hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
19世紀ドイツにおけるオルタナティーブ医療の発展とその社会的背景

本年は、Journal der practischen Arzeykunde und Wundarzneykunst (1795-1845)の分析を通してホメオパティーの発案者であるハ-ネマンを18世紀から19世紀への世紀転換期の医学史の中で位置づける作業と、Homoopathische Monatsblatter (1876-1918)の分析を通して、第二帝制期の西南ドイツにおけるホメオパティー運動の社会史的な意義を明らかにする作業を平行して行った。ハ-ネマンの位置づけに関しては、正規の医学教育を大学で受けて、当時の医学界の常識から出発した彼が、まだ、伝統的で非合理な治療を行っている医療の世界を批判し、科学性を追求する過程で、従来の医学から逸脱し、アウトサイダーとして医師の世界から疎外されていったことが明らかになった。しかし、近代医療技術が確立する前だった当時は、正統医療の側でも決定的な治療法をもたず、反ハ-ネマンの立場をとる医師でも、彼の治療法の効果を認めており、ホメオパティーが無力であると烙印を押されるのは、19世紀中頃以降である。第二帝制期のホメオパティー運動に関しては、国家によって推進されていた種痘をめぐる議論を通して、特権的な地位を確保して医業を独占しようとしていた医師専門職の問題点を、運動の担い手が明確化し、告発していたことを明らかにした。同時に、19世紀後半になっても、種痘に対する国民の不安がぬぐい去れなかった背景として、種痘の安定性が確保されず、種痘禍が頻発しており、しかも、これに対する十分な対策を国家側も医師側も怠っていたことを浮き彫りにした。このように、正統医療から迷信として退けられたホメオパティーは、近代医療制度の問題点をはっきりと意識していたのである。
カザフスタンにおける後期旧石器文化形成プロセスの研究

カザフスタン南部において2017年度に新規に発見した29か所の旧石器時代遺跡のうち、層位的な堆積が良好な3遺跡について7月10月に発掘調査を実施した。チョーカン・バリハノフ遺跡は、2017年のドイツ隊のOSL年代測定結果により最下層の第6文化層が約4万年前であることが分かっておりカザフ最古の文化層とされている。そのため、第6文化層の下位の文化層の有無を確認するために、台地上の平坦面から沖積面までの比高10mを断ち割る大規模なトレンチを設定した。その結果、第6文化層の下位から新しく3枚の文化層を発見した。地表下9.2mで検出した最下層の第9文化層は、小口面から先細りする石刃を剥離する技術がみられ、ロシアアルタイ地域にみられる後期旧石器時代初頭(IUP期)の石器群と共通する。現状で、中央アジア西部の天山-パミール地域において後期旧石器時代最古の文化層と位置付けられる。他に、ビリョックバスタウ・ブラック1遺跡の発掘調査では、中石器時代以降と後期旧石器時代前期(EUP期)の2枚の文化層を検出した。天山山脈北麓のクズルアウス2遺跡では、レスの安定堆積層中から赤色オーカーや5基の地床炉を伴って4枚の文化層を検出した。石器群の内容は、中央アジア西部で初めて検出された後期旧石器時代前期の石刃石器群である。層位的な堆積のある後期旧石器時代遺跡はカザフスタンでは僅かに4例しか知られていなかったが、新たに自ら発見したクズルアウス2遺跡とビリョックバスタウ・ブラック1遺跡の2遺跡における本年度の発掘調査により新たな多層遺跡のデータを獲得することができた。今後は、中央アジア西部最古の文化層が検出されたチョーカン・バリハノフ遺跡第9文化層と中央アジア西部で初めて石刃石器群が層位的に検出されたクズルアウス2遺跡について、さらに本格的は発掘調査とを実施する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、カザフスタン南部で、現地踏査と試掘調査を行い新しい旧石器時代遺跡を発見することを最大の目的とした。カザフスタン南部の天山山脈北麓の丘陵地帯と、カラタウ山地において、2017年8月から11月にかけて遺跡探索と試掘調査を行った。その結果、前期旧石器時代から中石器時代までの合計26遺跡を発見した。このうち、本研究においてとくに目的とした後期旧石器時代遺跡は、天山山脈北麓で3遺跡、カラタウ山地において12遺跡の合計15遺跡を新たに発見することができた。このなかで、特質すべき成果としては天山山脈北麓西部のレス堆積層中に包含されるクズルアウス2遺跡を発見したこと、カラタウ山地において石刃製作地点とみられる大規模なクズルアウト遺跡群を発見したこと、そして同じくカラタウ山地において、カザフスタンでは希少な石器包含層が層位的に良好に堆積するビリョック・バスタウ・ブラック1遺跡を発見したことの3点が挙げられる。これらの3遺跡は、カザフスタンでは稀な後期旧石器時代の一括性の高い資料を獲得できる可能性が高い遺跡である。また、ビリョック・バスタウ・ブラック1遺跡では、動物骨角も良好に遺存しており、カザフスタンでは未発見の現代人的行動を評価することが出来る資料も期待される。来年度にこれら新発見の遺跡において、詳細な発掘調査を実施する予定である。野外調査のほかに、文献資料調査としてカザフスタンの旧石器関係論文や報告書を、現地の大学や研究所において121点入手し電子化した。またアル-ファラビ記念カザフ国立大学に収蔵されているこれまでの旧石器資料の調査を行い、中期後半から後期前半と推定される9遺跡を選んで調査し、全点の写真撮影および116点の実測図の作成を行った。成果公表については学会発表を行った。またカザフスタンにて記者発表して成果を一般公開し、カザフスタン及び日本の新聞で紹介された。中央アジアにおける後期旧石器文化の成立を解明するために、これまで空白域であったカザフスタンにおいて、新規に後期旧石器時代遺跡を発見して発掘調査を行い、新たな資料を獲得することを最大の目的としている。そのため今年度の研究計画においては、まずは新規に遺跡を発見することを目標にかかげていた。野外調査の結果、合計26遺跡を新規に発見するとともに、来年度以降に発掘調査を実施する候補となる後期旧石器時代遺跡を15遺跡も発見することが出来た。これは当初の研究計画で想定していた以上の成果であった。さらに今年度の研究計画においては遺跡探索のための分布調査が中心としていたが、実際には、堆積環境が良好な遺跡を選んで、試掘調査を行うことも出来た。このため、後期旧石器時代遺跡で層位的な堆積のある遺跡を3箇所特定することが出来た。これは、当初の計画では、2年目に想定していた目標であった。そのため、来年度には、すでに層位的に堆積が良好な遺跡を発掘調査することが可能となるため、研究課題の達成のために、非常に大きな進展であったといえる。

そのため、第6文化層の下位の文化層の有無を確認するために、台地上の平坦面から沖積面までの比高10mを断ち割る大規模なトレンチを設定した。その結果、第6文化層の下位から新しく3枚の文化層を発見した。地表下9.2mで検出した最下層の第9文化層は、小口面から先細りする石刃を剥離する技術がみられ、ロシアアルタイ地域にみられる後期旧石器時代初頭(IUP期)の石器群と共通する。現状で、中央アジア西部の天山-パミール地域において後期旧石器時代最古の文化層と位置付けられる。他に、ビリョックバスタウ・ブラック1遺跡の発掘調査では、中石器時代以降と後期旧石器時代前期(EUP期)の2枚の文化層を検出した。天山山脈北麓のクズルアウス2遺跡では、レスの安定堆積層中から赤色オーカーや5基の地床炉を伴って4枚の文化層を検出した。石器群の内容は、中央アジア西部で初めて検出された後期旧石器時代前期の石刃石器群である。層位的な堆積のある後期旧石器時代遺跡はカザフスタンでは僅かに4例しか知られていなかったが、新たに自ら発見したクズルアウス2遺跡とビリョックバスタウ・ブラック1遺跡の2遺跡における本年度の発掘調査により新たな多層遺跡のデータを獲得することができた。今後は、中央アジア西部最古の文化層が検出されたチョーカン・バリハノフ遺跡第9文化層と中央アジア西部で初めて石刃石器群が層位的に検出されたクズルアウス2遺跡について、さらに本格的は発掘調査とを実施する予定である。今後は、今年度発見した堆積が良好なカラタウ山地のビリョック・バスタウ・ブラック1遺跡と、天山山脈北麓のレス堆積層中に包含されるクズルアウス2遺跡の本格的な発掘調査を開始する。また、カラタウ山地でカザフスタンを代表する多層遺跡であるチョーカン・バリハノフ遺跡は、これまで中期旧石器時代とされてきたが、その最下層の文化層のOSL年代がチュービンゲン大学(ドイツ)の分析によって、39.5±3.8KAと後期旧石器時代初頭の年代であることが明らかにされた。このため、この遺跡の最下層の文化層が残されている地点において発掘調査を行う予定である。来年度は、最終年度であるため、これらの遺跡の発掘調査成果を取りまとめるとともに、カザフ大における収蔵資料調査によって得られた知見と合わせて、カザフスタンにおける後期旧石器文化の地域区分と編年試案を作成する予定である。これをもとにして、ロシアアルタイ地域やウズベキスタンとの比較のもとに、中央アジア中央部における後期旧石器文化の成立過程を論じる。そしてこれらの成果を報告書にとりまとめて刊行する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
型システムにおける論理的矛盾の分析による弱正規化性と強正規化性の関係の解明

多くのプログラミング言語は、基本的なデータ型や抽象データ型、多相型、関数型などのような様々な種類の「型」を持っている。型は、関数が誤った型の引数に適用されることを未然に防いだり、大規模なプログラムを部品化したりするなど、プログラミングの実践に不可欠な概念である。一般に、型をプログラミング言語を数学的に抽象・形式化した体系は「型システム」と呼ばれる。型システムは、関数型プログラミング言語や証明支援システムの基礎理論として盛んに研究が進められている。型システムを実際にプログラミング言語や証明支援システムの基礎として用いるためには、高い表現力を持つ型が必要になる。しかし、型の表現力を高め過ぎると、その型システムは論理的に矛盾してしまい、そのような型システムをそれらの基礎として用いることは危険であることが知られている。現在、プログラミングの実践において型の重要性はますます高まっており、それとて、型の表現力を高める研究が盛んに行われている。このような背景のもと、報告者は、プログラミング言語や証明支援システムの、型による拡張の安全性を保証するために、型システムの論理的矛盾の原因を究明すると共に、それを通じて「弱正規性を満たす純型システムは強正規性も満たす」という未解決問題を肯定的に解決することを目標に研究を行った。本研究を通じて報告者は、「依存型」と呼ばれる、プログラムの性質を記述および検証する上で重要な型について、それが論理的矛盾・無矛盾性にとって本質的ではないことを明らかにした。今後は、依存型が、弱正規性と強正規性という二つの性質の論理的関係に与える影響を研究していくことを計画している。27年度が最終年度であるため、記入しない。型は、関数が誤った型の引数に適用されることを未然に防いだり、大規模なプログラムを部品化したりするなど、プログラミングの実践に欠かすことのできないものである。一般に、型を持つプログラミング言語を抽象・形式化した体系は「型システム」と呼ばれる。型システムは、Haskellのような関数型プログラミング言語やCoqのような証明支援システムの基礎として現在盛んに研究が進められている。しかし、型の表現力を高め過ぎると、その型システムは論理的に矛盾してしまい、そのような型システムをプログラミング言語や証明支援システムとして用いることは危険であることが知られている。現在、プログラミングの実践において型の重要性はますます高まっており、それと相まって、型の表現力を高める研究が盛んに行われている。このような背景のもと、報告者は、プログラミング言語の安全性を保証するために、型システムの論理的矛盾の原因を究明し、またその結果を用いて、「弱正規性を満たす純型システムは強正規性も満たす」という未解決問題を肯定的に解決することを目標に研究を行っている。より具体的には、純型システムと呼ばれる、様々な型システムを一様に定義するフレームワークにおいて、型システムを論理的に矛盾しているものと無矛盾なものとに分類し、無矛盾なものに対して強正規性を示すことによって、上述の未解決問題を解決することを目指す。研究目的の達成度がやや遅れている理由は、簡潔には、他のアプローチも同時に検討していたがあまり上手くいかなかったことと、当初援用することを計画していた先行研究の証明中に誤りと思われる点が見つかったからである。報告者は、「弱正規性を満たす純型システムは強正規性も満たす」(BGK予想)という未解決問題を解決するに当たって、論理的矛盾の分析によるアプローチ以外にも、様々なアプローチを試みてきたが、どれも一筋縄ではいかないことが明らかとなった(あるアイデアについては、重大な反例が見つかった)。

しかし、現時点では研究目的の達成に直接結び付いてはいないものの、BGK予想の解決につながる見込みのある結果(Berardi-Paulin translationの一般化)を得たという収穫もあった。論理的矛盾の分析によるアプローチに関して、報告者はまず、既に論理的に矛盾していることが知られているシステムλU-のあらゆる部分システムが論理的に無矛盾であることの証明を試みた。当初、その論理的無矛盾性を、MelliesとWernerによって考案された証明手法を用いて証明することを計画していたが、彼らの証明中に誤りと思われる点が見つかったため、別の証明手法の検討を余儀なくされた。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後はより、論理的矛盾の分析によるアプローチに焦点を絞って、研究を進めていく。とりわけまず、MeillesとWernerの証明を、彼らと意見交換をしながら修正し、λU-の部分システムの論理的無矛盾性の証明を完成させる。次に、当初の計画通り、純型システムを論理的に矛盾しているものと無矛盾なものとに分類し、論理的に無矛盾な純型システムの強正規性を示すことによって、BGK予想を解決することを目指す。
エピジェティックス制御破綻を介した神経変性機構の分子基盤の構築

申請者はポリグルタミン伸長異常タンパクによるSBMAモデルショウジョウバエを用いた神経変性誘導を指標とした(1)分子遺伝学的アプローチおよび(2)生化学的アプローチによる候補因子探索と、(3)その性状解析からクロマチン構造変換機能異常によるエピジェネティック制御破綻への情報基盤を構築した。(1)分子遺伝学的アプローチによる新規神経変性制御因子の探索SBMAモデルショウジョウバエのpolyQ-AR誘導性の個眼神経変性を指標として、神経変性の変動が観察された25系統を単離した。中でも神経変性を顕著に回復する遺伝子としてRbfの同定に成功し、RbfによるE2F-1転写活性化を破綻させている事を見出した(Suzuki et al.,投稿中)。(2)生化学的アプローチによる新規polyQ-AR相互作用因子の探索クロマチン画分からのpolyQ-ARタンパク複合体精製はトランスジェニックショウジョウバエ個眼より精製後、MALDI-TOF/MS法あるいはLC/MS法にて同定する。その結果、ヒストンシャペロンやelongation factor、RNA結合タンパク等を同定した。3候補因子の性状解析とエピジェネティック制御情報基盤の構築(1,2)で同定した相互作用因子のクロマチン構造変換能をヒストン修飾や構造、クロマチン構造変換能に着目した生化学的解析を行った。具体的にはヒストンアセチル化、メチル化、ユビキチン化およびリン酸化assay、MNase assay、クロマチンsupercoiling assayやdisruption assayによりin vitro系を構築した。これに必須材料となるヒストン八量体およびDNAとのクロマチン再構築は、HeLa細胞核抽出液およびrecombinant系を両者で整えた。
無限領域における非線形拡散方程式の解が生成する散逸力学系の解明に向けて

無限領域における非線形拡散方程式の研究においては、進行波と呼ばれる一定波形で伝播する解の存在と安定性の研究が、中心的なテーマの一つである。しかし、解の無限次元力学系としての構造を理解するためには、進行波解の研究だけでは不十分である。進行波解を含む全域解として定義される広いクラスの解の存在について研究を発展させる必要がある。代表者の森田は、その共同研究者とロトカーボルテラ拡散競合系の全域解の存在を数学的に証明した。この成果は、全域解の研究をシステムの反応拡散方程式にも拡げる一歩として位置づけることができ、意義がある。また、多次元空間における双安定な反応拡散方程式の進行波について、これまで見つかっていなかった新しい進行波解の存在を、森田はその共同研究者と証明した。発見した進行波解は、双安定の方程式に関わらず、単安定の反応拡散方程式に現れる進行波のように、速度について連続な族を成している。この解の構造については、未知の部分があり、更なる研究の発展が期待できる。分担者の中村は、その共同研究者と非周期的な空間構造をもつ非有界領域上の反応拡散方程式から導かれる界面方程式について考察し、進行波解を全域解から構成するとともに、進行波解が平均速度を持つための境界形状の条件を明らかにした。これは非一様性が伝播速度に与える影響を数学的に明らかにした優れた研究である。また、中村は、均質化法のアイデアを適用することにより、環境変動が非常に小さいスケールで起こっている場合の単安定な反応拡散方程式の進行波解の伝播速度に関する公式を、従来よりも平易な方法で得られることを示した。代表者の森田は,ロトカーボルテラ拡散競合系の全域解の研究で得た新たな結果を現在まとめている。この成果は、システムの反応拡散方程式に全域解の研究を広げる貴重な一歩になると思われる。また、進行波解や全域解の存在について分岐問題との関係についても考察中である。分担者の中村は次の2つの研究で進展があった。1)周期的および非周期的な空間構造をもつ非有界領域上の反応拡散方程式について考察し、その特異極限下で導かれる界面方程式の進行波解を全域解から構成するとともに、境界の形状が非常に細かい構造を持つ場合の平均伝播速度の評価を行った。2)結晶成長に関連した、無限領域における反応拡散方程式の多重フロント解について考察し、フロント間の相互作用が反発的に働くことを明らかにした。これらの成果は、無限次元散逸力学系の新たな側面を示す研究につながると思われる。
機能イメージング法による言語の脳システムの解明

1.第二言語である英語の習得過程で母語と同じ「文法中枢」を使うことを証明第二言語の授業法の検討に役立てることを目標とし、英語の習得過程を脳活動の変化として捉えるために次のような調査を行った。附属中等教育学校の中学1年生の全生徒に対し、英語のヒアリング能力と文法運用能力の向上を促すトレーニングを2ヶ月間の授業時間に実施した。授業を受けた全生徒の中に含まれる双生児に対して、トレーニングの前後における脳活動の変化をfMRIによって計測した。その結果、英語の成績(動詞の過去形のテスト)の向上に比例して、左脳の前頭前野(ブローカ野)に活動の増加が見られ、また、この活動変化は中学1年生の双生児で高い相関を示した。この脳の場所は「文法中枢」の一部であり、日本語による同様の課題で見られた活動の場所と一致する。このように中学1年生では、英語が上達すると、日本語を使うときに活性化した脳の場所と同じ場所が活性化することが初めて示された(Sakai et al., 2004)。2.新しい文字の習得に「文字中枢」が選択的に働くことを証明「文字中枢」の活動に正字法と音韻の2つの要因のどちらか一方のみで十分であるか、それとも両方の要因が必要であるかを明らかにすることを目標として、大人の読字の習得過程に注目した次のような調査を行った。日本語を母語とする大学生および大学院生に対して、ハングル文字と音の組み合わせのトレーニングを2日間に渡って行い、成績の向上を確認する。さらに、このトレーニングを行っているときの脳活動をfMRIによって測定し、2日間の学習途上で脳機能に変化が観察されるかどうかを評価した。その結果、読字の成績の向上に比例して、左脳の下側頭回後部に活動の上昇が見られ、また、この活動変化は、新しく習得したハングル文字と音声を組み合わせたときにのみ見られた。既習の仮名文字よりもハングル文字の方に強い活動を示した場所は、ハングル文字よりも仮名文字の方に強い活動を示した領域と隣接していた。従って、文字が読めるようになると、新しく習得した文字に特化した「文字中枢」の一部が活性化することが初めて示された(Hashimoto & Sakai, 2004)。1.文法処理で特異的に活動する大脳の部位の発見機能イメージング法であるfMRI(機能的磁気共鳴映像法)の実験から、文法を使う言語理解で特異的に活動する大脳の部位を発見した。この研究成果を報告した論文は、2002年8月1日発行のNeuron(35巻3号)に掲載された。本研究では、一般的な認知機能の代表として記憶にスポットを当てる一方で、言語機能の中心として文法を位置づけて、両者を対比させた。本研究の成果は、「文法」という抽象的な概念が脳の中でどのように使われているかという疑問に対し、特定の大脳皮質の働きとして客観的に答えたものである。記憶などの認知機能では説明できない言語モジュールの座を特定したこの知見は世界で初めてのものであり、基本的な脳の機能が人間とサルで同じであると考える大多数の脳科学者の常識を覆す発見である。2.文法処理とブローカ野の働きの因果関係の証明無侵襲的に脳の一部を刺激して脳の領野と機能の因果関係を明らかにするための「干渉法」の1つであるTMS(経頭蓋的磁気刺激法)の実験から、文法処理とブローカ野の働きの因果関係を初めて証明した。この研究成果を報告した論文は、2002年9月14日発行のNeuron(35巻6号)に掲載された。本研究によって文法処理の機能が前頭前野の一部に局在することとが示され、しかもTMSが文法判断を特異的に「促進する」ことが明らかとなった。事象関連のTMSの実験は、これまで知覚機能や運動機能に限られており、TMSは脳機能を抑制することが報告されていたので、この知見は常識を覆す画期的な結果である。1.文法判断で選択的に活動する大脳の部位の詳細な研究文法判断を音韻判断および意味判断と対比させることで、文法判断の機能局在を事象関連fMRIにより調べた。言語刺激はすべて聴覚的に提示し、文法判断条件(Syn)では刺激文が文法的に正しいかどうかを判断させた。意味判断条件(Sem)では刺激文中の名詞と動詞の意味的つながりが正しいかどうかを判断させ、音韻判断条件(Pho)では動詞のアクセントが正しいかどうかを判断させ、音声ピッチ比較条件(Voi)では声のピッチを比較させた。すべての条件で同じ単語セットから刺激文を作成し、語彙を統制した。各条件で正文と誤文の試行を分けて解析したところ、左下前頭回(ブローカ野)が、正文と誤文のいずれにおいてもSynに選択的な活動を示した(Suzuki & Sakai,2003)。これらの結果は、左下前頭回が音韻判断や意味判断ではなく、文法判断に選択的に関わっていることを示唆する証拠である。2.文処理における皮質領域間の機能的結合相関分析法に基づく新しい手法をfMRI時系列信号データに適用し、複数のROIが示す信号変化の相関を求めることにより、言語処理における皮質領域間の機能的結合を定量的に評価した。視覚・聴覚刺激条件下の文課題および語彙課題のデータに本解析法を適用したところ、この左下前頭回腹側部と左中心前溝との間で、文課題において最も強い相関が見られることが示された。

以上の結果より、前頭前野における領域間の結合は、文処理において選択的に機能することが初めて明らかになった(Homae et al.2003)。1.第二言語である英語の習得過程で母語と同じ「文法中枢」を使うことを証明第二言語の授業法の検討に役立てることを目標とし、英語の習得過程を脳活動の変化として捉えるために次のような調査を行った。附属中等教育学校の中学1年生の全生徒に対し、英語のヒアリング能力と文法運用能力の向上を促すトレーニングを2ヶ月間の授業時間に実施した。授業を受けた全生徒の中に含まれる双生児に対して、トレーニングの前後における脳活動の変化をfMRIによって計測した。その結果、英語の成績(動詞の過去形のテスト)の向上に比例して、左脳の前頭前野(ブローカ野)に活動の増加が見られ、また、この活動変化は中学1年生の双生児で高い相関を示した。この脳の場所は「文法中枢」の一部であり、日本語による同様の課題で見られた活動の場所と一致する。このように中学1年生では、英語が上達すると、日本語を使うときに活性化した脳の場所と同じ場所が活性化することが初めて示された(Sakai et al., 2004)。2.新しい文字の習得に「文字中枢」が選択的に働くことを証明「文字中枢」の活動に正字法と音韻の2つの要因のどちらか一方のみで十分であるか、それとも両方の要因が必要であるかを明らかにすることを目標として、大人の読字の習得過程に注目した次のような調査を行った。日本語を母語とする大学生および大学院生に対して、ハングル文字と音の組み合わせのトレーニングを2日間に渡って行い、成績の向上を確認する。さらに、このトレーニングを行っているときの脳活動をfMRIによって測定し、2日間の学習途上で脳機能に変化が観察されるかどうかを評価した。その結果、読字の成績の向上に比例して、左脳の下側頭回後部に活動の上昇が見られ、また、この活動変化は、新しく習得したハングル文字と音声を組み合わせたときにのみ見られた。既習の仮名文字よりもハングル文字の方に強い活動を示した場所は、ハングル文字よりも仮名文字の方に強い活動を示した領域と隣接していた。従って、文字が読めるようになると、新しく習得した文字に特化した「文字中枢」の一部が活性化することが初めて示された(Hashimoto & Sakai, 2004)。
チタンインプラント表面微細構造化による周囲骨質とリモデリングの最適化

歯科用インプラントでは早期の骨結合だけでなく,周囲骨と適応した物理的機能を長期的に維持することが重要である.したがって再生骨組織の良好な骨質に基づく応力遮断効果の抑制による周囲組織のメンテナンスを達成できる新たなインプラント表面デザインが求められる.本研究では放電陽極酸化処理を用いてチタン表面の化学構造・超微細構造を改質し,インプラント-生体界面バイオメカニクスの最適化を検討した.放電陽極酸化チタン表面に析出する石灰化組織は弾性係数が天然骨組織に匹敵し,インプラント周囲組織として優れた支持と,長期的な維持効果を発揮する.1MのH2SO4, Na2SO4, Na2HPO4溶液中で放電陽極酸化チタンX線回折,X線光電子分光で表面分析した.特に,ヒドロキシラジカル発生量をZnイオンのキレート反応と,酸素の結合エネルギーシフトによって定性・定量することが可能になった.ddYマウスの頭蓋骨から採取した骨芽細胞をチタン試料表面で培養し培養骨芽細胞のmRNA発現量をリアルタイムPCRで定量すると同時に,in vitroでチタン試料表面に析出した石灰化組織を,ナノインデンターやレーザーラマン分光法を用いて分析した.その結果,Na2HPO4溶液中で放電陽極酸化処理したチタン表面はラジカルとその分解産物である親水性官能基が発生し,細胞接着性と分化の向上が見られた.表面の水酸化ラジカルは,細胞外マトリクスであるコラーゲンのリジン残基を切断し,架橋構造を促進させる.このため,in vitroでも骨用石灰化物の力学的特性が上昇した.また放電陽極酸化チタン表面に析出した石灰化物の弾性係数は,ddYマウス皮質骨の弾性係数と比べても有意に高い.本処理をチタンインプラントに用いた場合,弾性係数の高い周囲組織の再生が見込まれるため,従来のものよりも局所の応力集中を回避することができると考えられる.当初の計画通り,in vitroで細胞培養した試料上に析出する石灰化物の物理化学的あるいは質的評価を顕微ラマン分光およびAFMナノインデンターにより検証することができた.高分解能のラマン分光法により,サンプル表面の石灰化物から検出したアミド結合に帰属するピークを微分することにより,有機成分であるコラーゲン分子の架橋結合を定量化する.またナノインデンテーション法では,準静的試験および動的試験を用いることにより,貯蔵弾性係数と粘弾性の測定が可能である.このため再生石灰化組織に求められる剛性と耐久性評価ができるようになった.放電陽極酸化によりチタンおよびチタン-ジルコニウム合金表面に非結晶質のアナターゼ型二酸化チタンを析出させ、その表面微細構造と化学構造を同定した。共焦点レーザー顕微鏡と原子間力顕微鏡による表面構造解析では、放電陽極酸化チタン表面では放電痕によりマイクロスケールからナノスケールの超微小形状見られた。またX線光電子分光分析から、水酸化ラジカルとその反応生成物である親水性官能基が見られた。親水性官能基と表面微細構造により、骨芽細胞の石灰化能が著しく向上する。またラジカルの酸化作用によって、マトリクスの架橋構造が亢進し、石灰化組織の物理的特性が高くなることが明らかとなった。石灰化組織の物性はラジカル発生のみを阻害した陽極酸化チタン表面で著しく低下する。一方、*骨誘導タンパクであるBMP2の添加により、カルチャープレート上で培養した骨芽細胞の石灰化マーカー遺伝子は著しく上昇する反面、ラジカルと同様に酸化作用を有するLysyl oxidaseの発現定価により石灰化組織の物性は低下した。天然硬組織は階層構造によるサイズ依存性で物理特性が変化する。このため、均一な人工材料との直接比較は構造を無視できる微小領域での評価が本来的に正しい。ナノインデンテーション法は、先端形状をナノスケールで校正したダイアモンド圧子と試料表面の接触による荷重(弾-塑性変形)-除荷曲線(弾性変形)から微小領域の材料特性を考察する技術である。一方で、生体組織は粘弾性材料であり、荷重応力に対するひずみの遅延(時間依存)を無視した従来法をそのまま適用することには問題がある。この点、圧子先端の正弦波振動による連続測定は、粘弾性によるエラー補正とひずみ速度に依存じた生体組織の特性変化を同時に議論できる有効な理論体系である。当初の計画通り、in vitroで細胞培養した試料上に析出する石灰化物の物理化学的あるいは質的評価を顕微ラマン分光およびAFMナノインデンターにより検証することができた。高分解能のラマン分光法により、サンプル表面の石灰化物から検出したアミド結合に帰属するピークを微分することにより、有機成分であるコラーゲン分子の架橋結合を定量化する。またナノインデンテーション法では、準静的試験および動的試験を用いることにより、貯蔵弾性係数と粘弾性の測定が可能である。このため再生石灰化組織に求められる剛性と耐久性評価ができるようになった。またチタン-ジルコニウム合金の放電陽極酸化処理パラメーター設定を行うことが可能になり、論文発表をおこなった。電解溶液中で放電陽極酸化したチタン表面のマイクロ-ナノ微細構造分析,および化学分析を行った.X線光電子分光分析・X線回折分析から,リン酸2水素ナトリウム溶液中で処理したチタン表面は,水酸化ラジカルを長期間発生させることが判明した.本処理を行ったチタン酸化膜は非晶質部分の多いアナターゼ型となる.正孔ー電子対の上昇から体液中の水分と反応し,ラジカルを発生させる.

その分解産物の一つである親水性官能基の効果によって細胞接着性や骨分化能が著しく向上する.インプラントでは表面に再生される石灰化組織の力学的特性が重要である.しかし,これまでIn vitroで再生れた石灰化組織と天然硬組織の力学的特性を評価するのは困難であった.この点,本研究では最新のナノインデンテーション法を改良し,チタン表面に析出した石灰化組織の力学的特性と天然硬組織を材料レベルで比較することが可能になった.In vitroで放電陽極酸化処理チタン表面に形成される骨様石灰化物は,その力学的特性が向上しており,天然骨の弾性係数と近似していた.これは放電陽極酸化処理チタン表面から発生するラジカルによって,細胞外マトリクスのリジン残基が切断され,石灰化組織の架橋構造を促進するためと考えらえれる.インプラント母材である金属チタンは顎骨と比べて弾性係数が非常に高く,力学的なミスマッチは長期的予後に対する大きな懸念である.表面石灰化組織の力学的特性を向上させる本処理は歯科用インプラントへ応用できる.歯科用インプラントでは早期の骨結合だけでなく,周囲骨と適応した物理的機能を長期的に維持することが重要である.したがって再生骨組織の良好な骨質に基づく応力遮断効果の抑制による周囲組織のメンテナンスを達成できる新たなインプラント表面デザインが求められる.本研究では放電陽極酸化処理を用いてチタン表面の化学構造・超微細構造を改質し,インプラント-生体界面バイオメカニクスの最適化を検討した.放電陽極酸化チタン表面に析出する石灰化組織は弾性係数が天然骨組織に匹敵し,インプラント周囲組織として優れた支持と,長期的な維持効果を発揮する.ラットの大腿骨に埋入できるボーンチャンバー(ミニインプラント)を作成し,放電陽極酸化および未処理の試料を埋入する.チャンバー無いに再生される新生骨の物理化学的特性をレーザーラマン分光法およびナノインデンテーションにより測定する.老化に伴う顎骨の形態的変化に対応したインプラントの開発が急務である。加齢に伴う狭小化により顎骨の支持機能は低下し、インプラントの埋入スペースが制限される。純チタン製インプラントは物理的な強度が不足しており、欧米諸国では直径の小さいチタン-ジルコニウム合金インプラントに用いることが主流になりつつある。チタン-ジルコニウム合金はその強度と同様に弾性係数が純チタンに比べて高く、表面微細構造の最適化によって応力遮断効果を積極的に抑制することが力学的生体適合性に重要と考えられる、この点、基課題で用いた放電陽極酸化処理は、再生骨組織とチタン-ジルコニウム合金の接触面積増大から優れた界面バイオメカニクスが期待できる。歯科理工学当初想定していたよりも研究成果が順調に得られ,国際的に権威のある学会発表を行った.また,生体材料周囲に生じる再生組織の質的評価は国際的には競争が激しく,速報性が求められるため,予定よりも多くの論文発表が必要になった.成果発表に重点が置かれたことから,消耗品金額は予定よりも少なくなった.次年度の消耗品金額はしたがって計画よりも大きくなると考えられる.当初想定していたよりも研究成果が順調に得られ、国際的に権威のある学会発表を行った。また、生体材料周囲に生じる再生組織の質的評価は国際的には競争が激しく、速報性が求められるため、予定よりも多くの論文発表が必要になった。成果発表に重点が置かれたことから、消耗品金額は予定よりも少なくなった。
メカノ感知応答システムの分子基盤と高血圧におけるその変容の解明

昨今、メカノバイオロジー研究の進歩により、圧センサーの本体が明らかになりつつあり、例えば圧受容器反射にPiezo1, 2が協調的に働くことが示された。本研究では、1げっ歯類、ヒトにおける血圧・血流感知応答システムの存在部位と構造を決定、2血圧・血流センサー分子と応答カスケードを解明、3高血圧動物においてメカノバイオロジーの変容を解析し治療標的を同定、という目標を設定し、研究を実施した。1)ヒト解剖体を用いて、頚部のメカノセンサー存在領域の解剖学的構造を解析した。内頚動脈起始部に存在する頚動脈洞には、頚動脈洞神経(舌咽神経の枝)が分布し、周辺には舌咽・迷走神経、頚部交感神経幹が走行し、複雑な神経ネットワークを形成していた。大動脈弓には大動脈減圧神経(迷走神経の枝)が分布していた。組織学的に、頚動脈洞の中膜は平滑筋層が薄く、弾性動脈に合致する所見であった。頚静脈孔付近に舌咽神経、迷走神経の上下神経節が存在した。マウスでは迷走神経の上下神経節にPiezo1, Piezo2が高発現していることが示された。2)腎臓におけるPiezo1,2発現を解析したところ、Piezo1は腎臓の様々な細胞に発現していたのに対し、Piezo2は糸球体に限局して高発現していた。発現細胞を特定し細胞特異的ノックアウトマウスの作製を進めている。Piezo1,2は培養ポドサイト細胞株にも高発現しており、遺伝子ノックダウン細胞にストレッチ刺激を負荷し、下流シグナルを解析した。Piezo 1, 2 floxマウスと細胞特異的Creマウスの交配を開始した。3) LPS投与急性腎障害モデルにおいて、TRPファミリーに属するイオンチャネルの発現が著明に増加することを見出した。この分子はメカノセンサーとして働くことが知られており、発現細胞を特定し、細胞特異的遺伝子ノックアウトマウスを用いた機能解析を行う。目標12の血圧・血流感知応答システムの解剖学的特性解析とメカノセンサー分子の発現局在解析は、頚動脈洞、大動脈弓と上下神経節、糸球体において結果が得られた。その機能的解析については、ノックアウトマウスや培養細胞を用いて行う予定であるが、必要なfloxマウスを入手して、交配を開始している。新たに、TRPファミリーの一つが腎障害に深く関わることを示唆する知見が得られ、当該分子のfloxマウスを入手するMTAを交わした。次年度はいくつかの腎障害モデルを作製して、当該TRPの機能的役割、シグナル解析、治療介入についての研究を追加する。血圧制御について重要な、腎臓のafferent nerveの解剖(感覚線維が分布する部位、神経節までの走行)や圧センサー部位についての解析を追加することとした。高血圧の動物モデルとして、Angiotensin II (+食塩)マウス、若年性片腎摘(+食塩)ラットを作製した。本モデルにおけるメカノ感知応答シグナルを次年度解析する。1)げっ歯類、ヒトにおける血圧・血流感知応答システムの存在部位と構造を決定:心房、腎臓の傍糸球体装置に存在する、流れ・伸展受容器が存在する部位の解剖学的構造とセンサー分子について、神経染色、免疫組織染色、電子顕微鏡解析などで解析する。腎臓の神経性血圧調節において、遠心性交感神経のみならず、求心性感覚神経の役割も重要であることが示されているが、求心性線維の腎臓内の分布様式、求心路、センサー分子について不明な点が多く、その全容を明らかにする。2)血圧・血流センサー分子を特定し、下流の応答シグナルカスケードを解明。Piezo1, Piezo2 , TRP floxマウスと細胞特異的Creマウスとの交配により、コンディショナルノックアウトマウスの作製を開始した。得られたマウスを用いて、Sodium Nitroprusside、Phenylephrineを投与して血圧を急性に下降・上昇させ、また大動脈に加圧cuffを装着して圧を変化させ、候補分子の発現変化、活性変化を解析する。また、腎障害モデル(リポポリサッカライド投与マウス、虚血再灌流腎障害マウスなど)を作製し、腎障害の程度、メカノセンサー下流候補分子の発現を比較して、シグナルカスケードを明らかにする。3)すでに作製した、高血圧の動物モデルとして、Angiotensin II (+食塩)マウス、若年性片腎摘(+食塩)ラットや、市販の自然発症高血圧ラットSHR、Dahl食塩感受性高血圧ラット、片腎摘アルドステロン食塩マウスにおいて、メカノ感知応答系の変化を解析する。高血圧は日本人成人の3人に1人が罹患するcommon diseaseで、血圧制御メカニズムを解明し、病態に基づく高血圧の革新的治療法を開発することは、健康長寿社会の実現のため、また医療経済的にも喫緊の課題である。昨今、細胞が機械的刺激を感知し応答する仕組みを探求するメカノバイオロジー研究の進歩により、イオンチャネルをはじめとする圧センサーの本体が明らかになりつつある。本研究では、1げっ歯類、ヒトにおける血圧・血流感知応答システムの存在部位と構造を決定、2血圧・血流センサー分子を特定し、下流の応答シグナルカスケードを解明、3高血圧モデル動物において、メカノバイオロジーの変容を決定し、治療標的を同定という目標を設定し、H29年度は目標12について研究計画に沿って研究を実施した。(1)げっ歯類(マウス)

ならびにヒト(解剖体)を用いて、血圧・血流感知応答システムとして頸動脈洞と頸動脈洞神経、上神経節、大動脈弓と大動脈減圧神経、下神経節、左右心房の伸展受容器を含む標本を採取し、その解剖学的構造(壁構造や神経の分布・走行)を明らかにした。神経の走行を可視化するための技術として、Shieler染色とアセチルコリンエステラーゼ(AChE)染色、ホールマウント免疫組織染色、組織透明化のストラテジーを樹立した。また、組織切片を作製し、神経全般、交感神経、副交感神経、知覚神経特異的マーカー分子の免疫組織染色で区別する方法を確立した。(2)血圧・血流センサー分子を特定し、下流の応答シグナルカスケードを解明:TRPファミリー、Piezoなどのイオンチャネルに着目した解析を計画していたが、良質な特異的抗体がなく、分布パターンを明らかにできなかった。H29年度は目標12を計画し、目標1の血圧・血流感知応答システムの解剖学的特性解析はおおむね計画通り実施することができた。ヒト頸動脈洞近傍には舌咽神経、迷走神経、頚部交感神経幹からの枝が複雑に走行しており、顔面骨、特に下顎骨を除去することで、頚静脈孔周辺に存在する舌咽・迷走神経の上下神経節を露出させることができた。目標2は、良質な抗体が市販されていなかったため、その局在を明らかにするために、レポーターマウスを用いた解析、RNA scope in situ hybridization法による解析を研究計画に追加することとした。また、H29年度は研究代表者の異動に伴い、目標2の分子細胞生物学的解析部分をH30年度に行うこととした。昨今、メカノバイオロジー研究の進歩により、圧センサーの本体が明らかになりつつあり、例えば圧受容器反射にPiezo1, 2が協調的に働くことが示された。本研究では、1げっ歯類、ヒトにおける血圧・血流感知応答システムの存在部位と構造を決定、2血圧・血流センサー分子と応答カスケードを解明、3高血圧動物においてメカノバイオロジーの変容を解析し治療標的を同定、という目標を設定し、研究を実施した。1)ヒト解剖体を用いて、頚部のメカノセンサー存在領域の解剖学的構造を解析した。内頚動脈起始部に存在する頚動脈洞には、頚動脈洞神経(舌咽神経の枝)が分布し、周辺には舌咽・迷走神経、頚部交感神経幹が走行し、複雑な神経ネットワークを形成していた。大動脈弓には大動脈減圧神経(迷走神経の枝)が分布していた。組織学的に、頚動脈洞の中膜は平滑筋層が薄く、弾性動脈に合致する所見であった。頚静脈孔付近に舌咽神経、迷走神経の上下神経節が存在した。マウスでは迷走神経の上下神経節にPiezo1, Piezo2が高発現していることが示された。2)腎臓におけるPiezo1,2発現を解析したところ、Piezo1は腎臓の様々な細胞に発現していたのに対し、Piezo2は糸球体に限局して高発現していた。発現細胞を特定し細胞特異的ノックアウトマウスの作製を進めている。Piezo1,2は培養ポドサイト細胞株にも高発現しており、遺伝子ノックダウン細胞にストレッチ刺激を負荷し、下流シグナルを解析した。Piezo 1, 2 floxマウスと細胞特異的Creマウスの交配を開始した。3) LPS投与急性腎障害モデルにおいて、TRPファミリーに属するイオンチャネルの発現が著明に増加することを見出した。
一般街路網における歩行者経路選択行動モデルの構築と歩行者空間計画への適用

本研究は、街路網の形態にかかわらず、すべての街路網形態に適用可能な歩行者経路選択行動基本モデルの構築を最大の目的として実施したものである。歩行者の経路選択行動に関しては、従来からかなりの研究蓄積があるが、いずれも当該研究が対象とした地区では有効であっても多地区に適用することが困難な選択モデルに留まっていたと考えられる。その理由は種々考えられる、歩行環境等の地区による固有性の高い要因に拘りすぎたのではないかと考えるに至った。そこで、本研究ではこのような状況を打開するために、「空間的定位」、すなわち歩行者が目的地の方向へ近付いていく「目的地指向性」、ならびに、できるだけ現在の進行方向を維持する「方向保持性」によって歩行者の経路選択行動の概略が説明できるのではないかという点に着目した。このような立場から、地域移転性が高いと思われる経路選択行動基本モデルの構築を試み、おおむねこの目的を達成できた。もっとも、研究代表者らは歩行環境等の地区に固有の要因が歩行者の経路選択行動に影響することを認識している。そこで、上記の考え方をベースとし、これに歩行環境指標を加えて経路選択行動分析を行い、歩行環境を考慮した経路選択行動モデルを提案した。これらのモデルは、基本的に地区個別モデルとなるから、地区における事例分析を積重ねなければならないが、おおむね良好なモデルを提案することができた。また、歩行環境の良否によって身体エネルギー消費に差が生じるのではないかという視点から歩行環境についても検討するとともに、車イス利用者の立場からも歩行環境を評価した。ただし、これらについては現状では歩行環境の分析に留まっており、歩行者の経路選択行動分析には至っていない。続いて、上記の基本モデルの歩行者空間計画への適用について論じた。まず基本モデルを用いた歩行者流動状況の推定について示し、次に本モデルを歩行者に対する経路案内に適用する際の有効性について、携帯端末を用いた実験によって検証した。なお、本研究では複数の代替可能な経路が存在することを前提として論じているが、街路網形態とODの位置によっては単一の経路しか存在しない場合もあり、単一の経路しか存在しないときには、当該経路が非常に重要となる場合がある、そこで、単一経路しか存在しない場合の街路網特性についても分析し、歩行者空間計画における有用な知見を得た。本研究は、安全で快適な歩行者空間を整備するには歩行者行動における法則性を精緻な分析によって明確にするとともに、歩行環境等に関する一層の客観的分析が必要であるという視点に立って、研究を遂行した。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)京阪神都市圏から抽出した種々の街路網形態を有する20地区における歩行者の経路選択行動データを分析し、20地区のうちの15地区において、目的地指向性、方向保持性を表す2変数のみを用いて、歩行者の経路選択行動を表現するモデルを作成した。次いで、15地区で得られたモデルを統合し、街路網の形態如何にかかわらず、すべての地区に適用可能な汎用性の高い基本モデルを構築することができた。(2)基本モデルを用いて作成した経路情報を携帯端末から提供する方法で簡易実験を行い、その有用性を示した。

(3)上記の15地区以外の5地区においては、上記のモデルが作成できなかったが、その理由を明らかにし、今後これらの地区には、歩行環境等の要因を加えた地区別モデルの構築が妥当であることを示した。(4)「歩きやすさ」という視点から歩行行動における身体エネルギー消費について実測を行い、混雑した歩行者空間を通行する場合には、エネルギー消費量が増加することを定量的に示すことができた。本研究は、街路網の形態にかかわらず、すべての街路網形態に適用可能な歩行者経路選択行動基本モデルの構築を最大の目的として実施したものである。歩行者の経路選択行動に関しては、従来からかなりの研究蓄積があるが、いずれも当該研究が対象とした地区(多くは一区のみを対象)では有効であっても多地区に適用することが困難な選択モデルに留まっていたと考えられる。その理由は種々考えられる、歩行環境等の地区による固有性の高い要因に拘りすぎたのではないかと考えるに至った。そこで、本研究ではこのような状況を打開するために、「空間的定位」、すなわち歩行者が目的地の方向へ近付いていく「目的地指向性」、ならびに、できるだけ現在の進行方向を維持する「方向保持性」によって歩行者の経路選択行動の概略が説明できるのではないかという点に着目した。このような立場から、地域移転性が高いと思われる経路選択行動基本モデルの構築を試み、おおむねこの目的を達成できた。もっとも、研究代表者らは歩行環境等の地区に固有の要因が歩行者の経路選択行動に影響することを認識している。そこで、次に、上記の考え方をベースとし、これに歩行環境指標を加えて経路選択行動分析を行い、歩行環境を考慮した経路選択行動モデルを提案した。これらのモデルは、基本的に地区個別モデルとなるから、地区における事例分析を積重ねなければならないが、おおむね良好なモデルを提案することができた。また、歩行環境の良否によって身体エネルギー消費に差が生じるのではないかという視点から歩行環境についても検討するとともに、車イス利用者の立場からも歩行環境を評価した。ただし、これらについては現状では歩行環境の分析に留まっており、歩行者の経路選択行動分析には至っていない。続いて、上記の基本モデルの歩行者空間計画への適用について論じた。まず基本モデルを用いた歩行者流動状況の推定について示し、次に本モデルを歩行者に対する経路案内に適用する際の有効性について、携帯端末を用いた実験によって検証した。なお、本研究では複数の代替可能な経路が存在することを前提として論じているが、街路網形態とODの位置によっては単一の経路しか存在しない場合もあり、単一の経路しか存在しないときには、当該経路が非常に重要となる場合がある、そこで、最後に、単一経路しか存在しない場合の街路網特性についても分析した。
言語間におけるライティング能力の双向性モデル:その応用と説明力

本研究は、過去の研究に基づき構築された「言語間のライティング能力双向性モデル」が多言語学習者によるテキスト構築を説明できるかどうかを検証した。ケース・スタディの方法を使い、母語を含む3カ国語による29篇の作文、思考発想法プロトコール、インタビューデータを収集し、分析した結果、このライティング・モデルの有効性を確認し、また多言語学習者が既習言語知識をテキスト構築プロセスに使うライティング方略も明らかにした。本研究の目的は、過去の研究結果に基づき構築された「言語間のライティング能力双向性モデル」を使用し、二つの外国語に堪能な書き手、"multicompetent writers"がどのように議論文を作成するか、そのテキストの構築プロセスとアウトプット及び影響を与える諸要因を明らかにすることである。本年度は計8名の被験者から作文24扁およびインタビューデータを収集した。その内訳は日本人4名と中国人3名、そしてフランス人1名である。日本人被験者からは作文作成プロセスを記録にとるためにthink-aloud protocols(頭の中にある思考を言語化したもの)をテープで収集し、その内の2名のデータ(英語、スペイン語、フランス語、日本語による作文作成)はケーススタディとして精査するためにすべてを文字化し、再度のインタビューでデータの内容を確認した。暫定的な分析では、(1)考えの創出、論理の構築の仕方やテキスト特徴の選択に個人差が見られるものの、第一/第二外国語による作文構築プロセスでは、母語や第二外国語の活発な使用、学習パターンの転移や3言語間にテキスト特徴のオーバラップ等(例、議論文のサブタイプであるjustification型やトッピクセンテンスの使用)、(2)作文構築プロセスに影響を与える要因として個人のライティング経験や訓練のヒストリー、第一/第二外国語能力レベル、言語の捉え方、高度な専門教育の有無などが観察された。今後は、日本人被験者間の比較を可能にするためにフランス語を第二外国語として学ぶ学生を追加し、またアジア人被験者としては韓国人学生数名含める計画である23年度は主に二つの点に絞って分析を行った。一つは、4名の多言語学習者(カナダ人1名、中国人2名、日本人1名)が日本語、英語、中国語の3言語で作成したL1,L2,L3のテキストを分析し、その特徴を明らかにした。特に、日本人言語学習者については2年間半にわって観察、インタビュー等も行い、このデータも分析した。これらの分析結果を二つの国際学会で発表したが、主な結果は(1)同じテキストの特徴(例、主張を理由によって支持するjustificationタイプの使用、introductionの書き方、パラグラフの構成)はどの言語のテキストにも共通して見られたが、一方、言語に特有な特徴も観察された,(2)テキストの特徴の選択には英語のライティング教育や経験が大きく関わっているが、個人的要因(態度、言語能力、ライティングの捉え方)および社会的要因(読み手、コンテキスト)の影響も大きい。二つ目の分析は、日本人多言語学習者4名から収集したthink-aloud-protocolsデータの分析である。フランス語、スペイン語、韓国語、英語、日本語によるライティングプロセスをマイクロレベルで分析するために、まず8つの分類カテゴリー(例、planning,rehearsing,word-or grammar-searching,repairing,evaluating)を特定し、被験者にインタビューしながらプロセスをカテゴリー化した。現在までの主な分析結果は、(1)どの多言語学習者も、L2またはL3で作文する時、母語であるL1を主に内容のプランニングや評価及びプロセスをコントロールする目的のために頻繁に使うが、(2)英語力の高い学習者の場合は英語(L2)をL3の作文に頻繁に使う傾向が見られた。結論として、書き手は、言語の違いに関わらず同じようなプロセスで書く傾向があるが、そのプロセスも、テキストの特徴の選択と同様に、書き手のL2,L3の言語能力と大いに関係していることが分かった。作文構築プロセスデータは更に精査する予定である。24年度(最終年度)の研究目的は、研究対象を大学生から大学の研究者に移し、以下の点を明らかにすることである:(1)文章(例、論文や啓蒙書)を書く時、研究者は読み手をどのように捉えているか、(2)この読み手意識はどのような要因と関係するのか、(3)研究者の書く文章にはどのような特徴があるか、特にL1(母語)とL2 (主に英語)で書かれたテキストの間に共通する特徴と違いはあるか。データ収集の方法は、参加者へのインタビュー(一人につき6時間)、アンケート、本人から母語と英語の過去論文および著書を提出してもらった。参加者は日本人4名とドイツ人1名の計5名(男性1名、女性4名:年齢、3050代)、異なる専門分野(例、文学、社会学、歴史学)から各1名、研究経験の浅い者から経験豊富な研究者を含む。分析は現在進行中であるが、現在までに以下の点が判明した。(1)研究者がもっている読み手意識は大きく二つに分類される。一つは特定の専門分野における読み手ともう一つは分野には限定されない一般的な読み手である。