hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
活性炭吸着エタノールにより消化器癌リンパ節転移の新しい治療法の開発

遠隔リンパ節である腰部リンパ節においても辺縁洞を中心としたCH40の滞留と凝固壊死を認めた。しかし、純エタノ-ル群では膝窩リンパ節に限局した凝固壊死を認めたが、腰部リンパ節には変化を認めなかった。4)以上の結果から、リンパ指向性が極めて高い微粒子活性炭(H40に吸着された純エタノ-ルは吸着されたまま遠隔のリンパ節に到達して、遠隔の転移リンパ節を凝固壊死させたことから、本療法は遠隔の転移リンパ節に対するタ-ゲッティング療法として有望であると考えられた。(1)C3H/He/SIC系5週齢雄性マウスの後肢足背にマウス腹水肝癌MH134の細胞浮遊液(5×10^5cells/mouse)を注入して、膝窩および腰部リンパ節の転移モデルを作成。転移を形成した膝窩リンパ節に(1)CHエタノ-ル(微粒子活性炭CH40と純エタ-ルを1:4の割合で混じたもの)(2)純エタノ-ル(3)生食をそれぞれ0.05ml注入し、4日後にマウスを屠殺して、膝窩および腰部リンパ節を摘出し、ホルマリン固定してHE染色による標本を作成し、組織学的に検索した。その結果、CHエタノ-ル注入群では膝窩リンパ節と腰部リンパ節の両方、純エタノ-ル注入群では膝窩リンパ節のみに広範囲の疑固壊死を認め、リンパ節転移巣が消失している所見を認めた。したがって、CHエタノ-ルを転移リンパ節を注入すると、注入した局所のリンパ節のみならず、遠隔リンパ節(腰部リンパ節)にも、組織学的治療効果が認められることが判明した。(2)P388白血病細胞を用いて同様のリンパ節転移モデルを作成した。そして、上記と同じ治療群を作成し、治療後の生存期間を比較した。その結果、CHエタノ-ル注入群は他の2群に比べて有意に長く、治療効果を認めた。(3)同じ治療群について、治療4日後に膝窩リンパ節と腰部リンパ節を摘出し、摘出したリンパ節をそれぞれ別個にペトリ皿上で約0.5mlの生理食塩水を加えてハサミで細切して細胞浮遊液とし、正常のレシピエントマウスの腹腔内に注入して、レシピエントマウスの生存期間を比較した。その結果、膝窩リンパ節を移植したマウスの平均生存期間はCHエタノ-ル群13.3日,純エタノ-ル群11.2日,生食群7.8日で、前二者に治療効果を認めた。腰部リンパ節を移植したマウスの平均生存期間はCHーエタノ-ル14.2日,純エタノ-ル13.6日,生食群9.7日で、前二者に治療効果を認めた。以上の結果から、CHエタノ-ルを転移リンパ節に注入する治療法は、注入局所のリンパ節と遠隔リンパ節の両方に治療効果のあることが判明した。本研究の目的は治療困難な消化器癌のリンパ節転移に対する全く新しい治療法を開発することにある。平成4年度における研究ではCH-ETの効果をさらに高めるため微粒子活性炭CH40と純エタノールを1:4(v/v)の割合で混和したCH-ETにマイトマイシンCを250μg/mlの割合で混和したMMC-CH-ETを作成した。そして、マウス白血病細胞P388をBDF1マウスの左後肢足背皮下に移植したモデルで、P388移植後8日目に左膝窩リンパ節にMMC-CH-ETを0.1mlを注入してその4日後に腰部リンパ節を摘出し、細切組織遊液をrecipientマウスに移植して他の治療群と平均生存日数を比較した。その結果、MMC-CH-ETを注入した群の平均生存日数はMMC-CH群、MMC単独群、対照群などと比べて有意に長かった。これらの結果から、MMC-C-ETのリンパ節内注入療法は、消化器癌の切除不可能なリンパ節転移に対して効果が期待できる治療法であると考えられた。臨床応用は、切除不可能な大動脈周囲リンパ節転移を認めた胃癌の1症例(70歳、男性)に対して、術中大動脈周囲リンパ節にMMC-CH-ET12mlを注入したところCT検査による経過観察で、リンパ節転移の縮少と壊死を示す画像が得られた。
半導体素子から発生するサブポアソン光の非古典的性質の研究

発光ダイオード(LED)やレーザーダイオード(LD)といった半導体発光素子は、注入する電流の揺らぎを小さくするこにより、サブポアソン光を発生することが出来る。しかしながら、これまでに行われた実験では、平均光強度が数mW程度と比較的強く、微弱な領域での振る舞いはあまり調べられていない。微弱な領域での振る舞いを調べることは、(1)ショット雑音が信号対雑音比に及ぼす影響は、微弱な領域で顕著になるので、応用上の観点から重要である。(2)光のアンチバンチングのような非古典的な効果が顕著に現われるので、サブポアソン光の量子論的な性質を明らかにするという点で興味深い。我々は、LEDには元々しきい値が無いので、微弱なサブポアソン光の発生が可能なのではと考え、その可能性を実験的に検証した。これまで、サブポアソン光の実験に用いられてきた典型的なLEDでは、室温では、光強度が小さくなるに従って、すべての周波数で同じようにサブポアソン化が悪化した。これは、室温では、駆動電流が小さくなるに従って、LEDの発光効率が低下するという事実から容易に理解される。発光効率の低下は、飽和を起こすような非発光過程の存在により説明できる。一方、窒素温度では、発光効率の低下は起こらないが、雑音レベルの観測からは、高周波側でサブポアソン化が悪化した。以上のように、室温と窒素温度のいずれの場合でも、光強度を弱くすると、サブポアソン化の悪化が起こった。しかし、従来よりも3桁程度強度が弱い場合にもサブポアソン的な雑音を観測することが出来た。これらの現象から、半導体素子内でのキャリアーの振るまい、特に、束縛準位の存在と、その飽和について推測することが出来た。また、高周波数特性の良いLEDを用いた場合には、広い帯域にわたって、量子雑音を半分以下に抑圧することができた。これは、LEDによる光子数スクイージングでは、最も優れた値である。
地球温暖化対策における二酸化炭素の海底固定化技術・包接水和物有効利用に関する研究

地球温暖化現象による環境問題は世界で深刻な問題になっている。典型的な温暖化ガスは二酸化炭素であり、世界規模で、人間1人当たり平均10kgの二酸化炭素を産出し、快適な生活を維持しているのが現状である。この二酸化炭素ガスの処理は地球規模で重要な問題である。この地球温暖化効果ガスの二酸化炭素を吸収する液体として、2-アミノエタノール水溶液とシクロヘキンルアミン水溶液がある。二酸化炭素を吸収した溶液を沸騰させて、蒸気を冷却凝縮させ、二酸化炭素だけを気体として取り除けば、溶液を再生できる。このプロセスを設計及び運転する時、その溶液の気液平衡が必要になる。本研究では、2-アミノエタノール水溶液とシクロヘキシルアミン水溶液の気液平衡を大気圧で測定した。さらに、濃縮回収した二酸化炭素を海底に固定化するには、海底に存在するメタン/エタンハイドレート層に固定し、メタン/エタンを回収し有効利用する技術が望まれる。そこで、エタン+2-ブタノール混合物の高圧平衡と密度を静置型循環装置を用いて温度313.15Kで測定した。この装置は3つのデジタル密度計を備え、気液液平衡の測定が可能であり、温度400K、圧力20Mpaまで使用できる。今回の測定では、臨界点近傍の高圧液液平衡と高圧気液液平衡も測定した。組成分析にはガスクロマトグラフを用い、密度測定にはデジタル密度計を使用した。さらに、得られた高圧平衡物性をSRK状態方程式と擬キュービック状態方程式で相関した。地球温暖化ガスである二酸化炭素を海底に固定化し、非在来型天然ガス資源であるメタン包接水和物(ハイドレート)を有効利用するための回収プロセスの設計及び運転を考えた場合、これら混合系での密度も含む平衡関係が必要になる。本年度は、当研究グループで所有している既存の高圧相平衡測定装置の改良として、無脈流フロー高精密シリンジポンプの仕様を決定し、高圧相平衡測定装置の仕込み部に取り付けた。現在、実際の海底を想定し、これら混合系での高圧・低温下における溶解度や密度挙動を測定中である。また既に得られた測定結果の一部は、状態方程式により解析中である。既に大気に拡散している二酸化炭素の回収方法としては、アミン水溶液を利用するのが有効である。具体的には、2-アミノエタノールやシクロヘキシルアミンの水溶液が、二酸化炭素ガスを吸収する液体として有効であることがわかった。二酸化炭素を吸収した溶液を沸騰させて、蒸気を冷却凝縮させ、二酸化炭素だけを気体として取り除けば、溶液を再生利用することが可能である。このプロセスの設計及び運転を考えた場合、その溶液の気液平衡関係が必要となる。したがって、大気圧下における2-アミノエタノール水溶液とシクロヘキシルアミン水溶液の気液平衡を測定し、Wilson式にて相関した。特にシクロヘキシルアミン水溶液は、共沸混合物であることがわかり、今回測定した気液平衡関係が、再生利用プロセスの設計及び運転に際して重要である。近年、地球温暖化の原因の一つに、二酸化炭素等の温室効果ガスの増大が指摘されている。先に開催された京都会議で、日本国内における二酸化炭素の排出を6%削減することが決定した。地球環境問題解決の観点から、二酸化炭素の排出を抑制すると同時に、既に大気中に拡散している二酸化炭素を効率よく回収し、固定化する技術開発が急務である。産業界では、二酸化炭素を海底に固定化する技術を検討している。また、二酸化炭素を海底に固定化すると同時に、メタンあるいはエタン包接水和物(ハイドレート)を回収し、有効利用する方法の確立が急務である。そこで、二酸化炭素固定化プロセスで必須となる大気中の二酸化炭素濃縮回収技術に対する基礎データ蓄積を行い、地球温暖化対策の基礎技術開発を本研究の目的とした。さらに、現在の日本では二酸化炭素濃縮技術で使用する水分中に、環境汚染化学物質が含まれる可能が高い。そこで環境汚染物質の処理法も二酸化炭素処理技術の重要なプロセスとして考え、超臨界水による環境汚染化学物質の分解処理についての基礎研究を行った。結果として、(1)炭化水素ガスとアルコール等の混合物系で高圧相平衡関係、飽和密度、PVTを測定し。

また、複雑な相挙動をより精密に解明した。(2)アルカノールアミン類を用いて、既に大気中に拡散している二酸化炭素を、効率よく回収するプロセス設計に必要な平衡関係のデータ測定を行なった。さらに、(3)超臨界水を用いた環境汚染化学物質の分解処理を行い、厚生労働省が環境汚染化学物質として公表したベンゾフェノンとp-オクチルフェノールの完全分解処理の基礎実験を行った。
回転磁場を利用したホール係数の高感度測定法の開発

Nd-Fe-B系の強力な永久磁石を試料のまわりで回転させ磁場を変調し、ロックイン検出法を用いることにより、高感度なホール計数測定装置を試作しその機能、性能、精度等を調べることが本研究の目的であった。そこで実際にそのような装置を組み、本研究代表者の所属する研究室の分子線エピタクシー装置を用い自ら作成した、キャリア(電子)濃度を3×10^<15>-2×10^<18>cm^<-3>の範囲で変えた数個の、厚さ5μm程度のGaAs単結晶を試料として測定を行ってみた。その結果いくつかの問題点が明らかになった。第一点は入手できた最大の永久磁石の径が30mm程度と比較的小さく、試料範位置で0.35T程度と大きさとしては十分な磁場が得られるものの、試料付近で磁場が十分に均一にならず従ってわずかな試料位置のずれに非常に敏感になってしまうこと、第二点は途中の配線が、磁石が動くことにより余計な起電力を発生し、本来の試料からの信号に大きなノイズを乗せてしまうことである。従って本報告書作成の時点では、当初予想していたような高精度の測定には成功していない。しかし、従来のように電磁石を用いて測定を行う場合、例えば本研究代表者の所属する研究室の装置では、同程度の磁場を発生させるのにかなり大がかりな電流源を用い10A近い電流を流す必要があり、強力永久磁石を用いるというアイデアは装置をコンパクトにする上で非常に利点があったと考えている。今後、工作精度、試料位置の精度の向上、試料の小型化、配線の更なる工夫等により上記のような問題点は解決可能なものと考えている。
マヌカハニー摂取による大腸がん予防機構の解明に向けたニュートリオミクス研究

29年度が最終年度であるため、記入しない。
非臨界弦と超対称性理論のダイナミックスの解析

ゲージ理論のダイナミックスにより束縛状態として生ずるハドロンは非臨界弦理論で記述できると考えられている.(1+1)次元でゲージ相互作用と4体フェルミ相互作用が任意の強さで共存する模型を1/N展開を用いて,私は伊藤健児氏とともに解いた.数値的手法も用い,ハドロンの質量,構造関数が結合定数と構成するフェルミオンの質量にいかに依存しているかを解析した.ゲージ相互作用のみの場合と同様に無限にフェルミオン-反フェルミオンの束縛状態が存在し,もっとも軽い状態は4体相互作用の結合定数に大きく依存することが判った.この結果は現在論文をほぼ完成しており,近日中に投稿する予定である.数年内に重イオン衝突実験が始まるが,これよりゲージ理論のダイナミックスについて学ぶ点が多いと思われる.この実験を含め,多くの物理的状況の理解に非平衡物理の理解が必要であり,近年注目されている.Dimitri Kusnezov氏とともに私はd+1(d=13)次元におけるφ^4スカラー場の古典理論を非平衡状態において分析した.温度勾配がある状況で輸送係数を求め,線型応答理論の適用範囲も調べた.解析は空間を格子化して主に数値的に行った.これらの系では熱伝導度は温度に巾状に依存すること,そして線型応答理論によるGreen-久保の公式はこれらの次元で適用できることが明らかになった.さらに,平衡状態より大きく離れると線型応答理論は成り立たないが,それと共に局所平衡も保てないことを示した.この結果については論文を投稿中である.超対称性理論を現実に適用する場合にスカラー場の3点相互作用が多くの場合必要である.この相互作用がどのような物理的効果をもたらすか摂動論により分析をし,論文を発表した.これにより,3点相互作用も粒子の質量とともに量子効果が大きくなるnon-decouplingの性質を持ち,その効果の質量に対する依存性を明らかにした,さらに,この相互作用のダイナミックスについて非摂動的に研究をした.Eric D'Hoker氏と共に自由度の多い(1<c<25)非臨界弦の高エネルギー散乱の振舞を第一原理より求めた.その結果,非臨界弦は高エネルギーで指数関数的に小さい散乱振幅を持つことが明らかになった.この物理的意味は,非臨界弦は張力により決まる自然な長さのスケールより小さいスケールでは物理的自由度を持っていないと解釈できる.非臨界弦のダイナミックスの解明に寄与したと考えている.結果を導く過程で高エネルギーにおける非臨界弦の相関関数を系統的に計算する手法を開発した.この手法は超対称性のある場合,弦の摂動論のより高次の項の計算,などに自然に拡張されると思われるのでさらなる発展が期待される.スカラー場の3点相互作用による重い粒子のnon-decoupling効果を系統的に解析した.今までには,次元がない相互作用のみがnon-decoupling効果を生じると書いている論文もあり,次元を持つスカラー場の3点相互作用がnon-decoupling効果を生じることを明らかにしたことも有意義だと思われる.スカラー場の3点相互作用は超対称標準模型で一般的に現れる相互作用である.non-decoupling効果は実験と理論の比較で重要な役割をこれからも果たすので,この結果は現象論的にも重要だと思われる.近年,超対称性を一部自発的に破ること状況があることが指摘されており,これは今までの常識に反する事実である.どのような状況で部分的自発的な破れが生じるのかといった面について研究を続けている.特殊な状況以外では部分的な自発的破れは生じないことを突き止めており,近日中に発表する予定である.ゲージ理論のダイナミックスにより束縛状態として生ずるハドロンは非臨界弦理論で記述できると考えられている.(1+1)次元でゲージ相互作用と4体フェルミ相互作用が任意の強さで共存する模型を1/N展開を用いて,私は伊藤健児氏とともに解いた.数値的手法も用い,ハドロンの質量,構造関数が結合定数と構成するフェルミオンの質量にいかに依存しているかを解析した.ゲージ相互作用のみの場合と同様に無限にフェルミオン-反フェルミオンの束縛状態が存在し,もっとも軽い状態は4体相互作用の結合定数に大きく依存することが判った.この結果は現在論文をほぼ完成しており,近日中に投稿する予定である.数年内に重イオン衝突実験が始まるが,これよりゲージ理論のダイナミックスについて学ぶ点が多いと思われる.この実験を含め,多くの物理的状況の理解に非平衡物理の理解が必要であり,近年注目されている.Dimitri Kusnezov氏とともに私はd+1(d=13)次元におけるφ^4スカラー場の古典理論を非平衡状態において分析した.温度勾配がある状況で輸送係数を求め,線型応答理論の適用範囲も調べた.解析は空間を格子化して主に数値的に行った.これらの系では熱伝導度は温度に巾状に依存すること,そして線型応答理論によるGreen-久保の公式はこれらの次元で適用できることが明らかになった.さらに,平衡状態より大きく離れると線型応答理論は成り立たないが,それと共に局所平衡も保てないことを示した.この結果については論文を投稿中である.超対称性理論を現実に適用する場合にスカラー場の3点相互作用が多くの場合必要である.この相互作用がどのような物理的効果をもたらすか摂動論により分析をし,論文を発表した.これにより,3点相互作用も粒子の質量とともに量子効果が大きくなるnon-decouplingの性質を持ち,その効果の質量に対する依存性を明らかにした,さらに,この相互作用のダイナミックスについて非摂動的に研究をした.
セマンティクスとウェブ・統計データを活用した潜在的関係の知識発見

平成30年度は,潜在的関係の知識を発見するための基盤技術の開発として,ネットワーク上の経路モデル及びFactorization Machineを発展させたモデルを研究した.また,これまでに開発してきたモデルに機械学習技術(Encoder-Decoderモデル)等を適用して実際に異種データを結びつける研究を行った.経路モデルとしては,前年度に提案した「中継可能」な協調型配送のモデルの厳密解法をさらに効率化する手法を提案するとともに,スター型デマンドを持つオンデマンドバスの路線設計モデルを提案した.また,これらの成果を国内学会で発表した.これらで用いた手法は,本研究が発見対象とするエンティティ間の関係を計算するための基盤技術として応用可能と考えられる.Factorization Machineを発展させたモデルに関しては,元のモデルが考慮できていなかった,ランキングの元となるエンティティ集合が変化した場合の各エンティティ間の影響の強さをモデル化する「組合せ依存型」のモデルを構築することができた.異種データ間の結びつけの応用研究としては,まず,漫画の脚本と構図の関係をEncoder-Decoderモデル等の機械学習で学習するためのメタデータ構造の提案と,実際の学習実験を行い,漫画の脚本からある程度人間の評価にも耐えうる構図を推薦することができたので,成果をまとめて国際学会に投稿した.さらに,大学レベルの標準カリキュラムデータと企業の求人情報データから,科目を学ぶことによって得られる知識と就職で必要とされる知識を結びつける手法の案を提唱した.ウェブに限らず様々なデータにおける潜在的関係を発見する研究を行った.具体的には,(1)生体信号(心拍,脳波,皮膚コンダクタンス)データを用いて,生体信号とストレスや感情の関係を考察した.特に,画像・動画鑑賞時および歩行時のデータを対象として収集し,機械学習の技法を活用してストレスや感情を推定する手法を構築した.本技術は,感情に基づくコンテンツの推薦,あるいは歩行経路の推薦に役立つと考えられる.(2)文化にかかわるデータ(食文化としてレシピ,音楽文化としてクラシック楽曲の解説)から,その順序関係の発見を行った.本技術は,食文化の発展やクラシック音楽の理解支援に役立つことが期待される.(3)商品レビューデータから,商品とその使用目的を結び付ける潜在的関係の発見を行った.本年度は特に,多機能商品の各機能と,使用目的を結びつける手法を構築した.この技術は,商品の機能について詳しくない購買者にも,その使用目的に応じて最適な商品を推薦するシステムの基礎技術となり得る.(4)匿名(IPアドレスを秘匿して行う)通信ツールであるTorの通信経路における独立経路同士のAS(自律システム)による潜在的関係を明らかにし,その危険性を検証した.(5)位置情報を活用した匿名コミュニケーションツールにおけるユーザー同士の位置の潜在的関係を明らかにし,その危険性を検証した.(6) MOOCsにおける各科目の潜在的関係(内容の依存関係等)を発見するために,コンピュータサイエンス分野を対象として,各科目と模範カリキュラムの対応付けを行う手法を提案した.(7)各種手法の基礎技術として,合流集合経路最適化問題を提唱し,その厳密解を求める高速アルゴリズムを構築した.当初計画していたようにWikipediaのデータで得られた潜在的関係を基にする手法ではなく,主に各種のデータに対して直接的にセマンティクスや統計情報に基づく潜在的関係発見の手法を考案していくことになった一方で,当初計画していた以上に多くの種類のデータに対して潜在的関係発見の成果を挙げることができた.具体的なデータの種類については,研究実績概要に記載したとおりである.(1)(3)(6)に関しては,基礎的手法を提案し,予備実験を行った段階である.(2)(4)(5)に関しては,モデルと手法を確立し,実際の大規模データに対して実験を行い,有効性を確かめた結果が査読付き国際会議に採択されている.(7)に関しても同様に2種類の問題に対して手法を確立し,実験もすでに行っている.その結果を論文誌に投稿中である.(1)潜在的関係発見のための基盤技術に関する研究潜在的関係発見のためには,グラフ上の経路最適化の技術が重要である.実際,代表者らは以前,潜在的関係を発見するモデルとして,減衰流(generalized max-flow)を用いた手法を提案・発表しているが,本手法の具体的計算方法にも経路最適化の技術が用いられている.この技術の研究課題として,平成28年度は,「合流経路最適化問題」に取り組み,2種類の問題に対して厳密解を与えるアルゴリズムを構築した.(2)潜在的関係発見の実データへの応用(a)統計的データとして「製品の機能」に関するデータ,ウェブのデータとしてAmazonレビューを用いて,「製品を使用する目的にとって重要な機能」というセマンティクスを持つ潜在的関係を発見する研究を行った.この関係の例としては,「デジタルカメラという製品について,風景撮影には解像度と高感度ノイズ性能が重要である」等がある.(b)実データとしてMOOCs等から得られるコンピュータサイエンス分野の科目のシラバスのデータ及び同分野の標準カリキュラムのデータ,ウェブのデータとしてWikipediaのデータを用い,「科目とカリキュラムの結び付け」をKnowledge Area, Knowledge Unitという意味的階層構造を持つ潜在的関係の発見によって実現する研究を行った.(c)実データとして講義スライド(または商品広告ウェブページ)等のXML文書を用い,これを(学習漫画等でよく使用されている)理解しやすい「1教師1生徒対話形式」

脚本に変換するための,文章間の「質問と回答」を意味する潜在的関係を発見する研究を行った.(1)で研究した「合流経路最適化問題」については,合流による利益を考慮可能なモデルを提案し,全員が単一の目的地を持つ問題と,各員が固有の目的地を持つ問題双方に関して,それぞれ厳密解を求めるアルゴリズムを構築した.前者に関しては本問題と,著名な問題である最小シュタイナー木問題及びBuy-at-Bulk問題との関係性を明らかにし,動的計画法を改善することで効率の良いアルゴリズムを実現した.後者に関しては合流と分岐が発生するが,二人または三人に限定した場合でもその組合せ数は無数に考えられる.そこで,代表者らは,合流の利益がある自然な式に従う場合は,この組合せパターンがごく限られたものになることを証明し,これと幾何的枝刈りを組み合わせることで効率的な手法を実現した.前者は地理情報に関する著名な査読付き国際学会であるSIGSPATIAL,後者はデータマイニングのトップジャーナルであるTKDEに採録された.(2)(a)に関しては「デジタルカメラ」等の実際の商品データとレビューデータを用い,各種の自然言語分析手法(Word2Vec, labeled LDA,構文パターン)を利用したブートストラップ法に基づく手法を提案した.実証実験では「商品の機能」と潜在的関係を持つ「目的」を表す単語を高い精度で発見可能なことを示した.この結果は本年度に開催される査読付き国際会議に採録が決定している.(2)(b)に関しては,シラバスと標準カリキュラムのKnowledge Area, Knowledge Unitという意味的階層構造との関係を求めるために,自然言語処理技術のみならずWikipediaの知識を利用した手法を提案した.本結果は教育データマイニングの査読付き国際会議EDMに採録され,国際論文誌に投稿予定である.(2)(c)に関しては,質問と応答の意味関係を表すモデルを作成し,文章の質問応答に対応する部分の発見・分類手法を提案した.本結果は査読付き国際会議に投稿予定である.平成29年度は,潜在的関係の知識を発見するための基盤技術の開発と,実際の異種データを結びつける応用の双方を行った.基盤技術としては,本研究が発見対象とするエンティティ間の関係はテキストデータやネットワーク構造に含まれていると考えられるため,これらを解析する基本的な手法について研究した.特に,同じトピックに関する複数文書中の対応する部分を整理する手法と,ネットワーク上におけるエンティティを結びつける方法と関連があると考えられる合流経路モデルの構築が挙げられる.実データへの応用としては,まず,商品のレビューデータから(1)評価者と商品の関係から「特異な評価者と早期レビューからのサマリ予測」を行う手法と,(2)「商品の機能とユーザの使用目的」の関係についての知識を発見する手法を開発した.次に,文書のマンガ化を支援するために,文書と脚本の構造的関係を表す知識モデルを構築し,(スライドなどの)XML文書を教師・生徒による対話型脚本に変換するための候補提示手法を提案した.
集合知を用いた質感認知と物体認知の関係に関する大規模分析

本年度は「集合知を用いた質感認知と物体認知の関係に関する大規模分析」の2年目で最終年度であった.初年度の昨年度は,Web上の大量の「単語付き画像」を利用して,(1)様々な画像特徴量を用いて,画像認識によって認識可能な質感表現を自動的に検出することを行い,並行して大容量ファイルサーバと高速計算機クラスタを導入し,大規模実験のための環境整備も実施した.本年度は昨年度の研究を踏まえて,(1)質感Web画像収集システムの実現,(2)Web収集画像を用いた質感語の視覚性評価実験,(3)画像中の質感領域の推定,を行った.(1)質感Web画像収集システムでは,様々な質感語について,関連キーワードを入力するだけで自動的にWebから画像を収集し,さらに画像認識手法によってノイズ画像を自動的に除去することによって,画像データセットを自動構築するWebシステムを構築した.(2) Web収集画像を用いた質感語の視覚性評価実験では,(1)のシステムを利用し,122種類の主にオノマトペによる質感表現に対応する画像データを収集し,その「画像認識可能性」の評価を行った.オノマトペとは,擬音語のことで直感的に物体や素材の様子を表現する言葉である.例えば,「ざらざら」「ごちゃごちゃ」などがあるが,それらのうち見た目に関係して単語は一部である.ここでの研究では,Web画像マイニングと画像認識手法を用いて,どのオノマトペが画像の見た目を表す表現で,どのオノマトペが画像に無関係か区別することを行った.質感画像の認識では,Deep Convolutional Neural Network(DCNN)特徴が有効であることが示された.(3)画像中の質感領域の推定では,(2)では画像全体の認識可能性について評価を行ったが,次の段階として特定の質感に対応する部分を推定する実験を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,2年計画で「集合知を用いた質感認知と物体認知の関係に関する大規模分析」を実施する.初年度の本年度は,Web上の大量の「単語付き画像」を利用して,(1)様々な画像特徴量を用いて,画像認識によって認識可能な質感表現を自動的に検出する,(2)質感表現を多言語に翻訳し,質感表現と画像特徴の関係が言語によって変化するかどうか分析・調査する,の2点をついて研究を行う予定であった.(1)については研究を実施し,画像特徴量で表現可能な質感表現語と,そうでない語の分類を行った.(2)については,多言語で画像を収集したものの,実際にはジオタグ(位置情報タグ)を利用して分析を行った.また,並行して大容量ファイルサーバと高速計算機クラスタを導入し,大規模実験のための環境整備も実施した.本年度は「集合知を用いた質感認知と物体認知の関係に関する大規模分析」の2年目で最終年度であった.初年度の昨年度は,Web上の大量の「単語付き画像」を利用して,(1)様々な画像特徴量を用いて,画像認識によって認識可能な質感表現を自動的に検出することを行い,並行して大容量ファイルサーバと高速計算機クラスタを導入し,大規模実験のための環境整備も実施した.本年度は昨年度の研究を踏まえて,(1)質感Web画像収集システムの実現,(2)Web収集画像を用いた質感語の視覚性評価実験,(3)画像中の質感領域の推定,を行った.(1)質感Web画像収集システムでは,様々な質感語について,関連キーワードを入力するだけで自動的にWebから画像を収集し,さらに画像認識手法によってノイズ画像を自動的に除去することによって,画像データセットを自動構築するWebシステムを構築した.(2) Web収集画像を用いた質感語の視覚性評価実験では,(1)のシステムを利用し,122種類の主にオノマトペによる質感表現に対応する画像データを収集し,その「画像認識可能性」の評価を行った.オノマトペとは,擬音語のことで直感的に物体や素材の様子を表現する言葉である.例えば,「ざらざら」「ごちゃごちゃ」などがあるが,それらのうち見た目に関係して単語は一部である.ここでの研究では,Web画像マイニングと画像認識手法を用いて,どのオノマトペが画像の見た目を表す表現で,どのオノマトペが画像に無関係か区別することを行った.質感画像の認識では,Deep Convolutional Neural Network(DCNN)特徴が有効であることが示された.(3)画像中の質感領域の推定では,(2)では画像全体の認識可能性について評価を行ったが,次の段階として特定の質感に対応する部分を推定する実験を行った.26年度が最終年度であるため、記入しない。画像特徴量で表現可能な質感表現語とそうでない語の分類を行ったが,まだ100語程度でしか行っておらず,大規模な実験を実施するまでには至らなかった.大規模な実験を出来るだけ早急に実施することによって,気管内の研究計画全体を完遂を目指す予定である.
有限変形弾塑性FEMによる飽和粘土地盤の応力・変形・支持力解析

有限変形解析による地盤の応力・変形・支持力解析についての基礎研究として,微小変形理論に基づいた弾塑性有限要素法による圧密変形解析によって,地盤の支持力を評価する方法について検討した.そして,関口・太田の弾塑性モデルを使用し,赤井・田村の圧密解析法を用いた通常の変形解析による支持力解析法を提案した.提案手法を用いて,帯状分布荷重が作用する正規圧密地盤の支持力解析,あるいは盛土基礎地盤の圧密変形解析を行なった.その結果,解析にアイソパラメトリック四辺形要素を使用し,数値積分に次数低減積分を用いた場合,地盤の変形量や極限支持力を精度よく評価した.次に,微小変形解析についての検討をふまえて,updated Lagrande法に基づいた有限変形有限要素解析の定式化を行い,微小変形解析で使用した圧密変形解析プログラムを,有限変形解析用に修正・拡張した.そして,このプログラムを用いて,帯状等分布荷重の作用する等方均質な正規圧密飽和地盤について,圧密変形解析と支持力解析を行った.その結果,地表面の湛水の有無により,地表面の沈下や側方への変位状況,および地盤支持力が異なることを確認した.特に,載荷面端部直下での側方への変形量は,浅層部では,微小変形解析の方が有限変形解析の場合より大きく,有限変形解析の場合,引き込み沈下に起因する内側への変形量が大となった.また,有限変形解析の方が,微小変形解析の場合より地盤支持力を大きく評価し,その差異は,地盤の圧縮性が大きいほど大となることが分かった.特に,湛水の有無に関係なく,地盤の圧縮性が大きく(圧縮指数1.5以上)なると,両解析手法によって求まる沈下量の差は急増し,幾何学的な形状変化の影響が大きくなることが判明した.有限変形解析による地盤の応力・変形・支持力解析についての基礎研究として,微小変形理論に基づいた弾塑性有限要素法による圧密変形解析によって,地盤の支持力を評価する方法について検討した.そして,関口・太田の弾塑性モデルを使用し,赤井・田村の圧密解析法を用いた通常の変形解析による支持力解析法を提案した.提案手法を用いて,帯状分布荷重が作用する正規圧密地盤の支持力解析,あるいは盛土基礎地盤の圧密変形解析を行なった.その結果,解析にアイソパラメトリック四辺形要素を使用し,数値積分に次数低減積分を用いた場合,地盤の変形量や極限支持力を精度よく評価した.次に,微小変形解析についての検討をふまえて,updated Lagrande法に基づいた有限変形有限要素解析の定式化を行い,微小変形解析で使用した圧密変形解析プログラムを,有限変形解析用に修正・拡張した.そして,このプログラムを用いて,帯状等分布荷重の作用する等方均質な正規圧密飽和地盤について,圧密変形解析と支持力解析を行った.その結果,地表面の湛水の有無により,地表面の沈下や側方への変位状況,および地盤支持力が異なることを確認した.特に,載荷面端部直下での側方への変形量は,浅層部では,微小変形解析の方が有限変形解析の場合より大きく,有限変形解析の場合,引き込み沈下に起因する内側への変形量が大となった.また,有限変形解析の方が,微小変形解析の場合より地盤支持力を大きく評価し,その差異は,地盤の圧縮性が大きいほど大となることが分かった.特に,湛水の有無に関係なく,地盤の圧縮性が大きく(圧縮指数1.5以上)なると,両解析手法によって求まる沈下量の差は急増し,幾何学的な形状変化の影響が大きくなることが判明した.有限変形弾塑性FEMプログラムの開発のために、幾何学的非線形性を考慮に入れた有限要素法の定式化、および大変形解析のための土の構成式(関口・太田モデル)の拡張について検討した。そして、検討結果をもとに既存の微小変形理論に基づく連成問題解析用の弾塑性FEMプログラムを修正・拡張して、有限変形弾塑性FEMプログラムを作成した。次に、作成したプログラムを使用して非排水条件下の帯状等分布荷重が作用する等方均質な正規圧密飽和粘土地盤の応力・変形・支持力解析を行い、その結果を徴小変形解析結果と比較した。載荷圧が大きくなると両解析から求まる載荷圧と載荷面中央の沈下量の関係に違いが現れ、載荷圧が同じであれば有限変形解析の方が変形量は小さく、その差は地盤の圧縮性が大きいほど顕著となった。また、微小変形解析から求まる地盤の支持力は、地盤の圧縮性に関係なくPrandtl解にほぼ一致した。有限変形解析から求まる地盤支持力は、微小変形解析から求まるそれより大きく、その差は地盤の圧縮性が大きいほど大となった。なお、本有限変形解析においては、1次のアイソパラメトリック要素を使用しているが、地盤の圧縮性が大きい場合、載荷圧が大きくなると解に振動が発生し、地盤が破壊状態に達するまで解析でさなかった。さらに、排水条件下の解析として帯状等分布荷重が作用する等方均質な正規圧密飽和粘土地盤の応力・変形(圧密)解析を行った。地表面を排水面(間隙水圧が0)とした場合、載荷面中央の沈下量は、非排水解析の場合とは逆に微小変形解析より有限変形解析の方が大きくなった。最初に、有限要素法(FEM)による圧密変形解析手法を用いた地盤の支持力解析法の手順、解析に必要なパラメーター、および解析に使用する要素についての再検討を行った。

そして、新しい解析手順を用いて、帯状等分布荷重が作用する均質な等方あるいは異方正規圧密飽和地盤について、微小変形弾塑性FEMによる非排水支持力解析を行った。その結果、解析にアイソパラメトリック四辺形要素を使用すると、破壊域(破壊要素分布)の発達状況や地盤の極限支持力が精度よく評価できることが分かった。次に、静水圧と帯状等分布荷重が作用する均質等方な正規圧密飽和地盤について、有限変形弾塑性FEMによる非排水支持力解析と排水条件下の変形解析を行い、微小変形解析結果と比較した。具体的には、地表面に湛水があり静水圧が作用する場合と、湛水がなく静水圧が作用しない場合の地表面沈下、水平(側方)変位、および地盤の極限支持力の差異を、地盤の圧縮性を変化させた解析から明らかにした。特に、地表面に湛水する場合、湛水しない場合より地盤の極限支持力は小さく、排水解析の場合、浅層部では引込み沈下による内側への水平変位が大きく、深層部では、逆に外側への水平変位が大きくなった。さらに、有限変形圧密変形解析とも関連する赤井・田村の圧密解析手法における連続条件式を離散化する際の動水勾配の評価手法の違いが解析結果へ及ぼす影響について、三角形要素から成る有限要素モデルについての圧密解析結果をもとに検討した。その結果、要素重心間の水頭(または間隙水圧)の差からx、y方向の動水勾配を差分的に評価する方法の方が、要素重心間のそれらの差から直接重心間の動水勾配を評価する方法より、常に圧密が速く進行することが判明した。なお、後者の方法については、有限要素定式化の際に透水性の異方性が考慮できるように拡張した。
ストック外部性と戦略的相互依存関係の下での国際貿易に関する理論的研究

資源・環境問題やインフラ整備のようなストックとしての外部効果の存在する経済における、国際貿易と外部性ストックとの相互関係を、経済主体間の戦略的相互依存関係にも注目しつつ理論的に検討した。具体的には、1)越境汚染ストックの影響が存在する下での貿易自由化の短期的・長期的効果、2)公共中間財のストック外部性が存在する下での大国間の貿易の効果、3)再生可能な天然資源の利用および環境汚染問題と貿易および貿易政策、の各サブテーマについて理論モデルを構築・分析し、新たな理論的知見および政策的含意を導いた。本研究は、1.越境汚染ストックの影響が存在する下での貿易自由化の短期的・長期的効果、2.公共中間財のストック外部性が存在する下での大国間の貿易および国際援助の効果、3.再生可能な天然資源の利用と戦略的貿易・資源管理政策、という3つのサブテーマについて新たな理論的知見および政策的含意を導くことを通じて、資源・環境問題やインフラ整備のような、ストックとしての外部効果の存在する経済における、経済主体間の戦略的関係が存在する下での国際貿易と外部性ストックとの相互関係を理論的に検討するものである。今年度は各サブテーマに関して、以下の研究成果が得られた。サブテーマ1については、環境汚染を伴う開放経済の動学的一般均衡モデルを分析し、動学均衡経路の不決定性が生じうることを示し、また環境政策の貿易パターンへの影響に関する「汚染逃避地仮説」の成立可能性について、均衡経路の動学的性質との関連から検討した。分析結果を論文としてまとめ、国際学術誌に掲載が決定した。また、越境的外部性が存在する世界経済におけるパレート最適な課税システムについて理論的に検討し、海外のワークショップで報告した。サブテーマ2については、各国においてストックとしての生産性効果を持つ公共財が存在する2国から成る動学的貿易モデルを構築し、貿易パターンの決定要因や貿易が各国の厚生水準に与える影響を検討した。この研究は、国内外の学会等で報告した。サブテーマ3については、再生可能資源がオープンアクセスによる資源の過剰採取のみならず環境汚染によっても影響を受ける状況における、社会的に最適な生産と生産要素の完全雇用との両立可能性について検討し、海外のワークショップで報告した。サブテーマ1については、企業が利潤だけでなく環境汚染の社会への影響をも考慮に入れて生産活動を行う状況を想定し、動学的な寡占競争モデルとして定式化した論文を作成し、またこの動学的寡占競争モデルを応用して貿易自由化の効果を検討した論文を作成した。これら2本の論文は、国際学術誌に掲載された。サブテーマ2については、ストックとしての生産性効果を持つ国際公共財が存在する2国動学的貿易モデルを構築し、各国政府が国際公共財への拠出行動を協力的あるいは非協力的に行うとの想定の下で、貿易パターンの決定要因や貿易の国際公共財水準や各国の厚生水準への影響を検討した。サブテーマ3については、基礎となるモデルとして中間投入物としての再生可能資源が存在する小国貿易モデルを構築し、貿易が資源枯渇を防ぐ可能性を示した。この研究成果をまとめた論文は、国際学術誌に掲載された。本研究は、1.越境汚染ストックの影響が存在する下での貿易自由化の短期的・長期的効果、2.公共中間財のストック外部性が存在する下での大国間の貿易および国際援助の効果、3.再生可能な天然資源の利用と戦略的貿易・資源管理政策、という3つのサブテーマについて新たな理論的知見および政策的含意を導くことを通じて、資源・環境問題やインフラ整備のような、ストックとしての外部効果の存在する経済における、経済主体間の戦略的関係が存在する下での国際貿易と外部性ストックとの相互関係を理論的検討するものである。1.については、越境的汚染が存在する世界経済におけるパレート最適な課税システムについて理論的に検討し、論文にまとめ国際学術誌に投稿した。2.については、公共中間財ストックの生産性効果が存在する2国多数財リカード・モデルを構築し、各国の貿易パターンや貿易利益の効果について検討した。また、公共中間財が混雑効果をもたらすような2国2財静学的貿易モデルを構築し、貿易パターンの決定について理論的および実証的に検討した。これらの研究はそれぞれ国際学会で発表した。

さらに、公共中間財が混雑効果をもたらす小国の動学的貿易モデルの論文を修正し、国際学術誌に投稿した。3.については、工業と一次産品から成る2部門モデルにおいて、工業生産からの環境汚染と一次産品生産に伴うオープンアクセスの下での天然資源採取の両方から環境資源ストックの減少が発生する状況を想定し、貿易パターンの決定や貿易の厚生効果について検討した。研究成果を論文にまとめ、国内の学会で発表した。国際経済学「研究実績の概要」欄で述べたように、本研究課題の3つのサブテーマのそれぞれについて、単純な設定の下であるが基本モデルを構築し分析を行い、研究成果の発表や論文の投稿を行った。特にサブテーマ2については、本研究課題の目標とする内容はほぼ完遂できた。残るサブテーマについても、次年度以降にこれら基本モデルを(特に2国モデルに)拡張し、研究の発展を目指す。「研究実績の概要」欄で述べたように、本研究課題の3つのサブテーマのそれぞれについて、最も単純な設定の下であるが基本モデルを構築し分析を行い、研究成果の発表あるいは論文の投稿を行った。次年度以降、これら基本モデルを拡張し、研究の発展を目指す。主にサブテーマ1と3について、今までの研究において解明された点と今後の課題としている点との区別を明らかにする。また、既存の研究及び関連する研究の整理と再検討も行い、新たなリサーチトピックの所在を明らかにし、モデル分析を進める。研究成果を論文にまとめ、学会発表やディスカッションペーパーの形での発表を行う。既に研究会や国内外の学会で報告しコメントを得た研究成果に関しては、コメントを参考に論文の改訂に努め、早期に論文を国際学術誌に投稿する。学術誌に投稿後、修正および再投稿を求められた論文は、最終的な掲載を目指して論文の改訂を早期に行う。論文の再投稿の際、ネイティブスピーカーによる論文の英文校正を依頼する。自分の論文作成と並行して、関連分野において優れた業績をあげている研究者を招聘し、研究セミナーを開催する。招聘研究者およびセミナー参加者との意見交換を通じて、研究の方向性・発展性について多面的に検討する。各サブテーマについて、今までの研究成果を整理する。具体的には、前年度までに刊行した共同論文を含む自分の研究について、解明された点と今後の課題としている点との区別を明らかにする。また、既存の研究及び関連する研究の整理と再検討もさらに行う(国内外の学会・研究会への参加を通じた、最新の研究に関する情報の入手も含む)。これらの作業を通じて、新たなリサーチトピックの所在を明らかにし、モデル分析を進め、学会発表あるいは学術誌への論文投稿を目指す。
国際教育プログラムの開発・普及・評価サイクルの構築：高大連携による学びの実質化

・本研究テーマに関わって、これまでの経緯と活動について「留学交流」で発表した。・昨年度までに作成・運営してきた国際教育ファシリテーター育成ワークショップについて、昨年まで積み上げてきたコンテンツと方法論の両面においてさらに改善を加え、4回実施した(9月5ー6日・10月17日・11月7日・11月10ー11日)。満足度アンケートでは、100%肯定的な反応を得た。ワークショップの内容については、今後、文章化し、国際教育に従事する教職員の自主学習用の書籍として作成する。・昨年度招聘したメーカー亜希子氏による研究会(12月7日)を共催し、「異文化教育感受性発達理論」に関する知見を深めた。上記ワークショップの理論的枠組みとして、日本の学校現場のニーズを分析しながら、今後さらに適用方法を具体化していく。・日本の大学および高校で国際教育に従事する教職員に対する調査の結果および本研究で開発しているワークショップの効果についてAP Conferenceで発表した(12月2日・英語)。「参加者が各自の国際教育実践現場において課題と感じている点は何か」という質問の回答に対してテーマ分析を行った結果、異文化教育・海外に対する興味不足など学生に起因する問題、制度や環境設定・授業内容や評価といったプログラム運営に関わる問題、教員のスキルや意識の問題、言語とコミュニケーション力の問題、文化や価値観の受容に関わる問題、の5つがカテゴリーとして浮上した。それを踏まえ、ワークショップの意義や現場への適用状況などについて分析を行った。3年間の計画において、初めの2年間はワークショップの実施とそれに伴うデータ収集を中心に行う事としていた。ほぼ予定通りに進んでおり、2019年度における中心的な活動である論文および書籍執筆に向けて準備が整ったと考えるため。今後も引続き、当初の計画を原則として進める。具体的には、ワークショップ内容の書籍化、国内外での学会発表及び論文執筆が中心的な活動内容となる。研究分担者・協力者間で適切に役割分担しながら進めていく予定である。今年度、「異文化感受性発達理論」の専門家であるメーカー亜希子氏を講師として招聘し、国際教育ファシリテーター養成セミナーを企画、大阪(12月2日)と東京(12月10日)において開催した。「異文化感受性発達理論」を中心概念としたながら、大学生・高校を中心とした教育現場で国際教育に関わる参加者全体がインタラクションを通じて気づきを深め、力量向上につなげることを目指した。参加者に対するアンケート調査を基に、セミナーの効果検証を行っている。今年度の結果を基に、来年度さらに内容を更新し、ファシリテータ養成講座のモジュールをパッケージ化することを目指す。また、本セミナー参加者に対し調査協力を呼び掛け、日本の大学・高校の国際教育実践現場における課題・ニーズ・成功事例に関する聞き取り調査を行い、分析を進めた。来年度も引続き行うことで、より多くの事例を収拾することを目指す。おおむね計画通りに進行しているが、1点大きな変更を行なった。当初予定では、研究メンバーが渡米し、メーカー亜希子氏に対する聞き取り調査を行う予定であったが、逆にメーカー氏を日本に招聘し、セミナー実施と兼ねることとした。それによって、当初目的だけではなく、より多くの国際教育関係者にメーカー氏から直接学ぶ機会を提供することができた。今後も引き続き、当初の計画を原則として進めて行く。具体的には、「異文化感受性発達理論」以外の理論的枠組みにも注目し、国際教育ファシリテータ育成への適用可能性について検討する。また、引続きファシリテータ養成セミナーを開催し、効果検証を通じてプログラムの中身を向上させる。また次年度からは、国際教育にかかわる教材開発に着手する。
ヒトの移動運動における特異的制御機構の解明

ヒトや他の動物の移動運動には様々なモード(例:歩行、走行)や課題条件(例:速度、外部環境による制約)が存在するが、これらの遂行に関わる神経基盤にはある種の特異性が存在する可能性が主に動物の神経細胞内記録などの方法により示されてきた。系統発生学的観点からすればヒトでも同様の特異性が存在する可能性が十分に想定され、実際、行動科学的な手法を用いた実験系で、同様の可能性が主要な運動モードを対象に示されてきた。これらの結果はすなわち、広義での移動運動のパフォーマンスの強化には各々のモードや課題条件に特化したトレーニングが必要との可能性を示すものであり、そのためには、より詳細なモード、課題条件ごとの神経基盤の特異性(あるいは共通性)について網羅的な検証を進める必要がある。一方で、そのような検証には大がかりな実験機器が必要とされ、今後の網羅的検証を推進する上での足かせとなっていた。そこで本研究では、より簡便な測定手法や評価指標を確立することをその主たる目的とした。トレッドミル上での歩行や走行中の下肢に対し、簡易な装置を用いて持続的な力学的制約を付加し、結果、制約下でも安定した歩行や走行ができるための「慣れ」を生じさせる。生じた「慣れ」の定量には、簡易角度計によって計測される下肢の関節角度を対象とした。各々の運動モードで生じた「慣れ」は被験者の主観では、もう一方の運動モードに対してはほぼ影響がない。一方で、そのような主観の客観的データとしての検出には一定の不安定性があり、今後、重点的に検討すべき問題として挙げられる。また、力学的制約の付加の方法についても改善点が挙げられたが、これまでの取り組みを通して改善に導いてきた。総合すると当該年度を通して作成した装置や実験プロトコル、条件設定などの方法論の蓄積により、当初挙げた研究計画を体系的に進めていくための準備を整えることができたと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔扁平上皮癌患者の放射線治療によるTh1/Th2バランスの変化について

1.目的:口腔扁平上皮癌患者の放射線治療前および放射線治療後において、細胞内サイトカイン法によるTh1、Th2、Tc1、Tc2細胞の同定によるTh1/Th2バランスおよびTc1/Tc2パランスについて比較、検討することである。2.対象:健常者の対照群19症例、放射線治療前および治療後が各14症例である。なお、放射線治療は、化学療法(シスプラチン)と併用している。4.結果1)Th1細胞の割合は、健常者23.6±13.2%、放射線治療前29.4±12.4%、治療後43.9±16.2%であった。2)Th2細胞の割合は、健常者1.6±0.8%、放射線治療前2.9±1.8%、治療後3.7±2.5%であった。3)Tc1細胞の割合は、健常者60.0±16.9%、放射線治療前63.7±19.0%、治療後74.2±14.5%であった。4)Tc2細胞の割合は、健常者1.4±1.1%、放射線治療前2.0±2.4%、治療後2.4±2.8%であった。5)Th1細胞数は、健常者170.8±75.2(/μl)、放射線治療前226.7±127.0(/μl)、治療後121.3±78.6(/μl)であった。6)Th2細胞数は、健常者12.1±5.4(/μl)、放射線治療前21.0±13.4(/μl)、治療後8.0±3.1(/μl)であった。7)Tc1細胞数は、健常者209.1±161.1(/μl)、放射線治療前266.5±204.1(/μl)、治療後167.1±96.9(/μl)であった。8)Tc2細胞数は、健常者3.4±2.6(/μl)、放射線治療前7.5±3.9(/μl)、治療後3.7±3.1(/μl)であった。5.考察放射線治療後は、各Th、Tc細胞の割合は高値を示す傾向を示した。これらは、IFN-γやIL-4を発現していないTh0細胞やTc0細胞の障害が大きいことを示唆しており、従来から報告されている未感作T細胞が放射線による影響を感作T細胞より受けやすいことからも要因の1つとして考えられる。一方、細胞数は低値を示す傾向を示した。この原因の1つとして、放射線治療によるリンパ球への障害が挙げられるが、化学療法による副作用も関連していることから、複雑であることが考えられる。以上より、本研究は、放射線と化学療法による併用療法のため、今後は、化学療法などの文献的考察を加えて、考察していく予定である。口腔扁平上皮癌患者の放射線治療前、放射線治療後、手術前の3時期の細胞内サイトカインおよび血清サイトカイン量によるTh1/Th2バランスについて比較、検討することを目的としている。なお、最終的な目標としている症例数は扁平上皮癌30症例、健常者の対照群30症例としている。しかしながら、現在までのところ、口腔扁平上皮癌患者は2症例、健常者の対照群は15症例であるため、新しい知見は得られていない。健常者15症例の結果は以下の通りである。今後、さらに症例を増やし、Th細胞およびTc細胞の亜分画の絶対数や血清サイトカインなども測定する。また、発生母地および腫瘍局所の肉眼的所見、TNM分類、予後などさまざまな面から検討し、免疫学的状態の把握、予後の推定、Th1/Th2バランスの調節による免疫療法との併用などとの関連性について考察していく予定である。

6)Th2細胞数は、健常者12.1±5.4(/μl)、放射線治療前21.0±13.4(/μl)、治療後8.0±3.1(/μl)であった。7)Tc1細胞数は、健常者209.1±161.1(/μl)、放射線治療前266.5±204.1(/μl)、治療後167.1±96.9(/μl)であった。8)Tc2細胞数は、健常者3.4±2.6(/μl)、放射線治療前7.5±3.9(/μl)、治療後3.7±3.1(/μl)であった。5.考察放射線治療後は、各Th、Tc細胞の割合は高値を示す傾向を示した。これらは、IFN-γやIL-4を発現していないTh0細胞やTc0細胞の障害が大きいことを示唆しており、従来から報告されている未感作T細胞が放射線による影響を感作T細胞より受けやすいことからも要因の1つとして考えられる。一方、細胞数は低値を示す傾向を示した。この原因の1つとして、放射線治療によるリンパ球への障害が挙げられるが、化学療法による副作用も関連していることから、複雑であることが考えられる。以上より、本研究は、放射線と化学療法による併用療法のため、今後は、化学療法などの文献的考察を加えて、考察していく予定である。