われた。またVEGF-C抗体陽性例・陰性例の5年生存率は症例数の少なさからか統計学的な有意差は出ないものの陽性例43%、陰性例67%と、陽性例において予後不良である可能性が示唆された。現在追加して血管新生因子であるVEGF-Aに対する染色、血管新生の程度を判断するMDSを示すCD34に対する染色を施行中である。本研究は下咽頭癌の予後を予見するべく、その免疫組織学的・分子生物学的な腫瘍特性を検討するものである。そのため、まず下咽頭癌の予後を規定する因子を明確にするため、当院の症例を用いてretrospectiveに臨床的検討を行った。検討にはCox proportional hazad modelを用いた。1986年から2000年までの間に当院を初診した未治療の下咽頭癌症例は157例あり、それらに対して25の因子(臨床的・治療的・病理学的)を用いて検討した。その結果、Survivalに有意に関連する因子はM、N、T分類及び、病理学的リンパ節転移の数、リンパ管浸潤の有無、血管浸潤の有無、Level IVのリンパ節への浸潤の有無、positive surgicalmarginであった。またlocal recurrenceに相関する因子は主にtreatment modalityに関連する因子であり、臨床的因子、病理学的因子には有意なものはなかった。nodal recurrenceに相関する因子は主にN-related factorで特にN分類、リンパ管浸潤の有無に強く相関した。また、distant recurrenceにはT、N分類と病理学的転移陽性リンパ節の数、甲状腺浸潤の有無が相関した。これらのデータを元に免疫組織学的・分子生物学的結果との相関を見るため、現在抗Cox-2抗体、抗VEGF抗体等を用いた免疫組織学的検討を継続中である。本研究は下咽頭癌の予後を予見するべく、その免疾組織学的・分子生物学的な腫瘍特性を検討するものである。その結果、Survivalに有意に関連する因子はM、N、T分類及び、病理学的リンパ節転移の数、リンパ管浸潤の有無、血管浸潤の有無、Level IVのリンパ節への浸潤の有無、positives surgical marginであった。またlocal recurrenceに相関する因子は主にtreatment modalityに関連する因子であり、臨床的因子、病理学胞因子には有意なものはなかった。初回再発部位として遠隔転移が最多であり、それがそのまま死因となっている。そのため予後の改善のためには、上記の事から原発巣がT>2、もしくはN>0、病理学的転移陽性リンパ節の個数>2のどれかに当てはまれば化学療法等の全身療法の適応とするべきであると結論した。

その結果、VBGF-C抗体による染色結果(陽性細胞数30%以上)と病理学的頸部リンパ節転移の個数とは明らかな相関があり(カイ2乗検定にてp=0.001)、生検標本に対するVEGF-C抗体による染色は術前にリンパ節転移の程度を判断する良い指標になると思われた。またVEGF-C抗体陽性例・陰性例の5年生存率は症例数の少なさからか統計学的な有意差は出ないものの陽性例43%、陰性例67%と、陽性例において予後不良である可能性が示唆された。現在追加して血管新生因子であるVEGF-Aに対する染色、血管新生の程度を判断するMDSを示すCD34に対する染色を施行中である。
多スピン系分子集合体による電子・磁気材料の設計

今年度は、主に、常磁性種の集合を利用した新たな電子・磁性材料を目指して、ポリマ-合成および多スピン系の特徴を引き出すための基礎研究を進めた。これまで、常磁性金属錯体や有機ラジカルを側鎖に有する高分子の磁性に関する研究の延長として、ニトロキシルを側鎖にもつポリアクリル酸まで合成し磁性を検討した。得られたポリマ-の磁性は弱い反強磁性であり、注目すべき結果は得られなかった。しかし、有機ラジカルの磁性に関する基礎研究の立場から、ポリマ-の前駆体となるモノマ-の磁性についても種々検討したところ、ニトロキシルラジカルを側鎖をもつメタクリル酸エステル(I)ではWeiss温辰θ=0.2Kの弱い強磁性相互作用の存在を示したが、アクリル酸エステル(II)ではθ=-1.2Kの反強磁性的相互作用を示した。両者は同じ種類のラジカルであり、その差異は、α位にメチル基がついているかいないかだけの違いであり、X線構造解析やモル熱容量の測定で、磁性発現の本質を解明しておくことは、有機磁性体の達成に有意義と判断し、(I)と(II)の詳細な研究を行った。磁気モ-メントの温度変化を調べると、(II)では温度の低下とともに増加し、明らかに強磁性的になっている。(I)の定圧モル熱容量を1K以下で測定したところ、0.14Kに転移が見られ、スピンの磁気的配列が起こっていることが明らかになった。更に、温度領域を広げて測定したところ、0.14Kの鋭いピ-クの他に、0.45Kを極大とする幅広いピ-クも観測された。この熱容量の変化は一次元強磁性体に特徴的な磁気秩序によるものであり、一次元鎖内の交換相互作用をJ/kB=0.45Kと見積もることができた。以上のように、磁性高分子の合成面では成功しなかったが、モノマ-の基礎的研究で、強磁性発現に関する有意義な知見を得た。電子材料としては、ポルフィリン亜鉛錯体を含む高分子を合成し、その特性を検討した。
プロトン駆動力とNADP量的制御のクロストーク

葉緑体の光化学系において、NADPHは光で駆動されるリニア電子伝達の最終電子受容体NADP+の還元によって生成し、ATPは電子伝達で形成したプロトン勾配を利用して合成される。電子伝達量は、電子を受容可能なNADPプールサイズ(NADP+とNADPHの総和)によって制限される一方で、NADキナーゼ(NADK)によるNADP+合成にはATPが必要である。すなわち、NADP+量によってATP合成が制限され、ATP量によってNADP+合成が制限されるという交互作用(クロストーク)の存在が推定されるが、これまでNADPプールサイズをプロトン駆動力の制御要因として着目した研究例はない。本研究は、NADPプールサイズがプロトン駆動力に及ぼす影響と、プロトン駆動力を形成する電子伝達経路がNADK活性に及ぼす影響を解明することを目的として実施した。はじめに、葉緑体NADPプールサイズが変動する光に応答して増減を繰り返す現象を見出した。さらに、葉緑体型NADK酵素(NADK2)の活性化と基質NAD+の供給が葉緑体NADPプールサイズの律速となることを明らかにした。ここから、光照射とNAD+前駆体処理を組み合わせることでNADPプールサイズを制御する手法を構築し、NADPプールサイズの変動に応答してプロトン駆動力が変化することを明らかにした。また、NADP恒常性変異体の解析から葉緑体レドックス制御ネットワークのうちフェレドキシン(Fd)-チオレドキシンm(Trx-m)経路によってNADK2活性が抑制的に制御されることを明らかにした。今後、これらの知見と合わせて光依存的にNADK2活性を促進的に制御する経路について解析を進めることで、変動環境下において電子受容体であるNADPプールサイズを調節して光合成活性を最適化して環境に順応する機構が解明されることが期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、プロトン駆動力とNADP量的制御のクロストーク解明を目的とし、I. NADPプールサイズがプロトン駆動力に及ぼす影響の解明、II.プロトン駆動力によるNADK活性制御機構の解明の2テーマを実施している。本年度の研究では、まずI.の解析を行う為の準備として、葉緑体NADキナーゼを欠損するnadk2変異シロイヌナズナ系統の生育光条件の再検討を行った。nadk2変異体は日周期の存在する条件では著しく矮小となるが、恒光条件では生育は悪いながらも生育し、種子をつける事が可能である。しかし、葉が十分に大きくならないため光合成測定等の実験が非常に難しい状態であった。そこで本年度は光合成測定が可能になる生育条件を検討した結果、ある光条件(赤色光/青色光比=2.0連続光)によりかなりの大きさにまで葉を展開させることができることがわかった。この植物体を用いて今後プロトン駆動力の比較評価をおこなうことが可能となった。また、本課題では、NADPプールサイズが異なる植物材料を作出することを計画していた。そこで、本年度は、NADP合成の前駆物質であるキノリン酸を用いた葉緑体NADPプールサイズの改変法を確立した。さらに、光還元力分配変異体であるinap1の変動光環境におけるNADK活性を測定した。その結果、野生型(Col-0系統)と比較してinap1変異体では光照射に応答してNADK活性化が亢進すること、消灯後のNADK活性低下が遅延することを明らかにした。inap1の原因遺伝子はFd/Trx還元酵素の機能欠損であることから、光条件に応答した葉緑体内レドックスシグナルネットワークの攪乱がおきていると考えられた。本研究はプロトン駆動力とNADP量的制御のクロストーク解明を目的としており、研究期間中に、I.プロトン駆動力と葉緑体NADPの相関関係、および、II.プロトン駆動力によるNADK活性制御機構の2点の解明を計画している。項目Iについては、プロトン駆動力と葉緑体NADPの相関関係を解明するために必要となる生物試料の構築が平成29年度の重要な達成目標であった。細胞質でNADプールサイズを段階的に制御可能な技術を応用することで、葉緑体でNADPプールサイズを段階的に制御可能な手法構築に成功し、本年度の目標を達成した。項目IIについては、NADK活性制御機構を解明するために必要となる、信頼性の高いNADK活性手法の構築が本年度の重要な達成目標である。迅速抽出法と発光測定法を組み合わせることで高精度にNADPを抽出・測定することが可能となり、in plantaおよびin organello NADK活性測定法の構築に成功し、本年度の目標を達成した。また、構築した測定法を活用することでプロトン駆動力変異体ではNADK活性が変化することを明らかにし、これまで推定されていた「プロトン駆動力とNADP量的制御機構の間の交互作用(クロストーク)」の存在を明らかにした。以上の2項目の研究の進展状況から、当初計画以上に進行できていると評価している葉緑体の光化学系において、NADPHは光で駆動されるリニア電子伝達の最終電子受容体NADP+の還元によって生成し、ATPは電子伝達で形成したプロトン勾配を利用して合成される。

電子伝達量は、電子を受容可能なNADPプールサイズ(NADP+とNADPHの総和)によって制限される一方で、NADキナーゼ(NADK)によるNADP+合成にはATPが必要である。すなわち、NADP+量によってATP合成が制限され、ATP量によってNADP+合成が制限されるという交互作用(クロストーク)の存在が推定されるが、これまでNADPプールサイズをプロトン駆動力の制御要因として着目した研究例はない。本研究は、NADPプールサイズがプロトン駆動力に及ぼす影響と、プロトン駆動力を形成する電子伝達経路がNADK活性に及ぼす影響を解明することを目的として実施した。はじめに、葉緑体NADPプールサイズが変動する光に応答して増減を繰り返す現象を見出した。さらに、葉緑体型NADK酵素(NADK2)の活性化と基質NAD+の供給が葉緑体NADPプールサイズの律速となることを明らかにした。ここから、光照射とNAD+前駆体処理を組み合わせることでNADPプールサイズを制御する手法を構築し、NADPプールサイズの変動に応答してプロトン駆動力が変化することを明らかにした。また、NADP恒常性変異体の解析から葉緑体レドックス制御ネットワークのうちフェレドキシン(Fd)-チオレドキシンm(Trx-m)経路によってNADK2活性が抑制的に制御されることを明らかにした。今後、これらの知見と合わせて光依存的にNADK2活性を促進的に制御する経路について解析を進めることで、変動環境下において電子受容体であるNADPプールサイズを調節して光合成活性を最適化して環境に順応する機構が解明されることが期待される。生育条件の再検討によって矮性変異体であるnadk2の大型化に成功したことから、本年度はnadk2変異体を用いて、葉緑体NADP下限値におけるプロトン駆動力を評価する。さらに、葉緑体NADP量を段階的に制御し、NADPプールサイズの変化がプロトン駆動力に与える影響を解明する。また、FdからTrxへの光還元力分配が滞ることによってNADKの活性化が促進されることを明らかにしたが、そのメカニズムについては不明である。本年度は光還元力分配からNADK活性化に至る制御経路を特定することで、プロトン駆動力によるNADK活性制御ネットワークの一端を解明する。具体的には、プロトン駆動力変異体におけるNADK活性変動の再現性を確認するため、光化学系電子伝達阻害剤を用いて誘導的にプロトン駆動力を低下させ、NADK活性化経路に光化学系が関与する可能性を評価する。また、NADK活性を呈する葉緑体ストロマ画分を分離抽出し、還元剤(DTT)処理および光照射によるNADK活性化を再評価する。NADK2タンパク質は大腸菌組換えタンパク質によるin vitro実験系では十分な活性が評価できないことから、葉緑体タンパク質との相互作用によってNADK活性複合体を形成している可能性がある。NADK活性を呈する葉緑体ストロマ粗抽出液から一般的なクロマトグラフィーの手法で分離精製すると同時に、還元剤による分取画分の活性化率などと合わせて、in vivoでのNADK活性成立に至る生化学的・分子生物学的構成要件を明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
下水処理系で生成・放出される化学物質代謝産物の生態毒性

下水処理場に大量に流入している化学物質のモデルとしてアルキルフェノールエトキシレイト(特にノニルフェノールエトキシレイト:NPE)を選び、日本全国の下水処理場からの生分解産物の放出を調査したところ、エトキシ鎖長が短いNPE(NPEO)とその末端がカルボキシル化された物質(NPEC)、あるいはそのハロゲン化物が検出された。ある処理場内に設置した活性汚泥法のモデルプラントでNPEの物質収支を調べ、流入したNPEの多くは生物処理で除去されるものの、一部は難分解性のNPEOやNPECとなって処理水中に含まれて放出され、また一部はより分解の進んだノニルフェノール(NP)となって余剰汚泥に含まれて排出されることが示された。検出された代謝産物について、ミジンコを用いた急性毒性試験、umuテストによる変異原性試験を行ったところ、いずれにも明確な変異原性は認められなかったものの、生分解産物のハロゲン化物にはかなりの急性毒性が認められた。一方、実験的検討は行わなかったが、NPにはこれまでの毒性の概念にはなかった内分泌系撹乱(ホルモン擾乱)性のあることが報告されており、その放出に伴う生態影響が懸念される。以上より、一例ではあるものの、大量に生産・消費されている化学物質の一部が、下水処理場においてより生態影響の大きい分解産物や修飾物に転換されて、環境中に放出されている可能性が明らかにされたものといえる。下水処理場に大量に流入している可能性のある化学物質のモデルとして2種の界面活性剤、リニアアルキルベンゼンスルホン酸塩(LAS)とノニルフェノールエトキシレイト(NPE)を選び、処理場におけるその生分解挙動を調査した。日本全国の下水処理場から流入下水、最終沈殿池越流水、滅菌後の放流水などの試料を集め、各試料に含まれているLASとNPE、およびその代謝産物を分析した。ここで、生分解産物としては、LASについてはスルフォフェニルカルボキシレイト(SPC)、NPEについてはエトキシ鎖長は短いNPE(NPEO)とその末端がカルボキシル化された物質(NPEC)を想定し、類似の構造を持つ物質を広く定量分析した。この結果、調査した全ての処理場の流入下水からLASおよびNPEが検出され、多くの処理場では処理水中らSPC、NPEO、NPECなどの代謝産物が検出された。その濃度は一部の処理場ではかなり高い値を示しており、処理水放出に含まれる代謝産物による生態影響が懸念される。また、先の3者にノニルフェノール(NP)を加えた代謝産物が余剰汚泥中からも検出され、汚泥の処分においても慎重な対応が必要であることが示された。検出された代謝産物の一部は塩素滅菌などの処理によって塩素化物もしくは臭素化物を生じていることが明らかにされ、より生態毒性の高い物質に変換されていることが示唆された。これらの代謝産物およびその派生物(塩素化物など)については、DNA損傷性や生物への急性毒性などを評価する手法について予備検討を行っており、今後その生態毒性を明らかにしていく予定である。

検出された代謝産物について、ミジンコを用いた急性毒性試験、umuテストによる変異原性試験を行ったところ、いずれにも明確な変異原性は認められなかったものの、生分解産物のハロゲン化物にはかなりの急性毒性が認められた。一方、実験的検討は行わなかったが、NPにはこれまでの毒性の概念にはなかった内分泌系撹乱(ホルモン擾乱)性のあることが報告されており、その放出に伴う生態影響が懸念される。以上より、一例ではあるものの、大量に生産・消費されている化学物質の一部が、下水処理場においてより生態影響の大きい分解産物や修飾物に転換されて、環境中に放出されている可能性が明らかにされたものといえる。
心内膜床形成における上皮-間葉系相互作用でのホメオボックス遺伝子Msx1の役割

心内膜床は初期胚心臓に生じる弁や中隔の原基で、房室管と流出路の内皮細胞が間葉細胞に転換して形成される。心内膜床の形成異常は先天性心疾患の原因の一つになる。心内膜床形成で起こる内皮(上皮)-間葉形質転換は、心筋から分泌される未知のシグナル因子と心内皮細胞から分泌されるTGF-β(Transforming growth factor-β:形質転換成長因子-β)によって制御されている。申請者は、心筋細胞からのシグナルとしてTGF-βファミリーに属するBMP2 (Bone morphogenetic protein 2:骨形成因子2)を同定し、TGFβ3と協調的に作用することを報告した。予備実験から、TGF6とBMP2の協調作用には、ホメオボックス遺伝子であるMsx1の重要性が示唆された。Msx1は、マウス胚やニワトリ胚でのmRNAの発現様式から上皮-間葉形質転換にかかわっていると予測されているがその詳細はいまだ不明である。申請者はこれまでの研究で、心内膜床形成領域の内皮細胞と間葉にMsx1 mRNAとタンパク質が発現するが、心筋細胞には発現しないことを明らかにした。本年度は、心内膜床領域でのMsx1の機能を明らかにするため、アンチセンス法でMsx1の機能阻害を試みた。その結果、内皮-間葉形質転換が阻害されることが明らかになった。このとき、いくつかの成長因子や間葉細胞のマーカー分子をRT-PCR法で調べたところ、TGFβ2、-3、Slug、α平滑筋アクチン、フィブリリン-2、タイプ1コラーゲンの発現が減少していた。以上の結果から、心内膜床形成過程で起こる内皮-間葉形質転換でMsx1は、BMP遺伝子の下流に位置し、間葉細胞に発現するタンパク賀を制御している可能性があることが示された。心内膜床は、初期胚心臓に生じる弁や中核の原基で、房室管と流出路(円錐動脈管)の内皮細胞が間葉細胞に転換して形成される。申請者は、心筋細胞からのシグナルとしてTGF-βファミリーに属するBMP2(Bone morphogenetic protein 2:骨形成因子2)を同定し、TGFβ3と協調的に作用することを報告した。一方、Msx1は、マウス胚やニワトリ胚発生過程でのmRNAの発現様式から、上皮-間葉形質転換にかかわっていると予測されているが、その詳細はいまだ不明である。申請者は、Msx1mRNAとタンパク質が心内膜床形成領域の内皮細胞と間葉に発現し、心筋細胞には発現していないことを明らかにした。これまでの実験で、TGFβとBMP2の協調作用には、ホメオボックス遺伝子であるMsx1の関与も示唆された。本研究において、心内膜床形成領域でおこる内皮-間葉形質転換でのMsx1の機能の解明を試みた。Msx1に対しアンチセンスオリゴDNAを6種類(Msx1遺伝子の異なる領域に対し)合成し、In vitroの生物検定でMsx1の機能の阻害を行った。このうち2つのアンチセンスオリゴDNAは、間葉への形質転換を抑制した。このときMsx1遺伝子の発現が抑制されていることをRT-PCR法で確認した。この結果から、Msx1が心内膜床形成過程での内皮-間葉形質転換に関与していることが明らかになった。

以上の結果から、心内膜床形成過程で起こる内皮-間葉形質転換でMsx1は、BMP遺伝子の下流に位置し、間葉細胞に発現するタンパク賀を制御している可能性があることが示された。
レプチンの膵β細胞機能と量における役割

膵β細胞におけるレプチンシグナルの欠損は,GLP-1,スルホニル尿素剤や遊離脂肪酸によるインスリン分泌促進効果を増強し,GLP-1の効果についてはcAMP-CREB経路の促進によるものが考えられた.また遊離脂肪酸の膵ラ氏島への慢性投与後のインスリン分泌能は,レプチンシグナルの欠損により顕著に障害された.以上より,レプチンが栄養素や薬剤によるβ細胞機能調節に関与する可能性が示された.膵β細胞におけるレプチンシグナルの欠損は,GLP-1,スルホニル尿素剤や遊離脂肪酸によるインスリン分泌促進効果を増強し,GLP-1の効果についてはcAMP-CREB経路の促進によるものが考えられた.また遊離脂肪酸の膵ラ氏島への慢性投与後のインスリン分泌能は,レプチンシグナルの欠損により顕著に障害された.以上より,レプチンが栄養素や薬剤によるβ細胞機能調節に関与する可能性が示された.(1)膵β細胞におけるGLP-1作用に及ぼすレプチンシグナルの影響膵臓特異的レプチン受容体欠損マウス(ObR-KO)より単離した膵ラ氏島は,対照ラ氏島に比べGLP-1刺激による細胞内Caイオン流入およびインスリン分泌反応の増強を示した(連携研究者Robert Kennedyによる).ObR-KOマウス由来のラ氏島のインスリン含量やGLP-1受容体遺伝子発現量は対照で同程度であり,レプチンシグナルを欠失するβ細胞内におけるGLP-1受容体以降のシグナルの機能的増強が示唆された.siRNA導入法によりレプチン受容体発現をノックダウンしたMIN6 β細胞株(MIN6-siObr)においては対照に比べ,GLP-1アナログ(exendin-4)刺激後のCREB蛋白のリン酸化でみたGLP-1シグナリングの増強が観察された.更に詳細なGLP-1シグナルの解析として,細胞内cAMP含量やホスホジエステラーゼ活性の測定を平成22年度に行う.(2)血糖降下薬スルホニル尿素(SU)剤の膵β細胞作用に対するレプチンシグナルの影響膵ObR-KOマウス由来の膵ラ氏島では,SU剤(gliubenclamide)による細胞内Caイオン流入は対照ラ氏島と差異を認めないものの,インスリン分泌は増強を認めた(Robert Kennedyによる).MIN6 β細胞株を用いて,Static incubation法によりglibenclamide刺激後のインスリン分泌反応を解析した結果,MIN6-siObr細胞においてインスリン分泌反応の増強が認められた.MIN6-siObr細胞におけるSU受容体の各サブユニット(Kir6.2,SUR1)の遺伝子および蛋白発現量は,対照細胞と同程度であった.以上より,SU剤のインスリン分泌促進作用に対し,レプチンはCaイオン流入以降の機構を調節することにより抑制的に働いている可能性が示唆された.1.膵β細胞におけるGLP-1のインスリン分泌促進効果とレプチンシグナルとの関連siRNA導入法によりレプチン受容体(ObR)発現を減弱させたMIN6-β細胞(MIN6-siObR)において,GLP-1アナログ(exenatide)によるCREB蛋白リン酸化の増強を認めた.さらに同細胞内において,cAMP分解酵素として働くホスホジエステラーゼの酵素活性が対照細胞に比べ有意に減弱していることが認められ,レプチンシグナルの減弱した膵β細胞においてGLP-1-cAMP経路の増強が,GLP-1誘導性インスリン分泌増強効果に寄与する可能性が示唆された.2.膵β細胞における脂肪酸投与の効果とレプチンシグナルとの関連膵臓特異的レプチン受容体欠損マウス(ObR-KO)由来の単離膵ラ氏島におけるグルコース応答性の細胞内Caイオン濃度([Ca^<2+>]_i)とインスリン分泌反応(GSIS)は,10分間のパルミチン酸の存在下(急性効果)でともに対照と比べ有意に増強した.一方,48時間のパルミチン酸投与(慢性効果)により野生型膵ラ氏島のGSISは21%減弱したが,ObR-KOマウス由来膵ラ氏島においてはさらに強い減弱効果(48%)が認められた.またパルミチン酸の慢性刺激後のグルコース応答性の([Ca^<2+>]_i)については,対照とObR-KOとで同程度の減弱を認めた.さらにMIN6細胞において,48時間のパルミチン酸投与にて誘導される小胞体ストレス(p-PERK, CHOP)は,レプチンの同時投与により有意に抑制された.以上の結果より,ObRを欠損する膵β細胞において,遊離脂肪酸の急性上昇は栄養シグナルとして働きβ細胞機能をより増強する一方で,慢性的な遊離脂肪酸の投与は脂肪毒性シグナルとして働きβ細胞機能をより減弱させることが示された.さらにレプチンは小胞体ストレスの抑制を通して膵β細胞における脂肪毒性を改善させる可能性が示唆された.
マグネットリポソームを用いた癌化学療法の開発

昨年に引き続きCDDP封入マグネットリポソームを静注した場合の体内分布を検討した。CDDP封入マグネットリポソームを作製し,ドンリュウラット尾静脈から静注した。右胸部に外部磁場として円型マグネットを装着し,経時的に肝・腎のプラチナ濃度を測定した。円型マグネットの装着法として皮膚直下に埋入した場合の方が皮膚に固定した場合に比べ,肝・腎のプラチナ濃度はわずかながら高値を示した。CDDP封入マグネットリポソームの抗腫瘍効果を検討するにあたり,CDDPによる抗腫瘍効果を予測する組織学的因子についても検討した。対象は自治医科大学歯科口腔外科でCDDPと5FUを用いた化学療法を施行した58例で,既に治療効果が判定された症例である。これらの症例の生検時に採取した組織を用いてPCNA,MIB-1,DNAトポイソメラーゼIIα,P53の免疫組織化学検査を行った。その結果治療効果がいい程PCNA,MIB-1陽性率が有意に高値を示した。一方,治療効果がいい程P53発現率は低い傾向を示した。したがってPCNA,MIB-1,P53陽性率はCDDPの感受性を予測する因子となることが示された。コントロールドリリース型ドラッグデリバリーシステムを用いた癌化学療法の開発を目的にCDDP封入マグネットリポソームを作製した。リポソームはジアチアロイルDL-α-ホスファチジルコリンとコレステロール(2:1)で逆相蒸発法により作製した。磁気微粒子は走磁性細菌から分離精製し使用した。得られたCDDP封入マグネットリポソームの性状は直径約0.3μm,保持効率約14%,数2.5×10^6個/100μl,CDDP濃度2.8pg/リポソームであった。CDDPに感受性を有するKLN205細胞に対しては,マグネットリポソームのみでは細胞増殖に影響を与えなかったが,CDDP封入マグネットリポソームの投与ではCDDP単独に比べて明らかに増殖を阻害した。FITCラベルのDNAをマグネットリポソームに封入し,その放出速度に対する外部磁場の影響をみた実験では,静置した場合に比べ外部磁場としてスターラーを回転させた場合のDNA放出速度が速くなり,その速度はスターラーの回転数にほぼ比例した。一方,動物実験および臨床応用のための前段階として,口腔癌のCDDP感受性を予測するパラメーターをretrospectiveに検討した。対象は自治医大歯科口腔外科でCF療法を施行した33例の口腔癌患者で,治療効果とPCNA陽性率を比較した。その結果,PCNA陽性率はPR群で29.0±15.2%,CR群で41.5±9.4%,NC+PD群は23.2±7.2%であった。PR,CR群ではNC+PD群に比べ有意にPCNA陽性率が高く,細胞増殖活性の高い腫瘍ほどCDDPに対する感受性が高く,治療効果の大きいことが明らかとなった。CDDP封入グネットリポソームの体内分布を検討するため次の実験を行った。1. CDDP封入マグネットリポソームを局注した場合CDDP溶液をハムスター背部皮下に局注した場合,3時間後には投与した部位のCDDP濃度は投与量の約10%に減少した。これに対しCDDP封入マグネットリポソームを同様に局注し,直ちに外部磁場としてマグネットを皮膚に接触させ固定した群では,3時間後でも約80%のCDDP量を認めた。2. CDDP封入マグネットリポソームを静注した場合CDDP封入マグネットリポソームをドンリュウラット尾静脈から静注した。右胸部(右肺および肝上)に外部磁場として円形マグネットを皮膚直下に埋入し,経時的に肝,腎のプラチナ濃度を測定した。その結果,マグネットを装着した群の24時間後で,マグネットを装着しなかった群に比べ肝,腎におけるプラチナ濃度が軽度ではあるが高値を示した。以上の結果から,マグネットリポソームを局注した場合には,外部磁場を用いることで局所に長時間集積させることが可能であったものの,静注により全身投与を行った場合は,外部磁場を用いても局所への集積はわずかであり,今後さらに条件を検討する必要があると思われた。CDDP封入マグネット

リポソームを作成し,ドンリュウラット尾静脈から静注した。右胸部(右肺および肝上)に外部磁場として円型マグネットを装着した。マグネットの装着は皮膚に密着させ固定した場合と,皮膚直下に埋入した場合の2通りで,それぞれ経時的に肝,腎のプラチナ濃度を測定した。皮膚に密着させた場合はマグネットを装着しなかった群とほぼ同程度のプラチナ濃度であったが,皮膚直下に埋入した場合はマグネットを装着しなかった群に比べ肝,腎におけるプラチナ濃度は高値を示した。しかしその差はわずかであった。マグネットリポソームを局注した場合は外部磁場を用いることで局所に長時間CDDPを集積させることが可能であるものの,静注により全身投与を行った場合に外部磁場を用いて局所にCDDPを高濃度で長時間集積させることは今回の実験条件では困難であった。昨年に引き続きCDDP封入マグネットリポソームを静注した場合の体内分布を検討した。CDDP封入マグネットリポソームを作製し,ドンリュウラット尾静脈から静注した。右胸部に外部磁場として円型マグネットを装着し,経時的に肝・腎のプラチナ濃度を測定した。円型マグネットの装着法として皮膚直下に埋入した場合の方が皮膚に固定した場合に比べ,肝・腎のプラチナ濃度はわずかながら高値を示した。CDDP封入マグネットリポソームの抗腫瘍効果を検討するにあたり,CDDPによる抗腫瘍効果を予測する組織学的因子についても検討した。対象は自治医科大学歯科口腔外科でCDDPと5FUを用いた化学療法を施行した58例で,既に治療効果が判定された症例である。これらの症例の生検時に採取した組織を用いてPCNA,MIB-1,DNAトポイソメラーゼIIα,P53の免疫組織化学検査を行った。その結果治療効果がいい程PCNA,MIB-1陽性率が有意に高値を示した。一方,治療効果がいい程P53発現率は低い傾向を示した。したがってPCNA,MIB-1,P53陽性率はCDDPの感受性を予測する因子となることが示された。
非線形離散方程式の可積分性判定テストと厳密解の構成法

可積分系のもつ特徴として、パンルベ性という性質が広く知られており、この性質を利用して可積分性を判定するテストとしてパンルベテストがある。差分方程式版のパンルベ性が特異点閉じ込めの性質であり、非線形差分方程式の可積分性を判定する方法として提案されたのが特異点閉じ込めテストである。パンルベ性、特異点閉じ込めの性質は、方程式の可積分性を判定することにのみ有効であるわけではなく、解の構成にも大きな威力を発揮することが、多くの研究によって示されている。本研究では、パンルベテスト、特異点閉じ込めテストの応用を試み、非線形方程式を解析することを目的としている。今年度得た主な結果は以下のとおりである。1.パターン形成などの分野で注目されているComplex Swift-Hohenberg方程式にパンルベテストを適用し、その結果を利用して多重線形形式に変換し、広田の方法によって厳密解を具体的に与えた。これは非線形光学などの物理において、大変重要な役割をすると考えられる。2.Complex quinticSwift-Hohenberg方程式の非線形光学での応用を考え、様々な厳密解を導出した。また、厳密解を用いてエネルギーについての解析を行った。3.新しい離散型非線形シュレーディンガー方程式を提案し、その厳密解と非線形写像について特異点閉じ込めテストを用いて解析した。この方程式は光現象を記述するものであり、今後、重要な役割をするものと予想される。4.波長多重の光ソリトンを記述する結合型非線形シュレーディンガー方程式についての解析を行った。具体的には高次のソリトン解と呼ばれるものの導出を目指しているが、その準備として、非線形シュレーディンガー方程式の高次のソリトン解を双線形化法の立場から整理した。
『狐物語』の新発見断片写本の研究

1)1986年にイギリスで発見され,同年度中に広島大学付属図書館が購入したフランス中世文学の傑作『狐物語』の断片写本(大写本)を詳細に調査する為,まず正確な写真撮影を行った.2)上記写本の入手経路,手続上の位置付け等を日本フランス語・フランス文学会1987年度春季大会(6月,学習院大学)において発表3)大写本を古文書学的転写(edition diplomotigue)を行い,できるだけ早く学界に知らせるため,世界で最も権威のあるRomania誌(編集長=パリ国立古文書学院長Jscques MONFRIN氏)に投稿(現在印刷中)4)次いでこれに異本校合を行い,批評校訂版(edition critigue)を完成しこれを1987年7月にイギリスのダラムで開催された第7回国際動物叙事詩学会において発表,本写本を大写本と命名することが認められると同時に本写本の重要性も認められた.尚本原稿はReynardus創刊号に掲載されることが決定し,現在印刷中5)米国ニューヨーク,ロングアイランド大学の古文書学の権威ウィリアムソン教授が1987年8月20日に来学され,本写本を詳細に検討された結果,本写本の作成時期は,鑑定書にある14世紀前半よりももう少し古く, 13世紀末の可能性もあるとの見解を表明された.同教授はこの見解を何からの雑誌に発表される予定の由1)1986年にイギリスで発見され,同年度中に広島大学付属図書館が購入したフランス中世文学の傑作『狐物語』の断片写本(大写本)を詳細に調査する為,まず正確な写真撮影を行った.2)上記写本の入手経路,手続上の位置付け等を日本フランス語・フランス文学会1987年度春季大会(6月,学習院大学)において発表3)大写本を古文書学的転写(edition diplomotigue)を行い,できるだけ早く学界に知らせるため,世界で最も権威のあるRomania誌(編集長=パリ国立古文書学院長Jscques MONFRIN氏)に投稿(現在印刷中)4)次いでこれに異本校合を行い,批評校訂版(edition critigue)を完成しこれを1987年7月にイギリスのダラムで開催された第7回国際動物叙事詩学会において発表,本写本を大写本と命名することが認められると同時に本写本の重要性も認められた.尚本原稿はReynardus創刊号に掲載されることが決定し,現在印刷中5)米国ニューヨーク,ロングアイランド大学の古文書学の権威ウィリアムソン教授が1987年8月20日に来学され,本写本を詳細に検討された結果,本写本の作成時期は,鑑定書にある14世紀前半よりももう少し古く, 13世紀末の可能性もあるとの見解を表明された.同教授はこの見解を何からの雑誌に発表される予定の由
最適設計によるトライボ要素の高性能化に関する研究

我が国の機械工学・工業は現在100年の歴史を経て第2世紀に入っており,時代が必要とする機械の概念も大きく変化しつつある.その中にあって,これからの機械システムは益々小型・コンパクト化,省エネルギー化,高効率化を指向し,機械要素の一層の改良を通して機械自身の高出力,高速,静粛化を図るとともに,装置全体の小型・微細化,信頼性の強化を目指すものと思われる.機械要素のうちでも特に流体軸受,シール,ダンパー,ピストンリング,磁気記録用ヘッドなどのトライボ要素の高性能化を図ることは上に述べたような機械システムの今後の発展を図る上で極めて重要な技術課題である.本申請研究では,機械システムの構成要素として必要不可欠なトライボ要素,とりわけ気体膜軸受並びにウェブとローラのインターフェース部など流体潤滑の原理に立脚した要素の特性解析方法を一般化し,計算アルゴリズムの汎用性を図るとともに最適設計手法を合わせて確立して,最終的にこれらのトライボ要素の基本原理となっている流体潤滑理論の統合化を行い,一般化修正レイノルズ方程式の概念に基づいた汎用性の高い特性解析ソフトの開発を行った.さらにトライボ要素の最適設計を行い,そのうち各種液膜軸受並びに空気軸受については特性実験も行って計算結果と比較・検討し,良好な一致をみた.我が国の機械工学・工業は現在100年の歴史を経て第2世紀に入っており,時代が必要とする機械の概念も大きく変化しつつある.その中にあって,これからの機械システムは益々小型・コンパクト化,省エネルギー化,高効率化を指向し,機械要素の一層の改良を通して機械自身の高出力,高速,静粛化を図るとともに,装置全体の小型・微細化,信頼性の強化を目指すものと思われる.機械要素のうちでも特に流体軸受,シール,ダンパー,ピストンリング,磁気記録用ヘッドなどのトライボ要素の高性能化を図ることは上に述べたような機械システムの今後の発展を図る上で極めて重要な技術課題である.本申請研究では,機械システムの構成要素として必要不可欠なトライボ要素,とりわけ気体膜軸受並びにウェブとローラのインターフェース部など流体潤滑の原理に立脚した要素の特性解析方法を一般化し,計算アルゴリズムの汎用性を図るとともに最適設計手法を合わせて確立して,最終的にこれらのトライボ要素の基本原理となっている流体潤滑理論の統合化を行い,一般化修正レイノルズ方程式の概念に基づいた汎用性の高い特性解析ソフトの開発を行った.さらにトライボ要素の最適設計を行い,そのうち各種液膜軸受並びに空気軸受については特性実験も行って計算結果と比較・検討し,良好な一致をみた.我が国の機械工学・工業は現在100年の歴史を経て第2世紀に入っており,時代が必要とする機械の概念も大きく変化しつつある.その中にあって,これからの機械システムは益々小型・コンパクト化,省エネルギー化,高効率化を指向し,機械要素の一層の改良を通して機械自身の高出力,高速,静粛化を図るとともに,装置全体の小形・微細化,信頼性の強化を目指すものと思われる.機械要素のうちでも特に流体軸受,シール,ダンパー,ピストンリング,磁気記録用ヘッドなどのトライボ要素の高性能化を図ることは上に述べたような機械システムの今後の発展を図る上で極めて重要な技術課題である.本申請研究では,機械システムの構成要素として必要不可欠なトライボ要素,とりわけ液膜軸受,気体膜軸受,シール,ピストンリング,磁気記録用ヘッドなど流体潤滑の原理に立脚した要素の特性解析方法を一般化し,計算アルゴリズムの汎用化を図るとともに最適設計手法を合わせて確立して,最終的にこれらのトライボ要素の性能を飛躍的に改善することのできる解析・設計手法を開発することを目的としている.平成13年度は個々のトライボ要素の基本原理となっている流体潤滑理論の統合化を行い,一般化修正レイノルズ方程式の概念に基づいた汎用性の高い特性解析ソフトの開発を行った.合わせて,液膜軸受,気体膜軸受など代表的なトライボ要素の特性を実験により求め,解析ソフトによる計算結果と比較・検討を行い,その適用性を検証した.我が国の機械工学・工業は現在100年の歴史を経て第2世紀に入っており,時代が必要とする機械の概念も大きく変化しつつある.その中にあって,これからの機械システムは益々小型・コンパクト化,省エネルギー化,高効率化を指向し,機械要素の一層の改良を通して機械自身の高出力,高速,静粛化を図るとともに,装置全体の小形・微細化,信頼性の強化を目指すものと思われる.機械要素のうちでも特に流体軸受,シール,ダンパー,ピストンリング,磁気記録用ヘッドなどのトライボ要素の高性能化を図ることは上に述べたような機械システムの今後の発展を図る上で極めて重要な技術課題である.本申請研究では,機械システムの構成要素として必要不可欠なトライボ要素,とりわけ液膜軸受,気体膜軸受,シール・ピストンリング,磁気記録用ヘッド,ウェブとローラのインターフェース部など流体潤滑の原理に立脚した要素の特性解析方法を一般化し,計算アルゴリズムの汎用性を図るとともに最適設計手法を合わせて確立して,最終的にこれらのトライボ要素の基本原理となっている流体潤滑理論の統合化を行い,一般化修正レイノルズ方程式の概念に基づいた汎用性の高い特性解析ソフトの開発を行った.平成14年度はこれを受けてトライボ要素の最適設計を行い,そのうち各種液膜軸受並びに空気軸受については特性実験も行って計算結果と比較・検討し,良好な一致をみた.
骨髄移植による膵β細胞再生のメカニズム

膵β細胞の自己増殖能は一般に低いと考えられているが、骨髄移植によりレシピエントのマウスの膵β細胞増殖が促進されることが、我々の研究室からも含め、複数の研究室から報告されてきた(Endocrinology.148(5):2006-15.2007など)。このことは、骨髄細胞由来の何らかの分泌因子が膵β細胞の増殖を促進していることを示唆するが、その詳細は不明であった。今回、我々は、骨髄移植マウスで認められた膵β細胞増殖のメカニズムとして、エクソソームを介した細胞間miRNA伝達を想定し検討を行った。骨髄移植後に血中エクソソームを採取し、エクソソームに内包されたmiRNAの網羅的解析を行ったところ、膵β細胞の増殖における負の制御因子であるCDK阻害因子(p21Cip1, p27Kip1, p57Kip2)を標的とするmiR-106bとmiR-222が増加すること、また、実際に、これらのmiRNAがエクソソームに含有され移植後の骨髄細胞から分泌されることを見出した。さらに、骨髄移植後の膵島において、これらのmiRNAが内在性の発現上昇ではなく、外来性に導入されて増加したことを示唆する所見を得た。そこで、miR-106bとmiR-222に対するanti-miRをin vivoトランスフェクション試薬を用いて骨髄移植マウスに全身投与したところ、骨髄移植による膵β細胞増殖および血糖改善の効果が有意に抑制された。さらに、miR-106bとmiR-222をSTZ誘発糖尿病モデルマウスに全身投与したところ、これらのmiRNAが膵島に集積し、その標的遺伝子であるp21Cip1, p27Kip1の発現が抑制され、膵β細胞増殖が促進し、血糖値が低下した。以上より、miRNAによる膵β細胞の増殖促進が糖尿病の新規治療法となる可能性が示唆された。(EBioMedicine 15:163-172.2017)膵β細胞の自己増殖能は一般に低いと考えられているが、骨髄移植によりレシピエントのマウスの膵β細胞増殖が促進されることが、我々の研究室からも含め、複数の研究室から報告されてきた(Endocrinology.148(5):2006-15.2007など)。(EBioMedicine 15:163-172.2017)
組織変動と社会変動の関連に対する組織デモグラフィー的接近

現代日本における組織規模の変動をみると大規模化・小規模化・平準化等の傾向が領域ごとに混在しており、社会全体では組織変動傾向が多様化しているといえる。この傾向が日本社会における工業化社会からポスト工業社会への移行を反映しているという前提のもと、ポスト工業社会における組織変動のプロセスに地域・情報・ネットワーク等の要因がもつ関連を組織デモグラフィーの枠組みに依拠しながら研究した。企業組織全体の傾向として、存続率に関して地域の特殊性がもつ重要性が確認された。また、組織のデモグラフィックな変化に対する業種・地域の交互作用効果の存在から、企業の地域間の存続チャンスの差が顕在化していることが確認された。組織のデモグラフィカルな分析のために、全国の全業種の企業を対象に生命表分析を行った。全国の、2012年時点で存続している全業種企業1,425,856社と、1984年以後2012年時点までに倒産した371,650社に関するデータを合わせた計1,797,506社を対象に、業種・所在地についての生命表を算出し、生存時間中央値(いわゆる「平均寿命」)の比較を行った。データ上の制約から1983年以前に倒産した企業の情報が欠落しているため、本来の「かつて日本に存在したすべての企業」に関する値よりも今回の分析結果が、実際より長めに算定されてしまうという限界はあるが、現在利用しうるもっとも包括的なデータを用いた分析であることは間違いない。その結果、全国全業種をひとまとめにした場合の企業の「平均寿命」は89.1976年であることがわかった。また、業種により企業の平均寿命が著しく差を見せており、大分類レベルでみるならば、最も長いのが金融業で、以下農林水産業、不動産業、サービス業、電気ガス水道業、製造業、卸・小売業、運輸通信業、鉱業の順に続き、もっとも短いのが建設業であった。また、地方間の比較では、中部地方が最長で、以下中国、四国、東北、関東、九州・沖縄、北海道の順に続き、もっとも短いのが近畿であった。地方と業種の交互作用は大分類レベルではほとんど認められず、業種分布に依存しない各地方ごとの特性が企業の平均寿命に影響をあたえている可能性が大いに示唆された。企業悉皆的な生存時間分析はいままで行われておらず、本研究が最初のものである。今回のデータは株式会社帝国データバンク社が捕捉しえた企業に限られ、かつ1983年以前の倒産企業が除外されているという制約はあるものの、マクロなレベルでの組織変動を考えるうえできわめて価値の高い成果を得ることができた。産業クラスター研究・産業エコシステム研究の枠組みと組織デモグラフィーモデルの接合の可能性について検討を続け、地域における労働力の受給状況と業務デザインについてのより詳細な情報を組み込む必要性を前提に、新たな枠組みのもとで企業や関係機関に対する聞き取り調査を実施した。その結果、情報サービス産業については直接対面的な業務遂行の重要性がより高まってきていることが中央と地方の立地の格差を広げている可能性が高いことが判明した。今年度の目標としては(1)過去の事業所・企業統計調査の整理・基礎資料の作成、ならびに(2)現時点におけるソフトウェア受託開発業の企業情報に基づく従業員数変動・取引先ネットワークの分析に着手する予定であったが、東日本大震災の影響を受け、研究代表者の所属校(関西大学)において急遽、日本社会学会大会の開催を引き受けることとなり、研究代表者が開催委員長として異例の短期間での開催準備ならびに実施・残務整理等に従事することとなった。そのため研究計画について大幅な変更を加えざるを得なくなり、今年度は理論的研究に特化し、データ分析のための資料購入ならびに整理・分析作業は次年度に集中して行うことになった。今年度中に既存の組織社会学の文献、とくにHannan,Carroll&Polos(2007)"The logic of Organization theory"の批判的検討を中心に、「社会構造」ならびに「組織構造」概念の経験的研究における操作化のための視点の精緻化に努めた。また、ドラッカーをはじめとする経営学や、富永健一・ベック等の社会学理論が扱っている資本主義社会の新しい変動傾向と、本研究のテーマである組織のデモグラフィックな変動との間の関連付けを進めるとともに、Blau(1977)"Heteroneneity anb Inequality"が開拓した、社会構造内の人員配置原理にもとづく演繹理論体系を組織論に適用するための考察を行った。ポスト工業化社会における社会変動モデルの構築を、組織変動モデルの基礎づけによって理論と実証の両面から試みた。工業化社会では社会変動が組織の大規模化・官僚制化と強く結びついて論じられたが、ポスト工業化社会では組織変動自体の多様化に加えて組織間関係の様態がもつ重要度が増しているため、組織変動と社会変動の関連をとらえるためには新しい枠組みが求められている。

理論面において、組織変動の多様化に関しては、組織社会学で進化論的な議論を展開してきた組織エコロジー・組織デモグラフィーの数理モデルの応用を試みた。また、組織間関係の記述・説明にあたっては、近年組織研究において急速に発展している産業クラスター・産業エコシステムに関する知見を採用した。また、組織変動分析とは別個に論じられることの多い組織間ネットワーク論を組織デモグラフィーと接合することにより、組織間関係論と組織変動論に基礎づけられた組織のマクロな分布状況の変動モデルを構築した。さらに組織のマクロな分布状況の変動モデルをポスト工業化社会における一般的な社会変動の議論と結びつけるために、「都市化」「情報化」「ネットワーク化」などのマクロな社会変動傾向をもっともよく表現できるソフトウエア産業の立地と進化の状況を具体的に検討し、実証分析を展開した。平成26年度には、ソフトウエア産業における組織変動と社会変動の関連に関する分析をもとに一般化した諸仮説について、過去の事業所・企業統計調査から経済センサス調査、さらには株式会社帝国データバンクのデータベースのデータをもとに、各都道府県・業種分類をもとに産業エコシステムの析出と、その発展・衰退の状況を包括的に分析し、検証を行なった。社会学日本の企業組織のデモグラフィックな動態に関する基礎的な情報として理想的には、全業種全国に関する全企業組織の生命表分析が必要である。そのために最も適した資料として株式会社帝国データバンク社が所有する倒産情報ならびに企業情報データベースがあるが、その価格は高価であるため今回の研究費では全数の利用が不可能と判断された。そこで申請時においては既存の官庁統計等を活用し、企業のデモグラフィックな動態については間接的な推計を行うにとどめる計画であった。ところが、今回帝国データバンク社との交渉の結果、予算の範囲内で倒産企業も含めた既存企業に関する生命表分析に必要なデータが購入可能となったため、当初の計画よりも対象をひろげて大幅に精密な分析が可能となった。その一方で既存の官庁統計等を使ったデモグラフィカルな分析の順序が後になったが、平成25年度には平成24年経済センサスの速報結果が順次公表されてくるものと予想されるので、その結果を合わせた効率的なデータ作成を行うことで対処していく。また、もう一つの課題であるソフトウェア企業の取引ネットワーク関係と生存確率の関係についても基礎データの整備を行い、計量分析については一定の進展をみているが、現地インタビュー等の時間をとれなかったために定性的情報や、ソフトウェア業界のより詳細な情報についてはなお残された課題があり、平成25年度には現地調査に重点をおいて対処していく。