hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
GPUの深度画像並列処理機能による肝臓手術ナビゲーションシステムの製作とその評価

肝臓手術ナビゲータを製作し、手術室で利用できるかどうか評価した。まず、z-bufferと深度画像のマッチングより、仮想肝臓と実肝臓の位置・姿勢を合致させた。次に、無影灯2台が術部を照射する手術室で、前述のマッチング誤差を最小化する探索アルゴリズムを最急降下法から焼きなまし法に変更したり、遮光フィルタで無影灯を蓋ったりし、仮想肝臓が実肝臓を追従する誤差が1cm以内になるようにした。さらに、前述のマッチング誤差を小さくするように仮想肝臓の形状を変化させるようにした。最後に、メス先が3脈管や癌組織に過度に接近したら、色彩・音声・振動で医師の注意を喚起し、次のメス動作を医師に提示する機能も付加した。平成26年度は、肝臓手術ナビゲーションシステムの要素技術を個別に試作し、その実現難易度を評価した。ここで、我々が想定している要素技術とは以下の5項目である。(1)CT撮影より得られた仮想肝臓と実肝臓の位置や姿勢、および形状を医師が合致させる機能、(2)実肝臓の挙動を深度カメラで撮影し、その深度画像と仮想肝臓の深度画像(Zバッファ)が合致するように、仮想肝臓を平行移動や回転移動させたり、変形させたりする機能、(3)肝臓表面の形状変化に伴い、肝臓内部にある3脈管や癌組織を変形させる機能、(4)変形後のZバッファのZ値より、肝臓・3脈管・癌組織の多面体頂点のZ座標を更新し、それらの多面体を個々に変形させる機能、(5)メス先から3脈管や癌組織までの距離を閾値処理し、それらに過度に接近した場合、視覚や音声で医師の注意を喚起する機能。および、事前のメス動作ベクトル、メス先端から3脈管上、または癌組織上の最近点までのベクトル、およびメス先端からそれらの最近点までのユークリッド距離などを利用し、次に推奨されるメス動作ベクトルを実時間で医師に提示する機能。平成26年度の試作により、(1)の難度が高く(手動で実施する場合の難度はそれほど高くはないが、半自動での実施、さらには全自動での実施難度はかなり高いことが理解された)、(2)と(3)の難度がそれに続き、(4)と(5)は比較的容易に実現できそうであることが理解された。これらの試作により、平成26年度では、肝臓手術ナビゲーションの機能に欠落がないかどうかの確認、各機能の難易度やその達成必要度の評価、さらにGPUの高速並列計算機能に基づく各要素技術のリアルタイム性の達成度合などが調べられた。本研究の実績概要を項目ごとに述べる。(項目1)の「術前にCT/MRIスキャンしたDICOMから3脈管や癌組織を抽出し、それらをSTL多面体に変換し、仮想肝臓STLと実肝臓の位置・姿勢および形状を医師が手動で合致させる。」を手動で実施した。これを自動で実施することは困難であることが実地で理解されたので、我々は現在、前述の手動ソフトウエアの完成度を高めている。(項目2)の「実肝臓の挙動を深度カメラでリアルタイム計測し、その深度画像と仮想肝臓STLのzバッファが合致するよう、仮想肝臓STLを平行・回転・変形させる。」は、シミュレーションでの評価よりも実験での評価の方が良好な結果が得られた。(項目3)の「肝臓表面の形状変化に伴って、肝臓内部の3脈管や癌組織のSTL多面体の頂点のZ座標を更新し、それらの多面体を独立に変形させる。」は、まだ試作の域を超えていないものの、塑性変形および弾性変形に対して、高い追従性が確認できた。(項目4)の「メス先から3脈管および癌組織までの距離を閾値処理し、それらに過度に接近した場合、色彩・音声・振動で医師の注意を喚起する。」、および(項目5)の「直近のメス動作ベクトル、メス先端と3脈管上および癌組織上の近接2点ベクトル、およびそれらのユークリッド距離を利用することで、次に推奨されるメス動作ベクトルを実時間で医師に提示する。」は容易に実現できそうであることが理解された。これらより、医師のメスを最適誘導するナビゲーションソフトウエアの有用性評価を開始している。(項目2)(項目5)は順調に成果が出ているが、(項目1)が実用(特に、肝臓表面にオクルージョンが存在する場合)に耐えうるレベルなのかを検証することが必要なこと、(項目2)と(項目3)の平行回転移動と変形が独立ではなく同時進行する場合に対応できていないこと、および肝臓外科手術ナビゲーションシステムの実用化に不可欠な臨床実験の実施に至るまでのハードルである「研究室における豚レバーによる実験」および「豚生体実験」での研究成果確認の進捗が遅れていることから、標記の区分評価を選択しました。(項目1)の「術前にCT/MRIスキャンしたDICOMから3脈管や癌組織を抽出し、それらをSTL多面体に変換し、仮想肝臓STLと実肝臓の位置・姿勢および形状を合致させる。」を手動および半自動で実施した。これを自動で実施することは困難であることが実地で理解されたので、我々は少しでも人間の労力を省くことを試みた。」は、シミュレーションでの評価よりも実験での評価の方が良好な結果が得られたので、積極的に実験評価した。手術室において無影灯2台で術部を照射した実験では、許容精度1cmがまだ得られていない。

深度カメラの距離精度に影響するスペクトルを除去するため遮光フィルタで無影灯を蓋ったりして、許容精度1cmの達成を目指している。(項目3)の「肝臓表面の形状変化に伴って、肝臓内部の3脈管や癌組織のSTL多面体の頂点のZ座標を更新し、それらの多面体を独立に変形させる。」は、まだ試作の域を超えていないものの、各種の物理パラメータを変更することで一定の追従性が確認できた。(項目4)の「メス先から3脈管および癌組織までの距離を閾値処理し、それらに過度に接近した場合、色彩・音声・振動で医師の注意を喚起する。」、および(項目5)の「直近のメス動作ベクトル、メス先端と3脈管上および癌組織上の近接2点ベクトル、およびそれらのユークリッド距離を利用することで、次に推奨されるメス動作ベクトルを実時間で医師に提示する。」はほぼ完成した。メス先と血管の距離が小さすぎて危険な場面では、背景色を代えたり、音声や振動で知らせたり、メスに取り付けたLED表示器で知らせたりした。これらより、医師のメスを最適誘導する手術ナビゲータの試作システムが完成しつつある。研究室における実験では、医師から提示されている許容精度(1cm)で実肝臓と仮想肝臓の一致が達成されていた。しかし、そのシステムを、実際の手術室での無影灯2台と模造人体オクルージョン下の実験で評価したところ、実臓器と仮想臓器の移動・変形の連動精度が十分でないことが判明した。そして、この影響より、主要5項目を融合させた手術ナビゲータシステムの構築が遅延している。(項目1)の「術前にCT/MRIスキャンしたDICOMから3脈管や癌組織を抽出し、それらをSTL多面体に変換し、仮想肝臓STLと実肝臓の位置・姿勢および形状を合致させる。」は、手動では、動作入力装置の種類や個数を変えて、最も合致させやすい組み合わせを求めた。一方、半自動では、SLAM(Simultaneous Localization and Mapping)における合致精度を評価した。(項目2)の「実肝臓の挙動を深度カメラでリアルタイム計測し、その深度画像と仮想肝臓STLのzバッファが合致するよう、仮想肝臓STLを平行・回転・変形させる。」については、無影灯2台が術部を照射する手術室で、追従アルゴリズムを最急降下法から焼きなまし法に変更したり、遮光フィルタで無影灯を蓋ったりして、許容精度1cmが得られるようにした。」は、各種の物理パラメータを変更することで一定の追従性が確認できた。(項目4)の「メス先から3脈管および癌組織までの距離を閾値処理し、それらに過度に接近した場合、色彩・音声・振動で医師に注意を喚起する。」は完成した。これらより、医師のメスを最適誘導する手術ナビゲータシステムが完成した。肝臓手術ナビゲータを製作し、手術室で利用できるかどうか評価した。まず、z-bufferと深度画像のマッチングより、仮想肝臓と実肝臓の位置・姿勢を合致させた。
サイトカンによる視床下部-下垂体系賦活化における脳内-酸化窒素の役割について

近年、ストレスに対する生態防御の観点から、免疫系と視床下部-下垂体-副腎系との関連が注目されてきた。特にサイトカインの一種であるインターロイキン-1β(IL-1β)がこの免疫系と中枢神経系を仲介する、主要な免疫メディエーターの一つであることが明らかになっている。このIL-1βの同系に対する賦活作用には、視床下部の室傍核(PVN)におけるCRFニューロンの活動が促される必要があるが、血中のIL-1βがいかにして同ニューロンを刺激するのか未だ確定した結論には到っていない。我々は視床下部の終板器官(OVLT)が、その血中のIL-1βが作用する主なゲートの一つである可能性を、同部位にIL-1レセプター・アンタゴニストを前処置することにより確認したところ、血中IL-1β投与によるACTHの上昇は有意に抑制された。一方、一酸化窒素(NO)が脳内でニューロトランスミッターとして働いていることが判明し、特に、NOがアストロサイトからのPGE2産生やCRFやLHRH分泌調節に直接かかわっている可能性がある。そこで、マイクロダイアリシスを用いて、同部位のNO産生との関わりをさぐるために、L-Arginineをチューブ内に流し、IL-1βによるPGE2産生の変化を見たところ、有意な抑制傾向は認めなかった。しかし、フローベの長さの問題、L-Arginineの濃度の問題もあり、容量依存生の確認、他の部位との比較まで至っておらず、結論は現在まで至っていない。今後、容量、他のNO産生関連の薬物投与も試みて、確認して行く予定である。
アミド結合の立体特性と生理活性物質構築への応用

本研究者らがみいだした芳香族N-メチルアミドおよびウレアのシス型優先という立体特性を解析するとともに、その特性を活かした機能性分子、生理活性物質の創製を行った。1)アミド基やウレア基同様、生理活性物質のキ-官能基としてしばしば見いだされるグアニジノ基もN-メテル化に伴いシス型優先性を示すことを明らかとし、水溶性の芳香族層状分子の合成に成功した。2)シス型アミドの特性を利用し、一行程で環状芳香族アミドを生成する反応をみいだした。この反応で得られた環状オリゴマー数種について各々結晶構造を明らかとするとともに、溶液中での立体挙動を解明した。3)核酸塩基の一つであるミトシンと水素結合を形成する芳香族化合物をシス型ウレア骨格に組み込んだ化合物を合成し、溶液中での相互作用を動的NMRにより解析したところ、高親和性を示すことをみいだした。この化合物はビスミトシン誘導体と1:1の混晶を形成した。4)二本鎖核酸と相互作用しうる芳香族ウレア化合物をデザイン・合成し、その結合性と立体特性ての関係を明らかとした。幾つかの化合物に関して、新たに開発した簡便な核酸結合試験の系においてネトロプシンと同等の活性をもつことを示した。5)オリゴペプチドを骨格とするヌクレオチド誘導体を合成した核酸塩基としてアデニンを有する化合物がpoly d T, poly Uと特異的に相互作用することをみいだした。
幼児期における環境教育が子どもの心身の発達に与える影響

本研究の目的は,幼児期の環境教育の実態を明らかにするとともに,環境教育が幼児の心身の発達にどう寄与するかについて心理学の観点から検討することであった。主な結果としては,S-HTP描画法による調査から,自然を活かした環境教育の影響は,単に,描画における自然物の有無として現われるだけではなく,運動コントロール能力や認識力の発達を通じて,描線の確かさや基底線(地面)の有無として現れることが示唆された。今年度は、国内外における幼児期の環境教育の実態について調査を実施、分析し、その現状と課題を明らかにすることを目的として、(1)国内外の幼稚園・保育園(所)の視察と、(2)質問紙による調査研究を行った。(1)については、環境教育を実践する国内外の幼稚園・保育園(所)として、宮崎県3園、福岡県3園、佐賀県1園、およびデンマークの幼稚園(いわゆる森の幼稚園)3園を視察した。各園の子どもの様子を観察するとともに、園長らにインタビューをするなかで、環境教育を推進する園においては、ほぼ共通して、自由保育や異年齢保育、地域との連携、食農教育といった保育実践を行っていることが見えてきたことから、環境教育の推進にかかわる保育理念を明らかにするため、それらの要素を後の質問紙調査に組み込むこととした。(2)については、研究計画にある研究1-1として、宮崎県内全ての幼稚園、保育園(所)、認定こども園、認可外保育園(計557園)を対象に、郵送による質問紙調査を実施した。当初の予定では幼稚園のみを調査対象としていたが、環境教育や食農教育を実践する保育園をいくつか訪問するなかで、幼児が一日の大半を過ごすとともに、園長の保育理念が反映された実践の行われる傾向が強い保育園を調査対象から外すことは望ましくないと考え、調査対象を先のように拡大することとした。現在、データ分析中であるが、回収率は約30%であった。そのうちの約25%にあたる47園に、研究1-2の訪問調査への協力を了解していただけたので、24年度に実施を予定している研究2の予備調査と併せて、23年度は幼児期の環境教育の実態を調べるためのより詳細な調査を実施したいと考えている。本研究の目的は,次の三点である。第一に,国内外における幼児期の環境教育の実態について調査を実施,分析し,その現状と課題を明らかにする。第二に,環境教育が幼児の心身の発達(遊び,社会性,身体的能力,健康,心象風景)に与える影響を心理学的な観点から多元的に検討する。第三に,以上の調査を通じて,幼児期における環境教育の意義を明確化し,その具体的方法についてエビデンスに基づいた提案を行う。今年度は,本研究の第二の目的のための予備調査として,さまざまな保育環境に置かれている年長児を対象にS-HTP法を施行して出来るだけ多くの描画を収集し,環境教育の効果測定の一基準として,この検査法が適しているかどうか検討することを員的とした。S-HTP法は描画検査法の一種であり,本研究では,子どもの心象風景を探る手法として,これを採用することを検討している。三上(1995)は,S-HTP法が,年長児から施行可能であることを報告しているが,幼児を対象にS-HTP法を施行した研究はまだ少なく,まして環境教育の効果測定という観点からS-HTP法が施行された例は皆無である。そこで,今年度は,幼児期の子どもの心身の発達に対する自然を活かした環境教育の効果測定の手法の一つとしてS-HTP法を用いた描画検査法の有効性について検討するため,ある保育園の年長児22名に対し,2か月に1度のペースで5回にわたり,家・木・人の絵を描いてもらった。その結果,表現上は拙いものの,子どもたちは,自分たちの経験を絵の中に表現することが可能であることが明らかとなった。以上のことから,来年度以降に実施する調査では,心象風景を探る手段として,S-HTP法を採用することとする。本研究の目的は,環境教育が幼児期の子どもの心身の発達にどう寄与するかについての実証的なデータの収集・分析を通じて,幼児期における環境教育の意義を明確化し,その具体的方法についてエビデンスに基づいた提案を行うことである。今年度は,宮崎県,福岡県,広島県に位置する多様な周辺環境(都市部・農村部・漁村部など)および環境教育に関する方針を持つ8つの保育園・幼稚園を対象に,幼児の心象風景を明らかにする手法としてS-HTP描画法を用いた調査を実施した。調査を通じて収集した約400枚の描画を分析・検討した結果,幼児の心身に対する環境教育の影響を判読していくうえで,1生活経験(絵の内容),2運動コントロール能力(筆圧、ていねいさ),3認識力(構成など)の3つの観点の重要性が明らかとなった。すなわち,自然を活かした環境教育の影響は,単に,描画における自然物の有無として現われるだけではなく,運動コントロール能力や認識力の発達を通じて,描線の確かさや基底線の有無として現れることが示唆された。

たとえば,環境教育の一環として,豊富な自然環境を活かした保育を実践する園に所属する幼児の描画は,筆圧が強く、描線もていねいであった。また,基底線は,“地面の上に立っている自分"という身体感覚があってはじめて出現するのであり,この基底線の出現が,描画内の物と物との秩序付け(描画の構成)などの認識力の高まりに関わることが指摘されてきたが,環境教育実践園の描画においては基底線の出現率が高い傾向にあった。以上のように,本研究の結果は,自然を活かした環境教育が,子どもの心身の発達に多大な影響を与えることを示唆するものであった。今後は、環境教育およびその教授法の分類基準を明確化し,その分類とS-HTP描画との関連を詳細に見ていくことで,幼児期における環境教育の在り方について検討を深めていきたい。今年度は、今後の調査で比較を行うための基礎データとして、一般的な保育園において遊びの様子などの5つの指標データを収集した。加えて、環境教育(自然を活かした保育)の実践園において、幼児の心象風景を調べるための描画法としてS-HTP法を用いた調査を実施し、先の一般的な園の子どもの心象風景と比較した。調査対象は、環境教育実践園(以下、実践園)は年長児5名、一般園は年長児15名であった。3月の時点での主な違いは、1基底線の有無:実践園では、全幼児がはっきりとした基底線を描き、人の足が地面に接していたのに対し、一般園の幼児では、基底線を描いた者は2名、ギザギザの草状の地面が6名、用紙を基底線として用いた者は4名、これらの内、人が宙に浮いている者は9名だった。2人物の数:実践園の幼児は5名中4名が、人物(家族・友達)を3名以上描いていた。一般園の幼児は、一人だけ描いた者が8名、二人描いた者が7名であった。3手足の有無:実践園の幼児は、全ての子どもがグローブのようにはっきりとした手と腕、つま先まである足を描いていた。一般園の幼児は、指先まで書いた者は2名にとどまり、線だけの足を描いた者も6名にのぼった。この他、実践園の幼児は人と家、木、自然物(太陽、雲、鳥、虫)をはっきりとした線で描いていたのに対し、一般園の幼児は、抽象的な物体(ハートなどの幾何学模様、顔だけの動物)を羅列的に配置する者が多く、線も不明瞭なものが多かった。調査対象園が少ないため、断定的なことは言えないが、これら2つの園の幼児が描いた絵の違いは明白で、環境が子どもの心象風景に与える影響は極めて大きいと考えざるを得ない。当初、S-HTP法に関しては、自然物の有無を中心として、環境教育の影響を検討するつもりであったが、子どもの精神的安定度や外界の認識のあり方など、さまざまな側面を調べることに有効であることが示唆された。複数の保育園でS-HTP法のデータを収集することは叶わなかったが,一つの園の年長児らを年間を通してじっくり観察し,S-HTP法の補足となる情報を多く得ることができた。また,S-HTP法のデータの収集は行わなかったが,昨年度の大規模調査に協力していただいた園から,許可をいただけた20の園の訪問調査を実施することもできた。これは,昨年度の調査の質的データとして併せて論文にしていく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今年度の実施計画では、自然とのふれあいを重視した環境保育を実践する園、環境保全活動に重点をおいた環境保育を実施する園、一般的な園のそれぞれから12園ずつを選定し、それらを社会性、遊びの様子、健康状態、身体能力、心象風景の5つの観点から比較する計画であった。
ポルフィロモナス・ジンジバリス特異的歯肉T細胞クローンの確立とその機能の検索

歯肉T細胞のクローニングに先駆けて、患者末梢血よりT細胞を分離し、Porphyromonas gingivalis(P.g)特異的歯肉T細胞クローンの確立を行った。中等度から高度の成人性歯周炎と診断された患者について、初診時に深い歯周ポケット内の細菌検査とELISA法による血清抗体価の測定を行った。そのうち歯周ポケット内よりP.gが検出され、かつP.gに対する血清抗体価の高い患者2名と、コントロールとして健常人1名を被験者とした。細胞の長期培養に必要な抗原提示細胞を確立するため各被験者より末梢血を採取し羊赤血球を用いたrosette法にてnonT細胞を分離しEBvirusに感染させ、リンパ芽球様細胞株(LCL)を確立、マイトマイシンC処理をして用いた。P.gingivalis抗原として、P.gingivalisの外膜成分(OM)を精製し、リンパ球増殖反応にて得られた至適濃度である0.2μg/mlにて用いた。P.gOM刺激にて得られたT細胞株を、lcell/wellの条件でLCLとともに、P.gOM,PHA(1μg/ml),IL-2(20U),IL-4(100U)を加えた培養液で数週間培養した。顕微鏡下で増殖してきたwellを選び、1、2週間毎に培養液を交換し増殖させた。ある程度細胞が増えたところで、フローサイトメーターにて、細胞表面マーカーの検索を行ったところ、CD4陽性のT細胞であった。またフローサイトメーターによるサイトカイン(IL-2, 4,IFN-γ)産生細胞の検出方法について末梢血単核細胞を用い検討した。PHAで刺激した24時間後には7.2%、48時間後には30%のIL-2産生細胞がフローサイトメーターで測定できた。IL-4産生細胞はCD4陽性細胞の3.1%の細胞が産生し、IFN-γ産生細胞はCD4陽性細胞の16.2%の細胞が産生した。以上のサイトカインについてフローサイトメーターによる解析が可能となった。
２価金属含有ゼオライトの有機構造規定剤フリー合成と多価イオン導入による触媒応用

本研究では、多価カチオン交換型ゼオライトとして触媒や吸着剤等の応用が期待されるZn(II)含有ゼオライトに関して、種々の条件で合成手法を開発し、また、ルイス酸性やイオン交換特性など特徴的な性質を明らかにすることを目的とした。Zn塩とAl塩の混合水溶液とSi源水溶液を用い共沈手法を行うことでZn及びAlが予めシリカネットワークに分散されたジンコアルミノシリケートゲルが得られ、それを用いることで酸化亜鉛などの生成を防ぎ有機物無添加でジンコアルミノシリケートゼオライトの合成が可能であることが示された。従来のゼオライト合成においてZnのゼオライト骨格への導入が困難である一因は、水熱合成中の反応性の違いによりZn種がシリカ骨格に導入されにくく酸化亜鉛などを形成しやすいことであり、複合ゲルを用いることで酸化亜鉛などの生成を抑えて有機物無添加合成が可能になったと考えられる。Zn導入によるルイス酸性やイオン交換能の増大、また配位環境の異なるZn状態の存在が示唆された。さらに、液相におけるZn種の状態に着目することでCHA型構造を有する新たなジンコシリケートゼオライトの合成が可能となったことを示した。水熱合成前にZnとシリケートの均一状態を調製することがZnのゼオライト骨格導入に重要であるという知見を踏まえ、液相中の亜鉛の状態に着目して同様の複合状態を実現することを目指した。高塩基性溶液中でZn種を完全に溶解させた後、フュームドシリカの分散液と混合する手法でZn種とシリカの高い均一性が実現され、それを原料とすることで単相のジンコシリケートCHA型ゼオライトが得られた。ジンコシリケートCHA型ゼオライトは、従来のアルミノシリケートCHA型ゼオライトに比較し優れた2価カチオン交換特性を示した。これらの結果の一部はすでに2本の学術論文として出版済みであり、さらに2本を投稿済みである。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
地球史におけるプレート・マントル・核互作用とマグマ

本研究では世界最古の岩体であるカナダのアカスタかこう岩体の地質調査を行い、ジルコンを用いた年代測定と地質構造上の関係から、岩体の形成史をあきらかにした。またオーストラリアのピルバラ地塊の調査により、太古代中期30-35億年前の中央海嶺や沈み込み帯における火成活動や熱水活動をあきらかにした。その結果当時の海水中には多量の二酸化炭素が含まれており、熱水活動により炭酸塩が多量に地殻に生成され、さらに沈み込みにより地球深部へ多くの炭素が運ばれていたことを明らかにした。また太古代に特徴的なコマチアイトマグマ中のメルト包有物の測定を行った結果、太古代のプルームマントル中には多くの水が含まれていたことがわかった。またマルチアンビルプレスを用いた高圧高温実験により、下部マントル上位におけるマントルかんらん岩と玄武岩の融解実験を行い、融解相関係や微量元素分配を決定した。さらにこの結果から現在進行中のコア・マントル境界における融解現象において、微量元素分配はCaSiO3ペロブスカイトに支配されることを示した。実験結果から期待される特徴的な微量元素の濃度パターンは現在のプルームマントル中の捕獲岩に残されていることから、ハワイや南太平洋のプルームはコア・マントル境界由来である可能性を指摘した。本研究ではダイヤモンドセルを用いたマントル最下部までの条件の超高圧高温実験をも行った。その結果、SiO2相は下部マントル中で2回の相転移を起こし、マントル最下部ではα-PbO2相が安定であることなどがあきらかになった。今年度は高温高圧力実験および天然の岩石試料の化学分析から、地球内部の水の循環や存在量を見積もる研究を行った。高圧実験としては、マルチアンビル高圧発生装置を用いて、水のマントル物質の融点を下げる効果を定量的に見積もった。また下部マントル鉱物を含水条件下で合成し、最大含水量をイオンプルーブを用いて明らかにした。その結果、下部マントル全体では海水の25倍の水を含みうることがわかった。また、常圧下では不安定なCaペロブスカイトに関しては、ダイアモンドセル中で水の高圧下その場観察を行った。また本年度は野外調査は行わず、既存の試料の解析に専念した。地球表層に露出する変成岩のうち、最も深くまで沈み込んだとされるコクチェタフ岩体の変成岩を用いた。変成度ごとに分析し、その差を見ることにより、プレートからの脱水脱元素過程を定量的に見積もった。その結果、軽希土類元素は脱水過程によりスラブから取り去られない、という重要な見解をえた。また、水の影響が大きな議論となっているコマチアイトに関して、ジンバブエのBelingweに産する太古代のコマチアイト用いて、そのメルト包有物の記載を行った。その結果、水がコマチアイトの生成に深く関わっているという直接の証拠をえた。今年度はまず高温高圧実験により、マントル物質および玄武岩の融点および融解相関係を決定した。マントル物質に関しては、水を0.5wt%および1.0wt%加えた含水ペリドタイトについて、マルチアンビル型高圧発生装置によって5-9GPaの圧力範囲にわたり、その融点降下と融解液組成に対する水の効果を定量的に見積もった。水を1wt%加えた場合、融点は約100度低下すること、またコマチアイト質マグマを生成するのに必要なポテンシャル温度は約150度低下することが明らかになった。また玄武岩物質に関しては、マルチアンビル型高圧発生装置によって、その融点、融解相関係および融解液組成を20-27GPaにおいて詳細に決定した。さらにその融点と融解相関係に関し、ダイアモンドアンビル型高圧発生装置によって64GPaまでのより高い圧力領域において決定した。

ほぼマントル全域にわたって玄武岩物質はマントル物質よりも融点が低いこと、玄武岩物質のリキダス相はCa-perovskiteという微量元素をとくに多く含むことのできる鉱物であることが明らかになった。地質調査はソロモン、チベット、ロシアにて行った。ソロモンではアルノアイト中に含まれるマントル捕獲岩を採集し、地球最大の海台であるオントンジャワ海台下のマントルの復元を行った。またチベットではオフィオライト中のクロミタイト岩を採集し、その中に含まれる地球深部由来の包有物の探索を行った。ロシアでは原生代/古生代境界にあたる時代の付加体を調査し、当時の中央海嶺の活動度や温度を見積もった。今年度は、高温高圧力実験による地球深部物質に関する研究、地質調査および採取された岩石試料の化学分析から太古代の火成作用に関する研究を行った。高温高圧力実験は、主にシリカの高圧相転移に着目し、その相転移境界を明らかにした。また、放射光施設スプリング8において、ダイヤモンドアンビルセルを用いたX線その場観察実験を行った。圧力温度条件は地球のマントルの底を超える151万気圧・2500ケルビンまでの発生と回折データの取得に成功した。結果、ルチル構造は約70万気圧・1600ケルビンで強弾性転移を起こし、CaCl2-typeの構造へ変化し、さらに124万気圧・2400ケルビンでa-PbO2-typeの構造へ転移することを明かにした。例えば、沈み込んだ玄武岩等、シリカに富む岩石中では、シリカはマントルの底でa-PbO2-typeの構造をとしていることがわかった。地質調査に関しては、カナダ北西部アカスタ片麻岩(40億年前)、オーストラリアピルバラ地塊のパノラマ(35億年前)、クリーバビル(30億年前)、ハマースレー(26億年前)、ツリークリーク(25億年前)、ダッククリーク(23億年前)を、地球史におけるプレート/マントルの変動をはじめとした固体地球変動とそれに伴う表層環境変動の相互作用の解明すを目指した。アカスタ片麻岩の詳細な地質調査と年代測定の結果、従来、世界最古の岩石とされてきた40億年前のトーナル岩質片麻岩よりもさらに古い、花崗閃緑岩や閃緑岩質片麻岩が存在することが分かった。この結果は、世界最古の大陸地殼を形成したマグマは、花崗閃緑岩・閃緑岩質であり、太古代以降大量に形成される花崗岩質大陸地殻が、この時代から作られはじめたことを示す。ピルバラ地塊の5つの地域の研究では、花崗岩質マグマの形成に伴う大陸地殼の成長と発達が、表層環境に影響を及ぼし、生命の発達の場を広げていったことが分かった。そして、35億年前には既に、深海底だけでなく、海面近くまで生命活動の場が広がっていた。
材料の固有寸法を考慮した物理立脚巨視的弾塑性論

本研究は、代表者が提案するミクロンスケール塑性論をベースに、それを数理的に粗視化した実用理論を開発し、寸法効果を考慮した材料力学の普及を進める基盤を作ることを目的としている。第一に、ミクロンスケール塑性論に残っていた問題点(内部界面・粒界の役割の解明)を解決することを目指した。このために、工業用純アルミニウムと無酸素銅の微細結晶粒材料を、巨大ひずみ加工の代表的手法の一つであるECAP (Equal Channel Angular Pressing)法で作製した。それらの引張/圧縮反転負荷試験から得られたバウシンガー曲線を基に、粒界とその付近に発生する内部応力の役割を推定したところ、粒界は転位運動の大きな障害物となっていない可能性が示された。第二に、巨大ひずみ加工材の転位密度を測定したところ、強度増大の主要因は転位による強化であることが強く示唆された.当初は「高強度発現の主要因は粒径である」と予想していたが、一連の実験結果はこれとはとは大きく異なる知見を与え、当初考えていたモデル化の方針変更が必要となった。さらに、巨大ひずみ加工材には著しいひずみ速度依存性が付与されていることも新たに判明した。平成30年度は、上記の知見に基づき、巨大ひずみ加工材において観察される高い強度は不均一に分布している転位密度の平均値に対応するものとし、粒径によらないほぼ一定のバウシンガー効果の発現機構を転位密度の空間分布に求めるモデルを作成し、これにより実験結果を説明できることを示した。しかしながら、大きなひずみ速度依存性を表現できるまでには精密化されていない。当初の目標では、ミクロンスケール塑性論を数理的にさらに粗視化した巨視的モデルまで整備する予定であったが、これについては、ひずみ勾配塑性論に基づく3次元解析コードを開発して不均質材料の強化機構を検討する段階までに留まり、今後に課題が残った。H28年度は本研究の前段階の研究において開発したミクロンスケール塑性論に残る問題点(内部界面・粒界の役割の解明)を解決するするために,まず,AlとCuの微細結晶粒材料を,巨大ひずみ加工の代表的手法の一つであるECAP (Equal Channel Angular Pressing)法で作製し,引張り予ひずみ→圧縮,圧縮予ひずみ→引張りの試験を行って,それらから得られたバウシンガー曲線を基に,粒界とその付近に発生する内部応力の役割を推定した.実験結果より,ECAP加工を繰り返して粒径が微細化してもバウシンガー効果の大きさはほぼ一定であることがわかった.当初は,粒界は転位運動の強いバリアであり,粒径微細化とともに内部応力が大きくなって,バウシンガー効果も大きくなると予想していたが,実験事実はこれとは逆であった.粒界は転位運動の大きな障害物ではなく,力学挙動に大きな影響を与えていない可能性が示唆された.当初,上記の実験はバウシンガー効果の観察を狙ったものであったが,別の大きな知見が得られた.1パス目のECAP加工で粒径は大きく(100μm程度まで)粗大化した一方で,降伏強度は著しく(約6倍に)上昇した,その後の繰り返しECAP加工では,降伏強度は大きく変化しなかった.ECAP加工を1パス実施する毎に転位密度を測定した.転位密度は1パス目で最大になり,ECAP加工による降伏応力の増大の主要因は,結晶粒微細化効果ではなく,転位強化であることが判明した.以上のように,本年度の研究により,粒界は転位運動の大きな障害とはなっておらず,巨大ひずみ加工による降伏応力の増大の主要因は転位強化であることが強く示唆された.これらは,当初の予想とは大きく異なる知見であり,今後のモデル化の方針も変更が必要となる.H29年度はこれらの実験の再現性を確認し,モデル化の新たな方向性を考える.予定していたバウシンガー効果の測定による粒界の性質の考察には概ね成功した.しかしながら,これまでの理論研究で主として予想してきた「粒界バリアー説」を否定する実験結果が得られ,モデル化を当初の予定どおり進める前に,今回得られた新たな結果の再現性を十分に確かめる必要性が出てきた.このように,新たに得られた知見により,研究計画書を作成した当初の計画は変更を余儀なくされた.このことは,学術研究においては想定の範囲内と考えなければならない.当初計画していた実験は全て達成したことと,その実験から新たな知見を導き出したことを踏まえて,研究は概ね順調に進展していると評価する.昨年度の研究で、巨大ひずみ加工(本研究ではEqual-channel angular pressing = ECAPを利用)を施した金属材料における著しい降伏強度増大の主要な要因は、結晶粒微細化効果ではなく、転位強化であることがことが強く示唆された。平成29年度の研究では、まず、実験データを詳しく分析し、定量的な知見を導出した。巨大ひずみ加工を受けた工業用純アルミニウムの降伏応力を、線形加算則を仮定して粒径強化分と転位強化分に分離した。粒径強化分を縦軸に、粒径のマイナス2分の一乗を横軸に取ってプロットしたところ、ほぼ従来知られているHall-Petch直線に乗ることがわかった。これは結晶粒をミクロンサイズまで微細化しても、従来知られている粒径強化を上回る効果は得られないことを示している。結果として、巨大ひずみ加工を受けたアルミニウムにおいては、粒径強化に比べて転位強化が圧倒的に支配的であることが定量的に明らかなった。

さらに、巨大ひずみ加工により限界まで結晶粒を微細化した材料に焼鈍を施して粒を粗大化させる過程において、従来のHall-Petch関係を上回る粒径由来の強化が発現することも新たに見出した。これらの知見が他の金属にも適用可能か確認するために、無酸素銅に対して同様なアプローチで研究を行った。その結果、銅においてはさらに転位強化が優勢であることを示唆する結果を得た。ただし、結果の再現性を保証するためには今後さらなる追加のデータが必要である。加えて、別種の巨大ひずみ加工である繰り返し重ね接合圧延(ARB)を施したた工業用純アルミニウムの強化機構を調べたところ、粒径強化と転位強化では説明できない第3の強化機構が存在する可能性が示唆された。さらに、巨大ひずみ加工材に変形を与えた後、その変形を固定すると、著しい応力緩和(導入された応力の減少)が観察されることも見出した。研究実績の概要で述べた新たに得られた知見により、研究計画書を作成した当初の理論構築の計画は変更を余儀なくされた。しかしながら、次々と見出された微細結晶粒材料に対する知見は、学術的にも今後の材料開発に対しても大変有益であると考えている。従来、微細結晶粒材料は「結晶粒の寸法が小さいから」強度が高いと信じられてきた。研究代表者も当初はこれを大前提と考えていたが、本研究では、結晶粒のサイズ効果はむしろ強度に対してはマイナーであり、支配的なのは転位強化であるという結果が示された。現在、種々の角度からこの知見の検証を進めており、進捗状況は概ね順調と判断する。本研究は、代表者が提案するミクロンスケール塑性論をベースに、それを数理的に粗視化した実用理論を開発し、寸法効果を考慮した材料力学の普及を進める基盤を作ることを目的としている。第一に、ミクロンスケール塑性論に残っていた問題点(内部界面・粒界の役割の解明)を解決することを目指した。このために、工業用純アルミニウムと無酸素銅の微細結晶粒材料を、巨大ひずみ加工の代表的手法の一つであるECAP (Equal Channel Angular Pressing)法で作製した。それらの引張/圧縮反転負荷試験から得られたバウシンガー曲線を基に、粒界とその付近に発生する内部応力の役割を推定したところ、粒界は転位運動の大きな障害物となっていない可能性が示された。第二に、巨大ひずみ加工材の転位密度を測定したところ、強度増大の主要因は転位による強化であることが強く示唆された.当初は「高強度発現の主要因は粒径である」と予想していたが、一連の実験結果はこれとはとは大きく異なる知見を与え、当初考えていたモデル化の方針変更が必要となった。さらに、巨大ひずみ加工材には著しいひずみ速度依存性が付与されていることも新たに判明した。平成30年度は、上記の知見に基づき、巨大ひずみ加工材において観察される高い強度は不均一に分布している転位密度の平均値に対応するものとし、粒径によらないほぼ一定のバウシンガー効果の発現機構を転位密度の空間分布に求めるモデルを作成し、これにより実験結果を説明できることを示した。しかしながら、大きなひずみ速度依存性を表現できるまでには精密化されていない。当初の目標では、ミクロンスケール塑性論を数理的にさらに粗視化した巨視的モデルまで整備する予定であったが、これについては、ひずみ勾配塑性論に基づく3次元解析コードを開発して不均質材料の強化機構を検討する段階までに留まり、今後に課題が残った。
シュプリンガー多様体のシューベルトカルキュラスと組合せ的差分商作用素の研究

Hessenberg varietyは旗多様体の部分多様体であり、そのトポロジーは他分野と関連する興味深い対象である。今年度得られた結果はHessenberg varietyとhyperplane arrangementとの間に綺麗な対応を与えたことである。少し具体的に述べると、「旗多様体のコホモロジー環はWeyl arrangementのlogarithmic derivation moduleから定まる」という既存の結果を「regular nilpotent Hessenberg varietyのコホモロジー環がWeyl arrangementの部分配置であるideal subarrangementのlogarithmic derivation moduleから定まる」という一般化に成功した。この結果から、これまで解決されなかったHessenberg varietyに関する予想の解決を与えた。具体的には、Petersonが予言した事実やSommers-Tymoczko予想を解決するという著しい結果が得られた。さらに昨年度得られたA型における興味深い2つの結果を今年度得られた結果のhyperplane arrangementを経由することで(1)についてはB型,C型,G型においても具体的表示が得られることに成功し、(2)については一般のLie型でも成り立つことを証明した。本研究は阿部拓郎氏、枡田幹也氏、村井聡氏、佐藤敬志氏との共同研究である。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度、私は正則なヘッセンバーグ多様体のコホモロジーの研究(阿部拓氏、原田芽ぐみ氏、枡田幹也氏との共同研究)とシュプリンガー多様体のシューベルトカルキュラスの研究(阿部拓氏、原田芽ぐみ氏との共同研究)を行った。正則なヘッセンバーグ多様体については、当初の研究目的である「正則な冪零ヘッセンバーグ多様体のコホモロジー環と正則な半単純ヘッセンバーグ多様体のコホモロジー環の対称群の作用に関する不変な部分環が次数付き環として同型であること」を証明した。さらにこの結果を用いて、グラフ理論と関連があるShareshian-Wachs問題「正則な半単純ヘッセンバーグ多様体のコホモロジー環の上の対称群の表現のフロベニウス指標=ヘッセンバーグ関数から定まるグラフのchromatic quasisymmetric functionの双対」が部分的に正しいことが得られた。具体的には、Shareshian-Wachs問題における両辺をシューア関数の1次結合で書いたときに、1行からなるヤング図形に対応するシューア関数の係数が一致することが得られた。これらの結果をpreprintの形としてarXivに投稿し(arXiv:1512.09072)、執筆中にBrosnan-ChowによりShareshian-Wachs問題が肯定的である証明が発表された。シュプリンガー多様体のシューベルトカルキュラスについては、旗多様体のシューベルト類をシュプリンガー多様体のコホモロジーに制限したものたちの中から、シュプリンガー多様体のコホモロジーの組合せ的な基底の予想を立て、その予想が今年度初めに証明できたものと思っていた。しかし、証明にギャップが見つかり、そのギャップを埋めることに時間を費やした。現在もまだそのギャップを埋めることはできず、来年度も引き続きこの予想の解決を行う予定である。1つ目の研究「正則なヘッセンバーグ多様体のコホモロジー」(阿部拓氏、原田芽ぐみ氏、枡田幹也氏との共同研究)については、当初の研究計画の通り研究目的が達成された。さらに他分野と関連があることも分かり、その応用や新たな問題も得られた。来年度も新たに得られた問題に取り組む予定である。2つ目の研究「シュプリンガー多様体のシューベルトカルキュラス」(阿部拓氏、原田芽ぐみ氏との共同研究)については、旗多様体のシューベルト類をシュプリンガー多様体のコホモロジーに制限したものたちの中から、シュプリンガー多様体のコホモロジーの組合せ的な基底の予想を立てることはできたので、その予想の解決を来年度も引き続き行いたいと思う。1つ目の研究「正則なヘッセンバーグ多様体のコホモロジー」については、グラフ理論と関連があるShareshian-Wachs問題が肯定的に解決されたBrosnan-Chowの論文から、今回得られた我々の結果が自然に拡張できるのではないかという問題が得られ、来年度も引き続きこの問題に取り組みたいと思う。2つ目の研究「シュプリンガー多様体のシューベルトカルキュラス」については、旗多様体のシューベルト類をシュプリンガー多様体のコホモロジーに制限したものたちの中から、シュプリンガー多様体のコホモロジーの組合せ的な基底になるものに関して我々が立てた予想の解決を行いたいと思う。
インテリジェント型糖質高分子設計による肝細胞の接着・増殖・分化の制御

我々は、肝細胞の生育にとって必須の因子の1つである基質材料(細胞外マトリックス)サイドから、培養肝細胞の増殖と分化機能発現が制御されているのではないかと考え接着基質PVLA上での細胞応答に関する種々の検討を行ってきた。その結果、アシアロ糖タンパク質を単純モデル化した人工基質材料PVLAを開発した。興味深いことにはこのPVLA水溶液(高分子ミセル)のコーティング濃度を変化させることで、培養肝細胞の接着形態が変化し、それとともに増殖能と分化機能が相反的に変化することが明らかになった。PVLAのコーティング濃度を低くすると接着した肝細胞は伸展形態を示し、DNA合成能の指標である[^3H]-チミジンの取り込みが亢進し、逆にコーティング濃度を高めると接着形態は球状化し、その変化に伴い[^3H]-チミジンの取り込みが顕著に抑制された。さらに、分化機能の指標である胆汁酸形成分泌能は、PVLAのコーティング濃度を高めて球状接着形態をとらせると[^3H]-チミジンの取り込みに相反して上昇する傾向を示した。アシアロ糖タンパク質モデルとして設計されたPVLAが、コーティングする際の溶液濃度によって異なる細胞応答のメカニズムを解明するために濃度の違いによるPVLAの吸着状態の変化をいくつかの表面解析法により検討した。原子間力顕微鏡(AFM)によって濃度依存的なPVLAの吸着状態の変化が観察された。高分解能走査電顕像もあわせて解釈すると高濃度のPVLA水溶液からコートした場合に比べ、低濃度水溶液からのコートでは吸着状態がドメイン状(パッチ状)であり、ガラクトース密度の分布がxy平面内のみならず、垂直方向にも不均一になっているものと推定された。低濃度系ではPVLA培養シャーレ表面でミセル状態からunfoldした状態で吸着したものも相対的に多いと考えられる。すなわち、PVLAの培養シャーレ表面への吸着状態の変化、つまり界面近傍におけるβ-ガラストースのドメイン的な不均一分布を肝細胞が認識して応答性を変えたものと考えられた。
グローバル化のなかのインド「州」政治：開発・環境・暴力をめぐる全２８州の比較分析

20人弱の日本のインド政治・社会研究者がインドにおける州への分権化・自治の進展について共同・分担して分析を行った。その研究結果は2014年度アジア政経学会西日本大会で発表するとともに同学会誌『アジア研究』第62巻第4号に特集として掲載され、インド政治が一国家の枠内にありながら州を単位とした比較政治の対象でもありうること、また政治的に進展した分権化が全国レベルでの緩やかな統合を可能にしていることが、インド研究の政治学全体への貢献として提示できることが示された。この成果はインドの「社会経済変化研究所」で国際セミナーを開催することでインド国内にもインパクトを与え、今後の国際共同研究に道を開いた。本年度は、前年度に引き続き、各分担者、協力者はそれぞれの担当州を中心に、現地調査等を行った。また、3回の研究会を開催し、本科研参加研究者による第1回目の研究報告を一通り終了した。研究会は5月25日に広島大学(報告者:石坂、北川、近藤)、11月9日に長崎県立大学(同:油井、中溝)、1月25日に龍谷大学(同:上田、三輪、吉田)において開催し、それぞれの研究、特に担当する州における政治発展についての研究状況を報告し、意見交換を行った。各州における独自の民主主義的発展の多様性とともに、州レベル以下への更なる民主主義の深化を考慮する必要性を認識する諸報告がなされた。なお、本年度研究計画に掲げた「〈開発〉〈環境〉〈暴力〉の3つの争点領域について州の政治的争点となっているか否かを特定し、それに応じて各州を暫定的に分類」するという点は、上記したように、各研究分担者・協力者の研究が、各州における民主主義の深化(より下層レベルへの深化を含む)に注目が集まり、担当州の州政治の全体像は、そうした深化の十分な研究を踏まえる必要があると考えたがゆえに、本年度中の分類は行わなかった。これは、総選挙が行われ、州全体の政治が鳥瞰できる翌年度の課題とする。なお、前年度に引き続き、海外調査を行った研究者による現状報告を、各研究会の冒頭に行い、インド政治の幅広い現状認識のための努力を行った。これらの結果、インドの民主主義的発展を質的に研究するにあたって、州という単位に視点を置くことの意義が明らかになりつつあると言える。初年度である平成24年度は4回の研究会を実施し、研究分担者、連携研究者、研究協力者相互間の研究課題に対する認識と研究の指向性を交換するとともに、研究会は研究調査の速報を行う場ともして、訪問調査内容の報告を通じて、最新のインド州政治の状況に触れた。訪問調査を含む研究の成果は18本の論文(うち査読付きが5本)、45本の学会・研究会報告に結実したほか、本科研に関連して招待講演を3本行い、研究課題の重要性についての周知と討論に努めた。また単行本を3本発行することができた。今年度は、4月から5月にかけてインドで総選挙及び5州議会選挙(新たに発足するテランガーナ州を含む)が、また秋には4州議会選挙が相次いで実施された。2015年2月にはデリー議会選挙も行われた。今年度の研究計画では、選挙を通じて連邦政治と州政治との関連の事例分析を進めるとともに、選挙データを用いた総選挙の総合的分析も行うこととしていたが、総選挙結果がインド人民党の予想以上の圧勝に終わった一方、党派別の盛衰に関する州議会や総選挙の州別の結果には、州ごとの特徴を持った多様性が示されたため、インド人民党の連邦レベルでの圧勝を、首相候補者モディを軸とした、グローバル化を背景とする「開発」への支持と見たうえで、州レベルで現れた多様性とそれらの比較に、本年度の研究は重点を置いた。本年度に行った研究会では、オリッサ(オディシャ)やカルナータカ、ジャンムー・カシミールなどにおける選挙と州政治の関連に関する報告がなされ、議論が交わされた。また、選挙結果を踏まえた州政治の多様な発展を基礎に、本科研の研究分担者および研究協力者でアジア政経学会西日本大会の分科会パネル「州政治と連邦政治:インド新政権の統治能力を考える」を組織した(司会は研究代表者)。本パネルは、連邦レベルでのモディ政権成立にインドでの「強力政権」の樹立を見る一般的な見解に対し、インド政治の軸足が州政治に移りつつある点にインド民主主義の発展の特徴を見出し、選挙民が選挙と自らの生活とを結び付けて考えるようになっていることにこそ注目すべきであることを示したもので、会場を埋めた参加者に、州政治の比較研究ができるという点でのインド民主主義研究の可能性を広く印象付けるものとなった。昨年行われた総選挙から1年が経過し、総選挙で圧勝したインド人民党を中心とする中央政府与党連合が各地の州議会選挙で敗北するという変化が生じた。これは年度当初に立てた「〈開発〉がインドを席巻しつつある」という見立てを大きく変更するものではないが、その〈開発〉をもたらす「グローバル化」は、「連邦政治を通じて州政治に影響する」としても、そのメカニズムはその他の要素を含んだ複雑なものとなるということを示唆しているものと考えられる。こうした変化を踏まえて、今年度も引き続き、担当している州についての研究を個別に行ったうえで、計画通り3回の研究会を開催した。研究会では、各回3人ずつ、合計9人の報告について、検討を行った。

個別報告はこれが2巡目であり、それぞれの研究の進展を反映して、各州が抱えてきた歴史や問題に適切に対応できるアプローチが提案された。こうしたアプローチの違いを通じて、異なる州を研究する比較の枠組みが徐々に明らかになっていく一方、課題としてきた州政治の類型化については、やや静態的分析に過ぎるのではないかとの懸念も生じつつある。経済社会の変化と、それに伴う現実政治の進展が急速であり、類型化そのものが流動的になっているからである。アジア政経学会での特集の執筆は、昨年度のパネル報告の内容を活字化する形で行うこととし、やや遅れてはいるが次年度中には発行できる見通しである。他学会でのパネル作りは、検討はしたが今年度は行わないこととした。昨年度の総選挙後の状況を分析できる段階に達してきたため、各メンバーの2巡目の研究報告は分析の深化を見せることができた。最終年度であるため、国内研究会を愛媛大学で1回のみ、2日間にわたって開催したほか、インドのバンガロールに所在する、南インド随一の社会科学系研究研修機関である社会経済変化研究所(Institute for Social and Economic Change, ISEC)において、12月に国際セミナー「インドにおける州政治、ガバナンス、そして開発State Politics, Governance and Development in India」を開催した。国際セミナーには日本側から本科研関係者7名、インド側からは同研究所の7名を含む11名の合計18名が参加、報告し、インド各州に固有の政治発展の課題を多角的に討論した。本セミナーでは、インド政治を州政治としてとらえ比較研究することについて、インド側に新たな視点を提起する意義を持つものとなった。報告のあるものではインド側と日本側とが同一の課題について論点を出し合って、活発な討議が行われた。セミナー終了後、州政治研究をめぐって同研究所と本科研のホスト校である広島大学との研究交流をさらに続けていくことで合意した。本科研では、言語州として発展してきたインドの諸州がグローバル化というインパクトを受けながらどのように個性的な発展を遂げてきたか、あるいは遂げようとしているのか、を、政治学にとどまらず、社会学、人類学、経済学などさまざまなアプローチを通じて解明し、平和的で多様な民主主義を発展させたインドの事例を、人類に指し示しうる貢献として提示することを目指してきた。本科研のメンバーによる研究の蓄積をインド側と交換するこの国際セミナーにおいて、主権国家の枠組みを前提としつつ州を単位とする多様な政治的発展を許容してきた結果今日の安定を築いたインドの事例は、アジア発の政治理論として今後の政治学研究に新たな視点を提供するという点をインド側研究者と共有できたことは、本研究の大きな成果であると考えている。20人弱の日本のインド政治・社会研究者がインドにおける州への分権化・自治の進展について共同・分担して分析を行った。その研究結果は2014年度アジア政経学会西日本大会で発表するとともに同学会誌『アジア研究』第62巻第4号に特集として掲載され、インド政治が一国家の枠内にありながら州を単位とした比較政治の対象でもありうること、また政治的に進展した分権化が全国レベルでの緩やかな統合を可能にしていることが、インド研究の政治学全体への貢献として提示できることが示された。この成果はインドの「社会経済変化研究所」で国際セミナーを開催することでインド国内にもインパクトを与え、今後の国際共同研究に道を開いた。