hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢神経におけるグルタミン酸の時空間ダイナミクス可視化解析

直接的に中枢シナプスのメジャーな神経伝達物質であるグルタミン酸の時空間ダイナミクスの解析を可能にする高感度なグルタミン酸可視化プローブの開発を行った。多数の試作を行った結果、グルタミン酸により蛍光強度が十分に大きく変化するプローブを複数種類得ることに成功し、実際に神経細胞から放出されるグルタミン酸を観測することに成功した。本研究の成果は今後中枢シナプスの機能制御の解明に大きく資すると考えられる。本研究では、直接的にグルタミン酸の時空間ダイナミクスの解析を可能にするグルタミン酸イメージング技術を開発し、シナプス前部におけるグルタミン酸放出機構や放出されたグルタミン酸の運命を明らかにすることを目的としており、当該年度においてはイメージングに用いることができる高感度なグルタミン酸可視化プローブの作製を目指した。グルタミン酸可視化プローブは生理的な受容体のひとつであるAMPA型グルタミン酸受容体のサブユニットであるGluR2を改変することによって作製した。GluR2のグルタミン酸を結合するS1S2と呼ばれる細胞外領域にシステイン変異を挿入したリコンビナント蛋白質を大腸菌発現系にて取得し、SH基と特異的に反応する低分子蛍光化合物を結合させ蛍光性コンジュゲートを作製した。蛍光プローブはより明るく、かつ変化の大きいものが高精細・高感度なイメージングを実現する上で望まれる。そこで、多数のシステイン変異体と蛍光性化合物の組み合わせを試みた。グルタミン酸投与によって惹起される蛍光強度変化を指標にスクリーニングを行った結果、グルタミン酸により蛍光強度が十分に大きく変化するものを複数種類得ることに成功した。それらのうち、3種類のコンジュゲートにおいて神経細胞膜上に固定してもグルタミン酸投与に応答して蛍光強度変化が生ずることが確認された。さらに、これらのコンジュゲートを利用することによって、神経細胞を電気刺激した際にシナプス前部から放出されたグルタミン酸をイメージングすることが可能であることが明らかとなった。一方、効率良く多数のシステイン変異体と蛍光性化合物を組み合わせるプロセス自体についても技術的改良を試みた。その結果、数日以内に200変異体を作製し、評価を可能にする実験系が完成した。本年度は、昨年度に開発したグルタミン酸蛍光プローブを細胞膜上にストレプトアビジン・ビオチンを介して固定することでラット海馬培養神経細胞や脳スライス標本においてシナプスからのグルタミン酸放出を有効に測定する系の構築を試みた。当初計画どおりの方法、すなわち、蛍光プローブをビオチン化し、ストレプトアビジン混和して複合体を形成させ、ビオチン化した神経組織に複合体を添加する方法によって可能であることが明らかとなった。また、この際の最適な固定化量を得るための条件を見い出すことができた。固定化されたグルタミン酸プローブの性能評価を行ったところ、固定化前に比べてグルタミン酸投与による蛍光強度変化のダイナミックレンジが約半分になることが明らかとなったが、シナプスからのグルタミン酸放出を観測するには十分であると考えられた。グルタミン酸プローブを固定化した海馬培養細胞において、FM4-64色素によって単一のシナプスを同定した上で、電気刺激を与えて活動電位を惹起し、グルタミン酸放出のイメージングを試みた。その結果、シナプスの存在する場所に一致して、グルタミン酸放出が放出されることが明らかとなった。この結果は、本研究で開発された方法によって単一シナプスレベルでグルタミン酸放出の動態が解析可能であること示す。また、単一シナプスからのグルタミン酸の放出は活動電位が発生しても必ずしも起こらず、確率的な放出が起こることが直接的に示された。以上、本研究によって初めてシナプスレベルでグルタミン酸放出をイメージングする方法が世界で始めて確立された。今後、この方法がシナプス伝達の制御機構を解明するうえで重要なリサーチツールとなると考えられる。
血清酵素活性を中心とする健康評価指標の栄養疫学的研究

健康な青年男子6名を被検者に、日常の食事にビタミンC1g/日の負荷を10日間あたえ、次にビタミンCを10g/日に増加した負荷試験を10日間実施した。血清LDH-5分画比は、実験開始前の9.1%から、ビタミンC1g/日の経口負荷後10日目で8.1%に低下した。ビタミンC10g/日に経口負荷を増加後10日目では7.7%と危険率1%以下の有意な低下が認められた。血清LDH-4分画比でも、実験開始前8.7%からビタミンC1g/日の経口投与後10日目で8.0%、ビタミンC10g/日の大量負荷の10日目では7.4%に危険率1%以下の有意な低下を認めた。青年男子4名を対象とした4050gの低蛋白質レベルの21日間摂取実験では、血清LDH-5分画化に実験開始前5.3%,10日目6.8%,21日目10.6%の上昇が起り、実験前に比べ実験食21日目に危険率5%以下の上昇であった。血清LDH-4でも実験開始前8.5%から10日目8.9%,21日目10.9%と上昇傾向が認められた。血清LDH-4とLDH-5には、ビタミンC及び摂取蛋白質量のレベルと密接に関連のあることが明らかとなり、日常生活でビタミンC及び蛋白質の摂取レベルが高いと分画比は低い傾向になることが分った。ビタミンC摂取量と血清r-GTP(1)の分画は負の関係が摂取栄養調査から認められた。その他ビタミン【B_1】,ビタミン【B_2】,体重当り蛋白質摂取量とも負の相関を1%以下の危険率で得た。この男子267名の分画比と栄養摂取量の変数増減法による重回帰分析でビタミンC摂取量に最も強い回帰を認めたので、血清ビタミンC量と血清r-GTP(1)分画比の関係を検討した。男178名,女39名を被検者に測定した結果、血清r-GTP(1)分画比と血清ビタミンC量の間に危険率1%以下の有意な負の相関を認めるが、総活性値との間には有意な関係は認めなかった。ビタミンC負荷試験及び低蛋白質負荷試験でも、ビタミンC負荷の増加と共にr-GTP(1)の分画比の低下、低蛋白質10日目に上昇の傾向を得た。
地震破壊における核形成のメカニズム

地震は地球内部で発生する動的せん断破壊であるが、その動的せん断破壊が開始するには、それに先立つ破壊核の形成過程が存在しなければならない。本研究では、先ず、破壊核の形成過程を支配する物理法則を、自己相似性を持った断層面の摩擦すべりを考えることで、理論的に導いた。この物理法則は、断層面に働くせん断応力と相対変の関係(構成関係)として表現される。構成関係は、断層面の硬さや粗さといった物理的性質に強く依存しており、従って、一般的には場所の関数である。このことを念頭に置いて、次に、外部応力の増大に伴う破壊核の形成過程を、数値シミュレ-ションを行うことにより、詳しく調べた。明らかになったことは、断層面が一様な性質を持っている場合、従って構成関係が場所に依らない場合には、破壊核の形成は起こらないということである。断層面上に弱い部分があると、そこから破壊核の形成が始まる。外部応力と増大に伴い、破壊核は徐々に成長するが、その際、エンド・ゾ-ンと呼ばれる断層端の応力集中領域が外側へと移動することが確かめられた。断層面の弱い領域内に局所的に強い部分(アスペリティ-)が存在する場合には、その強い部分での構成関係の違いによって、全く異なった核形成過程を示すことが明らかにされた。例えば、アスペリティ-部分の構成関係が高く幅の狭い応力のピ-クを持った場合は、そこで動的破壊が発生するが、それは局所的なものであり、全領域に広がることはない。構成関係が低く幅の広い応力のピ-クを持つ場合は、アスペリティ-部分の動的破壊は起こらず、準静的に破壊核が成長していく。又、構成関係が高く幅の広い応力のピ-クを持つ場合は、アスペリティ-部分の破壊が、そのまま全領域に及ぶような大破壊へと発展する。こうした数値シミュレ-ションの結果から、破壊核の形成過程は多様であり、その多様性は断層面に沿った構成関係の変化に起因していることが明らかになった。
微粒子の表面構造制御により抗体の空間配置を制御した高感度凝集沈降法用微粒子の創製

イムノアッセイの一種である凝集沈降法は、抗体を表面に固定した微粒子と検体を混合し、抗原が存在した場合に生じる粒子間架橋による粒子分散液の濁度上昇を観察する手法である。簡便・安価な診断手法として臨床現場で用いられているが、凝集沈降法は測定感度が低いためウイルス疾患など微小量抗原をターゲットとした検出には適さず、より煩雑な分析手法を用いる必要があった。これまで検出感度が低かったことの原因として、粒子表面での抗体の配置制御がなされておらず、抗体が粒子表面上で凝集して不活性化することや、粒子間結合に多数の抗体が寄与していたことが挙げられる。そこで本研究では、凝集沈降法の高感度化に向けて、微粒子表面に修飾する抗体の配置制御に注目した。粒子表面において抗体の配置制御を可能とするために、粒子表面上にミクロ・マクロ相分離構造を作製・制御することで、相選択的に抗体を固定させられると考えた。最も検出感度が高くなると考えられる抗体の配置は、粒子表面に抗体が3方向に一つずつ配置されたものである。そこで、異なる3種類のホモポリマーをTHF中に混合し、水を滴下後、THFを蒸発させ高分子微粒子を作製することで(自己組織化析出法)、粒子表面を3等分するような表面構造を持つ微粒子(Ashura粒子)を作製することに成功した。また、用いるホモポリマーの組み合わせによって発現する相分離構造の制御も可能であることを明らかにした。今後、本研究によって開発された粒子表面への抗体修飾を行うことで、高感度凝集沈降法を可能にする高分子微粒子の開発が可能になると期待される。また、免疫活性を持たない物質の検出にも注目し、粒子表面に金属ナノ構造体、粒子内部に地場応答性を有する微粒子材料を作製することで、地場応答性表面増強ラマン散乱(SERS)活性による分子検出を可能にした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
衛星画像データを利用した沿岸海洋環境モニタリングシステムの構築に関する研究

まず,人工衛星NIMBUS-7 CZCSセンサにより得られた東京湾,大阪湾,広島湾のクロロフィルa濃度画像を使用し,その画像から得られたクロロフィルa濃度と海上実測値との比較を行った。この結果,NASA/GFSCがCZCSに対して用いたクロロフィルa推定法は,東京湾など人口が集中する都市に近い沿岸水域では推定誤差が大きくなることが分かった。次に,人工衛星LANDSAT TMセンサのデータを使い,そのデータからクロロフィルa濃度を推定し,その推定値と実測値との比較を行った。まず,東京湾を対象地として,最近発表された7つのクロロフィルa濃度モデルと海上実測値との比較をそれぞれ行った。その結果,最も推定誤差の小さかったのは[Morel]の推定モデルであった。その[Morel]の推定モデルを使って東京湾,大阪湾におけるクロロフィルa濃度推定を行い,その結果と海上実測値との比較を行い,推定モデルの評価を行った結果,東京湾,大阪湾の両湾とも定性的に合っていた。このことより,[Morel]のクロロフィルa濃度推定モデルを使ってクロロフィルa濃度分布の定性的な把握を行うことは可能であると考えられる。最後に,大阪湾に海上実測データから重回帰分析によりクロロフィルa濃度推算式を導出し,クロロフィルa濃度分布の経年変化をみた。クロロフィル分布図は,停滞水域となる湾奥部において高濃度となり,それが時計回りの湾流によって移流・拡散されていく様子を明らかにすることができた。今後の課題として,水面下におけるプランクトンのプルームを考慮したクロロフィルaの高濃度水域に対する推定モデルの開発が必要である。また,今回大気影響補正は,大気組成一定のモデルを用いているが,オゾン,水蒸気,浮遊物質濃度等のデータをもとに,大気組成が変化する現実的なモデルの適用が必要であると考えられる。本研究では、地球観測衛星からのリモートセンシングデータによる沿岸域の海洋環境評価手法を確立することを目的としている。海洋環境評価の指標として植物プランクトン濃度を用いた。海洋における生態系ピラミッドを支えているのは植物プランクトンによる基礎生産である。そこで、植物プランクトン濃度を知ることが出来れば、海洋の状態・活性度を知ることができると考えた。植物プランクトン中には、クロロフィル色素が含まれており、440nm付近の波長の光を吸収する性質をもつ。プランクトン自体は光を散乱するので、プランクトン濃度によって水色が変化する。この変化を人工衛星でとらえ、クロロフィル濃度を推定した。求まったプランクトン濃度を海上実測値と比較し、推定方法の精度をみた。沿岸地域、特に開発の進む東京湾や大阪湾を中心として、調査船により海上計測されたデータと、人工衛星データ解析結果との比較を行った。まず、沿岸域におけるクロロフィル推定のために特化されたCZCS(Coastal Zone Color Sensor)により収集されたデータを用いてクロロフィル濃度を求めた。ただし、衛星データの分解能は800mであり、湾内の変化を捉えるためには、より高分解能のセンサが必要である。次に、Landsat TMにより収集されたデータを用いてクロロフィル濃度を求めた。分解能は30mである。現在クロロフィル濃度推定法として提案されている推定モデルの中で、海上実測値と最も合致するモデルを調べた。そのモデルを適用し、海上実測値の無い日付の衛星データからクロロフィル濃度を推定するシステムを作り上げた。昨年度までの研究は,人工衛星LANDSAT TMセンサのデータに最近発表された7つのクロロフィルa濃度モデルを適用し,結果を海上実測値と比較した。

その中で最も推定誤差の小さい[Morel]の推定モデルを用いて東京湾,大阪湾におけるクロロフイルa濃度推定を行い,クロロフィル分布を海上実測値と比較している。比較の結果,大都市部沿岸は陸から窒素,リン,有機化合物などの栄養塩が流れ込んでおり,クロロフィルa濃度が高くなっているために誤差が大きくなった。本年度は特に赤潮が深刻になる夏の大阪湾を対象として,海上実測値から重回帰分析によりクロロフィルa濃度推算式を導出し,その推算式を用いてクロロフィルa分布図を作成した。分布図より,停滞水域となる湾奥部で特にクロロフィル濃度が高くなっていることが分かった。これは,停滞して高温になったところに栄養塩を多量に含んだ陸水が淀川より流入するためであると考えられる。衛星データは,湾奥部水が時計回りの湾流により湾東岸に沿って移流・拡散し,一部は紀淡海峡から太平洋に出て行く現象を明確に捉えている。また大阪湾は西部の明石海峡を通じて播磨灘と海水交換が行われている.衛星は播磨灘から明石海峡を通過して大阪湾に流入する海水を捉えている。流入した部分は湾の1/8程の面積に達する程の大きさをもつプルームを形成することを明らかにした。最後にこれまでの研究の総括を行い,報告書を作成した。
アジア系アメリカ文学研究のポスト・グローバリズム的展開と多極的研究体制の構築

最終年度である本年度(平成30年度)は、過去三年間に開発した「ポスト・グローバリズム」的パースペクティヴに基づく研究法を本研究に本格的に適用した結果を、成果として纏め、その有用性を検証した。SpivakやDimockなどの「ポスト・コロニアリズム」理論に基づく、Frank Chin、David Henry Hwang、Ping Chongなどのアジア系アメリカ人の文学・演劇に見られる、地政学的・国家的・文化的「領域横断性」の解明を試みた。国内で入手不可能な文献・映像資料等に関しては、ニューヨーク大学図書館やニューヨーク・パブリック・ライブラリーに赴き入手・閲覧(2019年3月)、芸術家Ping Chongとのインタビューも行った(2018年12月)。さらに、そうして入手した文献・資料の詳細な研究による成果に基づき、Dimockの「ディープ・タイム」理論を使ったアジア系アメリカ文学の短編小説とウイリアム・フォークナーの時空を超えた連続性を論じた論文を刊行(『フォークナー』第20号、2018年5月)ほか、Frank Chinを中心としてアメリカのエスニック・マイノリティとしての「領域横断的」ストラテジーについての口頭発表(日本アメリカ文学会関西支部フォーラム、2018年12月)、David Henry Hwangの「領域横断性」についての口頭発表(アジア系アメリカ文学研究会例会、2019年1月)などを行った。研究協力者・情報提供者である台湾中央研究院Chih-ming Wang、Ithaca College助教授Christine Kitano、ニューヨーク在住の芸術家Ping Chongなどの招聘するなど、国外の研究協力者との間の共同研究を進めるなどして、多角的かつ多極的に研究を展開した。まず、本研究の基本的研究視座となる、ポスト・コロニアリズム批評家によって提示された「ポスト・グローバリズム的」概念「惑星思考」を明確に定義づけ、その概念の本研究へ有効に適用できる研究方法を開発すべく努力した。その上で、21世紀に入ってから活躍著しいHa JinやYiyun Liなどの「ディアスポラ」のアジア系アメリカ人作家の文学における国家的・言語的・文化的な「領域横断性」の解明を試みた。さらに、平成29年度に予定していた「ポリカルチュラル」なアジア系アメリカ人の演劇も研究対象に加えた(Dan Kwongとはアメリカでインタビュー実施やFred Hoについては申請者が研究会において研究発表)。アジア系アメリカ文学および「ポスト・グローバリズム」関係文献の収集を行い、国内で入手不可能な文献等に関しては、全米のアジア系アメリカ文学研究の拠点大学として知られている、UCLA(カリフォルニア大学ロサンザルス校)とUW(ワシントン大学)などの図書館に赴き、入手し、研究を進めた。国内の本分野および関連分野の研究者、特にUCLA教授King-kok Cheung、UW教授Stephen Sumida、台湾中央研究院教授Yu-cheng Leeなどの国外の研究協力者からの協力を得て、多角的かつ多極的な研究を展開していく基盤を構築した。特に本年度は、まず、国内外の研究ネットワークの基盤構築のために、申請者が事務局長を務める学会AALA(アジア系アメリカ文学研究会)を通じて、国内外の研究者への本研究への協力を呼びかけるとともに連携強化を図ったほか、AALAと共催(2016年1月例会)で本研究の成果のための研究会(平成28年1月30日、神戸大学)を開催し、Yu-cheng Lee教授を招聘して、有用な助言を得ただけでなく、台湾・日本間の共同研究に対する構想について協議した。研究協力者との協力体制構築や資料収集を目的とした申請者の海外出張(アメリカ)および、研究協力者の日本への招聘(台湾)が、相手方の都合等のために、年度末にずれ込んでしまったこともあって、平成27年度の研究を計画通りにすすめ、その研究成果を年度の内に公刊することができなかった(ただし、平成28年度に、平成27年度内に行った研究発表を基にした論文を研究誌等において公刊する予定)。平成28年度は、前年度同様、「ポスト・グローバリズム」的パースペクティヴに基づく研究法により、黄色人種(日系・中国系)とその他の人種(白人)の「ハイブリディティ」を持つアジア系アメリカ人作家たちの文学に見られる、人種的・文化的「領域横断性」の解明を試みた。関連する資料の収集を行い、現在、資料研究を行っている。その上で、研究計画では平成29年度に予定していたアジア系アメリカ人の文学(特に演劇)に見られる、国家的・文化的「領域横断性」の解明にも、予定よりも先行して取り組んだ。その成果として、平成27年度に行った科研研究会(平成28年1月30日、神戸大学)の研究発表内容を発展させて、論文として纏め発表した("Fred Ho's "Afro-Asian Connections": His Life, Politics, and Art"『神戸英米論叢』第30号,平成29年2月, pp.39-52)。また、ソロパフォーマンス・アーティストDan Kwongを神戸大学に招聘し、講演会を開催するとともに、インタビューも行った(平成28年9月24日、10月3日)。さらに、David Henry Hwangの演劇におけるトランスボーダーネスについての研究を進め、その成果として、2回の研究発表を行った(「ポスト・ミレニアル期のDavid Henry Hwangのtrans-bordernessをめぐって」日本アメリカ演劇学会年次大会シンポジウム、平成28年9月11日;「トランスナショナル化するアジア系演劇」アジア系アメリカ文学研究会例会、平成29年3月11日)。

中長期的目標としての東アジアとアメリカを結ぶトランスナショナルな研究体制の構築のために、平成29年2月、UCLA教授King-Kok Cheung氏を神戸大学に招聘し、研究集会での講演や本科研プロジェクトについての助言等を受けた。研究計画では平成29年度に予定していた、「第一世界」(アメリカ)と「第三世界」(アジア、アフリカ」を繋ぐ「ポリカルチュアリズム」的アジア系アメリカ人の文学(特に演劇)に見られる、国家的・文化的「領域横断性」の解明にも、予定よりも先行して取り組み、David Henry Hwangの21世紀初頭の演劇におけるトランスボーダー(トランスナショナル)性について、2回の学会発表を行った。また、平成29年2月に神戸大学に招聘したUCLA教授King-Kok Cheung氏から本プロジェクトの意義を高く評価していただき、その上でその中国、台湾、韓国における本分野の研究者のネットワークを積極的に利用することの可能性なども含めて、中長期的目標としての東アジアとアメリカを結ぶトランスナショナルな研究体制の構築のための極めて有益な助言を得た。平成29年度は、黄色人種(日系・中国系)とその他の人種(白人)の「ハイブリディティ」や、多文化主義を超える概念としてインド系の学者Vijay Prashadが提唱した「ポリカルチュラリズム」に基づく、Dan KwongやKip Fulbeckなどのアジア系アメリカ人の文学(特に演劇)に見られる、国家的・文化的「領域横断性」の解明を試みた。前々年および前年度と同じく、国内で入手できる文献等は購入ないしは大学図書館相互貸借システムなどを使うなどして、アジア系アメリカ文学および「ポスト・グローバリズム」関係文献の収集を行い、国内で入手不可能な文献等に関しては、U of Hawaiiの図書館やEast West Centerの資料室に赴き入手した(2018年2月)。また、パフォーマンスアーティストDan Kwongとのインタビューも行った(2018年3月)。さらに、そうして入手した文献を詳細なテクスト研究により分析した上で、その「領域横断性」については、国内の本分野および関連分野の研究者Brian Locke(東京大学助教)の協力を得たほか(2017年9月)、Ching Chih Wang(国立台北大学准教授)とChun Fu(国立宜蘭大学准教授)など台湾の研究協力者との間に構築された研究ネットワークにより共同研究を進めるなどして、多角的かつ多極的に研究を展開してすることができた。研究成果については、アジア系アメリカ文学研究会フォーラム(2017年9月)、日本フォークナー協会年次大会シンポジウム(2017年10月)、アジア系アメリカ文学研究会例会(2018年1月)、神戸大学ホノルル拠点第二回シンポジウム(2018年2月)等において研究発表等を行なった。その成果を、AALA Journal(2017年12月)や『フォークナー研究』(2018年6月出版予定)に論文として公表した。平成29年度は、過去二年間に開発した「ポスト・グローバリズム」的パースペクティヴに基づく研究法を本研究に本格的に適用していくことができた。
認知的要素を重視した長期的学級集団SSTのメンタルヘルス向上に 及ぼす効果の検討

本研究は、児童のメンタルヘルスの向上を図るためには彼らの社会的スキルと自尊感情を高めることが必要であるとの仮説に基づいて、認知的要素を重視した学級ベースの集団SSTを行い、2年間にわたってその効果を検討した。その結果、社会的スキルと自尊感情の改善は、認知の誤りをと抑うつの改善をもたらすことが明らかになった。また、介入の効果は、ベースライン時の自尊心の高低と関係していることが示された。小学校4・5・6年生、合計276名(男148名、女128名)を対象に、「小学生版自尊感情尺度」、「児童用社会的スキル尺度」、「児童用認知の誤り尺度」、「小児期うつ病スケール」を実施した。その結果、小学生の自尊感情は学年とともに低下し、社会的スキルは5・6年生は4年生よりも得点が低かった。また、自尊心と社会的スキルの間、また、認知の誤りと抑うつの間には正の相関がみられた。これに対して、自尊心と認知の誤りの間、そして自尊心と抑うつの間、社会的スキルと抑うつの間には、それぞれ負の相関が見られた。これらの結果を受けて、1セッション45分、4セッションにわたる学級集団を対象とした介入を行った。そのうち第1セッションでは、「自尊心の大切さ」に焦点を当てた内容で、自分の生活を見直し、感謝の気持ちと、あるがままの自分を受け入れることを強調した。第2セッションでは、向社会的スキルの指導を行った。第3セッションと第4セッションでは、認知の偏りに焦点を当て、自分の感情と認知との関係に気づかせ、不適応的な認知を修正することを指導した。介入の結果、自尊感情と社会的スキルの得点はそれぞれ増加し、認知の誤りと抑うつ得点はそれぞれ減少が見られた。また、自尊感情得点の増加は、介入前の時点での自尊感情高群には見られず、自尊感情低群であった児童において明らかであった。以上の結果から、小学生のメンタルヘルス上の問題を改善するために、認知的要素に焦点を当てた集団的介入プログラムが有効であることが明らかになった。小学5年生と6年生合計108名(男子59名、女子49名)に、7セッションからなる学級集団SSTを実施した。1セッション45分で、7セッションからなる。各セッションは、対人関係場面での相手の意図に関する認知的要素を含み、ターゲットスキルは、(1)あたたかい言葉のかけ方(3セッション)、(2)上手な聴き方(2セッション)、(3)対人間問題解決スキル(2セッション)であった。訓練の全セッションを通じて、自尊心の大切さに焦点を当て、あるがままの自分を大切にすること、自分の生活を見直し、感謝の気持ちを持つこと、自分を大切にすることは、相手を尊重することにもつながること、などを強調した。今回の訓練は、平成22年度に実施した集団SSTの6ヶ月後のフォローアップ査定に当たるので、まず、平成22年度に実施した訓練の維持効果を検討した。その結果、「小学生版自尊感情尺度」得点は、自尊感情高群では介入後も高いレベルで維持されていたが、自尊感情低群においては介入によって改善した自尊感情も抑うつ得点も、その改善効果が維持されていなかった。本年度はこの結果を受けて、自尊感情低群の自尊感情と抑うつを改善することを目標に、さらに認知面の要素を強調して訓練を行った。その結果、自尊感情低群の中でも、平成22年度の訓練開始前に社会的スキルのレベルが低かった児童においては今回の訓練により、社会的スキル、自尊感情、抑うつの全ての点で改善が見られたが、自尊感情低群で社会的スキルのレベルが平均的な子ども達においては、自尊感情のみが改善傾向にあった。本研究は、2年間にわたって定期的に実施した、各7セッションからなる、認知的要素を重視した集団SSTの効果を査定し、その効果性を検討した。本年度は、約6ヶ月前に集団SSTを受けた小学校6年生の児童48名(男子24名、女子24名)に対して、進級後のフォローアップ査定として、本年度の訓練開始前に、「小学生版自尊感情尺度」、「児童用社会的スキル尺度」、「児童期うつ病スケール日本語版」「児童用認知の誤り尺度」を実施した。その結果、全体としては、1年6ヶ月前のベースライン時に比べて、全ての尺度で改善が見られたが、昨年度、自尊感情低群として抽出されていた児童については、ブースターセッションによっていったんは改善した自尊感情と抑うつは、社会的スキルのレベルに関係なく、本年度の訓練前の査定においては、ベースライン時よりは幾分改善されていたものの、再び低下の傾向がみられた。そこで、本年度の訓練では、前年と同様の7セッションからなる訓練の他に、自尊感情低群の子ども達に対しては、学級の「仲間リーダー」としての役割を与え、自分の行動によって仲間達を喜ばせ、感謝される経験をさせた。その他の子ども達には、前年度と同様に、1あたたかい言葉かけ(3セッション)、2じょうずな聴き方(2セッション)、3対人間問題解決スキル(2セッション)の訓練を実施した。

訓練の全体を通じて、自尊心の大切さに焦点を当てた介入を行った。前年度までに用いた尺度に加えて、今回は、訓練開始前と全セッション終了後に、ソーシャルサポート尺度を実施した。その結果、自尊感情低群の子ども達についても、自尊感情、社会的スキル、抑うつ、認知の誤りの各尺度に改善がみられたが、ソーシャルサポート尺度には有意な結果はみられなかった。当初の計画通り、前年度の訓練効果の査定を行った。その結果を受けて、今年度の訓練を実施し、その効果を査定した。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に大きな変更はないが、転入・転出児童がいるため、人数の変更が起こりうる。また、協力してくれる学校や教員の事情によっては、訓練セッション数や内容に、多少の変更が起こりうる。
台湾南部高山族の言語・文化変容に関する調査研究

本研究は,現在急速に変容・消滅しつつある台湾先住民族(高山族および平地居住の平埔族)の言語と文化を現地調査によって記録すると同時に,その変容の過程を明らかにすることを目的としている。その目的を達成するため,1990年度,1991年度の2年間にわたって,研究代表者の土田,研究分担者の森口,笠原の会計3名が,台湾においてそれぞれ協力しつつ現地調査を行った。1990年度,土田は8月15日より9月30日までの期間,南投県・日月潭付近に居住するサオ族の言語調査を,主に聞き取り,録音等の方法で行った。また,サオ語の調査終了後は,台東県から花蓮県にかけて点々と分布しているカバラン族の言語について,花蓮に滞在して調査を行い,また,過去数年間にわたって追跡調査をしてきた台東県・蘭峺のヤミ族の言語調査を実施した。森口は,7月16日から9月16日までの約2ケ月間,花蓮県で前述のカバラン語の調査を行い,また屏東県でルカイ語,南投県でブヌン語の調査を行った。調査方法に関しては土田と同様である。笠原は7月27日から9月16日までの期間,台東県においてプユマ族,屏東県でパイワン族とルカイ族の文化変容について人類学的な調査を実施した。方法は原則として各族のインフォ-マントからの面接・聞き取り調査である。1991年度の場合も前年度に続いて3名が現地調査を行った。土田は8月15日から9月30日にかけて、前年度と同様,南投県のサオ族の言語を調査し,その後,台南県に移動して平地のシラヤ語,さらには花蓮県においてカバラン語の調査を行った。そのうちシラヤ語については,この言語を使えるインフォ-マントを捜したにもかかわらず該当者がなく,おそらくシラヤ語は死語になったものと推定される。森口は7月16日から9月20日までの間,南投県・埔里鎮の山地に住むブヌン族の言語調査を行い,また土田との協力のもとに上記台南のシラヤ語の話者を捜す一方,花蓮県においてもカバラン語の調査・資料収集に従事した。笠原は,8月1日から9月20日までの期間に,高雄県・三民郷のツォウ族,屏東県・三地郷のパイワン族という,山地居住者の中でもとくに少数で,かつ文化変容の著しいグル-プを対象にして文化人類学の立場から変化の問題に重点をおいた調査を実施した。この2年間にわたる現地調査で,土田,森口は台湾山地・平地の先住民族の言語に関する一次資料の収集に成果をあげ,語索,文法,テキスト等を記録・保存することができた。収集した資料はノ-ト類,録音テ-プなどの形で保存されており,それ以外に,実際の会話場面などを撮影したスライドおよびヴィデオ・テ-プもある。また,笠原は,文化文類学の立場から系譜,親族,儀礼,口頭伝承など,現在消えかかっている先住民の伝統文化を記録する一方,その変容過程を追跡する調査を行うことができた。すなわち,文化変容の実態を明らかにするために古老たちの記憶に残っている過去の文化の姿を再構成することに主眼をおいたのであり,この場合にも,聞き取り調査によるノ-ト,カ-ド類,スライド,ヴィデオ・テ-プ,フィルムなどの形で資料が保存されている。以上のような2年間の現地調査を通じて,台湾先住民族(高山族および平埔族)の固有の言語・文化を記録・資料化するという所期の目的を達成することができた。その一方,現実の言語・文化変容は,地域,各民族によっては当初の予想を越えるほどの速さで進んでいる,という認識をもつに至った。例えば,台南の平埔族であるシラヤ族に関しては,すでにその言語使用者が見当らず,死語化していることを確認できたことは,台湾先住民族研究の現段階を象徴する事実と言えよう。遅かれ早かれ,同様の変化,文化の消滅は他の地域,民族においても進行していくことが予想されるのである。本研究の成果は次年度中に調査報告書の形で出版・公表する計画であそれを基礎資料として,目下急速に姿を消しつつある台湾先住民族の言語・文化に関する緊急な現地調査をさらに継続していく必要があると考えられる次第である。

笠原は7月27日から9月16日までの期間,台東県においてプユマ族,屏東県でパイワン族とルカイ族の文化変容について人類学的な調査を実施した。方法は原則として各族のインフォ-マントからの面接・聞き取り調査である。1991年度の場合も前年度に続いて3名が現地調査を行った。土田は8月15日から9月30日にかけて、前年度と同様,南投県のサオ族の言語を調査し,その後,台南県に移動して平地のシラヤ語,さらには花蓮県においてカバラン語の調査を行った。そのうちシラヤ語については,この言語を使えるインフォ-マントを捜したにもかかわらず該当者がなく,おそらくシラヤ語は死語になったものと推定される。森口は7月16日から9月20日までの間,南投県・埔里鎮の山地に住むブヌン族の言語調査を行い,また土田との協力のもとに上記台南のシラヤ語の話者を捜す一方,花蓮県においてもカバラン語の調査・資料収集に従事した。笠原は,8月1日から9月20日までの期間に,高雄県・三民郷のツォウ族,屏東県・三地郷のパイワン族という,山地居住者の中でもとくに少数で,かつ文化変容の著しいグル-プを対象にして文化人類学の立場から変化の問題に重点をおいた調査を実施した。この2年間にわたる現地調査で,土田,森口は台湾山地・平地の先住民族の言語に関する一次資料の収集に成果をあげ,語索,文法,テキスト等を記録・保存することができた。収集した資料はノ-ト類,録音テ-プなどの形で保存されており,それ以外に,実際の会話場面などを撮影したスライドおよびヴィデオ・テ-プもある。また,笠原は,文化文類学の立場から系譜,親族,儀礼,口頭伝承など,現在消えかかっている先住民の伝統文化を記録する一方,その変容過程を追跡する調査を行うことができた。すなわち,文化変容の実態を明らかにするために古老たちの記憶に残っている過去の文化の姿を再構成することに主眼をおいたのであり,この場合にも,聞き取り調査によるノ-ト,カ-ド類,スライド,ヴィデオ・テ-プ,フィルムなどの形で資料が保存されている。以上のような2年間の現地調査を通じて,台湾先住民族(高山族および平埔族)の固有の言語・文化を記録・資料化するという所期の目的を達成することができた。その一方,現実の言語・文化変容は,地域,各民族によっては当初の予想を越えるほどの速さで進んでいる,という認識をもつに至った。例えば,台南の平埔族であるシラヤ族に関しては,すでにその言語使用者が見当らず,死語化していることを確認できたことは,台湾先住民族研究の現段階を象徴する事実と言えよう。遅かれ早かれ,同様の変化,文化の消滅は他の地域,民族においても進行していくことが予想されるのである。本研究の成果は次年度中に調査報告書の形で出版・公表する計画であそれを基礎資料として,目下急速に姿を消しつつある台湾先住民族の言語・文化に関する緊急な現地調査をさらに継続していく必要があると考えられる次第である。本研究の目的は,現在急速に変容・消滅しつつある台湾先住民族(高山族及び平地居住の平埔族)の言語と文化を記録するとともにその変容の過程を現地調査を通して明らかにすることにある。今年度は、7月ー9月の間に土田,森口,笠原の3名が,現地調査を行った。土田は,8月15日より9月30日の期間に,台湾の南投県の日月潭付近に居住するサオ族の言語の調査を聞き取りの形式で行った。また,サオ族の調査後は,台東県から花蓮県に分布しているカバラン族の調査を花蓮県で行い,その後,過去数年間の間追跡調査をしているヤミ族の調査を行った。森口は,7月16日から9月16日までの間に花蓮県で前述のカバラン族の調査と屏東県でルカイ族の言語調査を,そして,南投県でブヌン語の調査を行った。また,笠原は,7月27日から9月16日の間に台東県でプユマ族の,屏東県でパイワン族とルカイ族の文化変容の人類学的調査を実施した。
結晶配向性チタン酸バリウムの圧電特性に及ぼす配向方向と微細構造の影響

圧電セラミックスを構成する結晶粒子の方向を一方向に揃えることにより、圧電特性が飛躍的に向上する。本研究では、テンプレート粒子成長法および反応性テンプレート粒子成長法を用い、結晶粒子が[100]、[110]および[111]方向に配向したBaTiO_3を作製する手法を開発した。また、圧電特性に及ぼす配向方向の影響を調べた。本研究ではBaTiO_3およびBaTiO_3-Bi_<1/2>Na_<1/2>TiO_3系固溶体を対象に、<100>、<110>および<111>方向に結晶配向を付与する技術を開発し、配向方向と微細構造が圧電特性に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本年度は3年計画の1年目であり、BaTiO_3に対する<110>および<111>方向への結晶配向付与法を開発した。<110>配向BaTiO_3を、針状TiO_2粒子を反応性テンプレート粒子として用いた反応性テンプレート粒子成長法(RTGG法)により作製した。針状TiO_2粒子と通常のBaCO_3粒子の混合物をテープ成形したシートを切断、圧着し、成形体とした。この成形体を仮焼した後、焼成した。針状TiO_2粒子の軸方向が<001>方向であり、シート中でこの方向がテープ成形方向に並ぶ。仮焼によりTiO_2とBaCO_3が反応してBaTiO_3が生成するが、このときTiO_2とBaTiO_3の結晶方位の間にトポタクティックの関係があり、仮焼体は<110>が一方向に並んだBaTiO_3粒子となる。この仮焼体を焼結することにより、緻密で高配向度の<110>配向BaTiO_3焼結体が得られた。<111>配向BaTiO_3を、板状BaTiO_3粒子をテンプレート粒子として用いたテンプレート粒子成長法(TGG法)により作製した。初めに板状BaTi_O3粒子を合成した。溶融塩法により板状Ba_6Ti_<17>O_<40>粒子を合成し、これとBaCO_3を溶融塩中で反応させることにより板状BaTiO_3粒子を得た。板状Ba6Ti17040粒子ではく001>方向が板面に垂直であるが、Ba_6Ti_<17>O_<40>とBaTiO_3の間のトポタクティックな関係から、この方向がBaTiO_3の<111>方向になる。こうして作製した板状BaTiO_3粒子と等軸BaTiO_3粒子の混合物をテープ成形したシートを切断、圧着し、成形体とした。成形体を脱脂した後、焼成した。シート中で板状BaTiO_3粒子の板面がシート面に平行になり(BaTiO_3粒子の<111>方向がシート面に垂直になる)、焼結中に緻密化と同時に、板状BaTiO_3粒子が等軸BaTiO_3粒子を取り込んで成長することにより、緻密で高配向度の<111>配向BaTiO_3焼結体が得られた。本研究ではBaTiO_3およびBaTiO_3Bi_1/2Na_1/2TiO_3系固溶体を対象に、<100>、<110>およびく111>方向に結晶配向を付与する技術を開発し、配向方向と微細構造が圧電特性に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本年度は3年計画の2年目であり、BaTiO_3に対する<100>方向への結晶配向付与法を検討した。また、<111>方向への配向付与では、微細構造を支配する因子の解明を図った。<100>配向BaTiO_3の作製には、板面が(100)面の板状BaTiO_3粒子を合成し、これをテンプレート粒子として用いるテンプレート粒子成長法を試みた。初めに溶融塩法を用いて板状BaBi_4Ti_4O_15粒子を合成し、この板状BaBi_4Ti_4O_15粒子とBaCO_3を溶融塩中で反応させ、板状BaTiO_3粒子を合成した。この際、副生成物としてBi_2O_3が生成したが、硝酸で洗浄・溶解することにより除去した。こうして、板面が(100)面の板状BaTiO_3粒子を合成した。この板状BaTiO_3粒子にフィラーとなる等軸BaTiO_3粒子を混合してテープ成形し、板状粒子が配列した成形体を作り、これを焼成した。配向体は合成できたが、現在、十分大きな配向度となる作製条件を探索中である。<111>配向BaTiO_3の作製法は昨年度に案出したが、成形体から焼結体に至る変化過程を詳細に調査し、焼結体の微細構造に影響を与える因子を明らかにした。現在、微細構造を制御した配向性焼結体の作製を試みている。

今までに開発した方法により結晶配向性BaTiO_3セラミックスを作製し、分極した後、d_33メータで圧電定数(d_33)を測定した。分極の電圧を上げるに従い圧電定数が増加レたが、十分に分極できる前に絶縁破壊が生じてしまった。高電圧で分極をできる条件を検討する必要があり、来年度の課題である。本研究ではBaTiO_3およびBaTiO_3-Bi_<1/2>Na_<1/2>TiO_3系固溶体を対象に、<100>、<110>および<111>方向に結晶配向を付与する技術を開発し、配向方向と微細構造が圧電特性に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。本年度は3年計画の最終年度であり、緻密で高配向度のBaTiO_3焼結体を作製し、圧電特性を調べた。<100>配向BaTiO_3の作製には板状BaBi_4Ti_4O_<15>粒子を前駆体として、<111>配向BaTiO_3の作製には、板状Ba_6Ti_<17>O_<40>粒子を前駆体として、板面が(100)あるいは(111)面の板状BaTiO_3粒子を合成し、これをテンプレート粒子として用いるテンプレート粒子成長法を用いた。微細構造変化を詳細に調べることにより、本方法で生じる結晶配向付与機構を明らかにし、最適な作製条件を探索した。すなわち、マトリックスとして用いる等軸BaTiO_3粒子の粒径および焼成における温度-時間プログラムが微細構造形成に及ぼす影響を明らかにし、高密度、高配向度の焼結体を作ることができた。<110>配向BaTiO_3の作製には、神島化学社製の板面が(110)面の板状BaTiO_3粒子をテンプレート粒子として用いるテンプレート粒子成長法を用いた。密度と配向度に及ぼす等軸BaTiO_3粒子量の影響を調べたところ、板状粒子だけを用いる作製法で、最も配向度が高くなった。このようにして、<100>、<110>および<111>方向に結晶配向を付与したBaTiO_3を作製することができた。得られた焼結体を分極し、圧電定数d_<33>を測定した。昨年度に問題であった分極時の破壊を避けることができた。これは、高密度焼結体としたことによると考えられる。いずれの配向体も無配向体に比べ数倍の圧電定数を示し、<111>と<110>配向が同程度で最も高く、ついで<100>]配向であった。これは単結晶で報告されている値と同じ順番である。
微分回転している銀河の磁場構造の観測と理論

1.銀河磁場渦状銀河の磁場の配位が双対称渦状(bisymmetric spiral)であることが電波の偏光面分布から分かって来た。大部分(80パーセント)の渦状銀河がこのような磁場構造を持っていることから、直ちに微分回転による巻き込みの問題が出てくる。本研究では、発電方程式(dynamo equation)を星間磁場の乱流拡散と、銀河円盤とハローの3次元構造を考慮してこの問題の解決の糸口を見つけた。つまり、微分回転できつく巻き込まれた磁場を銀河面の垂直方向に流し、そのあと空いたところを発電作用でつくる巻き込みの緩い磁場で埋めあわせるわけである。2.連続・非連続媒質における非線形・自己組織のダイナミックス銀河回転ガス円盤・降積ガス円盤には未知のダイナミックスが多い。上記の問題の最終的解決もこの辺の事情がはっきりして初めて可能となる。そのため、統計力学の専門家に参加を願い、個々の現象を通して、非線形のダイナミックスの一般化と天文学への応用について検討した。連続・非連続媒質における自己組織化(self-organization)と乱れ(chaos)のいくつかの例が解かれた。3.回転ガス円盤の不安定性天体物理学における回転ガス円盤は、原始太陽系・X線星から銀河にまでおよぶ基本天体である。熱力学・電磁流体力学を考慮して一般的手法で回転円盤に新しい不安定性を見つけた。これは回転円盤の乱れ(chaos)の理論につながる可能性が大きく、今後の発展に期待がもてる。4.観測星間ガスの特徴が最も出やすい棒状銀河M83でCOの電波観測を行った。ガスの特異運動と凝縮をみつけた。
鉄イオン依存性尿細管細胞死における新規制御因子の機能解析

尿細管細胞死は、外的ストレス依存的に腎障害が生じる場合に観察される現象であり、その理解は、腎障害の治療や予防にも繋がる重要な課題である。近年、尿細管細胞では特定の条件下で鉄依存性脂質酸化依存型細胞死フェロトーシスが惹起されうることが報告されたが、未だにその詳細は捉えきれていない。そこで、HK-2ヒト近位尿細管上皮細胞を用いて尿細管細胞におけるフェロトーシス誘導メカニズムの解析を目指す。
遺伝性尿細管疾患の遺伝子異常の探索と臨床像の解析

Dent病11家系、Lowe症候群6家系で遺伝子解析を行い、既報と同等の割合でCLCN5, OCRL遺伝子の変異を認めた。Dent病とLowe症候群の中間的な症候を呈する3家系も解析し、OCRL異常を有するDent病とLowe症候群は臨床症候として一つのスペクトラム上にあることが示唆された。遠位尿細管性アシドーシスは21家系の解析を行い、ATP6V1B1変異(9.5%)とATP6V0A4変異(24%)が全例乳児期発症であったのに対し、SLC4A1変異例(19%)は中央値2.5歳で発症していた。最終観察時に慢性腎臓病ステージ25を41%の患者に認め、長期的な腎機能フォローの重要性が示唆された。Dent病、Lowe症候群の遺伝子解析:臨床的にDent病疑いと診断された患者11家系(家族を含めて24人)を対象に直接DNAシークエンス法でCLCN5、OCRL遺伝子を解析した。6家系でCLCN5遺伝子に変異を認め(ミスセンス変異3、ナンセンス変異1、フレームシフト変異1、全欠失1)、1家系でOCRL遺伝子に変異を認めた(フレームシフト変異)。4家系では両者の遺伝子に変異を認めなかった。既報ではDent病ではCLCN5異常を60%に、OCRL異常を15%に認めるとされるが、本研究でも同様の結果であった。本研究の対象患者にはDent病として頻度の低い症候(若年での腎機能障害、骨病変)を呈する者も含まれており、1名女性患者も含まれていたが、遺伝子変異の検出率は既報とほぼ同等であった。臨床的にLowe症候群と診断された患者6家系(家族を含めて10人)を対象にサンガー法でOCRL遺伝子を解析した。結果、全家系に変異を認め、フレームシフト変異4、ミスセンス変異2であった。また、Dent病とLowe症候群の中間的な症候を呈する(白内障を認めるが精神発達遅滞が軽度)3家系も解析し、OCRL遺伝子に変異を認めた(ミスセンス変異3)。以上から、非典型的な症候を呈する患者を含んだ解析においても、既報と同等の検出率でCLCN5/OCRL異常を同定した。また、OCRL異常を有するDent病とLowe症候群は臨床症候として一つのスペクトラムを呈することを確認した。遠位尿細管性アシドーシスの臨床像の解析:すでに行った全国調査をもとに検体を収集し、遺伝子解析の準備中である。Dent病、Lowe症候群に関しては遺伝子解析が進んでいる。今後、別プロジェクトとしての全国調査の情報も加味して臨床像との関連を解析する予定である。遠位尿細管性アシドーシスについても遺伝子解析を進めている。前年度に引き続き、Dent病、Lowe症候群の家系を集積し、遺伝子解析を行った。一部はエクソーム解析を施行した。Dent病の7家系9例にCLCN5遺伝子異常を、1家系1例にOCRL異常を認めた。Lowe症候群の8家系8例にOCRL異常を認め、Lowe症候群とDent病(Dent-2)の中間的な症候を呈する3家系4例でもOCRL異常を認めた。Dent病のうち、くる病を呈する例ではOCRL異常を有し、またLowe症候群との中間的な症候を呈する例(白内障や精神発達遅滞を有する例)ではOCRL異常を有していた。また、特発性Fanconi症候群(iFS)の1例で、エクソーム解析を行ったところ、シスチン症の責任遺伝子であるCTNS遺伝子にコンパウンドヘテロの変異を認め、同症であると診断した。また、尿細管性蛋白尿を呈する遺伝性疾患の全国調査を行った。一次調査(患者診療の有無)の回収率は49.0%、二次調査(臨床情報調査)の回収率は65.8%であった。全国の推計患者数はDent病280人、Lowe症候群161人、iFS 43人、シスチン症8人であった。二次調査で回答のあった症例数はDent病90人(84家系)、Lowe症候群57人(52家系)、iFS 11人、シスチン症1人であった。Dent病では尿β2MG高値は100%(1万μg/L以上が92%)、高Ca尿症は48.8%、腎石灰化は37.9%、尿路結石は9.3%に認めた。全例30代以下で、CKDステージ≧3は2人のみであった。Lowe症候群では尿β2MG高値、白内障、精神発達遅滞を100%認め(尿β2MG 1万μg/L以上は90.5%)、3040歳代で末期腎不全に至っていた。Dent病、Lowe症候群とも38%の家系で遺伝子解析が施行され、既知の遺伝子変異の検出率は既報と同等であった。遺伝性尿細管疾患の遺伝子解析を進めることができた。また、臨床像を集積し、わが国のDent病患者では腎機能低下が緩徐であることが示された点、Lowe症候群では3040歳台で末期腎不全に至る傾向が示されたという点などにおいて、より詳細な臨床像が明らかにされた。さらに、遺伝子解析と臨床像の解析を行い、Dent病のうちOCRL異常を呈する例(Dent-2)の特徴の一部が明らかにされた。

一次性遠位尿細管性アシドーシス(distal renal tubular acidosis; RTA)は希少な遺伝性尿細管異常症であり、本邦患者の詳細な臨床遺伝学的検討はされていない。本研究と並行して行われた全国調査にて集積された一次性遠位尿細管性アシドーシスの21家系26例を対象として、サンガーシークエンス、定量PCR、エクソーム解析による遺伝子解析(一部IRUDで解析)および臨床的検討を行った。遺伝子変異を11家系(52%)に認め、内訳は常染色体劣性型のATP6V1B1変異2家系(9.5%)、ATP6V0A4変異5家系(24%)、同優性型のSLC4A1変異4家系(19%)であった。前2者は全例乳児期発症で、SLC4A1変異は中央値2.5歳(四分位1.3-4.4歳)で発症していた。初発症状は18例(69%)が体重増加不良であった。全例アルカリ治療が行われ、発症時と最終観察時において身長はー1.35SDからー0.65SDへ有意に改善した(p=0.016)。最終観察時年齢の中央値は13歳(四分位4.7-39歳)で、CKDステージ25を9例(41%)に認めた。既報では一次性dRTAの78割に遺伝子変異を認めるが、本邦ではその割合が低く、他の遺伝子異常の検索が必須である。幼児期以降の発症ではSLC4A1異常が第一候補となる。長期的にはCKDへの進行割合が高く、慎重なフォローを要する。Dent病11家系、Lowe症候群6家系で遺伝子解析を行い、既報と同等の割合でCLCN5, OCRL遺伝子の変異を認めた。Dent病とLowe症候群の中間的な症候を呈する3家系も解析し、OCRL異常を有するDent病とLowe症候群は臨床症候として一つのスペクトラム上にあることが示唆された。遠位尿細管性アシドーシスは21家系の解析を行い、ATP6V1B1変異(9.5%)とATP6V0A4変異(24%)が全例乳児期発症であったのに対し、SLC4A1変異例(19%)は中央値2.5歳で発症していた。最終観察時に慢性腎臓病ステージ25を41%の患者に認め、長期的な腎機能フォローの重要性が示唆された。別プロジェクトとして「尿細管性蛋白尿を呈する遺伝性尿細管疾患の全国調査」を実施中であり、その結果も合わせてさらにDent病/Lowe症候群の遺伝子解析を進め、臨床像との関連性を解析していく。遠位尿細管性アシドーシスについても遺伝子解析を進め、臨床像との関連性を解析する。さらに遺伝性尿細管疾患の家系を集積する。Dent病においては、特に中高年者をターゲットとし、遺伝子解析を進め、本邦における長期の腎予後の解明をめざす。また、CLCN5とOCRLのいずれにも変異を認めない症例を集積し、エクソーム解析を行い、新規疾患関連遺伝子の検出を試みる。同様に、Lowe症候群においても、OCRL遺伝子に変異を認めなかった症例を集積し、エクソーム解析を通じて新規疾患関連遺伝子の探索を行う。中高年の患者をさらに集積し、より詳細な長期の腎予後を明らかにする。小児腎臓病学当初計画に従ってほぼ研究費を使い切った。次年度も研究を継続するため、厳密に使い切ることは不要であり、次年度への繰り越しとなった。次年度も遺伝子解析および臨床像との関連性の解析を行うため。次年度の物品費(遺伝子解析のための試薬)の一部に供する。引き続きDent病、Lowe症候群、Fanconi症候群、遠位尿細管性アシドーシスなど遺伝性尿細管疾患の遺伝子解析を行う。一部はエクソーム解析を行い、新規疾患関連遺伝子の探索にあてる。また、成果を学会および論文にて発表する。