hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RIG-I-like受容体によるウイルスRNP認識の分子機構と生理機能

本研究では、細胞内ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor (RLR)によるウイルスリボ核蛋白質複合体(RNP)の認識機構について、主にRIG-Iに注目してin vitroの再構成系を用いて解析することで、宿主によるウイルス感染検知の分子機構を詳細に明らかにすることを目的とした。人工A型インフルエンザウイルス(IAV)RNPをモデルとし、RIG-Iによる認識について検討した結果、IAV RNPがRIG-Iを活性化し得ることが明らかになった。一方で、宿主因子の関与を示唆する結果も得られており、その同定と機能解析が重要な課題であることが考えられた。本研究では、基盤研究(B)「感染センサーによるウイルスリボ核タンパク質複合体(RNP)認識機構の解析」の成果をさらに進展させ、ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor (RLR)によるウイルスリボ核タンパク質複合体(RNP)認識の分子機構を明らかにすることを通じて、ウイルス感染応答における非自己核酸認識の普遍性を理解することにより、RLRを標的とした新規抗ウイルス薬剤開発へとつながる知見を得ることを目的としている。平成26年度中には、以前の研究計画で確立したRLR活性化のin vitro再構成系を用い、RIG-Iがインフルエンザウイルス(IAV)のモデルRNPを認識できるかどうかについて検討を行った。以前の研究計画では、IAVの人工RNPの調整のための条件検討に時間を要したことから研究遂行に若干の遅延があったが、平成26年度前半までに調整が終了し、本研究計画の実施へと進行した。その結果、RIG-IがIAV RNPを基質として認識し、下流のシグナル活性化を誘導し得ることが明確に示された。さらに今年度は、RIG-I分子が単独でIAV RNPを認識しているのかどうかについてさらに詳細に検討するため、原子間力顕微鏡(AFM)を用いてIAV RNPを1分子レベルで解析できる条件の検討を行った。その結果、高速AFMを用いることにより、IAV RNPを可視化することが可能になり、このときにRIG-I分子がどのようにウイルスRNP認識と相互作用しているのかについて、詳細に検討できる環境が整った。平成27年度以降、生化学的な解析をさらに進め、RIG-Iが単独でウイルスRNPにアクセスし得るのかどうか明らかにする計画である。本研究では、ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor (RLR)が、どのようにウイルス感染細胞内に出現するウイルスリボ核タンパク質複合体(RNP)を認識しているのかその分子機構を明らかにし、宿主細胞におけるウイルス由来非自己RNA認識機構の普遍性を理解することにより、将来的にRLRを標的とした新たな抗ウイルス薬剤開発につながり得る知見を見出すことを目的とする。平成27年度中は、インフルエンザAウイルス(IAV)のモデルRNPを用いたRLR活性化のin vitro再構成系を用いた検討を継続して行った。その結果、モデルRNPの調整方法の違いにより、RIG-IがIAV RNPを基質として認識して下流シグナルを誘導できるかの結果が異なることが示唆された。この違いは、それぞれの調整方法により、RNP認識に関与する宿主因子の組成が異なっていることによることが予想され、その分子機構を検討することで、RIG-IによるIAV RNP認識に関与する宿主因子を明らかにできる可能性が考えられた。次年度以降、ここに注目した解析を行う計画である。一方で、26年度までに行った原子間力顕微鏡(AFM)を用いがIAV RNPの可視化の実験系を用い、RIG-I分子とRNPの会合を検討してきたが、現時点で単独での会合を検出できておらず、上記した宿主因子の関与を考慮した上で、RIG-IによるウイルスRNP認識の分子機構を総合的に理解してゆく計画である。当初の計画に従ってin vitro再構成系を用いたIAV RNPによるRIG-I活性化は検出できたが、RNPの調整方法の違いにより結果が異なることが明らかになっている。このことは、RIG-IによるRNPの認識とシグナル活性化に宿主因子が関与していることを示唆しており、今後の解析に重要な知見であると考えている。またAFMを用いた解析についても一定の進展がみられていることから、おおむね順調に進行していると考えられる。本研究では、ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor(RLR)によるウイルス由来リボ核タンパク質複合体(RNP)認識の分子機構を明らかにすることにより、宿主自然免疫システムによるRNAウイルス感染検知の分子基盤を理解することで、将来的にRLRとそのシグナルを標的とした新たな抗ウイルス薬剤開発につながる知見を見出すことを目指した解析を行った。平成28年度は、27年度までに確立してきたインフルエンザAウイルス(IAV)のモデルRNPを基質としたin vitro解析を継続して実施した。特にRIG-Iの活性化について、活性化RIG-I分子の構造変化をトリプシン感受性を指標として検出する解析、RIG-IのATPase活性化を指標とした解析、下流の転写因子であるIRF-3の活性化(二量体形成)を指標とした解析という3種の解析を行うことで、異なる観点からの検討を行った。その結果、粗精製段階のモデルRNPを用いた解析ではRIG-Iの活性化が検出されたものの、密度勾配遠心法によりRNPの精製度を上げることによりその活性化が著しく低下することが明らかになった。一方で、密度勾配で分離したRNPを含まないフラクションでもATPaseを活性化能が検出されたことから、ここでの活性はおそらくRNPではなく遊離したRNAが担っていることが予想された。

従って、本研究で確立してきた複数のin vitro解析の結果から、RNP単独でのRIG-I活性化は困難であり、何らかの宿主因子が関与する可能性が強く示唆された。本研究で得られた知見と確立した実験系を用いて、RIG-Iの活性化に関与する宿主因子の同定とその機能解析と分子機構の解明へと繋がることが期待される。本研究では、細胞内ウイルス感染センサーであるRIG-I-like receptor (RLR)によるウイルスリボ核蛋白質複合体(RNP)の認識機構について、主にRIG-Iに注目してin vitroの再構成系を用いて解析することで、宿主によるウイルス感染検知の分子機構を詳細に明らかにすることを目的とした。人工A型インフルエンザウイルス(IAV)RNPをモデルとし、RIG-Iによる認識について検討した結果、IAV RNPがRIG-Iを活性化し得ることが明らかになった。一方で、宿主因子の関与を示唆する結果も得られており、その同定と機能解析が重要な課題であることが考えられた。当初の計画に従い、in vitro再構成系を用いたIAV RNPによるRIG-I活性化の検出に成功しており、またAFMを用いた解析についても一定の進展がみられていることから、おおむね順調に進行していると考えている。研究計画に従い、RIG-IによるRNP認識における宿主因子の関与の有無を中心に検討を進める。特に、宿主因子の関与が示唆された場合、その因子の同定を目指した生化学的な解析を実行する。また、代替案として特定の分子に着目し、RNAiでその発現を抑制した時のRIG-IとRNPとの会合への影響を検討することで、関与する可能性のある候補因子を見出す。最終的には、遺伝子破壊マウス等を用いたより生理的な解析へと進めることを考慮する。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学研究計画に従い、in vitroにおけるRIG-IとIAV RNPの会合における他の因子の関与の有無について、迅速に明らかにする。RIG-Iが単独でウイルスRNPと会合する能力を持つ場合には、RIG-Iの各種変異体を用いることで、その活性についてより詳細な機能解析を行う。一方、単独での会合が検出されなかった場合は、そこに関与する制御因子の同定を目指した生化学的な解析を進める。もし生化学的な手法がうまくゆかなかった場合には、特定の分子の発現をRNAiで抑制した状況下でのRIG-IとIAV RNPとの会合への影響を検討することで、関与する制御因子を明らかにする方法も考慮に入れる。制御因子同定を目指した解析が予定よりも進んだ場合には、遺伝子破壊マウスなどを用いたより生理的な解析へと進展させることで、RIG-IによるウイルスRNP検知の普遍性についての理解を深めてゆきたい。平成27年度の解析において、IAV RNP調整の条件の違いにより得られる結果が異なることが明らかになった。この結果は、それぞれの条件で調整したRNPサンプルの生化学的な相違について、より詳細に検討する必要があることを示唆しており、実際に計画遂行に若干の遅れが生じたため、基金助成金の一部を次年度使用することとした。
海馬ニューラルネットの微動電極法による方向、場所およびエピソード記憶機構の解析

脳の中でも空間記憶に関しては頭頂連合野から海馬への情報変換が重要であり、海馬では空間情報と非空間情報が統合されると考えられている。また、海馬は特に記憶の初期形成過程に重要であり、空間的な長期記憶(あるいは地図)は、頭頂連合野に形成されるという仮説が有力である。しかしこれらの仮説を検証するための神経生理学的な研究はきわめて少ない。本研究では脳の空間記憶および識別機構の解明を目指し、平成5年度には当初の計画どうり、ラットの頭部を無痛で無麻酔下に固定し、移動および回転可能な特殊回転移動装置を試作した。さらに本装置の周囲空間に6個の聴覚刺激呈示装置を設置し刺激の空間的方向の記憶に関する方向弁別遅延見本合わせ学習課題(空間作動記憶学習課題)を開発した。また水平微動可能なタングステン記録電極を試験開発し、動きに伴う記録の不安定性の問題を解決した(微動電極法)。これらの計測技術を用いて、実際に方向弁別遅延見本合わせ学習課題遂行下ラットの海馬および頭頂連合野に微動電極を刺入し、空間記憶関連のニューロン活動を記録した。総数87個(頭頂連合野:57個及び海馬:30個)のニューロン活動を方向弁別遅延見本合わせ学習課題遂行下ラットから記録し、空間作動記憶関連応答性を解析した。水平微動電極の卓越した特殊性能により、記録に際して思いもかけず、海馬背側の後頭頂連合野に音の方向弁別遅延見本合わせ学習課題の遅延期間に有意の反応性を示す空間作動記憶関連ニューロンの存在が示された。しかし現在までのところ海馬内には空間識別ニューロンはあるが、遅延期間に有意な応答性を示すニューロンは見つかっていない。この要因としては、新奇な刺激ではなく、よく聞き慣れた音刺激を用いたことによる可能性が考えられる。一方、ラットの向きを変えるという新奇な状況下で頭頂連合野の空間作動記憶関連ニューロンの応答は増強され、海馬では遅延期間に有意な応答性を示すニューロンが出現した。これらの結果は、上記の空間記憶神経機構に関する仮説を支持し、今後の研究においては特に用いる刺激の新奇性を考慮し、海馬ニューラルネット及び頭頂連合野ニューロンの視覚性および聴覚性方向弁別遅延見本合わせ学習課題に対する応答性の比較検討が重要であることを示唆する。さらに理論的には、上記の神経生理学的知見を基にして、物体の位置検出にもとずき物体を認識できる新しい人工ニューラルネット構造をプレリミナリーではあるが開発することに成功した。これらの成果は、ヒトや動物の脳に近い処理様式をもった新しいニューロコンピュータ開発のための糸口となることが予想され、実験的および理論的研究を今後さらに強力に推進する必要がある。
福祉系専門職連携を基盤とした災害ソーシャルワークの実践的方法論の開発に関する研究

本研究は、東日本大震災後の原発事故による長期避難者支援について、「福島県相談支援専門職チーム」をフイールドとし、そこで展開された支援の具体事例の分析を通して検討した。その結果、1)「傾聴する」ということ、2)しばしば意図的感情移入を必要としたこと、3)問題を一緒に考えて向き合う姿勢が大切であること、3)自らの問題解決能力によって方向付ける(エンパワメント)こと、4)仮設住宅というコミュニティにおける課題解決能力の強化が不可欠であること、5)訪問、面談という短時間の中でのアセスメントを行い、支援の有無を見極めていくこと、6)当該自治体との連携が重要であったことなどが明らかとなった。「福島県相談支援専門職チーム」の活動経過からの知見1)介護・福祉は医療の後方支援にあるものと理解してきたが、むしろニーズ把握・分析・判定を即時に行い、「暫定的ケアプラン」の作成を行い、アセスメントしていくことが重要である。ソーシャルワーカーに求められる資質は、避難所における信頼関係の形成であり、その信頼関係に基づく介入型ニーズ把握と分析、アセスメント力である。2)アセスメントされたことが支援につながらなくては、信頼関係は形成されないのであり、アセスメントされたことが支援へとつなげられる道筋をつくらなくてはならない。災害時という局面では、つなげる社会資源が喪失しているという課題に直面するのである。ネットワークとチームワークによる「応急的社会資源」をつくりだすということであった。それには日頃からの専門職同士の関係の形成が重要であった。3)危機介入において「肩書で仕事をする」ということが必要である。その場合、自治体行政の中で、いまだにソーシャルワーカーに対する認識を高めていくことが重要である。4)ソーシャルワーカー自身の混乱は大きく、ことに組織の中で定型的、定式的な仕事を日常的にこなしてきた中では訓練できえないことであり、研修体制の強化が不可欠である。ソーシャルワーカー自身も被災者であり、仕事か家族かを突きつけられることはしばしばであった。重要なのがチームワークであり、日頃の組織化を基礎にして有効に機能したといえる。5)ニッチワークの必要性である。平時よりもさらにサービス、制度にあてはまらないニーズが山積するということであり、サービスありきのソーシャルワークの限界をまざまざと感じたとのことであった。6)災害時において、ソーシャルワーカーは“後方支援"に回るというような消極的方法ではなく、“前方連携"ともいうべく、災害発生時に即座に支援に入ることこそが、支援を継続させることになる。2015年度は主に「福島県相談支援専門職チーム」の活動の経緯ならびに現時点での仮設住宅居住者への継続支援のあり方について、研究会を行ってきた。その中からみえてきたことは以下のようである。1)東日本大震災3.11は、これまでの震災とは異なった問題を持っていた。被災の規模もさることながら、病院に運びこまれる被災者の状態の中に、要介護問題を抱えている方の多さに圧倒された。さらには、避難所生活の劣悪さから、体調を崩す方が多く発生したこと、高齢者の方々はとくにそうした避難生活の中で弱っていくという問題が多発した。「暫定的ケアプラン」の作成を行い、アセスメントしていくことが重要である。介入型ニーズ把握と分析、アセスメント力である。2)アセスメントされたことが支援へとつなげられる道筋をつくらなくてはならない。「応急的に社会資源をつくる」ということであった。3)突発的事態に対応するには相当の努力が必要でもあった。地震、津波、原発事故という状況下で、ソーシャルワーカー自身も被災者であることがあり、仕事か、家族かを突きつけられることはしばしばであった。重要なのがチームワークであり、地域の相談専門職の支援が日頃の組織化を基礎にして有効に機能した。4)平時よりもさらにサービス、制度にあてはまらないニーズが山積するということである。5)3.11の支援を通して、災害時においてソーシャルワーカーは“後方支援"に回るというような消極的方法ではなく、“前方連携"ともいうべく、災害発生時に即座に支援に入ることこそが、支援を継続させることになる。さらに、5年という歳月が被災者の中に差別化が生じてきており、原発保障のあり方を再検討しなくてはならないことが露呈してきている。災害ソーシャルワークの方法の検討は、突発的な社会問題に対し、制度・システムを現場から提案し、立案し、実現していく能力が求められている。課題の性格上、被災地の復興状況に即して研究を遂行する必要があり、その意味では災害ソーシャルワークの方法論の確立にはまだまだ至ってはいないものの、福島県を中心とした被災地との研究連携は継続しており、情報交換、事例検討会などを実施できている。また、そうした事例研究会を通して、今後実践していくための普遍的方法論の検討のための事例集作成に着手してきており、近日中にまとめる予定となっている。2016年度は、前年に引き続き「福島県相談支援専門職チーム」の活動に参加し、仮設内「ソーシャルワーカー室」の役割と機能について、個別事例分析を通して、考察した。2016年度も福島県は「福島県相談支援専門職チーム」を県の事業として位置づけ存続を求めたものの、チームの多くのメンバーは所属する組織の業務における仕事との両立ということに直面している。しかし、個別事例分析を通して見えてくることは、避難者の分断化と格差の拡大であり、問題は深刻さを増しており、「ソーシャルワーカー室」の役割は重要である。

そこで「ソーシャルワーカー室」に参加してきた福祉系専門職に対する調査を実施した。調査内容は「ソーシャルワーカー室」の活動で大事にしてきたことを中心に、自由記述により意見を求めた。その結果の概要は、1)「傾聴する」ということ、共感関係を持つ存在を持つという安堵感を作り出すことであった。2)気持ちや思いという極めてデリケートな感情への関与を行ってきたのであり、しばしば意図的感情移入を必要とした。3)問題を一緒に考えて向き合う姿勢を示すことで、避難住民にとっての孤立感を和らげることになった。4)もっとも重要なことは、自らの問題解決能力によって方向付ける(エンパワメント)ことであった。5)仮設住宅というコミュニティにおける課題解決能力の強化に力を入れたことであった。6)訪問、面談という短時間の中でのアセスメントを行い、支援の有無を見極めていくことであり、当該自治体との連携が重要であった。7)情報の提供、サービス利用に関する利用方法へのアドバイスということを重視したということであった。今後の課題としては、仮設住宅から復興公営住宅へ、さらに自宅再建という移転の中で起こってきているリロケーションダメージについて、明確にすること、そしてその解決策のシステム化をどのような連携によって形成していくかである。本研究は、東日本大震災後の原発事故による長期避難者支援について、「福島県相談支援専門職チーム」をフイールドとし、そこで展開された支援の具体事例の分析を通して検討した。その結果、1)「傾聴する」ということ、2)しばしば意図的感情移入を必要としたこと、3)問題を一緒に考えて向き合う姿勢が大切であること、3)自らの問題解決能力によって方向付ける(エンパワメント)こと、4)仮設住宅というコミュニティにおける課題解決能力の強化が不可欠であること、5)訪問、面談という短時間の中でのアセスメントを行い、支援の有無を見極めていくこと、6)当該自治体との連携が重要であったことなどが明らかとなった。専門職の支援活動に関するアンケート調査の実施、分析が終了しており、さらに個別支援ケースに関する検討会の実施の目途がたっている。1.福島県相談支援専門職チームの活動に関するヒアリングを継続する。2.福島県相談支援専門職チームが行っている仮設住宅居住者への継続支援事例検討会を開催していき、事例から読み取れる支援のあり方に関する方法論を検討していく。社会福祉学福島県相談支援専門職チームのメンバーで継続的に支援活動を行っている専門職へのアンケート調査を実施した。その分析を行いながら、さらに個別支援ケース検討会を行っていく。また、長期避難者が暮らす仮設住宅におけるコミュニティの再編成に関するヒアリングを行ってきており、その結果をまとめていく。事例検討会へ出席されたソーシャルワーカーへの謝金を計上していたが、作業が途中であることもあり、受け取りの必要がないとの返事をいただいた。よって報告書が完成してから原稿料という形式での支払いを考えている。
ランダム振動子の集合体からなる超多自由度移動ロボットの研究

ホームロボット,レジャーロボットなど、将来,人間環境で稼働する超多自由度ロボットに,質量,体積ともに大きな従来のモータなどを搭載して個々に精密に制御するのは困難である.そこで本研究では,制御が容易で小型軽量の振動子式アクチュエータを多数集合させてロボットを構成し,振動子個々にはランダムな振動をさせつつ,適当な振動子群ごとに駆動/停止を制御するという単純な制御のみで,ロボット全体に知的運動を行わせる新しい概念の制御方式を提案し,2次元電磁振動子の集合体である多自由度平面移動ロボットについてを試作し,その駆動性能について検討した.本研究で得られた主な結果は以下の通りである.(1)電磁振動子アクチュエータの最適設計コイルばねの2箇所に希土類永久磁石を貼り付け,直交2方向に配置した電磁石により駆動される2自由度電磁振動子アクチュエータを提案し,等価単純はり-剛体-等価単純はりモデルの振動モード解析を行って,その発生力が最大となる寸法諸元を決定した.(2)超多自由度平面移動ロボットの試作(1)で制作した電磁振動子を矩形板下面に格子状に多数配置した平面移動ロボットを構成する.振動子にはチョッパ制御を施し,そのデューティ比を時刻と位置に関してランダムに与えると同時に,アクチュエータの群への電流をON/OFFする駆動制御系を構築した.(3)運動シミュレーションによる原理確認ロボットの制御系を模擬した運動解析を行った結果,振動子群のON/OFF制御により,ロボット全体の運動に偏りが生じることが確認され,本制御手法の可能性を示唆した.(4)ロボットの駆動実験ロボットの駆動実験を行った結果,未だ振動子の発生力不足により,自重負荷により運動が抑制されることが明らかになり,電磁石の構造変更による発生力増加のための検討を行った.ホームロボット,レジャーロボットなど、将来,人間環境で稼働する超多自由度ロボットに,質量,体積ともに大きな従来のモータなどを搭載して個々に精密に制御するのは困難である.そこで本研究では,制御が容易で小型軽量の振動子式アクチュエータを多数集合させてロボットを構成し,振動子個々にはランダムな振動をさせつつ,適当な振動子群ごとに駆動/停止を制御するという単純な制御のみで,ロボット全体に知的運動を行わせる新しい概念の制御方式を提案し,2次元電磁振動子の集合体である多自由度平面移動ロボットについてを試作し,その駆動性能について検討した.本研究で得られた主な結果は以下の通りである.(1)電磁振動子アクチュエータの最適設計コイルばねの2箇所に希土類永久磁石を貼り付け,直交2方向に配置した電磁石により駆動される2自由度電磁振動子アクチュエータを提案し,等価単純はり-剛体-等価単純はりモデルの振動モード解析を行って,その発生力が最大となる寸法諸元を決定した.(2)超多自由度平面移動ロボットの試作(1)で制作した電磁振動子を矩形板下面に格子状に多数配置した平面移動ロボットを構成する.振動子にはチョッパ制御を施し,そのデューティ比を時刻と位置に関してランダムに与えると同時に,アクチュエータの群への電流をON/OFFする駆動制御系を構築した.(3)運動シミュレーションによる原理確認ロボットの制御系を模擬した運動解析を行った結果,振動子群のON/OFF制御により,ロボット全体の運動に偏りが生じることが確認され,本制御手法の可能性を示唆した.(4)ロボットの駆動実験ロボットの駆動実験を行った結果,未だ振動子の発生力不足により,自重負荷により運動が抑制されることが明らかになり,電磁石の構造変更による発生力増加のための検討を行った.
虚血による心機能, 心筋エネルギー代謝, イオン透過性の変化に対する薬物の作用の研究--核磁気共鳴分光法(NMR)による検討

2)長期間虚血による心筋エネルギー代謝の変化^<31>P-NMRにより3時間という長い虚血の間に起こる心筋エネルギー代謝の変化について検討した所,虚血90分頃から細胞内PHの酸性化により右方高磁場側に移動した細胞内無機リンのピークの低磁場側,即ちアルカリ側に新しい無機リンのピークが出現する事がわかった.虚血が長くなると細胞内無機リンのピークが次第に小さくなるのに呼応してこのピークは次第に大きくなった.これは虚血の進展とともにプロトンに関して細胞外液との間に平衡が成立するような細胞が次第に増加している事を示す所見である.3)虚血による細胞内Naの変化-^<23>Na-NMRによる検討細胞外Naのピークをシフト試薬を用いてシフトさせると,虚血導入後比較的早い時期から細胞内Naのピークが出現し,虚血の時間が長びくと共に2段階的に次第に大きくなって行く事がわかった.第1段の増加はPH低下と対応して居り蓄積したプロトンをNa-H交換機構で汲み出した結果起きるもので生体の適応を表わすものと考えられたが,第2段は心室拡張期圧の上昇, ATPの涸渇,無機リンの顕著な増加と対応して居り不可逆的障害の始まりを示す変化と考えられた.2)長期間虚血による心筋エネルギー代謝の変化^<31>P-NMRにより3時間という長い虚血の間に起こる心筋エネルギー代謝の変化について検討した所,虚血90分頃から細胞内PHの酸性化により右方高磁場側に移動した細胞内無機リンのピークの低磁場側,即ちアルカリ側に新しい無機リンのピークが出現する事がわかった.虚血が長くなると細胞内無機リンのピークが次第に小さくなるのに呼応してこのピークは次第に大きくなった.これは虚血の進展とともにプロトンに関して細胞外液との間に平衡が成立するような細胞が次第に増加している事を示す所見である.3)虚血による細胞内Naの変化-^<23>Na-NMRによる検討細胞外Naのピークをシフト試薬を用いてシフトさせると,虚血導入後比較的早い時期から細胞内Naのピークが出現し,虚血の時間が長びくと共に2段階的に次第に大きくなって行く事がわかった.第1段の増加はPH低下と対応して居り蓄積したプロトンをNa-H交換機構で汲み出した結果起きるもので生体の適応を表わすものと考えられたが,第2段は心室拡張期圧の上昇, ATPの涸渇,無機リンの顕著な増加と対応して居り不可逆的障害の始まりを示す変化と考えられた.長時間にわたる心臓の灌流をNMR装置の中で行うのに必要な機械的並びに技術的な準備が整ったので本年は不可逆的障害を惹起すると考えられる長時間(3時間)虚血により心筋エネルギー代謝、心筋細胞膜イオン透過性にどんな変化が生じるかについて検討を試みた。標本は昨年同様ラットの摘出心灌流標本であるが本年は【^(31)P】-NMRに加え【^(23)Na】-NMRによる検討も行なった。虚血3040分でATPピークの消失と共に心室拡張終期圧の上昇が観察された。細胞内無機リン(Pi)のピークは虚血6分位から明瞭に認められる様になり、虚血の進展につれ次第に増高すると共に高磁場側に移動したが(心筋細胞pHの低下。虚血30分前後に最低値6.0に達する)、虚血1時間半を過ぎる頃、新しいピークがより低磁場側に出現すると共に減少し始め、新ピークが時間の経過と共に大きくなるのに呼応して次第に小さくなった。3時間の時点で心筋を採取し過塩素酸抽出液について【^(31)P】-NMR測定を行うとPiに相当する唯一のピークしか観察されないので新ピークもPiのピークと考えられる。Dy【(TTHA)^(3-)】を灌流液に加え細胞外Naのピークを低磁場側にシフトさせて細胞内Naピークを記録した。より大きなシフトの得られるDy【(PPP)(_2^(-7))】を本実験に用いなかったのは、収縮抑制作用が強く心筋への適用は困難と判断した為である(昭和59年度一般研究A報告書)。細胞内Naのピークは虚血導入前の心筋では検出されなかったが、虚血30分前後から観察される様になり虚血時間の延長と共に大きくなり膜Na透過性の亢進が示唆された。今後は細胞外Naをできるだけ取り除くような工夫を加え虚血によるNaイオン透過性の変化につきより詳細な検討を試みたい。
仮想空間構築用香り発生装置の試作と香り感性評価に関する研究

本研究の目的は、香りの高速な切り替えが可能な仮想空間構築用香り発生装置を試作すること、および、その応用として、香りと言語などのメディア変換法、映像や音楽に香りを付けコンテンツの付加価値を向上させる手法などを検討することである。本年度は、最終年度であり、香り発生装置プロトタイプの製作、および、香り付加の効果を検証するため様々な心理物理実験を行った。1.香り発生装置の検討(1)マルチメディア対応香り発生装置;小型で、複数の香りを調合して放出できる空気砲式香り発生装置を試作した。6種類の香りを1%の精度で調合し、利用者の顔に向けて放出できる。また、マルチメディアと連動させ、嗅覚特性を向上する方法について検討した。特許、論文を準備中である。(2)香り切り替え装置の小型化の検討;マルチメディア、VR対応の香り発生装置では、香り切り替え部分の機構が重要な課題である。小型で簡易な香料蓄積装置を用いて、高速に香りを切り替える実験を行った。数秒で香りを切り替えることができる。2.香りの感性評価(3)香り付き映像コンテンツ;昨年度に続き、映画に香りを付ける方法について検討し、効率のよい香り提示方法を提案した。また、瞳孔反射と視線検出と組み合わせて臨場感を客観的に評価する方法を検討し、映画の中で、適切に香りを付けると、臨場感、内容理解が深まることを明らかにした。また、匂い付き映像において、臨場感向上因子を明らかにするために、SD法による主観評価実験を行った。香りと映像の関連、提示タイミングが重要なことを明らかにした。(4)地理情報記憶支援;広いVR地理空間での作業において、視覚、聴覚、嗅覚、触覚提示の組み合わせを様々に変え、香り提示が記憶支援にどの程度効果があるのかについて検討した。VRで生成した町並みを歩行するシミュレーション実験によって、香りをつけることで建物名、建物の位置が記憶に定着されやすいことを明らかにした。また、建物に合致した香りをつけた方がその効果が高い知見を得た。(5)香り付きホームページ;遠隔から香りレシピを伝送し、端末で香りを合成し、提示するソフトウエアを作成した。これを用いて、香り教育への応用システムを検討した。(6)香りと味の連携実験;香りを提示することによって、味覚にどのような影響があるのかについて予備実験を行った。嗜好飲料を用いた実験で、香り提示の効果が明らかになった。応用を検討中である。3年計画の初年度であるため、当初計画に従って主に研究の環境整備を進めた。1.香り発生装置の検討空気砲式の香り発生実験装置を試作し、芳香玉の到達距離、嗅覚特性など、基本特性を調べ、学会で発表した。香り切り替え機構については、微小香料を揮発させる手段、微小香料を揮発器に供給する手段ついて、予備検討を行い、アイデアを展開した。2.香りの感性評価(1)香りが関連するシーンが多く現れる映画10数本を選択し、これを被験者に視聴してもらい、どのような香りを感じるか、好ましい香りは何かなどを、言語で回答させる香り要求実験を行なった。(2)映画のシーンに適すると思われる香料を香料専門家に依頼し、数10種類作成し、映画のシーンに同期して香りを提示する実験手段を検討した。上記香り発生装置は、まだ、実用的ではないため、代替手段を用いた。(3)上記実験手段を用い、映画のシーンに香りを付ける予備実験を行った。その結果、シーンの内容と合致する香りを提示した場合は、臨場感が高まる結果を得た。その一方、提示するタイミングが合わない場合や香りが映像内容と合致しない場合は、評価が悪くなる結果が得られた。映画に香りを付けるタイミングについては、モデルを提案し、学会で発表した。(4)香りの感性評価を客観的に行なう手法について検討した。瞳孔反射に着目し、映像鑑賞中の瞳孔変化を計測する実験装置を試作した。香りの有無で瞳孔がどのように変化するのかについて予備実験を行なった。本年度(2年目)は、香り発生装置の改良と香り付加の効果を検証するため様々な心理物理実験を行った。1.香り発生装置の検討(1)香り発生装置試作;昨年度提案した空気砲式香り発生装置について、問題点を分析し改善を図った。具体的には、空気放出時の音を静寂化させる方法、複数の香りを放出する方法、高速な香り切り替え方法、匂いを利用者に確実に提示する方法などである(特許出願中)。(2)香り切り替え方法の検討;香り切り替えのために、香料を微粒子化する超音波振動子の駆動制御方法を検討した。超音波振動子は、高温になると破壊する問題があるため、素子温度によって駆動電流を制御する回路を提案した。2.香りの感性評価(3)香り付き映像コンテンツ;昨年度に続き、映画に香りを付ける方法について検討し、効率のよい香り提示方法を提案した(特許出願中)。また、瞳孔反射を用いた臨場感評価法を検討し、映画の中で、適切に香りを付けると、臨場感、内容理解が深まることを明らかにした。

この成果を国内外で発表した。(4)香り提示タイミング;映像コンテンツに香りを付加する際に、香り提示遅延が映像の品質にどのような影響を与えるかについて評価実験を行った。遅延が少ないと臨場感向上に効果があるが、許容範囲を超えると違和感が急速に高まる。提示タイミングの重要性を具体的に明らかにした。(5)地理情報記憶支援;広いVR地理空間での作業において、嗅覚と触覚提示による記憶支援効果について検討した。盲人が外出する際の事前学習への応用をモデルにして、VR空間の構成物に香りをつけたときの記憶量について被験者実験を行った。香り付加の有効性を明らかにした。本研究の目的は、香りの高速な切り替えが可能な仮想空間構築用香り発生装置を試作すること、および、その応用として、香りと言語などのメディア変換法、映像や音楽に香りを付けコンテンツの付加価値を向上させる手法などを検討することである。本年度は、最終年度であり、香り発生装置プロトタイプの製作、および、香り付加の効果を検証するため様々な心理物理実験を行った。1.香り発生装置の検討(1)マルチメディア対応香り発生装置;小型で、複数の香りを調合して放出できる空気砲式香り発生装置を試作した。6種類の香りを1%の精度で調合し、利用者の顔に向けて放出できる。また、マルチメディアと連動させ、嗅覚特性を向上する方法について検討した。特許、論文を準備中である。(2)香り切り替え装置の小型化の検討;マルチメディア、VR対応の香り発生装置では、香り切り替え部分の機構が重要な課題である。小型で簡易な香料蓄積装置を用いて、高速に香りを切り替える実験を行った。数秒で香りを切り替えることができる。2.香りの感性評価(3)香り付き映像コンテンツ;昨年度に続き、映画に香りを付ける方法について検討し、効率のよい香り提示方法を提案した。また、瞳孔反射と視線検出と組み合わせて臨場感を客観的に評価する方法を検討し、映画の中で、適切に香りを付けると、臨場感、内容理解が深まることを明らかにした。また、匂い付き映像において、臨場感向上因子を明らかにするために、SD法による主観評価実験を行った。香りと映像の関連、提示タイミングが重要なことを明らかにした。(4)地理情報記憶支援;広いVR地理空間での作業において、視覚、聴覚、嗅覚、触覚提示の組み合わせを様々に変え、香り提示が記憶支援にどの程度効果があるのかについて検討した。VRで生成した町並みを歩行するシミュレーション実験によって、香りをつけることで建物名、建物の位置が記憶に定着されやすいことを明らかにした。また、建物に合致した香りをつけた方がその効果が高い知見を得た。(5)香り付きホームページ;遠隔から香りレシピを伝送し、端末で香りを合成し、提示するソフトウエアを作成した。これを用いて、香り教育への応用システムを検討した。(6)香りと味の連携実験
現職教員向け遠隔教育における多様な能力の受講者によるチーム学習での学習参加の研究

現在の教育が当面している課題は,教師一人によって解決できるものではなく,チームを組んで問題解決にあたらなければならない.さらに教育理念からのアプローチよりも,直面している問題に取り組めるような教育実践の研究方法論がきわめて重要である.従来の教育方法学が教育思想あるいは教育理念からのアプローチであったのに対して,教育の実態から出発する教育技術学の枠組みをとったときの授業研究の方法論について研究した.さらにユビキタス情報コミュニケーション技術の事態を迎えてのケータイならびにPDAを教育に活用する方法について研究した.さらにわが国は大量の教師教育を実現する必要があるが,そのために協調自律学習の方法について研究し,学部学生に対して実現しただけでなく,すでに現職教員にたいして試みている.しかも今後の大量の教師教育を予想しさらにいまなお高騰している大学の授業料のことを考えるとき,高品質低コストの教育方法を開発することは焦眉の課題である.さらに情報コミュニケーション技術の進歩は変動社会をもたらし失業や転職が日常化する社会が実現しているが,そのような社会でのニートなどの教育問題が新しい教師教育の問題として突き付けられている.このような問題からみたとき,遠隔教育のための協調自律学習,高品質低コストの教育,多様な学習者に対応できる教育訓練などが重要な研究課題であった.現在の教育が当面している課題は,教師一人によって解決できるものではなく,チームを組んで問題解決にあたらなければならない.さらに教育理念からのアプローチよりも,直面している問題に取り組めるような教育実践の研究方法論がきわめて重要である.従来の教育方法学が教育思想あるいは教育理念からのアプローチであったのに対して,教育の実態から出発する教育技術学の枠組みをとったときの授業研究の方法論について研究した.さらにユビキタス情報コミュニケーション技術の事態を迎えてのケータイならびにPDAを教育に活用する方法について研究した.さらにわが国は大量の教師教育を実現する必要があるが,そのために協調自律学習の方法について研究し,学部学生に対して実現しただけでなく,すでに現職教員にたいして試みている.しかも今後の大量の教師教育を予想しさらにいまなお高騰している大学の授業料のことを考えるとき,高品質低コストの教育方法を開発することは焦眉の課題である.さらに情報コミュニケーション技術の進歩は変動社会をもたらし失業や転職が日常化する社会が実現しているが,そのような社会でのニートなどの教育問題が新しい教師教育の問題として突き付けられている.このような問題からみたとき,遠隔教育のための協調自律学習,高品質低コストの教育,多様な学習者に対応できる教育訓練などが重要な研究課題であった.わが国の大学授業料がいまなお高騰を続けており,抜本的な見直しが求められている.多人数の教育においては世界的にみるとインターネットを利用したネット大学やサイバー大学などが開設されてきているが,その場合にいきなりマルチメディアを利用すると初期投資が高額になり,教材開発にも費用を要する.また遠隔教育はまだ経験が浅いので改訂することが多くなるが,そうすると一層の費用を要することになる.そこで印刷教材を通常の通学課程の授業で開発し,そのモデルを遠隔教育に改編することが考えられる.そこで佛教大学の教職科目「教育方法学」において印刷教材を開発し,それをケータイならびに通常のPCを利用して多人数で実施することを試み,それをさらに遠隔教育用に改編するという方法論を採用している.この方法によって,マルチメディアを活用する場合でも起こってくると予想される学習管理面での知見が多く得られた.とくに学習者間でのコミュニケーションを活性化するためにはチーム学習が重要であるが,このような学習ではマルチメディアを活用する以前の問題が数多くある.研究の初年度はこれまでに開発してきたものを整理してワークブックとしてさらに完成度を高めるととともに,このような教材開発の方法論を検討して国際学会などにおいて提案してきた.アメリカを中心とした地域での方法論は主として科学的研究成果を適用するという方法がとられているが,教育においては教師の経験も重要であるので,わが国の教育技術に関する哲学的考察も視野にいれて,共有ビジョン,メタファー,イメージ,モデルならびに命題という方法で実践的に開発した.このような方法によって到来しつつあるユビキタス情報社会においての学習開発に柔軟に対応できることを示した.さらにケータイの活用方法についても宮田が新しい方法を開発してそれを実施し,国際学会で報告した.また通常の大学での授業を映像で録画し分析のためのデータとして活用できるように準備した.現在の教育が当面している課題は,教師一人によって解決できるものではなく,チームを組んで問題解決にあたらなければならない.さらに教育理念からのアプローチよりも,直面している問題に取り組めるような教育実践の研究方法論がきわめて重要である.従来の教育方法学が教育思想あるいは教育理念からのアプローチであったのに対して,教育の実態から出発する教育技術学の枠組みをとったときの授業研究の方法論について研究した.さらにユビキタス情報コミュニケーション技術の事態を迎えてのケータイならびにPDAを教育に活用する方法について研究した.さらにわが国は大量の教師教育を実現する必要があるが,そのために協調自律学習の方法について研究し,学部学生に対して実現しただけでなく,すでに現職教員にたいして試みている.しかも今後の大量の教師教育を予想しさらにいまなお高騰している大学の授業料のことを考えるとき。高品質低コストの教育方法を開発することは焦眉の課題である.さらに情報コミュニケーション技術の進歩は変動社会をもたらし失業や転職が日常化する社会が実現しているが,そのような社会でのニートなどの教育問題が新しい教師教育の問題として突き付けられている.このような問題からみたとき,遠隔教育のための協調自律学習,高品質低コストの教育,多様な学習者に対応できる教育訓練などが重要な研究課題であった.
超原子価アレニルヨウ素化合物の合成とヨードクライゼン転位反応に関する研究

ごく最近著者らは、プロパルギルトリメチルシランと各種超原子価有機ヨウ素(III)化合物との反応により、これまで全く未知の新しい化合物である超原子価アレニルヨウ素(III)化合物の発生に成功するとともに、その還元的ヨード(III)クライゼン転位反応による芳香族化合物へのオルト位位置選択的プロパルギル化反応が容易に進行することを見出している。そこで、超原子価ヨウ素(III)化合物の反応性を解明する研究の一環として、活性中間体と考えられる超原子価アレニルヨウ素(III)化合物を単離する目的で、ヨードキソロンにBF3存在下1,3-bis(trimethylsilyl)-3-methyl-1-butyneを作用させたところ、予想外にアルキルペルオキシヨージナンが生成した。アルキルペルオキシヨージナンの生成機構は非常に複雑であるが、その構造はX線結晶解析により確認している。アルキルペルオキシヨージナンは有用な酸化剤となることが明らかになりつつあり、例えば、スルフィドのスルフォキシドやスルホンへの酸化反応、酸化的脱ジチオアセタール化反応、セレニドのセレノキシドへの酸化反応、ホスフィンのホスフィンオキシドへの酸化反応等に有効である。また、ベンジル位の酸化には特に有効であり、炭酸カリウム存在下ベンジルエーテルから安息香酸エステルが高収率で合成される。従って、アルキルペルオキシヨージナンはベンジル基の酸化的脱保護試剤となる。更に、アミンのイミンへの酸化反応や、アミドのイミドへの酸化反応も効率良く進行する。これらの反応において、分子状酸素が関与することが明らかになりつつあり、今後の展開が大いに期待される。また、p-メトキシアリールヨージナンとプロパルギルシランとの反応を実施し、p-メトキシ基の+M効果に支配される芳香環へのイプソ位位置選択的プロパルギル化反応を開発することに成功した。また、その反応機構をも解明することができた。今回、超原子価ヨウ素(III)化合物の反応性を解明する研究の一環として、活性中間体と考えられる超原子価アレニルヨウ素(III)化合物を単離する目的で、ヨードキソロンにBF_3存在下1,3-bis(trimethylsilyl)-3-methyl-1-butyneを作用させたところ、予想外にアルキルペルオキシヨージナンが生成した。アルキルペルオキシヨージナンの生成機構は不明であるが、その構造はX線結晶解析により確認している。また、ベンジル位の酸化には特に有効であり、炭酸カリウム存在下カルボニル化合物が高収率で合成される。更に、アミンのイミンへの酸化反応も進行する。また、p-メトキシアリールヨージナンとプロパルギルシランとの反応を実施し、p-メトキシ基に支配される芳香環へのイプソ位位置選択的プロパルギル化反応を開発すると共に、その反応機構をも解明することができた。

なお、分子内超原子価ヨウ素(III)原子を制御因子とする三重結合の新しい位置選択的酸化反応の開発については現在検討中である。ごく最近著者らは、プロパルギルトリメチルシランと各種超原子価有機ヨウ素(III)化合物との反応により、これまで全く未知の新しい化合物である超原子価アレニルヨウ素(III)化合物の発生に成功するとともに、その還元的ヨード(III)クライゼン転位反応による芳香族化合物へのオルト位位置選択的プロパルギル化反応が容易に進行することを見出している。そこで、超原子価ヨウ素(III)化合物の反応性を解明する研究の一環として、活性中間体と考えられる超原子価アレニルヨウ素(III)化合物を単離する目的で、ヨードキソロンにBF_3存在下1,3-bis(trimethylsilyl)-3-methyl-1-butyneを作用させたところ、予想外にアルキルペルオキシヨージナンが生成した。アルキルペルオキシヨージナンの生成機構は非常に複雑であるが、その構造はX線結晶解析により確認している。アルキルペルオキシヨージナンは有用な酸化剤となることが明らかになりつつあり、例えば、スルフィドのスルフォキシドやスルホンへの酸化反応、酸化的脱ジチオアセタール化反応、セレニドのセレノキシドへの酸化反応、ホスフィンのホスフィンオキシドへの酸化反応等に有効である。また、ベンジル位の酸化には特に有効であり、炭酸カリウム存在下ベンジルエーテルから安息香酸エステルが高収率で合成される。従ってアルキルペルオキシヨージナンはベンジル基の酸化的脱保護試剤となる。更に、アミンのイミンへの酸化反応や、アミドのイミドへの酸化反応も効率良く進行する。また、p-メトキシアリールヨージナンとプロパルギルシランとの反応を実施し、p-メトキシ基の_+M効果に支配される芳香環へのイプソ位位置選択的プロパルギル化反応を開発することに成功した。また、その反応機構をも解明することができた。
天然化合物を用いたアオコ毒マイクロシスチンの毒性制御

マイクロシスチン-LR(MCLR)が示す細胞毒性と細胞増殖活性のバランス制御にp53が重要な機能を果たしていることを明らかにした。また、柑橘類のフラボノイドの一種ナリンジンが、OATP1B1/1B3を介したMCLRの細胞内取り込みを阻害することにより、細胞毒性の発現を抑制することを明らかにした。また、アメリカオオアカイカ由来のセラミドアミノエチルホスホン酸および海綿から単離したステリフェリンAにMCLRの細胞毒性を減弱する効果があることを突き止めた。アオコを形成する藍藻類が産生する肝臓毒であるマイクロシスチンLR(MCLR)は、プロテインボスファターゼPP1及びPP2Aを特異的に阻害し、高濃度曝露によりヒトを含めた動物に急性の肝不全を誘発し、また低濃度慢性曝露により肝がんの発がんプロモーターとして機能する環状ペプチドである。最近報告者らは、MCLRの肝細胞内への選択的取り込みの責任分子として有機アニオントランスポーターのOATP1B1およびOATP1B3を同定し、PP1およびPP2Aの阻害を介して生存ならびにストレス応答に関わる各種のMAPKsがリン酸化し、活性化することを明らかにした。しかし、その毒性発現機構にはまだ不明な点が多く残されている。そこで、発がんプロモーションに関わる細胞内シグナリングを細胞の運命の振り分け役で転写調節因子のp53を中心に解析した。すなわち、MCLRの輸送責任分子であるOATP1B3をヒト胎児腎臓由来の細胞株HEK293細胞に強制発現させたHEK293-OATP1B3細胞を実験に供した。MCLRの細胞毒性はMTT法を用いて評価した。各種タンパク質のリン酸化は、イムノブロット法を用いて解析した。p53阻害剤であるpifithrin-α並びにp53 mRNAをpSuppressorp53 shRNAプラスミドを一過性にトランスフェクトしてノックダウンし、MCLRの細胞毒性を評価した。解析の結果、以下の点が明らかになった。72時間曝露においてアポトーシスを誘発する致死濃度である50nMのMCLRを24時間曝露したHEK293-OATP1B3細胞は、p53が安定化し、その細胞内蓄積量が増大した。そして、p53のリン酸化が亢進して転写因子として活性化し、その転写因子活性により細胞周期を停止させる機能をもつp21が発現上昇した。また、同時に細胞増殖を活性化する機能をもつAKTがリン酸化し、活性化した。次にp53の活性阻害剤であるpifithrin-αの作用ならびにp53 mRNAの発現をノックダウンした結果、MCLRの細胞毒性が緩和された。以上の結果からMCLR応答性の細胞死シグナルと生存シグナルのバランス制御にp53が関与していることが明らかになった。OATP1B3は、環状ペプチドであるマイクロシスチンLRの細胞毒性の発現を決定づける細胞膜の輸送体タンパク質である。マイクロシスチンLRは、薬毒物代謝の第II相反応に属すグルタチオン抱合化を受けることが知られているが、グルタチオン合成における律速反応を司るγ-グルタミルシステイン合成酵素(γGCS)の阻害剤であるブチオニンスルフォキシミン(BSO)を24時間前処理したHEK293-OATPIB3細胞において、未処理の細胞と比べてマイクロシスチンLRの細胞毒性に全く変化が認められなかった。これは使用する細胞腫による差異であることが示唆される。そこで、当初の計画を少し変更して、薬毒物代謝の第1相の酵素に着目して、マイクロシスチンLRの解毒機構の解析を試みた。すなわち、化合物のエステル結合ならびにアミド結合を切断するカルボキシルエステラーゼ2(CES2)に着目した。CES2遺伝子を安定に強制発現するHEK293-OATP1B3/CES2細胞を作成し、マイクロシスチンLRに対する感受性をMTTアッセイで解析した結果、CES2を強制発現することによりマイクロシスチンLRに対する感受性が部分的に抑制された。また、マイクロシスチン-アガロースを用いた解析結果から、マイクロシスチンLRがCES2と相互作用している可能性が示唆された。以上の結果から、マイクロシスチンLRはCES2により弱毒化される可能性が示唆された。アオコを形成するある種の藍藻類が産生する肝臓毒マイクロシスチン-LRは、急性曝露で肝不全を引き起こし、また、イニシエーション後の肝細胞に対して慢性低濃度曝露で肝がんの発がんプロモーターとして機能する。我々はこれまでにマイクロシスチン-LRの肝細胞特異的な毒性発現の分子機序を明らかにしてきた。近い将来にマイクロシスチン-LRが、水道法の改正等により要検討項目から少なくとも水質管理目標設定項目に引き上げられることが望まれ、結果的に我が国の健康水準がより上昇することが期待される。

延いては諸外国で発生しているマイクロシスチン中毒の発生予防や対症療法に貢献し、世界中の人類の公衆衛生の向上に寄与することを目的とし、我々がこれまでに解明したマイクロシスチン-LRの毒性発現の分子機序をもとに海綿由来の天然化合物群を用いてマイクロシスチン-LRの毒性発現を抑制する中毒予防対策・治療法の礎を築くことをめざし、解析を進めた。柑橘類の苦み成分でフラボノイドの一種であるナリンジンが、活性酸素の消去ならびにOATP1B1およびOATP1B3を介したマイクロシスチン-LRの細胞内取り込みを阻害することにより,細胞毒性の発現を抑制することを明らかにした。また,アメリカオオアカイカ由来のセラミド誘導体セラミドアミノエチルホスホン酸,奄美大島産のある種の海綿から単離したトリテルペノイドの一種であるステリフェリンAにマイクロシスチン-LRの細胞毒性を減弱する効果があることも突き止めた。