hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
枯草菌における低分子量GTP結合蛋白質ファミリーの機能解析

1.枯草菌の細胞増殖に必須な6つの低分子量GTP結合蛋白質ファミリーについて、酵母2ハイブリッド法により得られた相互作用する因子との結合をin vitroで確認を行った。また、その中でBex蛋白質と相互作用する因子の1つが、Bex蛋白質の持つGTPase活性を正に調節する因子として働くことを見い出した。バクテリアの低分子量GTP結合蛋白質のGTPase活性を制御する因子の報告はこれまでに皆無であり、この発見はバクテリアのGTP結合蛋白質の研究に新たな概念を提起するものと考えられる。2.免疫沈降法により精製し、LCタンデムマススペクトルメトリーにより決定された複合体構成因子を酵母2ハイブリッド法により確認を行った。その結果、いくつかの因子との相互作用が確認された。この中には生育に必須である蛋白質も存在し、枯草菌低分子量GTP結合蛋白質ファミリーの必須性を説明する鍵となると思われる。3.in vitroの解析から、Bex変異の1つがGTP結合型変異であることを明らかにした。このことから、変異を導入した変異株は染色体複製開始に影響が見られることと、Bex蛋白質の減少により同じ影響が見られることからGDP結合型Bex蛋白質が染色体複製開始の制御を行うことを明らかにした。また、上記の酵母2ハイブリッドにより得られた因子の変異株における表現型とGTP結合型Bex変異株の表現型は一致した。この因子はこれまでに枯草菌の胞子形成、DNA取り込みに必要であることは報告されており、GTP結合型Bex蛋白質がこの因子と結合することにより機能を抑制することが示唆された。
EPSで裏込めされた擁壁の動的応答モデルの開発と耐震性評価に関する研究

1、前年度は増分塑性理論を用いて、EPS(Expanded Polystyrene)の新しい構成モデルの開発を試みた。さらに、「構造物-EPS-土」システムの相互作用を考慮した新たなInterfaceの解析モデルを開発した。土の構成モデルとしては、著者が以前開発したCSBモデルを利用することができる。この三つの数値モデルを擁壁土圧のFEM解析に適用して地震時土圧の軽減とその現象の説明をすることができた。この研究の内容は海岸と極地工学の国際会議(ISOPE-2002)で発表された。また、圧縮材としてEPSを利用する場合の静的土圧の軽減効果を室内実験により検討した。この研究の内容は土木学会の第4回国際シムポジウムの会報に登載された。2、今年度は昨年開発したInterfaceモデルのパラメータの決定および相互作用システムの適用性を広げることを目的として、著者が新たに開発した修正せん断箱を利用してHybrid Interface (EPS-土、EPS-コンクリトおよびEPS-EPS)のせん断試験を行なった。この試験の結果はまだ未発表であるが、実験データを用いて擁壁土圧の軽減法の解析を行なった結果は、他の研究論文に登載されている。これまでの研究に関する幾つかの論文は地盤関連の国際雑誌に現在投稿中である。3、地震時に擁壁にかかる土圧の軽減および耐震性評価を研明することを目的として、本学工学部の振動台を用いて、模型擁壁の振動実験を行なった。本実験は振動中の動的土圧および振動後の土圧の再配分について追跡したものである。実験から得られた主な結果を示せば以下のとおりである:裏込め材が砂地盤の場合は、加速度の増加に伴って土圧も増加するが、擁壁と裏込め材の間に軽量圧縮材を利用した場合、軽量材の厚さによって動的土圧を3060%軽減させることができる。よって、土構造物の裏にEPSなどの軽量材を用いればもっと経済的な耐震性設計が可能である。この実験結果の内容は平成15年5月に米国のハワイで開催される国際会議(ISOPE-2003)と平成15年6月に秋田で開催される第38地盤工学研究発表会に発表予定である。1.EPS(Expanded Polystyrene)の工学的特性を明確にするために供試体の形状別に圧縮実験を行なった。その結果、供試体の密度、形状体および大きさがEPSの応力とひずみの関係に大きく影響することが分かった。しかし、これまでこのような弾塑性の応力-ひずみ関係を説明できる構成式はまだ開発されてなかった。そこで著者は、Incremental塑性理論を用いてEPSの新しい構成モデルの開発を試みた。このモデル(Model A)により圧縮実験から求めたEPSの圧縮特性をうまく説明することができた。この研究の内容は、2002年3月に東京で行なわれた軽量材関係の国際会議(IWLGM-2002)で発表された。2.擁壁と裏込め材の間に圧縮材としてEPSを用いれば、土圧を軽減することができる。この種の軽減工法ではひとつのHybridシステム(構造物-EPS-土)が出来上がる。このようなHybridシステムの数値解析にはEPSと土の構成モデルとともに、「構造物-EPS-土」システムの相互作用が重要(特に地震時土圧)になってくる。これを考慮した新たなInterfaceの解析モデル(Model B)を開発した。土の構成モデル(Model C)としては以前著者が開発した擁壁裏込め土の破壊ゾーン予測モデル(CSBモデル)を利用することができる.この三つの数値モデル(モデルA, BおよびC)を土圧のFEM Simulationに適用して地震時土圧の軽減とその現象の説明することができた。この研究の内容は2001年12月に米国のSalt Lake Cityで行なわれたEPS関係の国際会議(EPS Geofoam-2001)で発表された。3.圧縮材としてEPSを利用する場合の土圧軽減効果を室内実験により検討した。その結果・擁壁の剛性、圧縮材の圧縮性、密度等が圧縮材の厚さに影響されるとともに土圧の軽減に貢献することが分かった。この研究内容はMalaysiaのKuala Lumpurにて行なった地盤改良関係の国際会議のProceedingsに登載された。

この試験の結果はまだ未発表であるが、実験データを用いて擁壁土圧の軽減法の解析を行なった結果は、他の研究論文に登載されている。これまでの研究に関する幾つかの論文は地盤関連の国際雑誌に現在投稿中である。3、地震時に擁壁にかかる土圧の軽減および耐震性評価を研明することを目的として、本学工学部の振動台を用いて、模型擁壁の振動実験を行なった。本実験は振動中の動的土圧および振動後の土圧の再配分について追跡したものである。実験から得られた主な結果を示せば以下のとおりである:裏込め材が砂地盤の場合は、加速度の増加に伴って土圧も増加するが、擁壁と裏込め材の間に軽量圧縮材を利用した場合、軽量材の厚さによって動的土圧を3060%軽減させることができる。よって、土構造物の裏にEPSなどの軽量材を用いればもっと経済的な耐震性設計が可能である。この実験結果の内容は平成15年5月に米国のハワイで開催される国際会議(ISOPE-2003)と平成15年6月に秋田で開催される第38地盤工学研究発表会に発表予定である。
高等植物の減数分裂に特異的な遺伝子の解析

花粉形成過程の減数分裂期特異的にmRNAの蓄積が見られるLIM遺伝子群のタンパクレベルでの発現様式を明らかにし、一部の遺伝子については細胞内所在に関する情報が得られた。1.既知の遺伝子と有為な相同性が見られないLIM遺伝子(LIM4,LIM13,LIM14,LIM16,LIM17)の組換えタンパクを抗原にポリクローナル抗体を作成し、花粉形成過程におけるタンパクレベルでの発現様式を調べた。これら遺伝子の発現様式は、花粉母細胞で発現が見られるもの(LIM13、LIM16:グループI)、花粉母細胞と花粉で発現が見られるもの(LIM4、LIM17:グループII)、花粉で発現が見られるもの(LIM14:グループIII)に大別できた。こうした発現様式から、LIM4,LIM13,LIM16,LIM17は花粉形成過程(減数分裂期)の特定のステージの諸反応に関与すると考えるより、減数分裂期あるいは花粉形成過程を通じて何らかの機能を担う因子であると考えられた。一方、LIM14はmRNAが検出限界以下の花粉で機能する因子であると考えられた。2.LIM遺伝子産物をGreen Fluorescent Protein(GFP)との融合タンパクとして発現するプラスミドをパーティグルガンを用いてタマネギの表皮細胞に導入し、一過的に発現したLIM/GFP融合タンパク由来の蛍光を指標にLIM遺伝子産物の細胞内所在を検討した。その結果、LIM13は核タンパクであり、LIM14は細胞壁構成タンパクであることが予想された。3.ポリクローナル抗体を用いた間接蛍光抗体法により花粉母細胞あるいは花粉を観察し、LIM遺伝子産物の細胞内所在を検討した。LIM13は細子期/対合期では核内に存在し、厚糸期では染色体に局在化した。以上の結果から、LIM13は減数分裂期特異的な染色体構成成分であることが示唆された。
走査プローブ顕微鏡の探針を用いた表面ナノ化学

AFM探針による固体表面の物理的加工についてはすでに数多くの報告があり、申請者も半導体表面のナノメートルレベルでの加工に成功している。本研究ではこの様な単純な物理的加工ではなく、自己組織化単分子層と基板原子との結合を化学的に切断することによって二次元分子配列をナノメートルサブミクロンスケールで制御する事を目的として行った。具体的には、アルカンチオールの自己組織化単分子層(SAM)について、電流検出型原子間力顕微鏡を利用して、低誘電率の液体中で一定の力(一定の距離)の下で、局所的に大きな電場を印加し、電気化学プロセスにより、SAMのイオウと基板の金原子の間の結合を切断し、パターン形成する事に成功した。さらに、この時液体中に炭素鎖長の異なるアルカンチオールを溶解する事によって、他の分子のSAMのパターン形成も可能である。これらのパターンを用いて新しい情報記録システムを構築した。本研究ではこの様な単純な物理的加工ではなく、自己組織化単分子層の表面官能基を走査型プローブ顕微鏡の探針を用いて触媒化学的および電気化学的に分子変換する事によって二次元分子配列をナノメートルサブミクロンスケールで制御する事を目的とする。本年度の成果は以下の通りである。1.機能性分子の合成-NO2、-CN、-COOH、-COHおよび-C=CH2などを末端官能基としてもつアルカンチオール分子の合成を試み、そのいくつかについて成功した。2.自己組織化単分子層の構築温度と雰囲気を制御した環境下で分子の入った有機溶液に金単結晶基板を浸漬し自己組織化単分子層を構築した。形成単分子層の構造・配向性に及ぼす単結晶基板の方位、浸漬溶液の濃度、浸漬時間および合成時(1)のアルキル鎖長の効果をSTM/反射FT-IRなどで評価した。3.金属コートAFM探針の作製ナノ領域における反応評価には困難が予想されるため、今年度は試料との接触面積が比較的大きな探針を用いた。真空蒸着法によって探針の先に、白金、パラジウム、ニッケルなどの金属をコートした。作製された探針の先の大きさや形状は真空蒸着時の条件によって制御し、作製後電子顕微鏡(SEM)等で確認した。
構造解析にもとづくADAMTS13の基質認識・切断機構の解明

ADAMTS13はフォンビルブランド因子(VWF)を切断することで血小板凝集を制御している。我々はADAMTS13の活性にメタロプロテアーゼドメインとともに必要とされるC末側の領域(残基番号297-685)の立体構造を決定した。その結果、異なるドメイン上に存在する3箇所のVWF結合エキソサイトが空間的に隔たりながらも直線状に並び、ずり応力等でほどけたVWFを広範囲で認識し、VWFに対する特異的な親和性を高めていることが分かった。ADAMTS13によるVWF切断機構の分子基盤を明らかにするために、プロテアーゼドメインのC末端側でVWF認識に関わると考えられる領域ADAMTS13-DTCS(Arg287-Ala685)の立体構造を、X線結晶構造解析法により決定した。まず、動物細胞の分泌発現系を用いてADAMTS13-DTCSを調製し、結晶を作製した。次に、SPring-8においてX線回折強度データを取得し、立体構造を決定した。その結果、(1)ディスインテグリン様ドメイン全体とCys-richドメインのN末側領域では、互いに一次構造の相同性は低いにもかかわらず、折り畳み構造は同一であること、(2)TSP-1ドメインの立体構造はトロンボスポンジンtype-1 repeatの構造とよく一致すること、(3)スペーサードメインは10本のβストランドからなる明確な構造(βサンドイッチ構造)として機能していることが明らかになった。さらに、決定した立体構造を基にして、分子表面に露出したループ領域や、疎水性あるいは荷電アミノ酸残基のクラスター領域に変異を導入したADAMTS13を作製し、活性をFRETS-VWF73を用いて測定した。その結果、ディスインテグリン様、Cys-rich、スペーサードメイン上に存在する、空間的に隔たった複数の領域がエクソサイトとして働くことが推定された。以上より、ADAMTS13のDTCS領域が、ずり応力等でほどけたVWFを広範囲で認識することで、VWFへの特異的な親和性を高めていることが示唆された。ADAMTS13によるVWF切断機構の分子基盤を明らかにするために、メタロプロテアーゼドメインのC末側に隣接し、VWFの切断に必要とされる領域、ADAMTS13-DTCS(Arg287-A1a685)の立体構造を、X線結晶構造解析法により決定した。結晶構造の精密化を行い、格子定数の異なる2種の結晶構造をProtein Data Bankに登録した。さらに、VWF結合エキソサイト領域を同定するために、決定したADAMTS13-DTCSの立体構造を基にして、様々な変異を導入したADAMTS13を作製し活性を測定した。その結果、空間的に隔たった複数の領域がエキソサイトとして働き、ずり応力等でほどけたVWFを広範囲で認識することで、VWFへの特異的な親和性を高めていること可能性を明らかにした。これらの研究成果を精製・結晶化プロセスと構造と機能とに分けて二つの論文として発表するとともに、国内外の学会で発表した。さらに、ADAMTS13のメタロプロテアーゼドメインの構造を決定するために、メタロプロテアーゼドメインを含む領域(A1a75-A1a685)を発現する哺乳動物細胞の発現ベクターを作製し、安定発現株を構築した。また、後天性の血栓性血小板減少性紫斑病の原因となるADAMTS13活性を阻害する中和抗体の阻害機構を明らかにするために、中和抗体のFab断片とADAMTS13との共結晶化を試みた。我々は、昨年度までにADAMTS13のメタロプロテアーゼドメインのC末側に隣接し、VWFの切断に必要とされる、ディスインテグリン様ドメインからスペーサードメインまでの4つのドメインからなる領域、ADAMTS13-DTCS(Arg287-Ala685)の立体構造を、X線結晶構造解析法によりADAMTSファミリータンパク質で初めて決定した。さらに、VWF結合エキソサイト領域を同定し、空間的に隔たった複数の領域のエキソサイトが、ずり応力等でほどけたVWFを広範囲で認識することで、VWFへの特異的な親和性を高めていることを明らかにした。ADAMTS13-DTCSのCys-richドメイン内には、日本人を含むアジア人に特有の遺伝子多型P475S(c.1423C>T)が存在している。P475S多型の対立遺伝子頻度は日本人において5.1%と高く、P475S変異型ADAMTS13活性は正常型に比べて低いことが分かっている。我々は活性部位から離れた単一アミノ酸置換が、どのようにしてADAMTS13活性に大きく影響するのかを明らかにするために、当該年度においてP475S変異型ADAMTS13-DTCSの結晶構造を決定し、正常型の構造と比較した。

その結果、変異型の全体的な立体構造は正常型とほとんど同じであるものの、変異箇所の周辺の構造が局所的に変化し、変異が存在するループを構成するアミノ酸残基の相互作用が大きく変化することが分かった。このループはCys-richドメイン上に同定されたVWF結合エキソサイトと立体構造的に隣接し、P475S変異がVWFのADAMTS13への結合を弱め、切断活性が低下する可能性が示唆された。
低温による樹木構成細胞の細胞壁構造特性の変化

平成11年度から開始し、本年度で終了する本課題研究では、樹木の寒冷地適応と細胞壁の構造特性について研究を行った。多年生植物で高木の樹木の木部柔細胞は強固な厚い・硬い細胞壁を持つ一方、皮層柔細胞は比較的薄い・柔らかい細胞壁を持つ。当研究では、樹木構成細胞中最も凍結抵抗性が低いために、その凍結抵抗性の限度が樹木の寒冷地への適応の限界要因となっている広葉樹の木部柔細胞が、北方樹木の細胞も含め、すべて深過冷却という凍結回避機構により寒冷環境に適応するという新規の知見を低温走査電子顕微鏡を用いた広汎な観察により明らかにした。また、深過冷却のメカニズムが細胞壁のマイクロ・キャピラリーのサイズに基づくという仮説の誤りを、原形質分離法を用いて、細胞外凍結する皮層柔細胞と深過冷却する木部柔細胞の細胞壁キャピラリーのサイズを測定して明らかにした。深過冷却の度合いが細胞(プロトプラスト)内物質の抽出により大きく減少する事実を明らかにし、木部柔細胞内に新規の不凍蛋白質様物質が蓄積する可能性を示した。細胞内蛋白質の季節的変化の解析を行い、深過冷却能力が最も高い冬季に特異的に蓄積する蛋白質において、これまでに知られていなかった高い過冷却能力を持つ不凍蛋白質の候補を見出し、遺伝子クローニングを続けている。これと共に、比較的薄い・柔らかい細胞壁を持つために、他の草本植物の組織細胞と同様に細胞外凍結により寒冷環境に適応する樹木の皮層柔細胞の凍結耐性獲得のメカニズムに関する研究をモデル植物などを用いて研究した。これらの結果は、植物の中でも樹木ならではの特徴的な環境適応機構を明らかにするとともに、未利用資源としての樹木のストレス誘導性蛋白質の利用の可能性を示唆する。季節的低温馴化により凍結挙動を過冷却から細胞外凍結へと変えることがこれまでの研究で知られていたシラカンバ及びレッド・オジャー・ドグウッド木部放射柔細胞について、低温馴化による細胞壁の構造特性変化を調べた。1)このうち、シラカンバ木部放射柔細胞は夏期に-15度C付近、冬期には-55度Cまで過冷却することが明らかになり、細胞外凍結タイプではなく、深過冷却タイプから細胞外凍結タイプへの移行形木部柔細胞であることを明らかにした。2)これら樹種の凍結挙動の違いを明らかにするため、細胞内溶液の融解温度を測定したが両者に違いは見られなかった。3)次いで、液体窒素による凍結・融解により原形質膜を破壊した試料を作成し、木部放射柔細胞の細胞壁のみが示す凍結挙動を調べた。その結果、シラカンバ木部放射柔細胞の過冷却度は夏期、冬期にそれぞれ-15度C、-30度Cであり、レッド・オジャー・ドグウッド木部放射柔細胞は夏期、冬期にそれぞれ-10度C、-5Cであった。これらの結果は、凍結挙動が細胞外凍結へと移行するに従い細胞壁が示す過冷却度は減少する事を示す。4)これら樹種間、あるいは季節的に、電子顕微鏡観察で認められる壁層構造の違いは認められなかった。5)そのため、シラカンバについて細胞壁結合蛋白質の季節的変化を調べ、冬期には夏期に比べ10倍以上の蛋白質が蓄積することを明らかにし、6)これらの細胞壁結合蛋白質の抽出・除去によりシラカンバ及びハクウンボク木部放射柔細胞の凍結挙動が変わることを明らかにした。7)シラカンバ木部放射柔細胞について、冬期特異的に細胞壁に蓄積するいくつかの蛋白質の抗体を作成し、これらがキチナーゼ様蛋白質と高い相関性を持つことを明らかにした。樹木構成細胞が示す高い凍結抵抗性と細胞壁の関係を明らかにするため、平成12年度は以下の点を明らかにした。1.深過冷却により凍結に適応する木部放射柔細胞をもつシラカンバ

木部から細胞壁結合蛋白質を除去することにより、木部放射柔細胞の深過冷却能はおよそ20度C減少した。除去された主要な細胞壁結合蛋白質は23.5kDa,28.1kDa,28.2kDa,29.3kDa蛋白質であった。29.3kDa蛋白質の抗体は、28.1kDa,28.2kDa蛋白質とも反応したことから、これらはisoformと結論した。部分アミノ酸配列の決定から、これらisoform蛋白質はいずれもキチナーゼにみられる保存領域をもつ蛋白質であった。蛍光抗体組織化学法により、これら蛋白質が木部柔細胞のみに存在することを明らかにした。2.同じく深過冷却により凍結適応するハクウンボク木部放射柔細胞も、細胞壁結合蛋白質の除去により著しく過冷却能を減少させるとともに、除去蛋白質にシラカンバの29.3kDa蛋白質抗体と反応する蛋白質が含まれていた。3.細胞膜を破壊し、細胞壁のみにした樹木構成細胞の凍結挙動を観察した結果、深過冷却する木部細胞のみならず、細胞外凍結する師部柔細胞でも細胞壁は細胞外の氷晶に対するバリアーとして働くという新知見を得た。4.樹木の凍結抵抗性研究の実験系として新規のポプラ懸濁培養細胞細胞を作成した。これら細胞の凍結抵抗性は低温馴化により若干(10°C)上昇したが、アブシジン酸(ABA)処理では上昇は全く見られなかった。前年度までに、北方樹木を含め、厚い木化した細胞壁を持つすべての樹木の木部柔細胞は深過冷却により凍結を回避して寒冷環境に適応することを明らかにした。木部柔細胞の深過冷却のメカニズムとして、細胞壁の構造特性が過冷却をもたらすと考えられていた。本研究では、深過冷却する木部柔細胞の細胞壁の構造特性を明らかにするため、細胞壁のマイクロ・キャピラリーのサイズを原形質分離法で測定した。しかし、細胞外凍結する皮層柔細胞と深過冷却する木部柔細胞の間に有意なキャピラリーの大きさの差は認められなかった(田中ら、平成14年度木材学会発表予定)。また、対照的な凍結挙動を取る両細胞ともに、細胞壁は外部の氷晶の侵入を防ぐバリアーとして機能することを明らかにした(Yamada et al,投稿中)。さらに、プロトプラストを破壊し、細胞内溶物を抽出した木部柔細胞では著しく過冷却能力が減少した(Kuroda et al,投稿準備中)。これらの結果はいずれも、過冷却が細胞壁の構造特性によるより、むしろプロトプラスト内の物質によることを強く示唆する新規の知見である。前年度、シラカンバの木部において、細胞壁結合蛋白質として同定されたキチナーゼ様蛋白質は蛍光抗体法により木部柔細胞の細胞質により多量に分布することが明らかになった。木部柔細胞の可溶性画分のイムノブロット解析により、冬季特異的にキチナーゼ様蛋白質が蓄積することを明らかにしたとともに、過冷却を促進する不凍蛋白質の候補として、幾つかの蛋白質のN末端アミノ酸配列を明らかにした(春日ら、平成14年度木材学会発表予定)。この他に、樹木の凍結耐性の獲得に重要な役割を果たす低温誘導性遺伝子の解析、および糖質の増加と耐凍性の関係を明らかにした。
カルゴゲン-フッ素結合の化学

1.フッ化ベンゼンセレネニルの電子欠損アルケンへの付加アクリル酸メチル等5種類の電子欠損アルケンへの付加は収率4479%で進行した。アルケンの反応性が悪いため、[PhSeF]の寿命が問題となるが、これは、高濃度にすることにより、[PhSeF]自身の会合状態を形成させる事により安定化を図り、付加収率の向上が出来た。また、α-アミノ-β,β-ジフルオロアクリル酸エチルの如き、β位が著しく電子欠損で、その位置が求核剤の攻撃を受けやすいアルケンでも、同様に、セレネニル基がβ位に付加することが判明した。これらのことより、[PhSeF]が強力な親電子試薬であることを明らかにした。2.フッ化ベンゼンセレネニルのイソニトリルへの付加[PhSeF]は、イソニトリ、ルカルベン、ベンザインなどカルベン種にα-付加すると考えられる。2,6-ジアルキルフェニルイソニトリルとの反応で目的とするα-付加体を合成した(30%65%)。生成物は不安的であるので、反応系中でのケテン等との付加を試みている。3. α-アゾカルボニル化合物へのα-フルオロ-α-ベンゼンセレネニル化反応α-フルオロ-α,β-不飽和カルボニルあるいはα-フルオロ-α-置換カルボニル化合物合成中間体として、フッ化ベンゼンセレネニルとα-アゾカルボニル化合物の反応により収率50%70%で目的物質を合成する方法を見出した。
心停止後のドナー肝からの臨床成熟肝細胞移植を目指した包括的戦略

ラット心停止モデルにおいて、2層法を導入する事により、摘出肝冷保存後の肝細胞機能は良好に維持されていることが確認された。また細胞凍結保存法として、温度感応性ゲルを用いたマイクロカプセル化細胞凍結保存を行うことで、細胞機能を良好に維持し移植時には脱カプセル化細胞移植が可能になることから、移植後の生着率が向上した。心停止後肝の冷保存・凍結保存方法として、2層法および温度感応性ゲルの有用性が示唆された。本年度は肝冷保存において2層法に着目し,肝の冷保存を行うとともに、細胞分離後細胞の機能評を検討した。1.研究の方法われわれは肝冷保存においてこの2層法に着目し,肝の冷保存を行うとともに、細胞分離後細胞の機能評価を検討した。2.研究成果2層法を用いて摘出肝を3,12Hr冷保存するとそのviabilityは心停止直後の肝細胞のviabilityと比較し優位差を認めなかった。また2層法は、UW液に比較し、冷保存3,12hr後も有意にviabilityが良好であった。3hr、12hr冷保存した2層法群はコントロール群に比較し有意にATPレベルは高く維持され、またUW群に比較してもそのレベルは有意に高値であった。培養液中におけるアルブミン合成能はコントロール群、UW群に比較し2層法は有意に高いレベルを維持していた。培養期間中細胞のアルブミン発現においてもコントロール群と同様、2層法群は、良好にアルブミン発現を維持していることを確認した。冷保存3,さらに12hr後においても、移植後28日間にわたり血清アルブミン値はUW群に比較し有意に高値を示した。形態学的所見においても、2層法群は、移植後も脾臓内において良好な生着を示し、アルブミンに強発現していた。<目的>本年度はラット心停止モデルを使用し2層法導入による摘出肝冷保存後の細胞分離後肝細胞機能評価、ラット脾内移植への応用を検討した。<研究成果>Viability, ATP値は、有意にTLM群が高値であった。培養液中におけるアルブミン合成能はUW群に比較しTLM群は有意に高値を維持していた。培養期間中細胞のアルブミン発現においてもコントロール群と同様、TLM群は、良好にアルブミン発現を維持していることを確認した。冷保存6,さらに12hr後においても、移植後28日間にわたり血清アルブミン値はUW群に比較し有意に高値を示した。形態学的所見においても、TLM群は、移植後も脾臓内において良好な生着を示し、アルブミンに強発現していた。<結語>心停止後肝をドナーソースとして、2層法を導入することで摘出肝の細胞機能を高度に維持することが可能であることが示唆された。2層法は心停止後肝を冷保存する優れた方法である。最近では臓器・組織・細胞移植医療におけるドナー不足を改善するため、non-heart beating donor (NHBD)から摘出した臓器を良好に保存することにより、心臓死からの臓器移植をも可能にしようとする試みが行われている。しかし、移植後成績向上のためには、摘出したドナー臓器を良好な状態で保存しておくかかが重要な課題である。肝臓は常温状態で血流を遮断すると30-90分で不可逆的な変化がおこるとされている。UW液の登場はこれらの障害を回避可能であり、飛躍的に保存時間の延長に成功したが、保存臓器の機能維持向上に向けこれを凌駕する保存液の開発が望まれている。さらに細胞の長期保存・バンキングに向けて、良好な細胞保護が期待される簡便な凍結保存技術も必要とされる。2.研究の目的:本年度は肝冷保存において2層法に着目し,ヒト肝(肝切除後標本の一部)の冷保存を行うとともに、温度感応性ゲルを用いて長期凍結保存後細胞機能を検討した。3.研究成果:2層法を用いてヒト肝組織を3,12Hr冷保存するとそれぞれのviabilityに有意差を認めなかった。温度感応性ゲルを用いた凍結保存(1,3ヶ月)後もヒト肝細胞は良好なviabilityを維持した。
固体表面反応における多体効果

固体表面上での気体分子の反応は、飛来分子、吸着分子、表面原子などの反応因子が独立に作用するのではなく、お互いに促進あるいは反発しながら表面反応場の状態を規定している。単純な分子の固体表面からの脱離反応においても、吸着分子の真空中への脱離と気体分子の衝突下での挙動は異なっている。Ni(100)上のCO分子の脱離に関しては、気体分子が吸着分子の近傍に到達すると吸着種間の反発により、吸着ポテンシャルが小さくなることで説明される。【1】。これは表面反応の多体効果であり、希薄な気相圧力下では二分子が関与する局所的かつ瞬間的(Temporal)なクラスター形成がその起因となっている。【1】。平成7年度はNi(100)およびPt(111)表面での一酸化炭素の吸着、脱離挙動を超高真空系に設置した赤外反射吸収分光(IRAS)-質量分析(MASS)装置を用いて観測し、固体表面での多体効果を支配している因子を探ることを試みた。その結果、気相-吸着相の平衡条件における局所的かつ瞬間的な二分子クラスターの形成効率は、吸着分子の表面吸着サイトでの吸着寿命に関わるものであることが明かになりつつある。【2】。また、分子の吸着過程におけるダイナミックスが、既に吸着している分子に対して及ぼす効果に関しても研究を進めた【3】。【1】。【1】。【2】。
日本市場における日米欧広告会社取引の比較研究

日本の広告取引構造システムを考える際に日米広告の内容の違いを把握する。2005年に報告された公正取引委員会の広告業界分析は、欧米型広告業をモデルとする観点による傾向があった。そこで、日本における取引問題をめぐる論点を広告会社および広告関連団体を対象に聞き取り調査を行った。その結果の要約は以下のようである。広告主団体の基本的主張は、(1)透明性の観点でフィー制度がコミッション制度に勝っているという立場である。また、個別広告主の社内事情を明らかにした。公正取引委員会の基本的主張である欧米型広告業モデルに対して、日本の広告の商習慣が米国に通用しない理由を明らかにした。その理由には、米国広告会社の法的立場や日本の広告会社の独特のビジネスモデルが挙げられた。米国の広告会社が広告主の代理人(代理店)という立場を取るのに対し、日本の広告会社は、(1)広告主の代理人、(2)媒体社の営業代行、(3)自己商人の3つの側面を持っている。この立場は世界でも類を見ない広告会社の形態である。そのため、欧米型広告ビジネス商習慣を日本に導入することが困難である。また、欧米型広告取引制度の日本導入の問題点に際しては職務範囲の規定と進行の難しさがある。欧米流に「サービスの切り売り」を行うと広告主にとって統合マーケティングIMCの難しさが派生する。広告主の主張する論点は、フィーへの移行による透明性確保というよりもむしろアカウンタビリティ(説明責任)の要求である。また、広告主側が求める原価開示については現状では広告業者団体に統一見解は無い。各広告会社には唯一絶対の報酬制度は存在しない。広告主ごとに各社各様の付き合い方を行っている。全体的、総合的に広告主の事業活動に参画できなくなると、広告業務の魅力が薄れ、業界の人材の質低下と流出問題が起こり、今日の米国広告会社の人気衰退の原因ともなる。本年度は日本の広告取引の実態を中心に研究を行った。昨年2005年、公正取引委員会は広告業界の取引実態に関する調査を行った。そして、2005年11月8日に「広告業界の取引実態に関する調査報告書」を発表した。調査の目的は、「テレビ及び新聞などの広告取引において、有力な広告会社に取引が集中する構造、取引慣行の実態を明らかにし、競争政策上の考え方を提示」「インターネット広告に関する実態を把握」である。また、調査方法は、テレビ局、新聞社、広告会社及び広告主に対するアンケート調査(計441社)及びヒアリング調査(計46社)を対象とするものであった。調査期間中、公正取引委員会と本研究者は数回にわたり意見交換を行い、日米の広告業界の構造の違い、取引形態の実情などについて論議した。また、調査報告書が発表された後、『公正取引』2006年1月号(財団法人公正取引協会)に、「公正取引委員会『広告業界の取引実態に関する調査報告書』を読んで」を寄稿した。本稿をまとめる際、主に広告会社、媒体社にヒアリングを行い、どのように今回の調査が受け取られたのか、情報収集を行った。また、公正取引委員会が深く入り込まなかった点、問題点についても検討した。広告会社上位3社の取引集中の状況である。連結ベースで見ると電通の売上げは1兆9100億円を超える。つまり、日本の広告取引は3社による寡占というより、電通と「それ以外の広告会社」とに格差が広がりつつある。日本の流通業界も暗黒大陸といわれたのと同様に、広告業界も暗黒大陸であり、これまで広告取引の実態は積極的に解き明かされてこなかった。

広告取引について始めて触れた本が『広告ビジネスの構造と展開』(日本経済新聞社、1999)である。5年以上が経ち、日本の広告ビジネス、広告取引もコミッション、フィーの問題を含め大きく変化をしている。『広告ビジネスの構造と展開』を改訂する必要がある。今回の調査報告によって、今まで暗黙の理解のもとにあった日本の広告取引の実態が明らかにされた。(1)「広告会社の報酬を広告主が知り得ないのは不透明=悪である。したがって、広告主は広告会社に原価開示要請をする。」(2)「透明性の点では、フィー制の方が優れている.欧米では、フィー制が国際標準になっている。」(4)「社内で広告費にっいての説明責任を求められる。」(5)「広告主は広告会社を競争させ、アイデアをどんどん出してもらいたい。」(6)「米国では広告会社に適正利益与えるルールだからこそ、収益構造はオープンに(7)「パートナー・エージェンシーとして、一定期間扱いを保証する。」(8)「米国ではアカウントの移動に伴い、雇用を調整可能.だからこそ、フィー取引も成立しやすい。」(9)「日本の広告会社はコストとリスクを自ら負う。(日本の広告主は、コストとリスクを広告会社に負わせたい。)」(10)「日本の広告主は、短期的に広告会社を競わせる。」(11)「日本では、メディア扱いを前提に、広告会社がAE作業をサービスとして提供して来た。」(12)「日本では、労働市揚における人材の流動性がまだ低い。(扱いを失っても、スタッフを解雇できない)」(13)「歴史的に見れば、広告主と広告会社が協力して、媒体社、メディアの発展に貢献してきたという側面もある。」(14)「媒体手数料は契約により、媒体社が広告会社に支払う。一広告主に手数料を開示することは守秘義務違反となる」(15)「日本では、媒体社との交渉に多大な努力が必要」(16)「業務の範囲とプロセスを、予め決めた通りに進めることが難しい。」(17)「サービスの切り売りによってコミュニケーションの統合効果が損なわれる。」(19)「議論すべきは、透明性ではなく、アカウンタビリティではないか」(21)「唯一絶対の報酬制度は存在しない。広告主ごと、取引ごとの最適がある。」(22)「フィー制の導入には、広告主、広告会社、双方の納得性と借頼性が基本となる。」今回の結果から、アングロ・サクソン型合理性をベースにした欧米型広告取引と組織間取引の不条理を内包して合理性を求める日本型を単純に比較することの難しさが明らかになった。日本の広告取引構造システムを考える際に日米広告の内容の違いを把握する。2005年に報告された公正取引委員会の広告業界分析は、欧米型広告業をモデルとする観点による傾向があった。そこで、日本における取引問題をめぐる論点を広告会社および広告関連団体を対象に聞き取り調査を行った。その結果の要約は以下のようである。広告主団体の基本的主張は、(1)透明性の観点でフィー制度がコミッション制度に勝っているという立場である。また、個別広告主の社内事情を明らかにした。
過活動型膀胱の成因における自律神経受容体サブタイプおよびG蛋白の役割の解明

ブタ尿道平滑筋におけるムスカリン受容体サブタイプの役割:ブタの膀胱尿道平滑筋切片(3x8mm)を摘出し、粘膜と漿膜を除去した。組織切片をKrebs液の入ったorgan bathに浸し、1gの張力で吊した。carbacholの濃度-収縮曲線(CRC)を作成し、種々のサブタイプ選択的ムスカリン受容体阻害薬の存在下でcarbacholのCRCを作成した。尿道における縦走筋切片では、膀胱と同様に主にM_3受容体を介した反応がみられた。輪状筋切片では、正常組織におけるムスカリン阻害薬の親和性はM_2とM_3受容体の中間に一致した。cAMPを上昇させた尿道輪状筋では、M_2受容体を介した反応がみられた。ブタ下部尿路平滑筋におけるβ-アドレナリン受容体サブタイプの役割:80mMのKClで組織を前収縮させ、張力が安定した後にβ-アドレナリン受容体を投与し、濃度-弛緩曲線を作成した。放射線リガンド結合実験からは、全ての下部尿路平滑筋において、β3-アドレナリン受容体サブタイプが優位に存在し、β2:β3-受容体の比は、約1:3であることがわかった。またin vitroの収縮機能実験からは、ブタ下部尿路平滑筋は、全体としてβ2-およびβ3-アドレナリン受容体サブタイプがともに関与しているが、膀胱体部の弛緩反応ではβ3-アドレナリン受容体サブタイプが優位に、膀胱三角部や尿道平滑筋ではβ2-アドレナリン受容体サブタイプが優位に関与していると考えられた。ヒト排尿筋収縮における膀胱の粘膜上皮およびRho-kinaseの役割:排尿筋の収縮に、Rho/Rhokinaseが関係しているか、またRho/Rhokinaseが膀胱の粘膜上皮に多く存在するならは、膀胱粘膜の存在の有無において排尿筋収縮に違いが見られるかなどを検討した。その結果粘膜上皮存在下では排尿筋収縮は抑制されることが判明した。膀胱粘膜を摘出した排尿筋においては、Rho-kinase阻害薬(Y27632)はカルバコール収縮を抑制しなかったが、膀胱粘膜が付着した排尿筋では、Rho-kinase阻害薬によりカルバコール収縮は有意に抑制した。この結果から、膀胱粘膜上皮には、排尿筋収縮を抑制する因子が存在することがわかった。またRho-kinaseは膀胱粘膜に多く存在し、膀胱粘膜の付着した排尿筋では、カルバコールの収縮はRho-kinase阻害薬により抑制されることが判明した。ヒト排尿筋における免疫組織染色:抗ムスカリンサブタイプ(M1-M5)の抗体を用いて、ヒト排尿筋、精管平滑筋における免疫組織染色をおこなった。いずれの組織もM2,M3ムスカリンサブタイプが染まったが、M2の方がより強く染色された。ヒト排尿筋におけるRho遺伝子のmRNAの検討:

ヒト排尿筋において、RT-PCR法により、Rho遺伝子のmRNAの存在を確認した。ブタ膀胱底部、尿道におけるムスカリン作動薬の検討:ブタ膀胱底部、尿道平滑筋切片(3x8mm)を、5mlのorgan bathに吊るし、約1gの張力で安定させた。約1時間後に、ムスカリン作動薬carbacholを0.1nM-100μMの濃度で段階的に投与し、濃度-収縮曲線を作成した。次に、組織を洗浄し、種々のサブタイプ(M1-M5)選択性抗ムスカリン薬を投与し、サブタイプ選択性を検討した。また別の組織で、KClであらかじめ収縮させておき、ベータ刺激薬(isoproterenol)でcAMPによる弛緩させた組織(cAMP亢進組織)、を作成し、さらには、M3受容体を非活性化させた組織を作成し、同様の実験を行なった。その結果、膀胱底部および尿道縦走筋の収縮は、正常、cAMP亢進組織ともにM3受容体による収縮であったが、M3受容体を非活性化させると、M2受容体による収縮に変化した。尿道輪状筋は、特にcAMP亢進組織では、M2受容体による収縮が観察された。ヒト排尿筋、尿管平滑筋、精管平滑筋におけるムスカリン作動薬の検討:手術時に摘出された排尿筋、尿管平滑筋、精管平滑筋切片を用い、同様のcarbachol濃度-収縮曲線を作成した。排尿筋は濃度依存性に収縮したが、尿管、精管においては、ほとんど収縮がみられなかった。排尿筋については、種々のサブタイプ選択性抗ムスカリン薬による親和性を測定した結果、正常ヒト排尿筋の収縮は、M3受容体によるものであると結論された。今後、排尿筋においては、アドレナリン、ムスカリン収縮における受容体サブタイプの研究とともに、その収縮におけるRhoを含む、種々のG蛋白による収縮の関与について検討していく予定である。ブタ排尿筋、膀胱三角部筋、尿道平滑筋におけるβ-アドレナリン受容体サブタイプの検討:ブタ排尿筋、膀胱三角部筋、尿道平滑筋を用い、[3H]-dihidmaloprenolを用いた放射線リガンド結合実験と各β-アドレナリン受容体サブタイプ選択的拮抗薬を用いたcompetition bindingstudyにより、β-アドレナリン受容体サブタイプの分布を検討した.その結果、全ての下部尿路平滑筋において、β3-アドレナリン受容体サブタイプが優位に存在し、β2:β3-受容体の比は、約1:3であることが分かった.またKC1で前収縮させた筋切片にIsoproterenol(β-アドレナリン刺激薬)、Salbutamol(β2-アドレナリン刺激薬),BRL 37344(β3-アドレナリン刺激薬)10nM-100μMを段階的に投与し、濃度-弛緩曲線を作成した。また各濃度-弛緩曲線に対し、CGP 20712A(β1-アドレナリン拮抗薬)、ICI 118551(β2-アドレナリン拮抗薬),SR59230A(β3-アドレナリン拮抗薬)を3段階の濃度で投与し、各拮抗薬の親和性を検討した。その結果、ブタ排尿筋における弛緩反応においては、β2-およびβ3-アドレナリン受容体サブタイプがともに関与していることを発見した。膀胱三角部筋においては、IsoproterenolおよびBRL 37344の弛緩反応は、β2-およびβ3-アドレナリン受容体サブタイプがともに関与しているが、Salbutamolの弛緩反応ではβ2-アドレナリン受容体サブタイプのみの反応しか見られなかった。尿道平滑筋の弛緩においても同様に、β2-およびβ3-アドレナリン受容体サブタイプがともに関与し、Salbutamolの弛緩反応ではβ2-アドレナリン受容体サブタイプのみの反応しか見られないことが分かった。
肺動脈付着細胞を用いた慢性肺血栓塞栓症動物モデル確立と肺血管リモデリング機序解明

本研究は慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)の手術検体から抽出した細胞を動物に投与し、肺高血圧症も出ると組み合わせてCTEPHの動物モデルを構築することを目的とした。我々のこれまでの研究で得られていたCTEPHの器質化血栓から発生した肉腫様細胞(SCLs cells)を通常免疫をもったSDラットおよびT細胞免疫を欠いたF344ラットに静脈内注射し、肺高血圧処理を行い検討した。しかし、細胞の定着率が一定せず、肺高血圧症といえるだけの肺動脈圧上昇が得られないなどの問題点が発生した。肺高血圧症処理を行う際には動物を10%O2低酸素環境に3週間飼育するが、そのことが細胞の生着率に影響を与えているものと考えた。肺動脈内により高率に生着する細胞の探索など、研究の方針の修正が求められた。研究期間中に肺動脈に発生する肺動脈内膜肉腫の手術検体を得ることができ、この手術検体から細胞を分離し、細胞株として樹立した。この細胞をSCIDマウスやラットへの静脈内投与を行ったが、残念ながら酒杯動脈から区域肺動脈にかけての肺動脈病変を形成することはできず、肺野末梢に肺転移巣を形成するのみであった。CTEPHモデル作成を得るためには数ヶ月程度の生存が必要と考えるがまた極めて悪性度が高い細胞で長期生存を得ることができなかった。一方、肺動脈内膜肉腫細胞では血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)や血管内皮細胞増殖因子受容体(VEGFR)などが高発現し、これらを阻害するチロシンキナーゼ受容体阻害薬であるPazopanibがこの細胞の増殖や腫瘍増大を抑制することを発見した。本来の目的を離れた副次的な産物であるが、本研究の成果はこうした肺動脈原発腫瘍の今後の治療進歩に寄与しうるものであると考える。本研究は肺動脈に付着し増殖する細胞を用いて慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)の病態を反映する動物実験モデルを作成し病態解明を目指すものである。平成28年度中はまずCTEPH器質化血栓の手術献体から二次的に発生した肉腫様細胞(SCLs)の動物への投与を行った。通常の免疫が働くSDラットでは免疫系に排除されるためSCLsは生着しなかった。一方、T細胞免疫を欠いたヌードラット(F344ヌードラット)では肺動脈のみにSCLsの生着および肺動脈内での腫瘍増殖が認められた。しかし、悪性細胞であるが故生存期間は2ヶ月程度と長期生存が得られず、また衰弱のため右心カテーテル検査中に動物が死亡するなどの問題点が発生し、対応を検討している。一方、平成28年中にCTEPHと同様に肺動脈内で発育する血管内膜肉腫細胞の細胞株化に成功した。この細胞はF344ラットおよびSCIDマウスに対する静脈内投与にて肺動脈のみに生着する特性を明らかにしている。この血管内膜肉腫細胞をF344ヌードラットへ静脈内投与し、SU5416投与及び低酸素曝露を加えたところ、6週目で肺動脈収縮期圧58mmHgと中程度の肺高血圧症が発生しすることが判明した。その時点でも全身状態は保たれており、長期生存も期待できると考えている。生存期間や肺高血圧症のさらなる進展については今後検討予定である。当初検討を予定していたCTEPH由来の肉腫様細胞(SCLs)での検討は動物の長期生存を得ることが困難である事が判明し、モデル動物作成についての方向性の再検討が年度途中で必要となった。しかし、平成28年度中に当グループで新しく細胞株化した「肺動脈血管内膜肉腫細胞(PIS-1)」を用いて追加実験を行った所、長期生存とモデル作りが両立可能である見込みが出てきている。現在そのPIS-1の特徴を明らかにする解析を行っており、CTEPHのモデル作りへの妥当性の検討を行っている。本研究は肺動脈に付着・増殖する細胞を用いて肺動脈を閉塞し、肺動脈リモデリングを伴った肺高血圧症モデルを作成することで、慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)モデル動物を作成する狙いがある。計画立案時点で動物への投与を計画していた細胞はCTEPH器質化血栓から二次的に発生した悪性細胞(Sarcoma-like cells: SCLs)である。SDラットへの投与では免疫系に排除されるためか生着しなかった。T細胞免疫を欠いたF344ラットへの投与では肺動脈に生着するラットが認められたが、安定した生着条件が得られていない。重症免疫不全(SCID)マウスでは肺動脈への生着は見られるが、SCLsの強い悪性度のため1ヶ月以内に死亡し長期生存が得られなかった。2016年に肺動脈の原発性悪性腫瘍である肺動脈血管内膜肉腫の手術検体から細胞株を樹立し、本研究の検討に加えた。この細胞をSCIDマウスの背部に皮下注射することで生着を確認した。静脈内投与では肺血管床にトラップされ生着する。内膜肉腫細胞では血小板由来増殖因子受容体(PDGFR),血管内皮細胞増殖因子受容体(VEGFR)の高発現を認め、マルチチロシンキナーゼ受容体阻害薬であるパゾパニブの投与を行い、動物に形成された腫瘍の縮小を確認した。内膜肉腫細胞について得られた知見については第57回日本呼吸器学会学術講演会でポスター発表を行った。

さらに研究成果をまとめた論文は現在海外学術雑誌に投稿し、査読中である。平成29年度までの実験計画では肺動脈への安定した投与細胞の生着条件を決定する予定であったが、長期生存を得るという目的も含めた条件が得られていない。これは使用している細胞が自律性増殖を来す悪性細胞である事が原因として考えられる。CTEPHの器質化血栓から得られる非悪性細胞の投与は予備実験で行っているものの、免疫抑制動物においても細胞の生着が得られないことを確認している。一方で、各細胞については特徴的な分枝の高発現を確認している。SCLsでは血管新生因子かつ接着因子であるMatrix metalloproteinase (MMP)のいくつかのサブタイプが高発現していることを確認している。内膜肉腫細胞では血小板由来増殖因子受容体(PDGFR),血管内皮細胞増殖因子受容体(VEGFR)のなどチロシンキナーゼ受容体の高発現を確認している。こうした分子の高発現が肺動脈内腔での細胞増殖に寄与している可能性について着目している。本研究は慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)の手術検体から抽出した細胞を動物に投与し、肺高血圧症も出ると組み合わせてCTEPHの動物モデルを構築することを目的とした。我々のこれまでの研究で得られていたCTEPHの器質化血栓から発生した肉腫様細胞(SCLs cells)を通常免疫をもったSDラットおよびT細胞免疫を欠いたF344ラットに静脈内注射し、肺高血圧処理を行い検討した。しかし、細胞の定着率が一定せず、肺高血圧症といえるだけの肺動脈圧上昇が得られないなどの問題点が発生した。肺高血圧症処理を行う際には動物を10%O2低酸素環境に3週間飼育するが、そのことが細胞の生着率に影響を与えているものと考えた。肺動脈内により高率に生着する細胞の探索など、研究の方針の修正が求められた。研究期間中に肺動脈に発生する肺動脈内膜肉腫の手術検体を得ることができ、この手術検体から細胞を分離し、細胞株として樹立した。この細胞をSCIDマウスやラットへの静脈内投与を行ったが、残念ながら酒杯動脈から区域肺動脈にかけての肺動脈病変を形成することはできず、肺野末梢に肺転移巣を形成するのみであった。CTEPHモデル作成を得るためには数ヶ月程度の生存が必要と考えるがまた極めて悪性度が高い細胞で長期生存を得ることができなかった。一方、肺動脈内膜肉腫細胞では血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)や血管内皮細胞増殖因子受容体(VEGFR)などが高発現し、これらを阻害するチロシンキナーゼ受容体阻害薬であるPazopanibがこの細胞の増殖や腫瘍増大を抑制することを発見した。本来の目的を離れた副次的な産物であるが、本研究の成果はこうした肺動脈原発腫瘍の今後の治療進歩に寄与しうるものであると考える。平成28年中に得られた「肺動脈血管内膜肉腫細胞(PIS-1)」を動物へ静脈内投与する実験を継続する予定である。この実験を通し、長期生存が可能か、肺高血圧症の進展度および血管リモデリングの進展度と中枢肺動脈の閉塞度の関連などについて検討を進める予定である。また当科のみで保有しているCTEPH由来の肉腫様細胞(SCLs)と「肺動脈血管内膜肉腫細胞(PIS-1)には肺動脈のみに接着し増殖するという極めて特異的な特徴が存在する。接着因子や増殖因子を中心としたこの二つの細胞株の解析は、肺動脈内で細胞が増殖する機序の解明及びモデル動物作り、CTEPHの病態発生機序解明につながるものと考え、検討を予定している。
窒素固定に関連した特異な基質活性化サイトを有する金属錯体の設計

1.架橋チオラートにより連結された配位不飽和な2つのRu中心をもつ一連の錯体[Cp^*Ru(μ-SR)_2RuCp^*](Cp^*=η^5-C_5Me_5)は窒素固定酵素基質であるヒドラジンのアンモニアと窒素分子への不均化反応を触媒的に進行させること、その反応速度はチオラートの置換基Rの種類に大きく依存することを見出し、また本反応が新規な配位様式をもつ二核ジアゼン錯体を中間体として進むことを明らかにした。
「咀嚼香」発生に影響を及ぼす咀嚼特性の検討

人が食品を食べる時に"おいしい"と判断する際の重要な要因となっている「咀嚼香」(一般に「鼻に抜けるにおい」といわれるもの)に影響を及ぼす咀嚼特性を検討することを目的とした。通常食べている時と同じように人に食品を咀嚼してもらい、そのときの咀嚼動作をいろいろ測定した(咀嚼力、咀嚼頻度、咀嚼時間、唾液の分泌量、呼吸の量)。その結果、食品の種類、検査する人によって、これらの値が大きく異なることが分かった。しかしながら、人パネルの実験だと、咀嚼力が大きく、咀嚼頻度が高く、咀嚼時間が長く、唾液分泌量と呼吸量が大きい人や、逆に咀嚼力が小さく、咀嚼頻度が低く、咀嚼時間が短く、唾液分泌量と呼吸量が小さい人、というように、偏った特性のパネリストのみからしかデータ採取が出来ない場合が考えられる。そこで、上記咀嚼特性動作を様々な条件で組み合わせることで、咀嚼を再現できる"口腔咀嚼モデル装置"をつかって、様々な咀嚼条件下で食品を模擬咀嚼し、模擬咀嚼香を発生させる実験も行った。その結果、咀嚼中の呼気量が多く、咀嚼頻度が高いと咀嚼香発生量が大きくなることが認められた。食品を口に含んで咀嚼している際に口腔から鼻控へと抜ける香気「咀嚼香」の発生に影響を及ぼす因子を把握することを目的として実験を行い、以下の結果を得た。1.ヒトパネル実験初年度の本年度は、試料にゼリー食品および畜肉食品を用いて、学生パネルの咀嚼特性の把握(咀嚼力、咀嚼頻度、唾液分泌量、呼気流速)を行った。その結果、呼気息流速が800mL/minを示すパネリストもおり、これは、従来報告されていた平均値100mL/minからはかなりずれていた。2.咀嚼モデル装置上記結果より、パネル実験と並行してデータ採取することを目的として開発した口腔咀嚼モデル装置の仕様を変更し、息流速の上限を1000mL/minとした。3.食品試料の全香気把握食品試料中に含まれる香気成分把握のために行った全香気抽出法(solvent assisted flavor evaporation法)により、日本国内に流通している牛肉において、和牛肉(米沢牛・常陸牛・もとぶ牛)、交雑牛肉・乳牛肉の香気成分の相違を把握するに至った。食品を口に含んで咀嚼している際に口腔から鼻腔へと抜ける香気「咀嚼香」の発生に影響を及ぼす因子を把握することを目的として実験を行い、以下の結果を得た。1.ヒトパネル実験食品物性および咀嚼挙動の異なる食品試料(大豆、カステラ、ゼリー、肉、蕎麦)を用い、若年パネルおよび高齢者パネルによる、咀嚼特性(咀嚼力、咀嚼頻度、唾液分泌量、呼気流量)把握を行った。すすり挙動が必要な蕎麦では、食品摂取時の呼気流量が他の食品摂取時に比べて大きく異なっていることが認められた。また、食品によって咀嚼力が100N以上になるものも認められた。2.咀嚼モデル装置前項1と同様の試料について、模擬咀嚼実験を行った。その結果、現所有の咀嚼モデル装置の咀嚼力限界値(98.ON)では、咀嚼しきれない試料のあることが判明し、よりおおきな咀嚼力を発現できる機器への改良を行う必要が認められた。また、改良に際しては付着力の測定項目の追加の有用性も示唆された。