hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物の自己細胞死の制御による植物細菌病の防除への展望

レタス、ナス、タバコと病原性、非病原性Pseudomonas属菌およびナス科青枯病菌Ralstonia solanacearumを用いて発病過程における宿主応答について解析するとともに、防御応答と比較・解析した。その結果、レタス腐敗病(P.cichorii)、ナス褐斑細菌病(P.cichorii)、タバコ野火病(P.syringae pv. tabaci)の発病過程、およびHR誘導過程には(1)カスパーゼIII、Vが共通に関与すること、(2)宿主の細胞内情報伝達、遺伝子発現、タンパク質合成が関与するアポトーシス様自己細胞死が関与すること、(3)防御関連遺伝子の発現誘導が時間的、量的に異なることが明らかとなった。その一方で、発病過程には特異的なプロテアーゼやDNaseの活性化や、脂質の過酸化がおこることも見出してきた。さらに、病原性・非病原性Pseudomonas属菌、およびナス科青枯病菌Ralstonia solanacearumの感染過程のレタス、タバコにおいて発現が特異的に制御される遺伝子群のライブラリーを、ディファレンシャル・ディスプレイ法、cDNAサブトラクション法等を用いて作出を行ってきた。さらに、遺伝子ライブラリーから、発病過程にのみ特異的に発現する遺伝子をレタス、タバコより単離している。さらに、単離した遺伝子の機能解析を推進するために、タバコ植物に近縁植物であるNicotiana benthamianaとジャガイモウイルスXベクターを用いたVirus-Induced Gene Silencing(VIGS)法による遺伝子のノックダウン系を確立した。これまでの研究結果から、罹病性と抵抗性の決定には(1)病徴発現(罹病性)と防御応答(HR誘導等)の過程には共通する経路が関与し、植物応答の速度・タイミング・量といった時間的・量的な差異が重要である(2)罹病性・発病を質的に決定する植物側の因子が存在するという仮説を立てるに至った。植物の病原体に対する防御応答、あるいは発病過程における自己細胞死の役割について解析することを目的に、Pseudomonas cichorii、Pseudomonas syringaeとレタス、ナス、および非宿主植物のタバコを用いた解析を行った。植物としてレタスを用いた解析から、Pseudomonas cichoriiによる腐敗病、Pseudomonas syringaeに対して示す防御応答の過敏感細胞死のいずれの過程にも、レタス細胞のアポトーシス様自己細胞死および非アポトーシス様自己細胞死の少なくとも2種類以上の細胞死の経路が関与していることが明らかとなった。さらに過敏感細胞死の誘導には、アポトーシスとは異なる非アポトーシス様自己細胞死が主要な役割を持つのに対し、腐敗病の発病過程には両細胞死がきわめて重要な役割を持つことが示唆された。アポトーシス様自己細胞死の誘導過程には腐敗病の発病、および過敏感細胞死に特異的なプロテアーゼやDnaseの関与が示唆され、防御応答あるいは罹病反応特異的な自己細胞死の経路が存在する可能性があきらかとなった。また、植物としてナスを用いた解析から、Pseudomonas cichoriiによる褐斑細菌病、Pseudomonas syringaeに対して示す過敏感細胞死のいずれの過程にもアポトーシス様自己細胞死が関与することが示された。さらに、自己細胞死の誘導のおよび防御関連遺伝子の発現のタイミングを解析したところ、褐斑細菌病の発病と比較して、過敏感細胞死が誘導される際には、きわめて速やかな自己細胞死の誘導のおよび防御関連遺伝子の発現が認められた。すなわち、自己細胞死の誘導のおよび防御関連遺伝子の発現のタイミングがその後の発病あるいは抵抗反応の決定に重要であるものと考えられた。現在までの解析から、植物の病原体に対する応答の中で、罹病化反応/抵抗反応の両極の反応がいずれも植物の自己細胞死によるものであることがあきらかとなった。今後、罹病化反応/抵抗反応における植物の自己細胞死の役割を解析を分子レベルで進めることにより、新たな病害防除法の確立のみならず、植物における自己細胞死の意義について新たな知見が得られるものと考えられる。現在、Pseudomonas cichoriiとレタスを用いて行った解析の一部は著書として発表するとともに、1編は国際雑誌に投稿中であり、2編は投稿準備中である。Pseudomonas cichoriiとナスを用いて行った解析の一部に関して1編も投稿準備中である。

さらに、単離した遺伝子の機能解析を推進するために、タバコ植物に近縁植物であるNicotiana benthamianaとジャガイモウイルスXベクターを用いたVirus-Induced Gene Silencing(VIGS)法による遺伝子のノックダウン系を確立した。これまでの研究結果から、罹病性と抵抗性の決定には(1)病徴発現(罹病性)と防御応答(HR誘導等)の過程には共通する経路が関与し、植物応答の速度・タイミング・量といった時間的・量的な差異が重要である(2)罹病性・発病を質的に決定する植物側の因子が存在するという仮説を立てるに至った。
水の同位体によるメソスケール降水システムの研究

2004年梅雨期の沖縄において偏波レーダとラジオゾンデを用いたメソスケール降水システムの観測および数分ごとに採取した降水同位体組成の分析を行った。水蒸気の起源が同一であっても、降水の酸素同立体組成はイベント間で大きく異なる結果が得られた。降水形態(対流性降水・層状性降水)が同位体組成に大きく関わるとともに、対流性降水にあっては、対流発生前の対流圏中層の乾燥度が大きく影響することが明らかとなった。イベント内の同位体組成の短時間変動からは、対流システムの発達段階ごとに酸素同位体組成が変化していることがわかった。対流システムの発達期には同位体組成が徐々に低くなる一方、対流システムの衰退期には高くなる傾向を示すことから、大気下層での蒸発の影響が無視できないことがわかった。雲底下における雨滴蒸発に伴う同位体組成の変化を定量的に議論するために、雲底下における「雨滴-水蒸気間の粒径別同位体交換モデル」を開発した。感度実験の結果、小粒径・低相対湿度ほど同位体比の変化量が大きく、粒径別に降水量で重み付けした平均(バルク)降水同位体比に対し、相対湿度が大きく影響を与えることがわかった。新たに開発した雨滴粒径別同位体組成分析法により、モデル計算から予想される粒径別の同位体組成の変化を観測によって確認した。名古屋大学キャンパス内で2007年5月、9月、12月の三回の降水イベントにおける観測結果は、いずれも小粒径雨滴が水素・酸素同位体組成ともにより高い同位体組成を示した。以上により、降水の安定同位体組成の変動を論じる際には、従来の水蒸気の起源に関する議論だけではなく、降水形態による違いや雲底下における蒸発の影響を考慮する必要があることが明らかになった。本年度は主に以下の三項目に関する研究・開発を行った。1.メソスケール降水システム内における降水の酸素・水素安定同位体比変動2004年梅雨期の沖縄本島における降水同位体比の変動およびドップラーレーダ観測結果の解析から、1)梅雨前線南部の組織化した降水システムによってもたらされた降水の同位体比は、同位体比の低い層状性降水の比率が高いことから、組織化していない対流性降水の同位体比よりも低い値を示すこと、2)対流性降水イベント内の同位体比変動は対流セルの最盛期に見られる右下がり型変動と衰退期に見られるV字型変動の二つに大きく分類できること、がわかった。また多くの場合、降水強度の増加は同位体比の低下をもたらす傾向があり、この原因として、降水強度が増加することで、雨滴落下中の水蒸気との同位体交換量の減少が示唆される。2.雨滴粒径分離採取装置の開発雨滴落下中の同位体交換量を評価するため、雨滴を粒径別に採取する方法の開発を行った。一般的な雨滴範囲である半径0.51.5mmについて、マイクロピペットを用いて、高さ数cmから液体窒素に滴下させ、形成された氷滴の粒径を測ったところ、水滴と氷滴の半径によい直線関係があった。CO2/H2平衡法によって使用した水と形成された氷滴の酸素及び水素同位体比の関係を調べたところ、径に依存せず常にそれぞれ0.3‰、1.5‰程度氷滴がより高い同位体比を示した。これらの結果から、氷滴の径及びその同位体比を測定し補正を加えることにより、雨滴の径及び同位体比を再現できることがわかった。3.雨滴一粒の同位体比分析法の開発三フッ化コバルトを用いた水のO_2化法の開発・検討を行った。

三フッ化コバルトを加えたニッケル反応容器に、真空装置を用いて水1mg(半径約0.6mmの雨滴に相当)を封入し、370°Cで加熱させることにより水をO_2に変換し、O_2態で質量分析計に導入する。同一試料1mgの繰り返し分析によるδ^<18>Oの再現性として0.3‰(1σ)が得られた。今後は平衡法の再現性である0.05‰に近づくようにさらに検討する必要がある。情報通信研究機構・沖縄亜熱帯計測センター・大宜味大気観測施設で梅雨期に行った数分おきの降水サンプリング、降水量計測、Cバンド偏波ドップラーレーダ観測、そして高層気象観測のデータ解析を進めた。降水形態を層状性降水と対流性降水に分類し、それぞれにおける降水サンプルの同位体比を分析した。解析の結果、層状性降水の同位体比は対流性降水のそれよりも小さかった。従来の研究では鉛直一層によるレイリー蒸留のみを仮定し、降水の同位体比が異なった場合には流入気塊にその原因を帰着させることが多かったが、本観測により、降水同位体比変動に対する大気の鉛直構造、降水形態、雨滴の生成条件と雲底下での水蒸気との同位体交換の重要性を示唆することができた。上記の観測事実に対して、雲内と雲底下における雨滴同位体比の変化を定量的に議論するために、雲底下における「雨滴-水蒸気間の粒径別同位体交換モデル」を開発した。このモデルは、雲底下を落下中の雨滴が周囲の水蒸気と交換することによる同位体比変化を雨滴粒径毎に予測するモデルであり、落下する雨滴と周囲の水蒸気の間に同位体平衡を仮定していないのが特徴である。モデルの構築にあたって、数値拡散が現れないCIP法を採用した。モデルを用いた感度分析の結果、小粒径・低相対湿度ほど同位体比の変化量が大きく、粒径別に降水量で重み付けした平均(バルク)降水同位体比に対し、相対湿度が大きく影響を与えることがわかった。このモデルを検証するために、高低差430mの日鉄鉱業・釜石鉱山立坑において水滴落下実験を行った。水滴は直径2mmと3mmの2種類作成し、同位体比既知の水試料(3種)を落下させることで落下後の水滴の同位体比変化を調べた。立坑内が高湿度環境条件であったため、小麦粉による水滴捕集を行った。立坑実験後、小麦粉からの水の抽出とマイクロリットルレベルでの同位体比測定法を考案し、室内実験を行った。偏波レーダとラジオゾンデを用いたメソスケール降水システムの観測を梅雨期の沖縄本島で実施し、同時に降水を採取して安定同位体組成を分析した。降水の安定同位体組成を、イベント間やイベント内の短時間変動に着目して解析し、降水形態(対流性降水・層状性降水)や大気水蒸気量との関わりについて考察した。その結果、水蒸気の起源が同一であっても、降水の酸素同位体組成はイベント間で大きく異なった。同位体組成には降水形態が大きく関わるとともに、対流性降水にあっては、対流発生前の対流圏中層の乾燥度が大きく影響した。同位体組成のイベント内の短時間変動からは、対流システムの発達段階ごとに酸素同位体組成が変化していることがわかった。対流システムの発達期には同位体組成が徐々に低くなったが、対流システムの衰退期には高くなり、大気下層での蒸発の影響が無視できないことがわかった。以上により、降水の安定同位体組成の季節内変動を論じる際には、水蒸気の起源だけではなく、降水形態と大気水蒸気量の鉛直分布を考慮する必要があることが明らかになった。前年度開発した粒径別の雨滴採取法を用いて5月、9月、12月の三回の降水イベントで雨滴試料の採取および水素・酸素同位体組成分析を行った。
医療用光カードによる診療記録管理プログラムの開発研究

光カードを用いる医療用データ・フォーマットは椎名晋一が研究代表者として昭和63年度から平成2年度まで研究が行なわれていた総合研究(A)「医療用光カードのフォーマット統一に関する研究」で平成2年度に規準案が作成され、公開された。それに遡って本規準案の原案、ならびにそれに準拠したプログラムを東京医科歯科大学で作成し、試験的に患者情報を書き、かつ読むことが可能であることは平成2年2月に開催された第9回医療情報学連合大会において報告した。次いで、規準案にもとづき、ソフト会社の協力をえてプログラムを作成した。このプログラムは平成3年3月までにほぼ完成した。平成3年4月から外来患者のデータの入出力実験を行ない、平成4年11月まで逐次改良を重ねたが、その実験成績は満足すべきものであった。平成4年12月から東京医科歯科大学保健管理センター、大阪府立母子保健総合医療センター、島根医科大学、銀座内科センター診療所、近畿大学、阪南中央病院、昭和大学、大野記念病院、神奈川内科医会、宮沢医院の10施設で健診、人間ドック、診療などでの試用実験の協力をえている。これらの実験からユーザーとしての観点からの意見をソフトに反映したいと考えている。コンピュータハードの進歩、MSウインドウの普及などが今後見込まれるが、それらを考慮して画面構成、ユーザーインターフェースなど改良すべき点がある。今後も、汎用ソフトに仕立てあげる努力を行いたい。デ-タ・ファイル・フォ-マットは椎名晋一が研究代表者として研究が行なわれている総合研究(A)「医療用光カ-ドのフォ-マット統一に関する研究」で平成2年度に最終案が作成され、公開される予定の基準案を使用することとした。本基準案の原案、ならびにそれに準拠したプログラムを東京医科歯科大学で作成し、試験的に患者情報を書き、かつ読むことが可能であることは平成2年2月に開催された第9回医療情報学連合大会において報告した。規準案にもとづき、入出力フロ-チャ-トを作成した。専任プログラマ-にファイル・フォ-マットの教育を行ない、フロ-チャ-トを理解させた。現在、フロ-チャ-トに沿って、専任プログラマ-が入出力プログラムを作成している。このプログラムは平成2年12月現在で基本的部分は完成しているが、全体の完成は平成3年3月を予定している。平成3年4月から4個所の施設において各100名位のデ-タの入出力実験を行なう予定にしている。デ-タ・ファイル・フォ-マットは椎名晋一が研究代表者として研究が行なわれた総合研究(A)「医療用光カ-ドのフォ-マット統一に関する研究」により平成2年度に作成され、公開された基準案を使用した。規準案にもとづき、入出力フロ-チャ-トを作成し、ソフト会社のプログラマ-にファイル・フォ-マットの教育を行ない、フロ-チャ-トを理解させた。フォロ-チャ-トに沿って、プログラマ-が入出力プログラムを作成した。平成3年4月から外来ならびに本学保健管理センタ-において各100名位のデ-タの入出力実験を行ない、その実験成績は満足すべきもので、国内外の学会で発表した。今後、平成4年度には学外の数カ所での試用実験を行い、汎用ソフトに仕上げたいと考えている。データ・フォーマットは椎名晋一が研究代表者として研究が行なわれていた総合研究(A)「医療用光カードのフォーマット統一に関する研究」で平成2年度に最終案が作成され、公開された。規準案にもとづき、ソフト会社の協力をえてプログラムを作成した。平成3年4月から外来患者約100名のデータの入出力実験を行ない、平成4年11月まで逐次改良を重ねたが、その実験成績は満足すべきものであった。

平成4年12月から東京医科歯科大学保健管理センター、大阪府立母子保健総合医療センター、島根医科大学、銀座内科センター診療所、近畿大学、阪南中央病院、昭和大学、大野記念病院、神奈川内科医会、宮沢医院の10施設で健診、人間ドック、診療などでの試用実験の協力をえている。これらの実験からユーザーとしての観点からの意見をソフトに反映したいと考えている。
グリコシル化コラーゲンの系統的化学合成と構造機能解析

コラーゲンペプチド鎖にはリシン残基が数多くあり、翻訳後修飾によってコラーゲン特有のヒドロキシリシン残基となる。ヒドロキシリシンは、更に糖鎖修飾を受け、特殊な糖アミノ酸残基(2-O-α-D-glucopyranosyl-O-β-D-galactopyranosylhydroxylysine)となることが報告されている。ペプチド固相合成法により修飾リシン残基を含むコラーゲンモデル糖ペプチドを調製する事を目的として、本研究では固相合成の基本ユニットであるFmoc-ヒドロキシリシン誘導体群の合成経路の検討を行った。コラーゲン分子において、リジン残基が翻訳後修飾により酸化、糖転移(グリコシル化)を受け、特殊な糖アミノ酸残基となることが報告されている。この糖アミノ酸残基は最大15%の割合でコラーゲン分子中に存在するにも関わらず、未だにその生物学的機能は解明されていない。本研究では、修飾されたリジン残基を含む新規のコラーゲンモデル糖ペプチドの系統的な化学合成を行う。グリコシル化を考慮していない従来のコラーゲンモデルと構造・物性を比較することで、これまで議論されてこなかったグリコシル化コラーゲンの特性を調査し、その生体内における役割(抗プロテアーゼ活性、免疫賦活活性等)について明らかにする。本年度は糖鎖を有するヒドロキシリジン誘導体の化学合成に着手した。現在一般的に普及しているペプチド固相合成法であるFmoc法に対応可能な保護糖ペプチドを最初の合成ターゲットとした。具体的にはグルコースとガラクトースそれぞれの糖供与体を合成した後、糖受容体であるヒドロキシリジンユニットの合成を行う。ヒドロキシリジンに対しガラクトース誘導体のグリコシル化反応を行った後、更にグルコースを用いたグリコシル化、数段階の官能基変換を経て目的の糖ペプチドを得る。これまでに、鍵中間体となるグルコースおよびガラクトースを目的の糖供与体まで誘導することに成功している。現在はこの糖鎖誘導体の大量合成および、ヒドロキシリジン誘導体の合成経路の検討を行っている。開始初年である本年度は研究実施場所の変更があり、研究環境の大幅な変更があった。合成計画自体は順調に進行しているが、計画当初よりも大型共用設備や実験機器類等の利用を制限せざるを得ず、年度内に予定していた化合物の合成を完了できなかった。このとから本年度の達成度を「やや遅れている」とした。本研究はペプチド固相合成に対応したグリコシル化リジン誘導体の化学合成を行い、新規コラーゲンモデルペプチドを構築した後、その生理機能を解明することを目的とする。生体内のコラーゲン分子において、リジン残基は翻訳後修飾により酸化および糖転移(グリコシル化)を受けることが報告されている。グリコシル化を考慮していない従来のコラーゲンモデルと本研究課題で調製するコラーゲンモデルの構造・物性を比較することで、これまで議論されてこなかったグリコシル化コラーゲンの特性を調査し、その生体内における役割(抗プロテアーゼ活性、免疫賦活活性等)について明らかにする。本年はグリコシルアクセプターとなるヒドロキシリジンユニットの合成を行った。まず保護アスパラギン酸とメルドラム酸を縮合し、カルボニル基を還元した後、分子内環化によりピペリジノン体へと導いた。エノラートを形成させ、酸化剤によりα-ヒドロキシ化を行った。還元的条件でピペリジノン体を開環し、1,2-ジオール体を得た。これらの工程では環化によるピペリジノン体の構築と、α-ヒドロキシル化の収率が低いため、収率の向上を目指した条件検討を現在も継続している。今後は1級アルコールをアジド化し、残った2級水酸基に対して既に調製してあるガラクトースドナーを縮合し、糖アミノ酸誘導体へと導く。更にガラクトースの2位水酸基にグルコースを導入し、アミノ基の保護基をFmoc基へと変換し、ペプチド固相合成に対応した糖アミノ酸の合成を行う。ヒドロキシリジン誘導体の合成を完了させ、目的のFmoc-糖アミノ酸へと誘導する。Fmoc固相合成法により、糖ペプチドの合成を行う。作成したモデル糖ペプチドの構造解析を行った後、酵素消化実験に取り組む。ケミカルバイオロジー研究実施機関の変更があったため、備品費およびに関して若干の変更を生じた。また、消耗品は研究の進度によって購入額に変化を生じるため予定金額の経費を使用しなかった。しかし、副次的な研究成果を学会発表し、研究協力者の旅費を計上したため、全体としては概ね計画通りの支出であった。次年度使用額は消耗品費として使用する計画である。計画当初予定していたHPLC用分取カラムは当該装置が無いため、試薬および中圧用プレパックカラムの購入に充てる予定である。
第1期アイゼンハワ-政権の大陸防衛政策の新たなアプローチによる研究

1.今年度は次のような研究活動を行った。(1)本研究課題に関する先行研究を概観した。(2)第1期アイゼンハワ-政権の外交・安全保障関連の公文書を、公刊されているアメリカ国務省編『米国外交文書集』や、アイゼンハワ-図書館所存の未公刊資料などから捜しだして読解した。(3)同時の雑誌や新聞から本研究課題に関連する記事を検索して捜し、それらを読解した。2.以上の研究活動の結果、今年度は次のような成果を得た。(1)これまでの先行研究では、第1期アイゼンハワ-政権の大陸防衛政策をめぐる、同盟国間政治や国内政治がほどんど解明されていないことが、明らかになった。(2)第1期アイゼンハワ-政権の大陸防衛政策は、同政権の国家安全保障政策全体の中で、従来考えられていたよりも大きな重要性をもっていた、という仮説が立てられる。(3)奇襲攻撃の脅威への対応策を検討した「キリアン委員会」が1955年2月に大統領に提出した、いわゆる「キリアン報告」の策定過程に関する一次資料が、現段階ではまだ公開されていないことを知った。この資料未公開のために、本研究課題にとって重要な部分が十分に解明できずにいる。(4)第1期アイゼンハワ-政権の大陸防衛政策に対する、西側同盟国の反応や同盟国間政治を解明するだけの資料を、今年度の研究活動においては十分に発見できなかった。3.阪神大震災によって資料や研究ノートが散乱したために、研究成果の整理に遅れが生じている。
Webベースの造船知識CADプラットフォームの開発とその教育システムへの応用

ワークフローの考え方に基づいた設計知識の記述方法と設計文書の管理手法を提案し、セマンティックウェブ技術を用いてこれらの設計知識を閲覧可能な知識管理システムを実装した。開発したシステムはオープンソースソフトウエアとして"http://www.sharefast.org/"にて公開している。本システムは、設計データをすべてサーバに格納し、クライアントソフトウエアを用いてサーバ上のデータをメンテナンスする知識管理プラットフォームである。開発したシステムを用いて造船大手4社の設計部門の協力の下、以下のような試行を行った。1.設計者が対象となる設計工程のワークフローを記述する。ワークフローはノードと矢印によるフローチャートとして記述する。ノードはワークフロー中の一つのタスクを表現する。2.記述したワークフローに関連する設計文書やCADなどの設計データをワークフローの中のノードに関連付ける。これらの文書やデータはサーバ上で管理される。3.記述したワークフローを用いて、すべてのタスクについて設計者にインタビューを行う。このインタビューを通じて、ワークフローやタスクの特徴が文書化され、以前のステップで記述されなかった設計知識がワークフローや文書に補足される。4.経験の少ない設計者がワークフローとタスクに関連付けられた文書やデータを参照しながら本工程の設計を行う。試行を通じて対象とした設計業務の詳細な知識やCAD等の設計データが計算機上に形式知化され、経験の少ない設計者がベテラン設計者と同様の設計作業を行うことが検証された。得られた設計結果の品質も良好で、本システムによる知識の形式化と設計教育(e-learning)の有効性を示した。本年は、造船知識とCADの関係についての基本的な概念とインプリメンテーションの準備を行った。設計知識と呼ばれるものには、便覧やルール集にまとまった形で入り、またこれまでの船舶の図面や設計書等の図書として残されている。これらには、設計そのものに限らず海上公試などの報告書、構造計算書、さらには写真類などもある。これらいわばマルチメディアデータベースを構築するにはWebを利用するものがもっとも簡便で、そのメンテナンスも容易である。また検索アルゴリズムを使えば知識の検索は容易である。たとえば1船ごとにこれらのデータを登録しておくと、これらのデータを集計するにはセマンティックウェブの手法を用いることができる。また、個別の設計知識の運用手順はワークフローで表現することができる。ワークフローは作業内容をその前後関係を表す矢印で結びつけたもので、その作業内容にはそれぞれの知識やデータが必要である。従ってワークフローを簡単に定義でき、さらにそれに様々な知識をリンクする機構が必須である。市販のワークフローソフトを用いて、これを実装することにした。本年は、比較的CADのデータそのものとの連携の薄い、造船設計の主要目設計を中心に考察をおこなっている。すなわち、船舶の長さ、幅、深さや主要な構造を設定するがこれらは過去の船舶設計データから求められ、それら主要寸法はCADソフトにデータとして送られ、CAD上での設計の出発点を与えることになる。以上のような仕様と実装の基本方針を定め、必要な市販ソフトウエアを購入し、実装に着手した段階である。

3.記述したワークフローを用いて、すべてのタスクについて設計者にインタビューを行う。このインタビューを通じて、ワークフローやタスクの特徴が文書化され、以前のステップで記述されなかった設計知識がワークフローや文書に補足される。4.経験の少ない設計者がワークフローとタスクに関連付けられた文書やデータを参照しながら本工程の設計を行う。試行を通じて対象とした設計業務の詳細な知識やCAD等の設計データが計算機上に形式知化され、経験の少ない設計者がベテラン設計者と同様の設計作業を行うことが検証された。得られた設計結果の品質も良好で、本システムによる知識の形式化と設計教育(e-learning)の有効性を示した。
経験を個性にかえるニューロン機構

黄色ショウジョウバエの雄の経験依存的な雄求愛行動変容を、求愛司令ニューロンの膜の特性から理解することを目指す。具体的には以下の点を解明する。(1)遅延整流性K+電流の集団生活後の著明な増強がどのチャンネルの変化に起因するのかを同定する。(2)チャンネル遺伝子の転写上昇がその背後にあるか否かを明らかにする。(3)社会経験依存的な転写の転換が、5-HT依存性である可能性を検討する。(4)5-HTニューロンがP1ニューロンをシナプス性に制御して社会環境に伴う行動変化を作り出すとの仮説を検証する。
景観体験における空間のホスピタリティと眺望の価値に関する研究

快適な生活環境と魅力的な観光地には、良好な景観体験を支える要因が潜んでいる。本研究ではとくに「空間のホスピタリティ」(景観デザインによる歓迎表現)と眺望の良好さに着目し、歓迎のデザインや眺望がもたらす快さに関する複数の仮説を掲げた。それらの仮説の妥当性を検証し、具体的な景観計画およびデザインのための指針を導き出すために、1景観画像の提示方法の検討、2野外での眺望景観評価、365型4K画像を用いたパノラマ合成写真の眺望景観評価、4合成写真とWebアンケートを用いた眺望と歓迎に関する景観比較評価を実施した。結果として、歓迎のデザインの良否を左右する要因とともに眺望の価値を明らかにすることができた。仮説として提起した「1空間のホスピタリティは空間の排他性によって左右される」、「2眺望は空間のホスピタリティを左右する」、「3眺望の本質的価値は、視覚を通していち早く危険や安全を察知できることにより、自らの安心や癒やしを享受できることにある」、「4景観のスケール感は現地でなければ体験することができない」などを検証するため、以下の調査・分析および機材導入を行った。(1)富士五湖周辺地域の主な眺望地点において被験者23名、阿蘇地域において被験者7名に対して、現地での眺望の印象を記録するとともに、被験者の判断で主要眺望と考えられる方向と画角で写真撮影をさせた。それら現地での印象記録および撮影記録を整理し、分析を試みており、形の明快な山や湖のある方向が眺望の中心となる傾向が見られた。さらに撮影画角などの詳細な分析を行う予定である。(2)各種のディスプレイサイズによる現地景観の再現性を確かめるために、4K対応の65インチディスプレイ(4Kテレビ)を導入し、写真画像を各種サイズで提示するための機材環境を概ね整備した。今後、これらを用いてディスプレイ画像と実際の景観との差異について被験者実験を行いながら、明確化していく予定である。(3)空間のホスピタリティを左右する要因として花に着目し、景観の中の花の有無がもたらす印象の変化を捉えるため、写真撮影を実施しており、さらに継続することとしている。花は文化現象として、ホスピタリティを支える要因となっていることを明らかにする予定である。(4)今後、これらの写真画像およびそれらを使った合成写真を用いて、大規模(国内各地の計1,000名程度を対象とする)な評価実験をインターネットを用いて実施する予定である。仮説として提起した「1空間のホスピタリティは空間の排他性によって左右される」、「2眺望は空間のホスピタリティを左右する」、「3眺望の本質的価値は、視覚を通していち早く危険や安全を察知できることにより、自らの安心や癒やしを享受できることにある」、「4景観のスケール感は現地でなければ体験することができない」などを検証するために、以下の調査及び今後の調査準備を行った。(1)神奈川県三浦市城ヶ島地域および熊本県阿蘇地域における主な眺望地点において、それぞれ10名前後の被験者に現地の眺望景観を体験させ、各自の判断で主要眺望と判断される方向と画角で写真撮影をさせた。また各地点での景観の印象について質問紙により回答させた。(2)都市部(東京都江戸川区内)における高層建築の非常階段8箇所を利用し、晴天時にそこからの眺望景観を階を変化させて写真撮影し、眺望の変化を記録した。また東京都港区台場および江東区青海地区において多様なパノラマ用写真の撮影を行った。さらに、北海道礼文島および利尻島、静岡県南伊豆から西伊豆にかけての地域において海岸景観を主としたパノラマ用写真の撮影を行った(旅費は自費)。加えて、空間のホスピタリティを表すと考えられる各種の事例写真を撮影した。(3)上記(1)(2)のパノラマ用接続用の写真画像を高画質を保ったまま接続し、4K画質のディスプレイに耐えるパノラマ写真画像を作成した。また15インチの4K画質の画面を有するブックPCを導入し、昨年度導入した65インチの4Kディスプレイと景観印象の相違を比較できるようにした。以上の準備とともに、2015年度は、さらに未完成のパノラマ画像や提示画像を準備して、各種サイズ・画質のディスプレイに表示し、冒頭の仮説を検証していくとともに、1000名以上の規模のWebアンケート調査を実施することにより、仮説の検証を進める予定である。【研究目的】住み心地の良い快適な生活環境と、来訪者を引きつける魅力的な観光地には、ともに良好な景観体験を支える要因が潜んでいる。それらの要因のなかでも、とくに「空間のホスピタリティ」(景観デザインによる歓迎表現)と眺望の良好さとは、地域に固有の良好な景観体験を左右する重要な要因であると考えられる。本研究での仮説として「空間のホスピタリティは空間の排他性などによって左右され、眺望は空間のホスピタリティを左右する」などを掲げ、仮説の妥当性をより実証的に検証し、具体的な景観の計画およびデザインのための明確な指針を導き出すことを研究目的とした。【研究成果】本研究では、1室内での景観画像の提示方法の選択、2野外での眺望景観評価、3室内での4K画像を用いたパノラマ合成写真の眺望景観評価、4合成写真とWebアンケートを用いた眺望と歓迎に関する景観比較評価を実施した。初年次(平成25年度)に1に取り組み、現地の眺望景観を室内で再現するには、一般的なPCの画面よりも65インチクラスの4K画面でパノラマ接続した画像を近距離で提示することが、非常に有効であることが分かった。ただし、この方法は多数の被験者を集めるにはやや難があるが、臨場感を再現するには不可欠と言える。

2に関しては、平成25・26年度にそれぞれ2地域で、27年度に1地域で実施し、現地で被験者に眺望に関する印象についてのアンケートに回答させるとともに、各地点において撮影したいアングルと方向で写真撮影をさせた。これにより、眺望がもたらす価値の概要が把握され、4のWebアンケート調査のための選択肢の設計に活かされ、さらに現地で被験者が切り取る写真のアングルと方向には共通性があることが分かった。最終年度(平成27年度)に、合成写真を作成して3と4の調査を実施し、眺望の価値を明らかにするとともに、空間のホスピタリティを生み出す要素を抽出した。快適な生活環境と魅力的な観光地には、良好な景観体験を支える要因が潜んでいる。本研究ではとくに「空間のホスピタリティ」(景観デザインによる歓迎表現)と眺望の良好さに着目し、歓迎のデザインや眺望がもたらす快さに関する複数の仮説を掲げた。それらの仮説の妥当性を検証し、具体的な景観計画およびデザインのための指針を導き出すために、1景観画像の提示方法の検討、2野外での眺望景観評価、365型4K画像を用いたパノラマ合成写真の眺望景観評価、4合成写真とWebアンケートを用いた眺望と歓迎に関する景観比較評価を実施した。結果として、歓迎のデザインの良否を左右する要因とともに眺望の価値を明らかにすることができた。(1)予定していなかった学内業務(COC事業およびシンポジウム開催)が入ってきたため、研究を進める予定であった時期に十分な作業ができず、さらに「人を対象とする研究」に関する倫理委員会の承認を得るのに手間取った時期があったため、仮説の検証のための実験画像の準備に遅れが出た。仮説の検証用の合成画像の作成については、約75%が完了している。(2)これに伴い、室内での被験者実験やWebアンケート調査の実施が遅れている。景観デザイン(1)仮説検証用の合成画像の作成を急ぐため、作業のための人件費を用意する。(2)それらの画像を用いた室内被験者実験およびWebアンケート調査を8月頃までに完了させる。Webアンケート調査は、民間のアンケート調査会社に委託する。(3)それらの結果の分析を9月までに終わらせ、研究成果を東海大学紀要あるいは土木学会または日本造園学会の論文として投稿できるようにする。(1)現地での景観体験と写真画像に基づく景観体験との相違を明確化する目的で、夏期に学生被験者計延べ30名に対して、富士五湖地域および阿蘇地域で景観の印象評価と写真撮影を実施することができ、重要な分析材料を集めることができた。(2)各種サイズのディスプレイを用いて景観画像の印象の相違や実際の景観との相違を明確化することを目的の一つとしており、これに対応する機材導入を夏までに行う予定であった。ところが、年度の途中で65インチクラスの4Kテレビと4K画像を表示できるPCが予算内で発売されるという情報を得て、当初予定よりも導入を遅らせざるを得なくなったが、実質的に当初予定よりも優れた環境で画像提示実験を進める環境を整えることができた。研究のための作業にやや遅れが出ていて残りの作業があることにより作業人件費が予定よりも少なく、これに伴い年度内に実施する予定であったWebアンケート調査の外注ができなかったことが挙げられる。
iPS細胞を用いた制御性樹状細胞への分化誘導および免疫細胞療法の開発に関する研究

昨年度の成果を踏まえ、今年度ではより詳細にiPS細胞から樹状細胞(DC)への分化誘導過程中各ステップの細胞において解析を行った。マウスiPS細胞をOP9細胞と共培養し、OP9上で最初のステップにおいて、造血幹細胞に発現するCD309、CD34が確認でき、この時点では樹状細胞の表面分子は発現していないことがわかった。これらの細胞を新たに用意したOP9細胞上に播種し、GM-CSFを添加して、樹状細胞への分化誘導を行い、造血幹細胞の表面分子は消え、骨髄由来樹状細胞(BM-DC)と同様、CD11c、MHCクラスII、共刺激分子のCD80、CD86発現していることが分かり、ギムザ染色による細胞形態の確認もその差が見られなかった。また、この未成熟状態が710日が保たれ、BM-DC(23日)より遥かに長く維持することが出来、様々なサイトカインの添加するによって、DCの成熟・活性化、或は御製性DCへの分化誘導が出来ると期待したい。さらに、抗原提示能として、T細胞に対する刺激を混合リンパ球培養(MLR)にて調べたところ、これもBM-DCと同様にiPS細胞由来DCの数にT細胞増殖が比例していた。これらの結果からiPS細胞からDCに分化誘導できたことが示唆された。一方、iPS細胞由来のDCを医療に用いる際、非ヒト動物等に由来未同定成分を含まない培養液を用い、かつ、マウス由来のフィーダー細胞を用いない分化誘導法の開発が必須であるため、OP9細胞の代わりにBMP-4等サイトカインを用いて、iPS細胞からDCへの分化誘導を試みた。OP9上での培養と同様、各ステップにおいて、造血幹細胞或はDCに発現する表面分子の確認を行った。今後、未成熟DC、制御性DCの分化誘導及びその機能解析を引き続き行う予定である。さらに、今年度では、B6マウスからBDF1マウスへのリンパ球輸入による急性GvHDモデルも確立でき、免疫細胞療法の実施へと繋げていきたいと考えている。本年度は、マウスiPS細胞(MEF-Ng-20D-17)を理研細胞バンクより入手し、まずiPS細胞の幹細胞の性質を確認するため、心筋細胞、脂肪細胞、骨芽細胞等への分化誘導を行い、これら細胞への分化誘導を確認した。また、ヌードマウスの皮下にiPS細胞を移植し、奇形種の形成を確認した。さらに、ICRマウスの受精卵への移植を行ったところ、iPS細胞由来のキメラ個体が生まれる事も確認できた。つぎ、制御性樹状細胞への分化誘導法確立のため、マウスiPS細胞から樹状細胞(iPS-DC)への分化誘導方法の確立を試みた。マウスiPS細胞をフィーダー細胞であるOP9細胞と共培養し、血球系細胞(iPS-DC前駆細胞)へ分化誘導した後、GM-CSFを添加して未成熟なiPS-DCへ分化させた。さらに、IL-4、TNF-α、LPSを添加することにより、その成熟化の誘導を試みた。一方、マウス骨髄由来のDC(BM-DC)の培養も同時に行い、上記方法により得られたiPS-DCとBM-DCの細胞形態の観察、FACSによる細胞表面分子発現の確認を行った。その結果、iPS-DCでは、抗原提示分子であるIaおよびCD80、CD11cの発現が確認されたが、BM-DCよりやや弱かった。しかし、細胞形態学の観察では、iPS-DCとBM-DC間の差が見られなかった。さらに、サイトカイン、抗体等の添加により、iPS-DCはBM-DCと同様DCの成熟も誘導された。これらの結果より、iPS細胞を用いたiPS-DCへの分化誘導が可能となった。今後、上記培養系でのiPSよりDCの大量の分化誘導系の確立、iPS-DCの機能確認等で研究を進めたい。また、レンチウィルスベクターに制御性DCを誘導するための遺伝子を構築し、iPS-DCへの遺伝子導入を行い、制御性DCの分化誘導及びその機能解析を試みる予定である。さらに、移植動物モデルにおける免疫細胞療法の実施へと繋げていきたいと考えている。

一方、iPS細胞由来のDCを医療に用いる際、非ヒト動物等に由来未同定成分を含まない培養液を用い、かつ、マウス由来のフィーダー細胞を用いない分化誘導法の開発が必須であるため、OP9細胞の代わりにBMP-4等サイトカインを用いて、iPS細胞からDCへの分化誘導を試みた。OP9上での培養と同様、各ステップにおいて、造血幹細胞或はDCに発現する表面分子の確認を行った。今後、未成熟DC、制御性DCの分化誘導及びその機能解析を引き続き行う予定である。さらに、今年度では、B6マウスからBDF1マウスへのリンパ球輸入による急性GvHDモデルも確立でき、免疫細胞療法の実施へと繋げていきたいと考えている。
直線状多核金属錯体の特異反応性を活かした高次構造構築

本年度は、異種金属からなる直線状四核錯体の基礎的性質の解明として、MoとPdとからなる四核錯体Mo_2Pd_2(pyphos)_4(1)(pyphos=6-diphenylphosphino-2-pyridonate)を合成し、1に対する種々のドナー性配位子の反応、試薬酸化及び有機ハロゲン化物の酸化的付加反応を検討した。その中で、酸化反応がPd...Mo-Mo...Pdの金属骨格を介した電子移動によって進行することを明らかにすると共に、各反応についての詳細をfull paperとしてまとめてInorganic Chemistry誌に発表した。また、四核構造を連結して高次構造を構築するため、中心金属の両末端に両座配位子を導入することを企図した。特に、MoおよびIrを有する四核錯体[Mo_2Ir_2(^tBuNC)_4(pyphos)_4](C1)_2(2)については、両座配位子存在下フェリシニウムカチオンによる試薬酸化を行うことで、Mo-Ir間に新たな金属-金属結合を形成すると共に、両座配位子を中心金属の両端に導入することに成功した。このことは、分光測定及び最終的にはX線構造解析から明らかとした。両座配位子にはSCN,CN,およびN_3基の導入にそれぞれ成功し、[Mo_2Ir_2(L)_2(^tBuNC)_4(pyphos)_4](BPh_4)_2(3:L=SCN,3:L=CN,3:L=N_3)を得ている。いずれの場合も末端のN部位がフリーで存在することから、これら得られた錯体を適当な化合物に作用させることで、段階的な四核錯体の集積化が可能になると考えている。MoとIrとからなる直線状四核錯体[Mo_2Ir_2(RNC)_4(pyphos)_4](CL)_2(1,R=^tBu, Xy1;pyphos=6-diphenylphosphino-2-pyridonate)に対する有機ハロゲン化物の酸化的付加反応を検討した。このうち、錯体1に対するヨウ化メチル及びヨウ素分子の酸化的付加反応で得られた生成物に関してはX線構造解析を行い、その構造決定に成功した。これにより、分光測定で示唆されたようにIrの一電子酸化によってMo-lr結合の生成とMo-Mo結合の次数の低下が起き、全ての中心金属が金属-金属結合で連なることが明らかとなった。更に、その電子状態を詳しく検討するため、得られたX線構造解析の結果を基にDFT計算を合わせて行った。なお、上記反応についてまとめた論文は、現在査読中である。また、2つのハロゲン原子がそれぞれ結合したニハロゲン錯体[Mo_2Ir_2(X)(RNC)_4(pyphos)_4](Cl)_2(2,X=Cl, Br, I)を用いて、Ir上に共役系分子を導入することを検討した。有機リチウムでは目的とする錯体は得られなかったものの、有機銅試薬を用いた反応で得られた生成物は、共役系分子による錯体2中のハロゲン原子の置換を示唆するスペクトルを与えた。本反応の生成物の詳しい構造決定は、現在進行中である。更に、中心金属周りの立体的嵩高さを軽減し、四核錯体の集積化をより容易にするため、MoとPdとからなる四核錯体[Mo_2Pd_2(pyphos)_4(3)の合成を行った。錯体3は配位不飽和なPdを有することから、錯体1とは異なる反応性を示すことが期待される。現在、錯体3に対する有機ハロゲン化物の反応を検討すると共に、その結果をまとめた論文を作成中である。今後は、この反応で得られた生成物の構造決定と併せて、2種類の四核錯体を用いた集積化を検討していく計画である。MoとIrとからなる直線状四核錯体[Mo_2Ir_2(RNC)_4(pyphos)_4](Cl)_2(1,R=tBu,Xyl;pyphos=6-diphenylphosphino-2-pyridonate)に対する有機ハロゲン化物の酸化的付加反応およびその反応特異性を活かした高次構造の構築に取り組んできたが、錯体1はその金属中心周りが非常に嵩高いために、それをユニットとした高次構造の構築は困難であると判断した。そこで、対象とする四核錯体の金属種をIrから0価のPdに換え、より金属中心周りの立体的嵩高さが小さい四核錯体[Mo_2Pd_2(pyphos)_4](2)を新たに合成、これをユニットとした高次構造の構築に繋げるために、その反応性を系統的に検討した。その結果、錯体2はPd...Mo-Mo...Pdの金属鎖を骨格に有すること、また、両端のPd原子は種々の有機ハロゲン化物による酸化的付加を受けると共にMoとの間に金属-金属結合を形成し、[Mo_2Pd_2(X)_2(pyphos)_4](X=Cl(3a),Br(3b),I(3c))となることが明らかとなった。この結果は、錯体2とその他の配位性分子との反応や、試薬酸化を経た付加体の合成と共に現在論文としてまとめている。更に、錯体3からAg塩でハロゲン原子を引き抜き、アニオン性の両座配位子であるSCN基を導入した[Mo_2Pd_2(SCN)_2(pyphos)_4](4)の合成に成功した。

そのX線構造解析の結果からは、両末端のPdが配位子のS側と結合していることが明らかとなった。今後、錯体3,4を表面に担持し、その電気伝導特性を検討することにしている。また、両座配位子であるSCN基のN側がフリーであることから、Nと親和性の持つ錯体を作用させることで、高次構造が構築出来るかを検討する予定である。本年度は、異種金属からなる直線状四核錯体の基礎的性質の解明として、MoとPdとからなる四核錯体Mo_2Pd_2(pyphos)_4(1)(pyphos=6-diphenylphosphino-2-pyridonate)を合成し、1に対する種々のドナー性配位子の反応、試薬酸化及び有機ハロゲン化物の酸化的付加反応を検討した。その中で、酸化反応がPd...Mo-Mo...Pdの金属骨格を介した電子移動によって進行することを明らかにすると共に、各反応についての詳細をfull paperとしてまとめてInorganic Chemistry誌に発表した。また、四核構造を連結して高次構造を構築するため、中心金属の両末端に両座配位子を導入することを企図した。特に、MoおよびIrを有する四核錯体[Mo_2Ir_2(^tBuNC)_4(pyphos)_4](C1)_2(2)については、両座配位子存在下フェリシニウムカチオンによる試薬酸化を行うことで、Mo-Ir間に新たな金属-金属結合を形成すると共に、両座配位子を中心金属の両端に導入することに成功した。このことは、分光測定及び最終的にはX線構造解析から明らかとした。両座配位子にはSCN,CN,およびN_3基の導入にそれぞれ成功し、[Mo_2Ir_2(L)_2(^tBuNC)_4(pyphos)_4](BPh_4)_2(3:L=SCN,3:L=CN,3:L=N_3)を得ている。いずれの場合も末端のN部位がフリーで存在することから、これら得られた錯体を適当な化合物に作用させることで、段階的な四核錯体の集積化が可能になると考えている。
戦略的行動の理論と実践の研究

2018年度は、第1に製品開発とサプライチェーンの能力の統合に関して論文化し、International Journal of Production Economics誌で刊行した。当年度の第2の研究課題は、それら両能力の有効な連動的駆動のための論理構築であった。そのための研究焦点として情報処理能力と事業戦略展開パターンを掲げた。研究仮説としては、まず第1に両能力を連動させ統合的に利する企業は情報処理能力強化を重視し、第2に事業戦略の経年的展開において両能力を事業環境に応じて交互的に利するというものであった。第1の焦点に関しては、当年度では、多くの企業が注目するIndustry4.0(以後ではI4.0)などの情報技術活用に関する新たな枠組みと可能性を、連動性を具備する企業はより高く評価し、実践するという仮説で分析した。I4.0の企業調査をドイツ、オーストリア、イタリア、スペインの研究者と連携して行い、5カ国のデータをもとに実証分析といくつかの企業への訪問調査を行った。その結果、I4.0への期待度やそれを構成するIoT等の情報技術の実践度と連動性の高い正の相関を確認した。本結果はスペインのグラナダでの国際POMS学会で発表した。また、I4.0において重要な構成概念であるSmart FactoryおよびSmart Productの実践度と連動性の関係も分析し、同じく高い正の相関性を確認した。その結果は2019年6月のEurOMA学会で発表する。第2の研究では日経データを用い、日本の機械、電気機器、輸送機器の一部上場企業のこの15年間の時系列分析を行った。両能力が効く指標として売上成長率、有形固定資産回転率、棚卸回転率、そして売上原価率を用い、営業利益率を成果として近年注目されている統計的学習推定方法で分析し、業種毎に興味あるパターンを抽出した。秋のJOMSA学会にて発表する。現在までの進捗状況は若干の予期しない状況によって(配偶者の体調不良)活動内容の順序を含む変更があったけれどもほぼ予定に近いものといえる。製品開発力とサプライチェーン力の統合性をそれらの連動性を持続させながら高めていく資質が持続的高業績企業の特徴であるという仮説の検証と論文化をすることができた。2018年度ではその連動性を構築し、常に強化していくための実践論理を明らかにすることが主たる研究課題であった。その課題に対して、3つのアプローチを検討してきた。第1は、連動を支える情報処理能力に着目するアプローチ、第2は事業戦略の展開における製品開発力とサプライチェーン力のより有効な交互作用のパターンに着目するアプローチであった。前者のアプローチではIndustry4.0の調査結果を踏まえた実証分析を行い、仮説を肯定する検証結果を得た。本分析はまだ進行中で論文化する予定である。第2のアプローチでは事業戦略の展開を、売上成長率、在庫回転率、有形固定資産回転率、そして売上原価率という両能力を典型的に経営プロセスの成果として表現する指標の時系列データの分析を行い、それらの指標の推移パターン、換言すれば2つの能力の交互展開のパターンと経営成果(営業利益率)の関わり合いを分析することで連動性の駆動の意味合いを明らかにする。Induistry4.0と同じ3業種(電気機器、機械、輸送機器)を対象としている。本研究はまだ未了であるが、各業種における違いが明確に発現していて、両能力の交互作用と連動性の意味合いについて興味ある解釈ができることを確認している。第3のアプローチとして、このようなデータに基づく分析と平行に、実際の企業における連動性の意味合いや実践における諸問題を探る研究も補完的に進めている、これはデータからの意味合いを解釈するうえでも重要であり、継続的に進める。今後の研究の推進方策としては、既に述べた3つの異なる方法論をさらに展開する。情報処理能力からの視点の研究では、Industry4.0の調査データに基づくさらなる分析を進める。情報技術活用の積極性と同時にそれによる経営成果との関わり合い、さらには製品開発力とサプライチェーン(以後SC)力のさらなる強化や連動性の強化への効果、そして業種や国別の違いなども分析の焦点になる。これらは仮説検証型のアプローチとなる。これらの研究では上記の国際共同研究の形態をとることになる。これらの成果は随時、内外の学会での発表、そして学術誌論文としての刊行を企図している。事業戦略に関する時系列分析では近年注目されているランダムフォレストなどの統計的学習推論方法を適用して分析作業を継続する。データとしては一部上場企業の日経時系列データを用いる。分析作業は継続中であるが、従来の重回帰分析よりも分析精度の高い、興味ある結果を得つつある。その事業戦略パターンの意味合いと製品開発力とSC力の連動の関連付けなどが研究の焦点になる。それら2つの能力は競争や市場の局面の変化に適応するように交互的かつ連動的に展開されていくべきことは事前的には予想できるが、事業戦略パターンとして浮かび上がらせることでその連動の意味合いを明らかにする方向でさらなる分析を行っていく。実際企業への訪問調査も平行的に進めるが、開発とSC能力をいかに連動させるか、そこにおける経営的課題は何かなど実際の知見を抽出し、それらによって上記のデータ分析の意味合いを豊かにするために重視している。さらには当研究成果を企業経営の視点から評価してもらい、実践論に展開するための知見を補強することも重要な狙いである。以上のような研究推進を最終的には製品開発力とSC力の相互作用による経営力強化の論理構築に向けた方向で収束させていくことが最終年度の研究内容である。

2017年度は研究テーマの基礎理論分の論文化と、そこで展開される製品開発とサプライチェーン両戦略の統合化の実践論のための仮説体系を構想した。その仮説体系は組織的な局面と、統合化の方法論的局面からなる。本年度では、それら2つの方向で展開するにあたって情報化による支援の可能性を展開するための調査も行った。近年ではIndustry4.0やI.o.T.などの情報技術が注目されているが、本研究ではそれらの情報化が上述の2つの戦略統合とその実践にあたって大きな役割を果たしうるという仮説を構想している。基礎理論の論文化は海外学術誌(International Journal of Production Economics)への投稿という形でおこない、2018年3月に刊行される運びとなった。そこでは当研究者が参画してきたHigh Performance Manufacturing Projectの統合データベースを用いて製品開発とサプライチェーンプロセスの統合化をよりよくおこなっている企業が時間経過においてより高い競争力を持続していることを立証した。同時にサプライチェーンプロセス力を高めておくことがよりそのような高い競争力を構築していくうえでより重要という実践論から見て意味ある知見も得た。そこでは本研究者が従来から主張してきた絶対的サプライチェーン指向戦略(リードタイム短縮、JIT制御、適合品質強化、需要制御力強化(需要変動抑制力)という4つの焦点を全組織的な課題として定着させてく風土形成)が重要な意味合いを持つことがわかった。したがって、統合の実践論では組織的な課題と、4つの焦点を競争の局面ごとで適切なトレイドオフをおこなっていく情報処理力がポイントになる。その情報処理力強化は情報技術の活用力に依存することにつながる。それが上述の情報化の仮説の根底にある。現在までの進捗はほぼ予定通りといえよう。戦略的行動の理論的展開は今年度の論文化によって1つの区切りをおこなうことができた。仮説として持っていた優れた戦略的行動は製品開発とサプライチェーンのプラスの交互作用によって特徴づけられ、それによってより持続的な競争力をつくりだせるという論理はデータ的にも肯定できるものとなった。このことは、その前の科研費による研究によって提案した絶対的サプライチェーン指向戦略の概念を利したものである。それらを踏まえた戦略的行動の実践の論理の仮説構築とその実証が今年度以降の研究課題になる。その仮説に関しては、絶対的サプライチェーン指向戦略を浸透させた組織的行動特性と、製品開発とサプライチェーンの有効な交互作用を組織内で体系化させる情報処理能力に依存するというものである。絶対的サプライチェーン指向戦略の強さと情報処理技術の利用度および効果の評価がプラスの関係性を有することはすでにハイパフォーマンス製造企業プロジェクトのデータベースに基づく分析でその仮設の妥当性が高いことを確認している。今年度以降でその仮説体系のさらなる精緻化と実証、そして実践論の構築へとつなげていく。