hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特別養護老人ホームにおける認知症高齢者への排便ケアモデルの構築に関する研究

本研究の目的は、特別養護老人ホーム(以下,特養)における看護職・介護職が実践している認知症高齢者の排便障害への各専門職のケア内容、専門職種間の連携・協働がつくりだすケア内容を明らかにし、特養における認知症高齢者への排便ケアモデルの全体像を考案することである。平成30年度は、これまでの特養に勤務する看護職・介護職へのインタビュー調査の分析結果から、特養における認知症高齢者への排便ケアモデル案を考案した。研究参加者は全体で看護職11名、介護職12名であった。看護職は全て女性、平均年齢47.6±2.8、看護職経験年数24.7±2.6、特養経験年数8.2±1.2であった。介護職は男性4名、女性8名、平均年齢34.1±2.3、介護職経験年数11.2±1.6、特養経験年数8.7±0.9であった。看護職による認知症高齢者への排便ケア内容は「排便障害のリスクを包括的にアセスメントする」など7つのカテゴリーが抽出され、介護職の排便ケア内容は「排便機能を発揮できるようにトイレ介助する」など8つのカテゴリーが抽出された。また、看護・介護職間の連携・協働がつくりだすケア内容は「排便の異常を介護職が早期発見し、看護職の対応につなげる」など5つのカテゴリーが抽出された。これらの結果に基づき特養における認知症高齢者への排便ケアモデル案を作成した。ケアモデル案からは、認知症高齢者の尊厳を保持する排便ケア実践を保証することにつながり、排便機能を発揮して気持ちよく排便することができるケアの手がかりになりうるものと示唆が得られた。本研究の目的は、特別養護老人ホーム(以下,特養)における看護・介護職が実践している認知症高齢者の排便障害への各専門職のケア内容、専門職種間の連携・協働がつくりだすケア内容を明らかにし、特養における認知症高齢者への排便ケアモデルの全体像を考案することである。研究は次の過程を経て目的の達成と考えている。11つの特養に勤務する看護・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応を参加観察およびインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。2複数の特養の看護・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害への対応を参加観察およびインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。312の結果から、特養における認知症高齢者への排便ケアモデルの全体像を考案し、ケアモデルの妥当性と課題を検討する。平成27年度は、1つの特養における同一の認知症高齢者の排便障害に対するチームとしての看護・介護職の対応方法を参加観察およびインタビュー、質的記述的に分析し、概念モデル化することを目標とした。対象者は看護職3名、介護職5名であった。現在は認知症高齢者の排便障害に対するチームとしての看護・介護職の対応や、それらに直接影響を及ぼしていると考えられる部分に着目して分析している途中である。分析には、佐藤(2002/2008)による質的内容分析を参考にし、研究参加者の許可を得てテープ録音したものを逐語録にし、出来事ごとにコード化を行う。また、参加観察のフィールドノーツも同様にコード化を行う。次に類似性と相違性を考えながらサブカテゴリー、カテゴリーと順に質的帰納的に分類・整理している。平成27年度の研究は、1つの特養における同一の認知症高齢者の排便障害に対するチームとしての看護・介護職の対応方法を参加観察およびインタビュー、質的記述的に分析し、概念モデル化することを目的としていた。現在は、その目的は達成しておらず、カテゴリーを抽出し概念モデル化するためには時間を要することから、平成28年度の計画と並行しながら分析を継続していく。11つの特養に勤務する看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。2複数の特養の看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化する。平成28年度は、複数の特養の看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析し、概念モデル化することを目標とした。対象者は看護職5名、介護職5名であった。現在は、看護職・介護職とのチームの対応に焦点をあて、認知症高齢者の排便障害に対する各専門職のケアの特徴や専門職種間の連携・協働での工夫、それらに直接影響を及ぼしていると考えられる部分を抽出・整理してコード化し、サブカテゴリー、カテゴリーと順に質的帰納的に分類・整理している。平成28年度は、認知症高齢者の生活環境および職員集団の文化により対応が異なる可能性を考え、複数の特養に研究依頼する予定であった。

そして、看護職10名、介護職10名を対象にインタビューし、認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応を質的記述的に分析し、概念モデル化することを目標としていた。現在はその目標は達成しておらず、カテゴリーを抽出し概念モデル化するためには時間を要することから、平成29年度の計画と並行しながら分析を継続していく。本研究の目的は、特別養護老人ホーム(以下,特養)における看護職・介護職が実践している認知症高齢者の排便障害への各専門職のケア内容、専門職種間の連携・協働がつくりだすケア内容を明らかにし、特養における認知症高齢者への排便ケアモデルの全体像を考案することである。研究は次の過程を経て目的の達成と考えている。11つの特養に勤務する看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析する。2複数の特養の看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析する。312の結果から、特養における認知症高齢者への排便ケアモデルの全体像を考案し、ケアモデルの妥当性と課題を検討する。上記の目的を達成するため、平成29年度は、複数の特養の看護職・介護職を対象に認知症高齢者の排便障害へのチームとしての対応をインタビューから質的記述的に分析した。下記の文中の【】はカテゴリーを示す。研究参加者は3施設の特養に勤務する看護職8名であった。データを分析した結果、8のカテゴリーを抽出した。特養の看護職は【スムーズな排便により落ち着いた生活を保障する】ために、認知症高齢者と介護職の双方に働きかけていた。認知症高齢者への直接的な働きかけとして【下剤管理システムの運用と排便困難な対象のスクリーニング】などのプロセスを中心として、【対象者との関係性を築く】を基盤に【対象者の視点から便意をとらえ排便につなげる】といった排便ケアがあった。また、介護職への働きかけとして【介護職と連携して行う排便ケアシステムの構築】といった媒介的な排便ケアも存在し、入居者の生活に密接に関わる介護職の目や手を介して認知症高齢者の排便障害に対し治療的・予防的な介入をしていることが明らかになった。平成29年度は、これまでのインタビュー調査の分析結果に基づき、排便ケアモデルの全体像を考案するところまで至れなかった。理由としては、研究者が所属機関を異動したことにより、研究室の整備やその他の環境に変化があり、研究計画の遅延が生じた等のためである。平成30年度は、これまでの特養に勤務する看護職・介護職へのインタビュー調査の分析結果から、特養における認知症高齢者への排便ケアモデル案を考案した。研究参加者は全体で看護職11名、介護職12名であった。看護職は全て女性、平均年齢47.6±2.8、看護職経験年数24.7±2.6、特養経験年数8.2±1.2であった。介護職は男性4名、女性8名、平均年齢34.1±2.3、介護職経験年数11.2±1.6、特養経験年数8.7±0.9であった。看護職による認知症高齢者への排便ケア内容は「排便障害のリスクを包括的にアセスメントする」など7つのカテゴリーが抽出され、介護職の排便ケア内容は「排便機能を発揮できるようにトイレ介助する」など8つのカテゴリーが抽出された。
微分方程式の変換群

本研究課題は,微分方程式とくに複素領域において定義された完全積分可能系の変換群を調べ,その代数的な構造をあきらかにすることが目標である。非線形完全積分可能系の中心的な役割を果たす2変数戸田方程式は,歴史的には古典的な曲面の変換論として19世紀末にダルブーにより見いだされたが,現代の数理物理学の観点からこの仕事を見直すことはなされていなかった。研究代表者は,この古典的曲面論の変換の理論,特にベックルント変換と梯子構造を不変にする変換の関係,という幾何学的研究を進め成果を得て,研究会などで発表した。現在論文を準備中であり,本年中に発表する予定である。また,線形方程式の変形理論の立場から,トーラス上の完全積分可能系についても研究を進め,いくつかの結果を得た。この成果は最近口頭発表したところであり,これについても論文を準備中である。完全積分可能系は広範な数学の分野と関連しており,研究協力者によりそれぞれの立場から研究が進められ成果が得られた。その主なものを報告する。量子群の表現論は,完全積分可能系のq-アナローグを追求するものであり,重要な研究課題である。この立場から研究を進めた。完全積分可能系の解析学を進めるためには偏微分方程式の解の構造を明らかにすることが必要となるが,この点について金子晃は熱方程式等について結果を得た。また。コンフィギュレイション空間上の超幾何関数の理論との関連を追求するという立場から,木村弘信は合流型超幾何関数について重要な結果を得た。また。
小胞体ストレスを標的とする前立腺がん治療戦略の構築

小胞体ストレス応答を惹起し、癌特異的アポトーシスを誘導しうるREIC遺伝子治療のさらなる臨床応用を見据え、既存のいくつかのBip/GRP78抑制化合物を用いて、in vitroにおけるREIC遺伝子治療との相乗効果を検証し、REIC遺伝子治療の併用療法の意義を基礎的に解析することを目的とした。Bip/GRP78抑制化合物のなかでGRP78 inhibitorであるEpigallocatechin gallate, HSP90 inhibitorである17-AAGによるBip/GRP抑制効果とその至適濃度を検討したが、それのみで細胞がアポトーシスし、Ad-REICとの併用実験において、相乗効果を得る至適条件を見いだすことはできなかった。より特異的なBiP抑制法を確立し、検討する必要があると思われた。Ad-REICと小胞体ストレスにおけるメカニズムを解明する上で、Ad-REICに耐性である膀胱がん細胞株(T24, J82, TccSup)を用いて浮遊系培養条件におけるAd-REICの効果を検討したところ100MOIで有意なアポトーシスを認め、さらに1000MOIまで濃度依存的効果を認めた。また、多剤耐性膀胱がん耐性株(KK47/ADM)を用いて、アドリアマイシンとの相乗効果を検討したところ、Ad-REICはKK47/ADMにおいて低濃度アドリアマイシンに対する感受性を増強した。ERストレス応答において、そのストレスセンサーとして考えられているIRE1α細胞質シグナル伝達ドメイン発現プラスミドを独自に作成し、それを前立腺がん細胞(PC3)にトランスフェクションすると、アポトーシスが誘導された。ERストレス関連分子を制御することにより、REIC遺伝子治療のさらなる治療効果を期待できると考えられた。岡山大学で同定した新規がん抑制遺伝子REIC (Reduced Expression in Immortalized Cells)とBip/GRP78抑制化合物の併用による相乗効果を前立腺癌細胞を用いてin vitro、in vivoで解析し、より速やかに臨床応用可能な前立腺癌治療の確立に向けた基盤を構築する。申請者は、以前よりREIC遺伝子発現アデノウイルス(Ad-REIC)の腫瘍局所投与により、「癌細胞選択的なアポトーシス」に基づく抗腫瘍治療効果が得られることを証明している。昨年度の研究では、以前に確立したAd-REIC耐性前立腺がんクローンおよび膀胱がん細胞T24,J82を用いてBipの発現およびAd-REICの感受性を再度検討した。Bipの発現は親株であるPC3に比べ、その耐性クローンで上昇していたが有意な差を認めなかった。これは、細胞の保存の際、凍結融解したことによる細胞の形質転によると考えられた。そこで、再度親株のPC3にAd-REICを感染させ、残存した細胞から複数のクローンを樹立した。それらのクローンはAd-REICに強い耐性を認め、Bipの発現も有意に上昇していた。Bip/GRP78抑制化合物であるEpigallocatechin gallateをもちいてAd-REIC耐性クローンのBip抑制効果を検討した。in vitroにおいて20μMでは、Bipの発現は有意に低下しなかった。本年度は、Epigallocatechin gallateの至適濃度をさらに検討し、Ad-REICとの併用効果を検討するとともに、その作用メカニズムの解明、in vivoでの併用効果を検討する。また、その他のBip抑制化合物についても同様に検討する。Bip/GRP78抑制化合物のなかでGRP78 inhibitorであるEpigallocatechin gallate, HSP90 inhibitorである17-AAGによるBip/GRP

抑制効果とその至適濃度を検討したが、それのみで細胞がアポトーシスし、Ad-REICとの併用実験において、相乗効果を得る至適条件を見いだすことはできなかった。より特異的なBiP抑制法を確立し、検討する必要があると思われた。Ad-REICと小胞体ストレスにおけるメカニズムを解明する上で、Ad-REICに耐性である膀胱がん細胞株(T24, J82, TccSup)を用いて浮遊系培養条件におけるAd-REICの効果を検討したところ100MOIで有意なアポトーシスを認め、さらに1000MOIまで濃度依存的効果を認めた。また、多剤耐性膀胱がん耐性株(KK47/ADM)を用いて、アドリアマイシンとの相乗効果を検討したところ、Ad-REICはKK47/ADMにおいて低濃度アドリアマイシンに対する感受性を増強した。小胞体ストレス応答において、そのストレスセンサーとして考えられているIRE1α細胞質シグナル伝達ドメイン発現プラスミドを独自に作成し、それを前立腺がん細胞(PC3)にトランスフェクションすると、アポトーシスが誘導された。小胞体ストレス関連分子を制御することにより、REIC遺伝子治療のさらなる治療効果を期待できると考えられた。以前に樹立したAd-REIC耐性前立腺がんクローンの形質転換のため、再度クローンを作成し、その性質を確認する必要があった。24年度が最終年度であるため、記入しない。Epigallocatechin gallateの至適濃度をさらに検討し、Ad-REICとの併用効果を検討するとともに、その作用メカニズムの解明、in vivoでの併用効果を検討する。また、その他のBip抑制化合物についても同様に検討する。
半影X線バックライト法による衝撃波速度と超高密度の同時計測

超高圧力・超高密度の極限状態における物質の状態方程式(EOS)の正確なデータが、慣性核融合や宇宙・天体物理等に関する研究で要求されている。従来のインピーダンス・ミスマッチング法を用いた衝撃波速度計測では、水素・重水素やプラスチックのような低原子番号の物質の密度が高精度に求められない。一方、高精度なX線ラディオグラフィは、衝撃波・粒子速度と同時に超高密度を計測でき、絶対的なユゴニオEOSデータ取得を可能にする方法である。特に、半影撮像法を用いれば、微小な空間領域を高倍率・高解像度で測定できるX線計測系の開発が可能である。また、EOS実験は、平面衝撃波による1次元圧縮で行うので、空間を2次元で分解する必要がなく、単にナイフエッジのような1次元のアパーチャを用いて半影像をストリークカメラのスリットに映すだけで時間分解計測が可能になる。本研究では、高精度(高空間分解能)な密度計測手法として、X線ストリークカメラを利用したX線半影撮像法であるSP-CAI(streaked penumbral coded-aperture-imaging)法を開発し、初めて時間分解型の半影イメージング画像の取得に成功した。レーザー照射で発生したプラズマX線光源の時間分解半影イメージの再構成アルゴリズムとして2種類の手法を試した結果、最適なデジタルフィルタ(Wiener inverse filter)を選ぶことにより、半値幅で23μmの光源が復元された。すなわち、レーザープラズマX線光源の空間分布を、時間分解能25ps、倍率665倍(2点分解能0.07μm、評価された空間分解能1.27μm)で得られた。この時間分解データから、時間分解していないX線ピンホールカメラのデータ上の時間積算効果が明瞭に示せた。特に、低原子番号物質に関して、超高圧領域の広範な状態方程式データを精度良く取得することに成功し、今後の超高圧縮状態下のEOS実験の発展に本研究で開発された計測手法が寄与するものと考える。1.レーザーによる平面衝撃波発生法の開発ガウス型の照射強度分布を持つレーザーを複数本重ねることによって平面衝撃波が発生可能であることを実験的に検証した。空間方向400μmにわたって均一な照射が実現され、350μm程度平滑な衝撃波が発生した。時間的安定性はおよそ2nsであった。この照射法を多層膜の平板試料に適用すると、350μm程度の極めて平面性の良いレーザーフライヤーが21km/sまで加速された。また、20nsを超えるロングパルスでの加速実験も行って、ショートパルスに比べて効率の良い加速効果が確認された。2.状態方程式実験の実施重水素化ポリエチレン(CD2)、フッ素化ポリイミド(PI)について、状態方程式実験を実施した。レーザーを直接照射して平面衝撃波を発生させ、高速ストリークカメラによって衝撃波速度を計測した。CD2は540GPaにおいて、PIは570GPaにおいて、共に10点程のユゴニオデータが得られた。GEKKOXIIに新たに建設された高強度照射システムHIPERを使用することによって、100GPaを超えるデータ点の取得を目指して実験設計を行っている。3.半影X線バックライト法による静止ターゲットのイメージングおよび画像解析ニッケル箔にレーザーを照射して、発生したプラズマx線光源の時間分解半影イメージが始めて取得された。

半影画像の再構成アルゴリズムには、「cepstrum」、「Wienerフィルタ推定」、「反復補正による超解像」等という手法を導入して、半値幅でおよそ20μmの光源が復元され、時間分解していないX線ピンホールカメラのデータと良い一致を示した。また、金属のメッシュを上記の光源でバックライトして、同様に再構成し、良好なコントラストのイメージが得られた。空間分解能は数ミクロンが実現されていると思われる。X線波長の単一化が課題である。短パルスレーザーを用いて、超高圧下の物質の密度を高精度に計測するため、1μm程度の高空間分解能を持つX線計測系の開発が必須の課題となっている。本研究では、要求される空間分解能を満足させるべく、X線光源の半影像を取得し、その空間分布を再構成させるという基礎実験を実施した。半影カメラは、デジタル化された開口像法の一種である。得られるデジタルイメージは、光源と開口の空問分布の畳込みで表現され、開口の空間分布を与えると逆畳込みによって、光源の情報を再構成することができる。一般に、半影撮像法は時間積算された二次元空間分解像を提供するが、状態方程式実験においては、空間分解は衝撃波進行軸方向のみの一次元でよく、時間分解が要求されるので、ナイフエッジの開口を結像系として用い、X線ストリークカメラにより計測した。実験は大阪大学レーザー核融合研究センターの激光XII号で実施された。使用したビーム本数は13本で、1本当たりのレーザーエネルギーは400J程度であった。波長は527mm、パルス幅は半値幅でおよそ4nsである。レーザーのベストフォーカス位置に、ニッケルまたは銅の箔を配置してX線光源とした。本実験により、世界で初めて時間分解された半影画像が得られた。半影の裾から飽和した部分まで明瞭なイメージが取得することができた。得られた半影イメージから光源の空間分布を再生するための逆畳込みは、一般に、数学的に条件が悪く、実行上注意が必要である。本研究では、半影撮像法の典型的な像再生プロセスに持込むため、反復計算による像修復等を導入した。その結果、レーザープラズマ光源の空間分布が、時間分解能25ps、倍率665倍(CCDの1ピクセルサイズがターゲット面上の0.07μmに対応することから評価された空問分解能1.27μm)で得られた。この時問分解データは、ピンホールカメラの時間積算効果を明瞭に示している。GEKKO XIIビームを束ねた高強度一軸照射装置HIPERを利用した実験において、高精度状態方程式(EOS)データを得るために最も重要な条件である、衝撃波の品質と特性を詳細に調べた。衝撃波の空間的な平面性は、ターゲット中心の直径230μmの十分広い領域でRMS1%未満と評価された。衝撃波圧力の時間的定常性は、傾斜付ターゲットを用いた衝撃波速度の均一性から判断し、約2nsの十分可観測な時間幅であることがわかった。高強度レーザー・物質相互作用によって発生する高エネルギーX線による先行加熱の問題は、裏面放射・反射光を計測することによって、少なくとも1eV未満であることが確認された。4060μm厚のアルミサンプルを使う上では大きな問題とはならないことがわかった。EOS既知の標準物質であるアルミと銅を使ったターゲットを用いて、データを収得・検証し、衝撃波駆動・ターゲット・計測・解析法の全般に渡って実験の妥当性が証明された。
発展途上国集団における汚染元素曝露レベルの評価

一般集団における水銀の主要な曝露源は、魚の摂取によるものであり、工業的な汚染源からの影響が小さい地域に居住する発展途上国集団においても、魚を多食する場合、水銀の摂取量は先進諸国集団と大差がないと考えられている。その一方で、魚の水銀濃度は、その食性や生息環境によって大きく異なることが知られている。本研究では、パプアニューギニアにおいて伝統的な生業活動に依存し、魚を多食している2つの異なった環境に居住している集団について、摂取している魚中および住民の毛髪中水銀濃度から水銀曝露量の評価を行った。第1の集団は、マレー湖周辺に居住し、1日約280gの淡水魚を、第2の集団は、バロパ諸島に居住し、珊瑚礁の魚を中心に100-240gの魚を摂取している。バロパ諸島住民が摂取している珊瑚礁に生息する魚の平均水銀濃度は0.07μg/gであった。肉食魚で草食魚に比べ高い値を示したが、0.2μg/gを越えるものはなかった。これに対し、マレー湖および周辺の河川で収集した魚の平均水銀濃度は0.30μg/gと高く、約10%の魚が0.5μg/gを越える高い値を示した。この結果は、工業的汚染源からの影響がない場合にも、マレー湖のような滞水域においては有機物の沈殿に伴い水中での微生物によるメチル化が促進され魚の水銀濃度が上昇する可能性を示唆している。この魚に含まれる水銀濃度の差を反映して、毛髪中水銀濃度の平均値は、マレー湖周辺住民で21.9μg/g、バロパ諸島住民で1.8μg/gと顕著な差が認められた。これらの結果は、同じように魚を多食している集団においても、その住居環境の違いによって水銀への曝露量が大きく異なることを示している。魚を多食している集団の水銀曝露評価において、その摂取している魚に人為・自然起源にかかわらず何らかの理由による水銀蓄積がおきているか否かを判断する場合のバックグラウンドデータとして、バロパ諸島住民の毛髪水銀レベルは有用であると考えられる。
超薄肉X線望遠鏡基板加工法の研究

宇宙の初期進化を解明するうえで鍵となる、X線背景放射や銀河団、活動的銀河核といった天体のX線による観測的研究では人工衛星に搭載された、X線望遠鏡が必須であるが、大きな集光力を持つ薄板多重型X線望遠鏡では、その解像力は可視光の望遠鏡に比べ2-3桁低い(HalfPowerDiameter(HPD)=3分角)のが現状である。その主たる原因はX線鏡面として超平滑であり、かつ明るい斜入射光学系において超薄肉(0.1-0.5mm厚)であることが要求される鏡面基板を高い形状精度で作ることが困難であったためである。我々はこの超薄肉鏡面基板の製作法として、従来1mm厚以下ではミクロン・オーダーの加工が困難と考えられてきた、旋盤の切削加工法を、破加工物の保持方法を工夫することで適用できないかと考え、HPD=3分角を目標に研究することにした。本研究では実際に直径150mm、長さ100mm、厚さ0.3mmのアルミ円錐鏡面基板を真空チャッキング法と樹脂接着法の2種類の保持方法で試作した。次に、これにアクリル・コーティングと金蒸着によりX線鏡面にするプロセスを確立した。できた円錐鏡面の機械的、光学的評価と、X線による直接評価を行ないその結果、樹脂接着法を用いて試作された円錐鏡は、アルミ・フォイルを用いた従来の多重薄板X線望遠鏡に比べ約40%改善された結像性能を持っていることが明らかになった。結像性能の劣化に影響している因子では、(A)10mmより長いスケール、(B)10mmより短かいスケール、(C)光軸回り(真円度)の3つの分けて調べると、(B)の寄与が一番大きく、これがさらに40%改善されれば当初の目標である1分角(HalfPowerDiameter)が達成できることがわかった。またこのことは超精密加工技術という側面から見れば、板厚1mm以下の超薄肉部品を100mmスケールにわたりミクロン・オーダーの形状精度(軸方向平坦度5um)で製作する新たな方法が得られたことになり、極限技術として新たな応用の可能性も考えられる。今後、この技術を基に高性能のX線望遠鏡をシステムとして実現していきたいと考えている。今年度はまず、形状評価装置として、回転台、Z軸ステ-ジ、位置検出センサ-を組み合わせたシステムを作り、望遠鏡1段の長さ100mmのスケ-ルでは十分な精度の得られることを確認した。また、旋盤加工による超薄肉鏡面基板の試作については、大小2種類のサンプルを作り製作法、試作鏡の結像性能などの検討、評価を行なった。まず初めに、ワ-クの固定法として真空チャッキング法を用い、直径45mm長さ25mmで1度のテ-パの円錐を外面仕上でどこまで薄くできるかを調べた。その結果、形状精度としては不十分であるが0.1mm厚まで実際に加工可能であることが実証された。そしてチャッキング溝などの影響の出ない0.3mm厚のサンプルでは、形状についても目標精度を確保できる見通しがついた。次のステップとして、直径150mm長さ100mmで1度のテ-パの円錐(一段での焦点距離は2100mm)を、今度は実際に必要な内面仕上で試作した。

このサイズでは、0.1mm厚のサンプルは加工後取り外しが困難となり、無理な力をかけたため大きく歪んでしまった。しかし0.3mm厚以上のサンプル(0.5mm厚、0.6mm厚)では、チャッキング溝の影響もほとんど無く、取り外しも可能であった。これらのサンプルについては、可視平行光による結像性能評価を行なった。開き角7度分の円錐の一部を4箇所測定した結果から、試作鏡の光軸方向の形状精度が部分的には非常にそろっておりしかも設計値に非常に近いことがわかった。また円錐全体での測定から、設計上の像の広がりを入れても1.5分角相当であり、2段でもHPD<2′に相当し、設計値の広がりを引いた残り、即ち真の結像性能の限界はこれよりずっと小さいものと期待されることがわかった。今年度は(1)樹脂接着法という被加工物(ワーク)の新しい保持法を用いた、超薄肉鏡面基板の試作、(2)試作鏡面基板に施すアクリル・コーティング装置の製作とそのプロセスの確立、(3)金のアクリル面への蒸着装置の製作とそのプロセスの確立、(4)試作鏡面の機械的、光学的、及びX線による性能評価を行なった。ワーク保持法については、昨年は真空チャッキング法を用いて0.5mm厚まで高い形状精度の円錐鏡(直径150mm,長さ100mm)が製作されたが、0.3mm厚ではチャッキング溝の構造がワークに影響し精度が出せなかったため、より一様構造を持つ保持方法として光硬化型水溶性の樹脂を用いる方法を試みた。この方法により、0.3mm厚まで高い形状精度の円錐鏡を製作することができた。アクリル・コーティング・プロセスについては、アクリル・ラッカーの濃度、温度、ディッピング時間、引き上げ速度とコーティングの厚さや一様性との関係を調べ、最適パラメータを決めた。金の蒸着装置については、タングステン・ワイヤを用いた通電加熱蒸着のための装置を、既設の蒸着槽内に作り、特にアクリル面の熱損傷の生じないような、蒸着条件を明らかにした。試作円錐鏡の性能評価は、機械的には触針計を用いて、光軸方向のプロファイル、真円度、表面粗さ、又光学的には光軸回りの平均スロープの分布を、そしてX線によって光軸方向のX線反射プロファイルを評価した。評価の結果、樹脂接着法を用いて試作された円錐鏡は、アルミ・フォイルを用いた従来の多重薄板X線望遠鏡に比べ約40%改善された結像性能を持っていることが明らかになった。結像性能の劣化に慶響している因子では、(A)10mmより長いスケール、(B)10mmより短いスケール、(C)光軸回り(真円度)の3つの分けて調べると、(B)の寄与が一番大きく、これがさらに40%改善されれば当初の目標である1分角(Half Power Diameter)が達成できることがわかった。
tRNAアンチコドンを標的とするヌクレアーゼトキシンの研究

蛋白合成を止めるトキシンの中で,rRNAを切断してリボソームを失活させるコリシンE3は有名であるが,コリシンE5はこの様なリボトキシンとは異なり,大腸菌細胞内の特定のtRNAを切断する全く新しいヌクレアーゼであることを明らかにした.この酵素活性はコリシンE5のC末端ドメインE5C(115アミノ酸)にあり,ColE5プラスミドを持つ生産菌は,コリシン遺伝子の下流の免疫性遺伝子がインヒビターImmE5(82アミノ酸)を合成することにより自殺を免れる.E5Cはin vitroで大腸菌全tRNAのうち,アンチコドン1文字目にGの修飾塩基キューイン(Q)をもつTyr,His,Asn,Aspに対する合計5種のtRNA分子に特異的に働き,アンチコドン付近,おそらくQの3′側のホスホジエステル結合を,5′OHの形で切断する.また生育中の大腸菌に致死量のコリシンE5を作用させ,RNA画分を抽出して,各tRNAの3′末端側配列に相補的な合成DNAをプローブとしてノザン解析を行うと,やはり上記tRNAが特異的に切断されていた.しかしQ修飾を欠く変異株でもコリシンE5に対して感受性であり,またE5処理したその株から抽出したRNAでも上記tRNAが切断されていたので,基質認識にQ自身は必須でないと考えられ,tRNAに対するCRDの分子認識に特別の興味が持たれる.また基質となるtRNAのアンチコドン/ステムを模した合成RNAをも切断するので,かなり局所的なtRNAの構造を認識しているものと思われる.蛋白合成を止めるトキシンの中で,rRNAを切断してリボソームを失活させるコリシンE3は有名であるが,コリシンE5はこの様なリボトキシンとは異なり,大腸菌細胞内の特定のtRNAを切断する全く新しいヌクレアーゼであることを明らかにした.この酵素活性はコリシンE5のC末端ドメインE5C(115アミノ酸)にあり,ColE5プラスミドを持つ生産菌は,コリシン遺伝子の下流の免疫性遺伝子がインヒビターImmE5(82アミノ酸)を合成することにより自殺を免れる.E5Cはin vitroで大腸菌全tRNAのうち,アンチコドン1文字目にGの修飾塩基キューイン(Q)をもつTyr,His,Asn,Aspに対する合計5種のtRNA分子に特異的に働き,アンチコドン付近,おそらくQの3′側のホスホジエステル結合を,5′OHの形で切断する.また生育中の大腸菌に致死量のコリシンE5を作用させ,RNA画分を抽出して,各tRNAの3′末端側配列に相補的な合成DNAをプローブとしてノザン解析を行うと,やはり上記tRNAが特異的に切断されていた.しかしQ修飾を欠く変異株でもコリシンE5に対して感受性であり,またE5処理したその株から抽出したRNAでも上記tRNAが切断されていたので,基質認識にQ自身は必須でないと考えられ,tRNAに対するCRDの分子認識に特別の興味が持たれる.また基質となるtRNAのアンチコドン/ステムを模した合成RNAをも切断するので,かなり局所的なtRNAの構造を認識しているものと思われる.
一酸化炭素を介した新しい細胞内情報伝達機構と臓器機能制御

肝臓はheme oxygenase活性が最も高い臓器の一つであることから、COがheme酵素である可溶性guanylate cyclaseを活性化し肝微小循環の血流調節を担っているとの仮説の下に実験を進め、実際にsteady-stateにおける内因性弛緩因子として恒常的に血管内空間へ0.7nmol/min/g liver(灌流液中で約250nM)程度排泄されていること、heme oxygenase阻害剤投与により血管抵抗が30%程度上昇し、COや細胞膜透過性のcGMPアナログのsupplementによりこれが抑制されることを明らかにした。さらにこの血管抵抗の上昇は門脈や肝静脈のような血管平滑筋を有する大血管ではなく、類洞血管の不連続性収縮によるものであることをラット分離潅流肝を用いたdigital microfluorographyにより示し、収縮部位が類洞周囲を取り巻く血管周皮細胞で高いquanylate cyclase活性を持つ伊東細胞の局在に一致することを明らかにした。さらに近年申請者は内因性COを抑制した際に、類洞血管抵抗の上昇と共に胆汁排泄量が15-20%程度上昇すること、外因性に投与した過剰量のCOが胆汁酸依存性の胆汁うっ滞を招来することを見いだした。COによる細胞機能の調節はcGMP非依存性になされている可能性もある。このようなcGMP非依存性のCOによるsignal transductionのメカニズムとなりうるものとして、K_+ channel (outward rectifier)が挙げられる。このチャネルのfamilyには膜上の未知のヘム蛋白とcouplingして酸素、あるいはNOやCOを感知して開口確率を変化させるものがあることが頸動脈小体や角膜上皮細胞で報告されている。我々はそのようなK_+ channelのcandidateを肝臓の類洞血管抵抗の調節機構を担う伊東細胞でパッチクランプ法でcharacterizationを行い、その存在を確認した現在COに対するこのchannelの感受性の検討を進めている。肝臓はheme oxygenase活性が最も高い臓器の一つであることから、COがheme酵素である可溶性guaylate cyclaseを活性化し肝微小循環の血流調節を担っているとの仮説の下に実験を進め、実際にsteady-stateにおける内因性弛緩因子として恒常的に血管内空間へ1.7nmol/min/g liver(灌流液中で約250nM)程度排泄されていること、heme oxygenase阻害剤投与により血管抵抗が30%程度上昇し、COや細胞膜透過性のcGMPアナログのsupplementによりこれが抑制されることを明らかにした。さらにこの血管抵抗の上昇は門脈や肝静脈のような血管平滑筋を有する大血管ではなく、類洞血管の不連続性収縮によるものであることをラット分離潅流肝を用いたdigital microfluorographyにより示し、収縮部位が類洞周囲を取り巻く血管周皮細胞で高いguanylate cyclase活性を持つ伊東細胞の局在に一致することを明らかにした。このようなcGMP非依存性のCOによるsignal transductionメカニズムとなりうるものとして、K+ channel (outward rectifier)が挙げられる。このチャネルのfamilyには膜上の未知のヘム蛋白とcouplingして酵素、あるいはNOやCOを感知して開口確率を変化させるものがあることが頸動脈小体や角膜上皮細胞で報告されている。

我々はそのようなK+ channelのcandidateを肝臓の類洞血管抵抗の調節機構を担う伊東細胞でパッチクランプ法でcharacterizationを行い、その存在を確認した現在COに対するこのchannelの感受性の検討を進めている。
音色記号からのコンピュータ音楽音の合成

先端芸術音楽としてのコンピュータ音楽では、音楽の表現、伝達、保存および理論化のために、まず音色を記号化する必要がある。記号化にあたり、一般環境音に対する音色記号の知覚特性について調べた。その結果、ひとつの音の平仮名の中央文字列からの文字数で正規化した分散は一般に言語音より大きく、0.37-4.54まで広く分布することがわかった。また、同分野の制作支援ツールとして、任意の音色を音色記号から検索できる「電子音色辞書」を製作している。今期はWxWidgetsを用いた、MacOS, Windows, Linux上で動作するクロスプラットフォームの機能や多言語化などを実現し、一般ユーザに配布可能とした。本研究は環境音を対象とした1)電子音色辞書の構築、2)音合成システムの構築、およびこれらの統合システムの構築を応用上の目的とし、これらを独創的なシステムとするため、環境音の聞こえをIPAに基づいた音色記号で表して、これらを用いた逆引き検索も可能とする点が特徴である。また、そのための音色記号の聞こえの心理的特性を明らかにすること、また音色記号の設計を行うこと、これらを応用した譜面の作成、楽曲の制作、およびこれらの成果の啓蒙、および広報を目的とした制作発表会の実施、が研究の骨子である。この中では、1)が大きく進展した。2)について、23年度に進展した環境音の聞こえに関する心理的検討は担当者が離籍したこともあり、本年度はほとんど進展しなかった。1)はシステムの充実が図られ、Windows,Mac OS,Linuxのマルチプラットフォームで動作するための枠組みの検討を行った。その結果、電子音色辞書は、これまで動作していた高級言語での枠組みをとりはずし、C/C++とWxRidgetsという枠組みでシステムを書き直し、まずはスタンドアロンで動作するようにシステムを立ち上げた。この枠組みの特徴は、システムのGUIがOSのネイティブに即していることである。そのため、ユーザが日頃使用するOSに応じたGUIが現れ使いやすい。このほか環境音データベースの充実を図るため、新たに作業員に依頼して音の収録を行い、これまで未整理のデータと併せて整備した。また、新たに実際にシステムを使用する状況で評価を行い、システムの性能を定量的に表した。音合成システムについては、動作が電子音色辞書とリンクするよう、システム製作した。合成エンジンについては、システムで用いるエンジンをCで書き、これを書籍用に執筆し出版した。本研究は環境音を対象として1)電子音色辞書の構築、2)音合成システムの構築、およびこれらの統合システムの構築を目的とし、これらを特徴的なシステムとするため、環境音の聞こえをIPAに基づいた音色記号で表して、これらを用いた逆引き検索も可能とする。これらの前者については、a)電子音色辞書のオープン化と音データの収集,b)レクチャーコンサートの実施を目標とした。また、音色記号を実際に使用に耐えるものとするため、c)音色記号の聴知覚特性の検討、d)定常音を対象とした記号の付与、など新たな記号設計を行うための目標を掲げた。これらの音色記号を定義した後、この記号を用いた音合成システムを構築する予定であった。これらの計画の中で、最終年度では電子音色辞書に関連する計画が大きな進展をみた。システムを充実、高機能化し、ネットワーク版とスタンドアロン版の二つのバージョンを構築した。また、これらは、WxWidgetsを用いることにより、MacOS,Windows,LinuxそれぞれのOSで動作することができるクロスプラットフォームを実現した。これらをフリーソフト化し、一般のユーザがネットからダウンロードして利用できるようにした。同システムの全貌、またそのフリーソフト化について、ICMC(国際コンピュータ音楽会議)2013にて発表した。また、これらを利用した楽曲をレクチャーコンサートにより紹介し、そのレクチャー内で電子音色辞書も紹介し、啓蒙の場とした。一方、音合成システムの構築に至らなかったのは、音色記号の設計がうまくいかなかったためである。これは進展が遅く、c)の知覚特性の心理的検討に多大な時間がかかり、これを踏まえた記号設計に至っていないため、これを前提に発想していた音合成システムの構築まで至らなかった。今後は、本計画の当初の意図を達成するため、音色記号の設計と、音合成システム構築を行う。本研究は、環境音を対象とした1)電子音色辞書の構築、2)音合成システムの構築およびこれらの統合システムの構築を応用上の目的とし、これらを独創的なシステムとするため、環境音の聞こえをIPAに基づいた音色記号で表して、これをもちいた逆引き検索も可能とする点が特徴である。また、そのために音色記号の聞こえの心理的特性を調査すること、また音色記号の設計を行うこと、これらを応用した譜面の作成、楽曲の制作、およびこれらの成果の啓蒙、および広報を目的とした制作発表会の実施が研究の骨子である。23年度は音色記号の聴知覚特性の調査と音色記号の新たな設計を柱としていた。

この中で、環境音の聞こえの特性を検討する方法として、擬音語の文字列の平均値および分散をレーベンスタイン距離を機軸に据えて検討する方法を提案した。これを用いて、環境音の再現性や、さまざまな要因での変動を分散値を用いて調べた。この結果、言語音はその分散が小さいこと、また、環境音でもシラブル、あるいはモーラに相当する音韻数の小さいものはその変動が少ないが、これらが大きくなるとその変動も大きくなり、なんらかの方法で正規化することが必要とされることが明らかになった。いくつかのサンプルの定量値は明らかにしたが、オームの声など一貫性のある聞き方ができる被験者とまったく聞き取れない被験者など、距離の分布が単峰性でない特徴も現れ、サンプルの収集法についてはまだ考察がいることも明らかになった。これらの定量的な検討結果は23年度秋の日本音響学会秋季発表会で報告した。このほか、制作を目的とした音合成システムをHTML5で構築した。同システムは、音素材の合成、音素材のエフェクト掛け、これらの作曲への利用などの異なるモードのスムーズな移行とデータの引継ぎを容易に行える特徴がある。当初計画からみると、IPAに準拠した音色記号の設計、環境音の聞こえの特性調査、これを用いた音合成システムの設計などが遅れている。環境音の聞こえの特性調査は23年度新たに進展したが、24年度は、担当者の離籍もあり、この成果を受けた研究上の発展がなく論文化まで至っていない。その結果、音色記号の設計もまだなされておらず、「記号からの音合成システム」の記号部分がまだ達成できていない。一方、本研究で記号関係の研究と両輪で走っているのが「電子音色辞書」である。こちらは予想したよりも格段に進展した。特に1)c/c++により書き直しとWxRigetsによるマルチプラットフォーム化、2)音データベースの充実、3)スタンドアロン版とサーバ・クライアントシステムによるネットワーク化のうちスタンドアロン版の達成、4)英語版の製作5)実際にアニメの絵コンテに音をつける、という想定での評価データの収集を行うことができた。以上のように電子音色辞書の進展は著しく、今後はサーバ・クライアントモデル上でシステムを構築する。現在ほぼ世界に公開できる状況となっている。23年度の当初計画からみると大幅に遅れている。当初は、音色記号の知覚特性把握と、IPAに基づく新たな音色記号の設計が大きな柱であった。前者は検討を行い、学会発表もしたが、まだ事例研究の域にとどまっている。音声、楽音というだけでもオープンでどのように対象を絞るかが大きな問題だが、環境音という対象はそれにも増して大きな対象である。これをどのような理由でどう絞ってその特性を把握するかが明確でなかったため、特徴はいくつか定量的に算出したが、まだ結論が出ていない。また、音色記号の設計についてはまったくの手付かずで進展していない。
シアリダーゼ遺伝子による細胞リモデリングとその臨床応用

シアル酸量調節の重要な一端を担っている哺乳動物シアリダーゼには細胞内局在や酵素学的性状の異なる4つの分子種が存在する。このうち、われわれが先にクローン化した形質膜局在型および細胞質局在型シアリダーゼ、他グループの報告によるリソソーム局在型シアリダーゼについて、それぞれ生理機能や発達に伴う変化、病態変化等についての解析を進めた。ゲノムDNAの検索や細胞への導入実験、トランスジェニックマウス、ノックアウトマウスの作成を行い、シアリル化糖鎖のリモデリングを試みた。形質膜局在型シアリダーゼは細胞の癌化・分化に際して鋭敏に変化を遂げ、この遺伝子導入によって癌細胞のアポトーシスが抑制されたり、神経芽細胞の突起形成促進が起こった。また、T細胞の活性化に伴って発現が一過性に上昇するなど、免疫機能とも密接に関わっていることがわかった。ゲノムの解析により、この遺伝子の転写活性はC/EBPによって制御されていることも明らかになってきた。トランスジェニックマウスにおいては加齢に伴いインスリン抵抗性糖尿病を発症した。この分子機構を追求している。一方、細胞質局在型シアリダーゼ、リソソーム局在型シアリダーゼの発現はがん細胞の悪性度や転移能と深く関わっており、これら遺伝子の導入によって、anchorage-independent growthの低下や移転抑制が観察された。以上のデータを基盤にして、今後は癌や神経疾患などにおけるシアリダーゼ発現異常の解析を行い、遺伝子導入による糖鎖リモデリングによって正常化を試みるなど、その病態解明と治療法の開発をめざす。
ラジオアイソトープトレーサー法を用いた次世代型石炭液化触媒の開発

石炭の液化反応は硫化水素の共存下で進行し、反応系内の硫化水素が触媒の液化活性に重要な役割を担っている。本研究では、ラジオアイソトープであるトリチウム及び^<35>Sをトレーサーとして使用することにより、石炭液化条件下における水素及び硫黄の挙動を定量的に調べ、各液化触媒の特性評価を行い、次世代型高性能触媒の開発の指針を得た。ラジオアイソトープを用いることにより高温高圧の作動状態における水素及び硫黄の挙動を追跡することが可能とした。使用した触媒は、まず従来から検討されている硫化鉄系触媒であるピロータイト(FeS_<1-x>)と、鉄系高分散触媒である鉄ペンタカルボニル(Fe(CO)_5)を用い、硫黄添加と無添加で太平洋炭の400°C、30minのテトラリン溶媒を用いた石炭液化反応に使用した。液化反応後の反応生成物のフラクション分けを行い、各フラクション毎のトリチウム及び^<35>Sの放射能分布の測定を行うことにより、水素並びに硫黄交換量と液化活性との関係、及び液化反応機構を解析を行った。その結果、鉄ペンタカルボニルと硫黄を添加した系において、液化率の向上とともに石炭液化生成物へのトリチウムの分布量がピロータイト系に比較して顕著に増加した。このことから、鉄ペンタカルボニルと硫黄を添加した場合、生成した活性種である硫化鉄は石炭粒子上に極めて効率的に分散し、気相水素と石炭間の水素移行反応を促進したものと考えられた。
らせん不斉を有する錯体触媒の開発と不斉酸化反応への応用

不斉中心を持たないアキラルな多座ピリジルアミン配位子をルテニウムに配位させ、配位子に導入したかさ高い芳香族置換基の立体障害とキレート配位によって、ルテニウム中心にらせん不斉を発生させる。そのらせん不斉ルテニウム錯体を触媒とし、ルテニウム(IV)-オキソ錯体を酸化活性種として発生させ、その反応性を精査する。それらの知見に基づいて、前例のない不斉酸化触媒反応系の開発を目指す。
精神分裂病者の事象関連電位および眼球運動の特性―情動の影響―

研究代表者は、健常者および精神分裂病者(以下、統合失調症者)における聴覚・視覚誘発誘発事象関連電位のP300成分に対する視覚刺激(悲しみ、怒り、喜び等)による情動の影響を研究、発表してきた。本研究の第1の目的は、事象関連電位の情動による影響を研究・分析し統合失調症者の特定を解明することである。しかしながら、事象関連電位測定において抗精神病薬の影響は否定できず、現在研究代表者は、同じ研究グループの研究者とともに未治療統合失調症者において情動関連事象関連電位を計測中であり、未治療の患者様では、陰性負荷である赤ん坊「泣き」写真条件では、健常者より事象関連電位のP300成分の振幅・面積は減少するが、陽性感情負荷である「笑い」写真条件では、健常者群と有意な差は観察されないようである。すなはち、情動惹起視覚誘発P300成分は、統合失調症者の有用な生物学的指標となりえるのではと考えている。さらに、統合失調症者の亜型(妄想型と非妄想群等)を検討中であり、破瓜型を初めとする非妄想群では、P300成分の振幅・面積の減少が顕著なようである。現在、症例を増し、治療(服薬)後の回復過程の経時的観察を詳細に行っているとともに、さらなる情動の影響が観察可能な視覚刺激を考慮中である。第2の目的は、申請した機器を使用し事象関連電位と同時に探索眼球運動を記録を施行することであり、現在新しい眼球運動計測機器(ナックV8)を脳波測定機器と組み合わせ計測可能なシステムを構築中である。探索眼球運動計測においては、現在、視覚刺激に追加して、「泣き声」や「笑い声」という聴覚情動負荷も行い、さらなる情動の影響を主に健常者において詳細に検討している。
慢性閉塞性肺疾患患者のセルフモニタリングによる運動療法支援プログラムの開発

研究目的は、活動量計を用いて慢性閉塞性肺疾患患者自身が日常の身体活動をモニタリングする運動療法支援プログラムを開発することである。外来に通院している慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者22名、間質性肺炎(IP)患者21名を対象に、安静時代謝量の測定、ADLとQOLの質問紙調査、日常生活のすごし方の面接調査を行った。結果、COPD患者の体重と筋肉量の減少はなく安静時代謝量の亢進はなかった。慢性呼吸器疾患患者は、1日の予定、体調、食欲、作業量の多さや身体への負担を考えて生活していた。身体活動のセルフモニタリング項目として、活動、食欲、体重、休息、療養行動、家族の支援、社会資源の活用、症状が示唆された。平成25年度研究課題は、平成24年度からの引き続きの調査である1活動量計を用いたセルフモニタリングが活動量に与える効果の検証であった。運動支援プログラム作成・評価に際し、対象となる慢性呼吸疾患患者の体力や呼吸状態を考慮し安全を確保するために、事前の基礎調査として体組成、安静時代謝量、ADL及びQOL調査などを行った。外来に通院している慢性閉塞性肺疾患患者(以下COPD患者群)22名、間質性肺炎患者(以下IP患者群)21名を対象に、体組成、安静時代謝量、ADL及びQOL質問紙調査等を行った。COPD患者群はすべて男性で、平均年齢は72.56歳、在宅酸素療法を行っていたのは6名であった。IP患者群は男性13名、女性8名、73.43歳、在宅酸素療法を行っていたのは7名であった。COPD患者群とIP患者群で、体重、体組成、安静時代謝量について比較したところ、体脂肪指数、体脂肪率、体脂肪量についてはp<0.01で、体格指数、%標準体重についてはp<0.05で有意差を認めた。IP患者群は体格指数が24.0、%標準体重109.1%と肥満寄りの標準体型で、体脂肪量はCOPD患者群よりも多かった。COPD患者群は体格指数が21.4、%標準体重97.2%と標準体型であった。安静時代謝量は両群に差が認められなかったが、除脂肪体重あたりの安静時代謝量はIP患者群が33.2kcal/kg/日、COPD患者群26.5kcal/kg/日と、COPD患者群の値が有意に低かった。ADL質問紙調査及びQOL質問紙調査では、COPD患者群とIP患者において有意差は認められなかった。外来に通院している慢性呼吸器疾患患者はADLがほぼ自立しており、感染症に罹患しないように注意しながら、呼吸困難を招かないようにしながら生活していた。平成24年度の研究課題は、「活動量計を用いたセルフモニタリングが活動量に与える効果の検証」であった。研究目的に照らし、平成24年度は、外来に通院している慢性閉塞性肺疾患患者の運動療法支援プログラム開発にあたり、対象となる患者の介入前の基礎代謝量及び生活の質、活動量や呼吸困難の程度、栄養状態などに関する基礎データを収集している。対象は慢性閉塞性肺疾患患者を想定していたが、慢性閉塞性肺疾患患者同様に日常生活を送る上で呼吸困難と活動量を調整しながら生活を送っている慢性呼吸器疾患(間質性肺炎、気管支拡張症など)を患っている患者にも範囲を広げ、閉塞性障害と拘束性障害での特徴などを加味しながら、運動療法支援プログラムを開発することとした。対象となる呼吸器疾患患者は基礎代謝が亢進している方が多い。基礎代謝の亢進は、活動に伴う疲労や倦怠感、体力不足、栄養不良を招き、活動量や体力・気力、生活の質を左右する。活動量計を用いたセルフモニタリングを行うにあたっては活動する十分なエネルギー・体力があるのか、栄養状態との関連も考慮し、活動量の調整を図ることが必要である。基礎代謝エネルギーに関する情報は個人の安全な活動内容や量を査定するため上での貴重な指標となる。活動に耐えうるエネルギーがどの程度あるのかについて、基礎代謝エネルギー(メタボリックアナライザーによる測定値)を参考にし、適切かつ安全な活動量と活動内容の検討、活動と休息のバランスの調整等を行えるように介入していきたいと考えている。そのための現在は対象者への介入前の基礎データを収集している段階である。これらの結果を受けて実際の介入へと進めていく予定である。本研究課題は、慢性閉塞性肺疾患患者への外来における療養支援の一つとして、活動量計を用いて患者自身が日常の身体活動をセルフモニタリングすることで、自分の状態に見合った運動量や生活動作を設定・調整することを促進し、生活の質の向上に寄与することを目指すものである。