hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウス病原性ヘリコバクターの特異的抗原検出診断法の開発

マウスの代表的な病原性ヘリコバクター菌であるHelicobacter hepaticus(H.hepaticus)の抗原検出診断法を確立する目的で、H.hepaticusに特異的なモノクローナル抗体MAb#5-12Dを作出した。本抗体を用いて、H.hepaticus菌体を約104CFUの高感度で検出可能なサンドイッチELISA法、ならびに10分間で簡便に本菌の特異的検出が可能なイムノクロマト法の開発に成功した。マウスのヘリコバクター感染症の新規診断法として菌種特異的な抗原検出法を確立する目的で、マウスの代表的な病原性ヘリコバクター菌であるHelicobacter hepaticus(H.hepaticus)に対するモノクローナル抗体の作製と反応性解析を行った。1)H.hepaticusのウレアーゼBサブユニット(UreB)に対するモノクローナル抗体を作製し、H.hepaticus UreBに特異的な抗体産生ハイブリドーマを3クローン得た。これらのモノクローナル抗体を固相化して精製UreBおよびH.hepaticus菌体を抗原とするサンドイッチELISAを行った結果、精製UreBを高感度に検出することが可能であるが、菌体の検出感度は低いことが明らかになった。2)菌体の高感度な検出を目指し、ホルマリン不活化したH.hepaticus菌体に対するモノクローナル抗体を作製し、H.hepaticusに特異的な抗体産生ハイブリドーマを11クローン得た。抗原固相化ELISA法、サンドイッチELISA法、ならびにimmunoblot法により、これらのモノクローナル抗体はH.hepaticusとだけ反応し、同じくマウス由来のヘリコバクター菌であるH.bilisやH.muridarumとは反応性を示さないことが明らかになった。このうちclone#5-12Dは、サンドイッチELISAでH.hepaticus菌体を0.00080D600(約106CFU)まで検出可能で、H.hepaticus培養上清との反応性も顕著であった。また、clone#5-12Dが認識する抗原の分子量は約12kDaであることをimmunoblot法で確認した。今後、実験感染マウスや自然感染マウス試料を用いて、検出感度や特異性の評価を実施する予定である。簡易かつ特異性の高いマウスのヘリコバクター診断法の確立を目指し、ホルマリン不活化Helicobacter hepaticus菌体に対するモノクローナル抗体(MAb)を作製し、サンドイッチELISA法によるH.hepaticus特異的な抗原検出を試みた。その結果、H.hepaticus特異的なMAbが11種、H.hepaticus、H.bilisおよびH.muridarumの3菌種に交差反応を示すMAbが2種得られた。H.hepaticus特異的MAbのうち、#5-12DはサンドイッチELISAでホルマリン不活化H.hepaticus菌体を0.0008 OD_<600>まで検出可能(OD_<490>≧0.2)であり、H.bilisおよびH.muridarumに対しては0.2 OD_<600>の不活化菌体でも陰性値(OD_<490><0.2)を示した。さらに、MAb#5-12DはH.hepaticus生菌培養液を抗原とした場合、サンドイッチELISAで8×10^3CFUまで検出可能であった。MAb#5-12Dはウェスタンブロット法でもH.hepaticus抗原のみと特異的に反応し、その認識する抗原は分子量約12KDaの位置に確認された。本抗原はプロテアーゼ処理や加熱処理に耐性であり、イムノアフィニティ法によって精製した認識抗原はPAS反応による糖染色に陽性であった。H.hepaticus実験感染マウスの糞便をサンプルとし、サンドイッチELISAとPCRとの比較評価を行ったところ、サンドイッチELISAでの陽性率が71.9%であったのに対しPCRでの陽性率は55.1%であり、サンドイッチELISAの検出感度が高かった。また、両検査法の一致率は76.4%であった。以上の結果から、MAb#5-12Dを用いたサンドイッチELISAがH.hepaticus感染に対する特異的診断法として有用であることが示唆された。簡易かっ特異性の高いマウスのヘリコバクター診断法の確立を目指し、ホルマリン不活化Helicobacter hepaticus菌体に対するモノクローナル抗体(MAb)を作製し、MAb#5-12Dを用いたサンドイッチELISA法によりH.hepaticus特異的な抗原診断が可能であることを明らかにした。この結果をふまえ、MAb#5-12Dを用いたH.hepaticus抗原診断法のさらなる簡便化を目標に、イムノクロマト法の構築、ならびにその特異性と検出感度の評価を行った。イムノクロマト法構築にあたって実施した種々の条件検討結果に基づき、anti-H.hepaticusrabbit IgGをHF120メンブレンにライン塗布し、ラッテックス感作したMAb#5-12Dをコンジュゲートパッドに塗布・乾燥したアセンブリを試作した。

作製したイムノクロマト・ストリップにホルマリン不活化H.hepaticus菌液をサンプルとして滴下し10分後に判定を行ったところ、0.002 0D_<600>まで検出可能であり、サンドイッチELISA法と比較して1/3程度の感度であった。一方、マウス由来の同属菌であるH.bilisおよびH.muridarumに対しては0.2 0D_<600>の不活化菌液でも陰性の結果を示した。生菌およびH.hepaticus感染マウス糞便材料を用いた場合にも同様な結果が得られたことから、今回試作したイムノクロマト・システムは、H.hepaticusに対する特異的な抗原検出法として利用可能であり、感染マウスの迅速診断法としての実用化の可能性が示唆された。
超弦とブレーンによる現実的な素粒子模型の構築と標準模型を超えた新物理描像

従来の超弦による素粒子模型は「なぜクォーク・レプトンは三世代なのか?」というような素粒子理論の根源的な疑問に答えることはできない。この困難を打破するため、本研究は例外群のコセットE7/((SU(5)×U(1)^3)がちょうど3つのSU(5)の10+5*+1表現を含むという事実に基づいて、それらをクォーク・レプトンと同一視する「世代統一」(family unification)のアイデアをF理論の多重特異点に局在するストリングジャンクションを用いて実現し、その新しいコンパクト化の理論的研究を行った。超弦理論は標準模型に類似した模型を数多く作るが、それらは三世代を「実現」することはできても「説明」することはできていない。「世代統一」(family unification)は、現在観測されるすべてのクォーク・レプトンは一つの例外群超対称コセットシグマモデルから生じる、という古くからの考え方で、特にE7/(SU(5)×U(1)^3)に基づく模型は、ちょうど三世代のクォーク・レプトンを自動的に実現する。最近、arXiv:1403.7066およびその関連研究(投稿準備中)において、これらの模型は「F理論」という超弦理論の枠組みを使えば自然に実現できることを示した。すなわち、ある特定の小平特異性をもつ合流した7-ブレーンが複素1次元方向に変形され、低い特異性になっているような余次元2のブレーン配位の近傍には、ブレーンをつなぐストリング・ジャンクションがちょうどシグマモデルに対応した量子数をもつ超対称多重項を生成する。このような幾何学的配位は、E7/(SU(5)×U(1)^3)シグマモデルに対応するスペクトラムを実現するばかりでなく、自発的に破れたU(1)荷電をもつスカラー場の期待値により湯川結合を説明するフロガット・ニールセン機構に必要な荷電多重項を内在することを見出し、クォーク・レプトンの湯川階層構造の違いや大きなレプトン混合角をよく説明する不均衡(lopsided)型の湯川テクスチャが必然的に導かれることを示した。素粒子の標準模型を超え重力をも統一する究極理論として超弦理論が提唱されて久しいが、具体的に例えばインフレーション/再加熱後にエネルギーが受け渡されるはずの標準模型セクターがどのようなものなのか、超弦理論は未だ確定することができていない。最近、コンパクト化空間の詳細によらない普遍的な局所的幾何学的構造に基づくカイラル物質場の生成機構を提唱した。これはF理論のブレーンの多重特異点の普遍性に基づくもので、面白いことに、すべてのクォーク・レプトンは単一の例外群超対称コセットシグマモデルに由来するという「世代統一」(family unification)の古くからの考え方を超弦の枠組みで実現することができる。特に、SU(5)ゲージ対称性を実現するブレーンの特異性が局所的にE7にまで多重拡大するようなブレーン系には、現実に観測されるような三世代のクォーク・レプトンに対応する大統一理論の多重項がちょうど局在することがわかり、自然の必然性を超弦から説明する大きな手がかりになると期待される。またこのようなある種の幾何学的配位は、フロガット・ニールセン機構により湯川階層構造の違いや大きなレプトン混合角をよく説明する不均衡(lopsided)型の湯川テクスチャを導くことを議論した。さらにごく最近、多重特異点における余計に現れるカイラル場の生成のため一見量子異常(アノマリー)が相殺しなくなるように見える、という問題は、ゲージブレーン上で複数のマターブレーンの接点が合流することにより矛盾なく回避できることを示した。平成27年度は、2014年に提唱して以来研究を続けている、F理論のブレーンの多重特異点の普遍性に基づく、コンパクト化空間の詳細によらない局所的幾何学的構造に基づくカイラル物質場の生成機構に関する研究をさらに継続した。この機構の特長は、すべてのクォーク・レプトンは単一の例外群超対称コセットシグマモデルに由来するという「世代統一」(family unification)の古くからの考え方を超弦の枠組みで実現することができる、という点である。今年度は特に、多重特異点における余計に現れるカイラル場の生成のため一見量子異常が相殺しなくなるように見える問題は、ゲージブレーン上で複数のマターブレーンの接点が合流することにより矛盾なく回避できていることを示した。また、前年度まで6次元理論にとどまっていた構成をより現実的な4次元理論に拡張し、特にヒルツェブルフ曲面上に楕円ファイバーされたカラビヤウ3-フォルドにコンパクト化されたヘテロティック弦で3世代となるCurioによる模型のF双対を一般化されたヒルツェブルフを用いて構成し、ゲージ対称性がSU(5)の場合に完全に分類した。

研究実績の概要でも述べたように、F理論のブレーンの多重特異点の普遍性に基づくコンパクト化空間の詳細によらない局所的幾何学的構造に基づくカイラル物質場の生成機構に関する研究を、今年度はいよいよ現実的な4次元コンパクト化に拡張・応用することに取りかかることができたこと、またLooijenhaの重み付き射影空間が有理楕円曲面のブローアップにより得られることなど、有理楕円曲面の特異性と断面の相補的なE8構造を主張するMordell-Weil格子によるカイラルな物質場の生成機構の理解が進んだこと。従来の超弦による素粒子模型が「なぜクオーク・レプトンは三世代なのか?」などのような素粒子理論の根源的な疑問に答えることができないという困難を打破するため、3つの10+5*+1SU(5)多重項を含む例外群のコセットE7/(SU(5) x U(1)3)をF理論の多重特異点に局在するストリングジャンクションにより標準模型を超えた新物理、特にヒッグスセクターやフレーバー構造に関する提言を行なうことを目的として立案された。最終年度は、F理論の双対なヘテロティック弦のベクター束のモジュライ空間として知られる、ルイエンハの重み付き射影空間束とF理論の複素構造を特徴付けるワイエルシュトラス形式の独立係数断面との関係を明らかにし、またF理論における(1 / 2 ) K3ファイバーのモーデルベイユ格子と特異点とのE8相補性が、ヘテロティック側におけるヒッグズ機構の実現に双対理論として本質的な役割を果たしていることを示した。この事実はF理論における、特異点とカイラル物質場の生成との関係の理解にも役立つことがわかった。また、一般化されたヒルツェブルフ多様体上に楕円ファイバーされたカラビヤウにコンパクト化されたF理論で3世代になるようなものを具体的に完全に分類した。さらに、3世代標準模型が偶然でなく実現されるシナリオとして、広いクラスのコンパクト化空間に遍く存在する局所的幾何学的構造がインフレーションをトリガーする「局所ファミリ一統一仮説」を提唱し、F理論の枠組みにおいて3世代を実現するそのような局所構造としてのE8ポイントの重要性を指摘してその性質を調べた。従来の超弦による素粒子模型は「なぜクォーク・レプトンは三世代なのか?」というような素粒子理論の根源的な疑問に答えることはできない。この困難を打破するため、本研究は例外群のコセットE7/((SU(5)×U(1)^3)がちょうど3つのSU(5)の10+5*+1表現を含むという事実に基づいて、それらをクォーク・レプトンと同一視する「世代統一」(family unification)のアイデアをF理論の多重特異点に局在するストリングジャンクションを用いて実現し、その新しいコンパクト化の理論的研究を行った。上項「研究実績の概要」でも述べたように、素粒子理論としての超弦理論の大きな課題は、インフレーション、あるいは再加熱後にエネルギーが受け渡されるところの標準模型セクターがどのようなものなのか、を確定することである。現在の超弦理論は、多種多様な理論における多くの恣意的な状況設定と微細な調節によって、標準模型ライクな模型を数多く実現することができるが、実際に観測されるような自然がなぜこのようなものなのか、例えばなぜ素粒子の世代は三世代なのか、などのような基本的に答えることはできていない。本研究は、このような超弦理論の基本的問題に答えるために計画立案されたものである。
頭頚部血管奇形の新しい非侵襲的病態評価方法の確立

今後の課題として良好な画像の症例数を増やし、正確な血流量を算出するためにさらなるシーケンスの改良が必要である。この研究は頭頸部の血管奇形の診断を目的としているが、頭頸部領域におけるASLの報告は少ない。そのためにまず今年度は頭頸部領域の撮影のためにASLの最適化を行った。Siemens社の協力を得て病変のないボランティアを対象とし、頭頚部領域のASLを撮影した。撮像方法は3D ASLを用い、1回のIR pulseでラベリングする方法であるPulsed ASLの手法であるFAIR (flow sensitive alternating inversion recovery)により血液をラベリング後、single shot 3D TGSE (Turbo Gradient Spin Echo)法を用いてデータ収集を行った。TGSE法はspin echoとgradient echoの両方の信号を取得する高速撮像法で、3Dデータを取得することによりスライス断面間でのラベリングの違いなどの影響が大きく軽減されると予想される。撮像領域外で血液をラベリング後、その血液が撮像領域に達する時間を考慮する必要があるため最適なinversion time (TI)を検討する必要があった。そのためにTIを1500, 1750, 2000, 2250, 2500, 4000msと複数個設定した。ボランティア2名では2000msが最適であるという結果であった。ボランティアを対象に撮像方法を検討後、頭頸部の病変を評価するため患者12人を対象にASLを行った。ラベル画像からコントロール画像を減算し、縦磁化の差(ΔM)を求めた。各TIにおけるΔMをグラフ化し最適なTIを検討した。今年度は当初の予定通りボランティア及び患者を対象に頭頸部のASLの最適化を行うことができたため、概ね順調に進展している。ラベルされた血液が撮像領域に達する時間を考慮する必要があったが、目的の部位にあわせてinversion time (TI)を数段階に分けて設定し、transit timeの影響を受けにくい最適な値を求めていく事によって解決した。今後の課題としては(i) 3D ASLのシークエンスではΔMのみが求められ、血流量(F)がインラインで求められないことや、(ii)患者の動きが計測値に大きな影響を与えることなどがあげられる。頭頚部の血管奇形に対して適切な治療を行うには、その病態を正確に診断し治療方法を決定する必要がある。特に病変内部の血流速度の評価が重要となり、臨床では造影MRIや造影CTによるダイナミックスタディが行われているが、いずれも造影剤を使用するため腎臓への負担が大きい。当該研究で行う撮像法であるASL(arterial spin labeling)は血液のプロトンを内因性のトレーサーとして利用する手法で、造影剤を用いずに血流を測定することができる。今までは得られる画像のsignal-to-noise ratioが低いために研究レベルにとどまっていたが、高磁場装置(3T MRI)の普及や技術の向上によって画質が改善し臨床応用され始めている。しかしその多くは脳内病変に用いられており、頭頚部とくに血管奇形への応用はこれまで報告が少ない。当該研究ではASLによって造影剤を使用しない低侵襲な検査を可能にし、血管奇形の全く新しい病態評価方法を確立し治療法の選択に役立てていくことを目的とする。そのため昨年度はまず頭頸部領域のASLの撮像法の最適化を行った。頚部においてラベルされた血液が口腔内の撮像領域に達する時間を考慮する必要があるため、目的の部位にあわせて撮像パラメーターの1つであるTIを数段階に分けて設定し、transit timeの影響を受けにくい最適な値を求めた。平成28年度は平成27年度に最適化したTIを適用し、頭頚部血管奇形患者のASLを実際に撮影した。収集されたデータを用いてラベル画像からコントロール画像を減算し、縦磁化の差(ΔM)を求めた。本施設のMRIでは撮像した病変の血流量を自動に計算する機能が備わっていないため、今後計算ソフトを用い、専門家の協力を得ながら本年度得られたΔMを用いて血流量を算出していく予定である。平成27年度に最適化したASL法を用いて頭頚部血管奇形患者の撮影を実際に行うことができたが、撮像が可能であった症例数が予定よりも少なく十分な症例を集めることができなかった。その理由としては画像の解像度が予想よりも低かったため、病変の小さいものについては適応できなかったことなどがあげられる。今後可能な限り症例数を増やし、データ解析を行っていく予定である。頭頚部の血管奇形に対して適切な治療を行うには病変内部の血流速度の評価が重要となり、臨床では造影MRIなどによるダイナミックスタディが行われているが、いずれも造影剤を使用するため腎臓への負担が大きい。当該研究で行うASLは血液のプロトンを内因性のトレーサーとして利用し、造影剤を用いずに血流を測定することができる。高磁場装置(3T MRI)の普及や技術の向上によって画質が改善し臨床応用され始めているが、その多くは脳内病変に用いられており、頭頚部とくに血管奇形への応用はこれまで報告が少ない。当該研究ではASLによって造影剤を使用しない低侵襲な検査を可能にし血管奇形の新しい病態評価方法を確立し治療法の選択に役立てていくことを目的とした。平成27年度は頭頸部領域のASLの撮像法の最適化を行った。

ラベルされた血液が撮像領域に達する時間を考慮する必要があるため、目的の部位にあわせて撮像パラメーターの1つであるTIを数段階に分けて設定し、transit timeの影響を受けにくい最適な値を求めた。平成28年度は平成27年度に最適化したTIを適用し、患者のASLを実際に撮影した。収集されたデータを用いてラベル画像からコントロール画像を減算し、縦磁化の差(ΔM)を求めた。本施設のMRIでは撮像した病変の血流量を自動に計算する機能が備わっていないため、平成29年度は計算ソフトを用い、ΔMを用いて血流量の算出を試みたが、high-flow lesionとlow-flow lesionの鑑別に有用な値は出なかった。この理由として、病変の大きさが十分ではなくROIが正確に設定できなかったためと考えられる。また血流量を算出する際に熱平衡状態の縦磁化を求める必要があり、TIを4000に設定して暫定的に求めたが、IRの影響が残っているため正確な値ではなかった可能性がある。今後の課題として良好な画像の症例数を増やし、正確な血流量を算出するためにさらなるシーケンスの改良が必要である。今年度の研究予定は平成27年度に最適化したASL法を用いて、頭頚部血管奇形患者の撮影および収集されたデータの評価を行う。東京医科歯科大学の倫理審査委員会の承認のもとインフォームドコンセントの得られた患者を対象に術前ASLを撮像し、データを収集する。得られたASLの定量値と血管奇形の病態(high-flowまたはlow-flow)との関連性を評価していく。昨年度判明した研究を遂行する上での今後の課題については、まず血流量がインラインで計算できないことについて、独自に画像処理ソフトを用いて計算することにより解決する予定である。また患者の動きについては、撮影時の固定を改良すると同時に、ASLを撮影するタイミングを検討し、また撮像時間の短縮化により改善していく予定である。最適化したASL法を用いて、頭頚部血管奇形患者の撮影および収集されたデータの評価を行う。得られたASLの定量値と血管奇形の病態(high-flowまたはlow-flow)との関連性を評価し、その鑑別法を探る。今後の課題については血流量がインラインで計算できないことがあるが、独自に計算ソフトを用い、専門家の協力を得て解決していく予定である。放射線診断学論文作成の期間が延長したため論文添削及び論文発表費用が生じなかった。また統計解析ソフトの購入時期が遅れたため。論文作成の期間が延長したため論文発表費用が来年度に請求される予定となったため。今年度、昨年度行う予定であった論文の投稿及び統計解析ソフトの購入を行う予定である。昨年度に請求される予定であった、掲載済みの論文の発表費用に使用する予定である。
核融合炉プラズマ対向機器用タングステン合金の開発

核融合炉用高熱流束機器として必要な特性を最も多く備えているWの課題は,脆さ(低温脆化,再結晶脆化,照射脆化)の改善である。これらの3つの脆さを同時に大幅に改善するには,遷移金属炭化物粒子の粒界分散および結晶粒の微細化が最も有効であると考えられる。そこで,そのような組織を得るために,遊星型ボールミルを用いたメカニカルアロイング(MA)法と熱間等方加圧(HIP)法によりW合金の試作を行った。添加した遷移金属炭化物は周期律表IVa族のTiCとHfC,およびVa族のTaCとNbCである。試作したW合金について衝撃3点曲げ試験による低温靭性の評価,真空加熱における再結晶温度の評価,照射脆化を評価するための高速中性子照射実験と照射後試験,および照射前後と真空加熱前後における微細組織の観察を行った。その結果,TiCを添加した試作合金で最も特性が改善された。例えば,0.2%TiC添加材は市販の純WやW合金に比べて,延性脆性遷移温度が著しく低く(l00°C以上),再結晶温度が600°Cも上昇した。0.5%TiC添加材では再結晶温度はさらに上昇した。また,Wの脆さの中で最大の課題である照射脆化の改善については,照射硬化の抑制だけでは改善は困難であること,照射中に起こる組織変化(照射誘起析出,照射促進析出)を活用して組織の中で最も弱い個所(weakest points :粒界等)を強化する必要があること,ただしそれ自体が脆く破壊の起点として作用するW_2Cが照射中に析出しないような合金組成を選択することが必要であることが明らかになった。以上の結果は,本研究で用いた合金設計と組織制御の方法がWの3つの脆さを同時に大幅に改善するために極めて有効であることを示している。タングステン(W)を核融合炉プラズマ対向機器として用いる場合の最大の課題は,脆さ(低温脆化,再結晶脆化,照射脆化)の改善である。そこで,その改善に不可欠な「高純度超微細粉末・合金作製装置」を予定通り設置し,それを用いて核融合炉プラズマ対向機器用W合金を試作するとともに,既設の装置により試作合金の低温靱性と再結晶特性を評価した。試作した合金は,純W粉末に遷移金属炭化物のTiCを0.20.5質量%添加したもので,以下の方法により作製した。まず,2種類の出発原料粉末の純化処理を行い,次にそれらをガス不純物混入の恐れのない清浄雰囲気下でメカニカルアロイング(MA)処理し,さらにHIP処理を行って緻密体とした後,加工により板材とした。TiC濃度が高い場合には圧延時に割れが生じ,相対密度が98.5%までのものしか得られなかったが,TiC濃度0.3質量%以下では圧延が可能で,相対密度99.5%の板材を得ることができた。これらの試作合金について,標準材とした市販の純Wの板材(相対密度100%)とともに,衝撃3点曲げによる低温靱性の評価と再結晶特性の評価を行った。その結果,試作合金の低温靱性は密度に強く依存し,相対密度99.5%の合金は,純Wに比べてDBTTが100°C以上も低く,また強度がかなり高い等の優れた低温靱性を示した。試作合金は純Wより密度が低いので,相対密度を100%にまで高めることにより,さらに低温靱性の向上が期待される。

また,試作合金では再結晶温度が著しく上昇し,最も低い合金でも約2000°Cの再結晶温度を示した(純Wの再結晶温度は1300°Cである)。昨年度に開発したタングステン(W)合金よりさらに低温靭性に優れ,また再結晶温度の高いW合金を開発するために,まず,遷移金属炭化物を効果的に活用するためのMA-HIP条件の確立を図った。その結果,WにおいてもMA中に遷移金属炭化物が分解,強制固溶し,その後のHIP処理時に分散粒子として析出することが判り,その性状と分散状態を広く制御することが可能となった。次に,遷移金属炭化物のTiCについてその最適添加量を調べた。TiC量が増加すると再結晶温度は高くなるが,母相の硬化によって残存気孔(12%)の除去に必要な加工(鍛造と圧延)が困難になり,低温靭性を高めることができない。最適添加量は0.3wt%TiCであった。さらに,TiCに比べて母相の硬化が少ない遷移金属炭化物としてTaCとNbCに着目し,0.7Wt%TaCと0.5wt%NbCを含むW合金を試作した。これらの合金はTiC添加W合金よりも硬さが低く,加工が容易であったが,低温靭性(衝撃3点曲げ試験により測定)は改善されなかった。透過電子顕微鏡によって母相中に多数の微細析出物が観察され,それらはTaあるいはNbが固溶したW_2Cであることが判明した。したがって,W_2CはTiCのような(粒界強化による)延性改善効果をもたないことになるので,現在,W_2Cを析出させずに,TaCやNbCを分散させ得る条件を探索している。一方,昨年度に開発したTiC分散W合金(TiC濃度=0.2,0.5wt%)を500700°Cで高速中性子を0.15dpa照射して,一部の合金については照射後の低温靭性を測定した。その結果,照射による脆化が観察され,また照射中にW_2Cが析出することが判明した。したがって,この場合も照射中のW_2Cの析出を抑制し,粒界強化の効果のある炭化物の析出を促進させる必要があり,その条件の把握に努めている。タングステン(W)を核融合炉プラズマ対向機器として用いる場合の最大の課題である脆さ(低温脆化,再結晶脆化,照射脆化)を改善するために,既設の「高純度超微細粉末・合金作製装置」を用いて微細結晶粒・遷移金属炭化物粒子分散組織をもつW合金を試作し,その低温靭性の評価,高速中性子照射実験および照射脆化の評価を行った。試作した合金は,純W粉末に遷移金属炭化物として周期律表IVa族のTiCとHfC,Va族のTaCとNbCの各粉末を約0.6mol%添加し,遊星型ボールミルによるメカニカルアロイング(MA)処理を行ってからHIP処理を行って成形体とした後,熱間鍛造と熱間圧延により板材としたものであるが,衝撃3点曲げ試験を行った結果では市販の純W(相対密度100%)と同程度の低温靭性しか示さず,低温靭性はほとんど改善されないことがわかった。このように低温靭性が改善されなかった理由を検討した結果,主な要因として,1)比較的粗大なW_2C析出物が破壊の起点として作用,2)MA時の雰囲気として用いた残留Arガスの効果が考えられた。また,照射脆化の改善のためには,照射によるW_2C析出の抑制が必要なことがわかった。そこで,これらの要因を排除するために種々の作製方法を試みた結果,成形法としてはHIPよりも,あまり加圧せずに成形体を得る真空低加圧焼結法が有効であり,またMA時の雰囲気としては水素ガスがもっとも効果的で,水素ガスの使用はまた真空低加圧焼結時の高密度化にも有効であることがわかった。以上の結果および昨年度までに得られた再結晶脆化の改善に関する成果等に基づいて,Wの脆さ(低温脆化,再結晶脆化,照射脆化)の同時改善にもっとも効果的な,合金設計を含む具体的な作製方法を確立した。
聴覚皮質における音の時間的構造情報の抽出機構の研究

脳における音の時間的情報の処理には、変化の時間的長さが重要な要因となる。モルモットは90msで振幅が減少する自然音(靴音)とその音の逆転音を区別することがこれまでの研究で確認された。本年度は、100msよりも長い時間的情報の処理について調べた。刺激音として、一定の間隔で繰り返す靴音(90ms、85dBSPL)を用い、その間隔を115msから3000msまで変化させた。靴音の繰り返し間隔は1150msを基準(100%)にして、%で表した(%が小さいほど間隔は短い)。モルモットに100%間隔音を他の間隔音と区別するように条件付けを行い、条件付け前と後で一次聴覚皮質の反応を比較した。聴覚皮質を電位感受性色素(RH795)で染色し、繰り返し音に対する反応を光計測した。条件付け前では、靴音の間隔が30%(間隔345ms)より長い場合には、繰り返し音の個々の音の全てに対して反応した。間隔が20%(230ms)より短い場合は、最初の27音に反応し、それ以降の反応が急激に減少した。特に10%音に対しては最初の23音のみに反応した。条件付け後は、靴音の間隔が30%より長い場合には条件付け前と同じく、繰り返し音の個々の音の全てに対して反応した。間隔が20%(230ms)より短い場合は、反応が最初の911音に現れ、反応する音の数が条件付け前よりも多くなった。10%音の場合、反応が現れる長さは100%音の間隔(10%間隔の10音分)に対応していた。これらの結果から、一次聴覚皮質は条件付け後に、間隔が230msより短い刺激音に対してより長く反応するように変化することが示された。条件付け後に10%音の反応が100%音の間隔の間で現れるように変化したことは、条件付け刺激である100%音の間隔を聴覚皮質の反応として獲得したことを示唆する。時間的に非対称な広帯域ノイズ様の自然音(F)とその逆転音(SR)に対する聴覚皮質の活動を微小電極法で記録し,音の時間的情報の処理機構について解析した.時間逆転音はスペクトル構造が同じでその時間経過のみが異なるため,時間情報に関する処理を抽出できる利点をもつ.8匹のモルモットの一次聴覚皮質(AI)から43個ニューロンの活動を記録した.動物はケタラールとキシラジンの混合剤で麻酔し(初回ketamine 20 mg/kg + xylazine 6.3 mg/kg,追加10 mg/kg/h + 3.7 mg/kg/h),頭部を固定後聴覚皮質を露出し,硬膜を除去した.タングステン微小電極を電動マニピュレータ(NARISHIGE)を用いてAIに皮質表面に垂直に刺入し,ニューロンの細胞外電位をシングルあるいはマルチユニットで記録した.取り込んだスパイクデータはLabChartソフトウェアを用いて,単一ユニットスパイクを分離し,応答をドットラスターおよびPSTヒストグラムで表示した.靴音に対する応答と逆転音に対する応答の大きさを比較するために,音の開始から50 ms間のスパイク数を計測し反応の選択性指数を求めた.反応選択性指数を用いてFとSRに対する選択性を調べると,49%のニューロンはFに,7%はSRによく応答し, 44%は同じ程度に応答した.皮質の深さ方向の分布を見ると,SRによく応答するニューロンはIV層で現れなかったが,浅層や深層では現れた.Fによく応答するニューロンはSRに対する応答が弱いが、その機構について逆転音の一部を消去した音に対する反応を調べ解析した.結果は先行する弱い音が後方の大きな音を抑制する機構が存在することを示唆した.STRF(周波数時間応答野)の記録も同時に行い、選択性指数とSTRFパターンとの比較について進めている.次のような理由による。(1)モルモットの聴覚皮質から単一ニューロンの音に対する活動が細胞外電位で安定して記録できていること、(2)時間非対称音Fその逆転音SRに対する活動をドットラスターおよびPSTヒストグラムにより表示できるようになったこと、(3)FとSRに対する活動の選択性を選択性指数を用いて解析できたこと、(4)ニューロンの深さと応答パターンの比較できるようになっていること、(5)SRの分割音に対する応答を計測し、FとSRに対する選択性が現れる機構について考察が進んでいること、(5)STRF(周波数時間応答野)を計測できていることである。FとSRに対する選択性とSTRFパターンとの比較は今後の研究に残されている.刺激に用いた靴音(F)は持続時間が90msで、立ち上がりが鋭くその後振幅が減少する時間的に非対称な音である。モルモットをFに対して条件付けすると、条件付け後に95%のモルモットでFとその時間的逆転音rFとが区別できた。しかしFの開始から17msのみを逆転させた音は区別できなかった。これは、モルモットでは時間逆転音を識別できる時間窓が1790msの間にあることを示す。光計測による一次聴覚皮質(AI)の活動は、条件付け後にFに対する活動振幅には変化がなく、コントロールおよび条件付けの両者ともFに対する活動振幅がrFよりも有意に大きかった(F>rF)。rFに対する活動振幅は最大活動(AI内の場所が異なる)で比較すると変化がないが、Fに対する最大活動が現れる場所を基準に比較すると、rFに対する活動が条件付け後に有意に減少した(rFコントロール> rF条件付け)。

一方、聴覚皮質前腹側野(VA)ではFに対する活動が条件付け後に有意に増大した。この結果は、条件付け後にAIおよびVAの活動特性が変化することを示している。微小電極法でAIニューロンのSTRF(スペクトル時間受容野)を計測し、興奮野と抑制野のパターンから7つのタイプに分類した。各タイプの分布をコントロール(25匹)と条件付け(8匹)で比較すると、条件付け後に興奮野のみを示すSTRFの割合が増加すること、狭い興奮野と狭い抑制野を示すSTRFの割合が減少することが確認された。現在解析中である。3分割音によるAIの応答については、光計測および微小電極計測のデータを収集した。現在解析中である。平成28年度の研究実施計画の4つの目標(下記)がおおむね達成できたことが理由である。(1)モルモットにFに対する条件付けを行い、F音とrF音に対する行動の解析を行う(2)微小電極細胞外記録によりコントロールおよび条件付け動物の聴覚皮質ニューロンのSTRFを計測する(3)FおよびrFを3分割した音に対する聴覚皮質活動を光計測する(4)得られた結果は国内外の学会で発表するとともに論文として発表する微小電極法と光計測法を用いて、時間非対称な自然音(靴音F)とその逆転音(rF)に対するモルモット聴覚皮質の活動を計測した。前々年度と前年度の微小電極法による研究から、一次聴覚皮質(AI)のニューロンのFに対する活動とrFに対する活動の大きさの非対称性を選択性指数s=(F-rF/(F+rF)を用いて算出すると、Fに対する活動が大きい(F>rF)、FとrFに対する活動が同じ(F=rF)、rFに対する活動が大きい(F<rF))の3つのグループに分かれることが分かった。今年度(H29年度)ニューロン数を増やして解析したところ、それぞれの割合は37%、56%、8%(n=79)であった。動物を自然音(F)に条件付けすると、動物はFに対してのみ行動応答し、rFおよびその他の音に対しては行動応答しなくなる。条件付け動物(n=8)でAIニューロン(n=22)のs値を調べると、それぞれの割合は18%、50%、32%であった。すなわち、Fに対する活動のほうが大きいニューロンの割合が減少し、rFに対する活動のほうが大きいニューロンの割合が増加した(p<0.01)。この結果は、光計測で得られた、Fに条件付けするとrFに対する活動が有意に減少するという結果とは逆であった。またこの結果は、Fに条件付けした動物で、Fによく応答するニューロンの割合が減少するという、一見逆に思われる結果となった。この理由については今後検討していく。3分割音に対する活動については現在解析中であるが、rFの分割音に対する結果から、rFに対する活動が弱いニューロンでは、rFの最初の音の弱い部分が後方の音の大きな部分に対する活動を抑制していることが分かった。1.平成29年3月に退職し、教員室や研究室や実験室の整理や、引っ越しを行わなければならなかったため、研究に割ける時間が減少した。2.大学院生や学生が卒業したため、研究の実働パワーが落ちた。3.別の機関との共同研究を行えるように準備した。脳における音の時間的情報の処理には、変化の時間的長さが重要な要因となる。モルモットは90msで振幅が減少する自然音(靴音)とその音の逆転音を区別することがこれまでの研究で確認された。本年度は、100msよりも長い時間的情報の処理について調べた。
天然多糖類のエステル誘導体化と位置選択的置換による高機能性プラスチックの創成

1.セルロース分岐上エステル誘導体の合成、物性および結晶構造解析昨年度に引き続き、本研究では炭素数(C)= 47の分岐状アシル基を導入したセルロース分岐状エステル誘導体を合成し、従来のセルロース直鎖状アシル誘導体と比較して、側鎖の分岐構造が熱および機械物性、結晶構造に与える影響を調べた。熱分析およびX線構造解析の結果、すべての分岐状エステル誘導体は結晶性を有し、融点(Tm)およびガラス転移点(Tg)は炭素数の増加に伴い単調に減少することがわかった。直鎖エステルと分岐エステルを比較すると、C = 57ではほぼ同じTmおよびTgを持つのに対し、C=4の分岐エステルは直鎖状エステルより特異的に高いTmを示した。フィルムの引張試験では、分岐エステルは同炭素数の直鎖エステルに比べて高い弾性率と降伏応力、および低い破壊強度と延伸性を持つ傾向が見られた。分岐状エステルのうち、セルロースイソブチレート(CTiB: C=4)およびイソバレレート(CTiV: C=5)の結晶構造解析を行った結果、結晶系および格子定数は直鎖エステルであるセルロースプロピオネート(CTP: C=3)と部分的に類似しており、分子鎖方向に3回らせん対称性をもつ特徴的な結晶構造を有していた。この3回らせん対称性は、セルロースアシル誘導体のうちプロピオネートのみに観測されていた特異的な構造であり、分岐構造の導入によって3回らせん対称性が発現したことは非常に興味深い。以上の結果から、分岐状エステルは同炭素数の直鎖エステルと異なる結晶構造を持つために、異なる熱物性および機械物性を示したと思われる。置換基構造と物性との関係性をより詳細に解明することで、セルロース系材料の更なる物性の制御や機能化が期待できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は以下の3項目の研究を行った。(1)キトサンのアシル誘導体の合成と特性評価:キトサンのアミノ基および水酸基に直鎖状のアシル基(炭素数C = 312)を導入した、キトサンアシル誘導体の合成を行った。いずれの誘導体も置換度は3以上の非晶性ポリマーであり、有機溶媒への溶解性の向上と熱溶融性が発現した。熱成形およびソルベントキャスト法により、透明性のフィルムの作製が可能であった。キャストフィルムを用いた引張試験では、石油系非晶性高分子のポリスチレン、PMMAと比べて高い延伸性を示した。以上から、キトサンのアシル化による熱可塑性プラスチック化を達成できた。(2)キトサンの位置選択的置換誘導体の合成:キトサンの2位のアミノ基、3,6位の水酸基に対し選択的なアシル基の導入を行うため、以下の位置選択的アシル化反応および保護基の導入を行った:1アミノ基の選択的アシル化、22位アミノ基へのフタロイル基(保護基)の導入、3N-フタロイル化後の6位O-トリチル基の導入、4N-フタロイル化後の水酸基のアシル化。いずれの反応もほぼ位置選択性を発現しており、十分な置換度を示した。しかし3の6位O-トリチル化反応はキトサン自体の低分子量化(Mw< 3万)を引き起こし、高分子量の維持が困難であった。そこで、2のアミノ基保護化を利用した位置選択的誘導体の合成を進めている。(3)酵素触媒を用いた多糖類のエステル化:環境に優しい材料化反応プロセスを開発することを目的とし、酵素触媒を用いた多糖類のエステル化反応を試みた。キトサンおよびN-フタロイル化キトサンに対して、固形化酵素Novozyme435を触媒とした酢酸ビニルとの反応を種々の溶媒中で行った。Novozyme435は一級水酸基(C6位OH基)に選択的に反応することが知られているが、得られた誘導体のエステル置換度はいずれもDS=0.20.3程度であり、完全なエステル化(DS=1)には至らなかった。昨年度予定していたキトサンのアシル誘導体化はおおむね成功しており、各種物性測定およびフィルム等への成形まで行うことができた。また、キトサンの位置選択的アシル化では高分子量を保ったままアミノ基と水酸基の反応性の差別化を行うことができ、位置選択性の発現とさらなるアシル化反応を行うことが可能となっている。本年度は以下の項目に関して研究を行った:1キトサンの位置選択的誘導体化の反応経路の検討、2キトサンの完全アシル化の再現実験および反応経路の改善、3分岐状の置換基を導入したセルロースエステル誘導体の合成と物性および構造解析。1キトサンの位置選択的誘導体化の反応経路の検討:キトサンの2位のアミノ基、および3、6位の水酸基に対して、位置選択的なアシル基の導入や保護機の導入を行った。今年度はアミノ基の完全保護化および水酸基の完全なアシル化に成功し、高分子量キトサンの位置選択的かつ高置換度な誘導体の合成に成功している。2キトサンの完全アシル化の再現実験及び反応経路の改善:1の先行研究であるキトサンの完全アシル化反応の研究において、再現性の確認および長鎖アシル基導入時の反応性の低さの改善を試みた。その結果、炭素数3-10のアシル基を同一の反応経路で高置換度に導入することに成功した。本結果は近日中に投稿論文として公開予定である。

3分岐状の置換基を導入したセルロースエステル誘導体の合成と物性および構造解析:今年度の新規な研究として、セルロースに分岐状構造のエステル基を導入した新規セルロース誘導体を合成し、その物性解析と構造解析を行った。従来のセルロースエステル誘導体と比べて、短鎖の分岐状エステルを導入すると高い融点及びガラス転移点を有するとともに、フィルムの破壊強度が上がった。この物性の変化をX線による結晶構造解析から考察した。この結果に関しても近日中に投稿論文にまとめる予定である。当初の予定通り、キトサンに対して位置選択的な置換基を導入し、様々な構造を持つ誘導体の合成に成功した。種々の反応経路や反応条件を検討することで、位置選択性を達成するための知見を積み重ね、次年度につながる研究結果を得られた。また、セルロース分岐エステル誘導体の研究に関しても、合成から物性解析、構造解析までまとまった実験データが得られており、分岐状側鎖が誘導体の物性に与える影響について新規かつ特徴的な知見を得ることが出来た。1.セルロース分岐上エステル誘導体の合成、物性および結晶構造解析昨年度に引き続き、本研究では炭素数(C)= 47の分岐状アシル基を導入したセルロース分岐状エステル誘導体を合成し、従来のセルロース直鎖状アシル誘導体と比較して、側鎖の分岐構造が熱および機械物性、結晶構造に与える影響を調べた。熱分析およびX線構造解析の結果、すべての分岐状エステル誘導体は結晶性を有し、融点(Tm)およびガラス転移点(Tg)は炭素数の増加に伴い単調に減少することがわかった。直鎖エステルと分岐エステルを比較すると、C = 57ではほぼ同じTmおよびTgを持つのに対し、C=4の分岐エステルは直鎖状エステルより特異的に高いTmを示した。フィルムの引張試験では、分岐エステルは同炭素数の直鎖エステルに比べて高い弾性率と降伏応力、および低い破壊強度と延伸性を持つ傾向が見られた。分岐状エステルのうち、セルロースイソブチレート(CTiB: C=4)およびイソバレレート(CTiV: C=5)の結晶構造解析を行った結果、結晶系および格子定数は直鎖エステルであるセルロースプロピオネート(CTP: C=3)と部分的に類似しており、分子鎖方向に3回らせん対称性をもつ特徴的な結晶構造を有していた。この3回らせん対称性は、セルロースアシル誘導体のうちプロピオネートのみに観測されていた特異的な構造であり、分岐構造の導入によって3回らせん対称性が発現したことは非常に興味深い。以上の結果から、分岐状エステルは同炭素数の直鎖エステルと異なる結晶構造を持つために、異なる熱物性および機械物性を示したと思われる。置換基構造と物性との関係性をより詳細に解明することで、セルロース系材料の更なる物性の制御や機能化が期待できる。今年度は以下の3つのテーマについて研究を行う予定である。(1)キトサンの混合アシル化:キトサンのアシル誘導体化において、比較的反応性の低い長鎖カルボン酸(C>8)とのアシル化反応では強酸(トリフルオロ酢酸無水物)を反応促進剤とした。その結果、化合物の分子量が短鎖カルボン酸誘導体と比べて低くなり、フィルム化した際の強度および伸張性が劣る結果となった。そこで、部分的に短鎖アシル基を導入後、DMAc均一溶液中での長鎖アシル化反応を行うことで、分子量低下を抑制しつつ長鎖アシル基を導入したキトサン混合アシル誘導体の合成を試みる。(2)キトサンの各種位置選択的アシル誘導体の合成と物性評価:アミノ基の選択的反応および選択的保護化を利用し、アミノ基と水酸基に異なる置換基を導入したキトサン誘導体の作製を試みる。
増殖性糸球体腎炎の回復過程におけるアポトーシスの役割について

1、我々の教室で開発したThy1.1腎炎は、広くヒトの増殖性腎炎のモデルとして認識されている。その特徴は、メサンギウム細胞の免疫学的障害と、その後に出現するメサンギウム細胞増生であり、ヒトの増殖性腎炎と類似した形態像を呈する。しかし、このモデルの増殖性病変は一過性であり、増生細胞は減少し、糸球体は本来の形態像にまで回復する。増殖性腎炎の回復には、増生細胞の減少が必要であり、この修復過程における増生細胞の減少はアポトーシスによることを明らかにした。さらに、この過程にみられるアポトーシスの一部は腎炎早期に糸球体内に浸潤した浸潤白血球であるが、アポトーシス細胞の主なものは増生メサンギウム細胞であること報告した(Kidney Int.47:114-121,1995)。2、ハブ毒腎炎は、メサンギウム細胞、基質の非免疫学的障害により発症する増殖性腎炎であるが、この腎炎も一過性であり、増殖性腎炎は回復する。この過程における増生細胞の減少もアポトーシスによることを明らかにし、増殖性腎炎におけるアポトーシスの出現の普遍性を確認した。3、腎生検材料を基に、ヒトの増殖性腎炎にもアポトーシスが出現することを確認した。さらに、増殖性病変の程度が強い腎炎にアポトーシスの出現頻度が多い傾向がみられた。これらのことより、増殖性腎炎の回復には、アポトーシスによる増生細胞の減少が必要であり、アポトーシスの制御が、増殖性腎炎の治療にもつながるものと考えられる。
幼児期からの国際理解教育構築への多角的アプローチ

平成13年度および14年度実施の海外および国内でのフィールドワークから得られたデータを平成15年度は分析し、アジアにおける異文化理解の特性について検討を加えた。また、3年間の研究成果を最終報告書としてまとめるために乳幼児期に異文化で育つことの意味と子ども達への支援のあり方について、詳細なデータに基づいた総合的な分析と考察を行い、多文化社会における発達支援システム構築へのアプローチを試みた。1.総合的な分析および考察各人が3年間にわたって実施したフィールドワークのデータを整理し、分析観点、方法、内容について全体討議を行い、総合的な分析および考察を行った。2.研究会の開催と最終報告にむけての情報交換最終報告書作成の打合せ等のための研究会を開催した。各領域の議論を深めると共に、各領域の特徴や共通する課題を検討した。3.学会発表研究代表者および分担者は研究成果を学会で多数発表した。主なものは次の通りである。「日本の幼稚園・保育所における異文化理解教育体系化の試み-中国・台湾・韓国・日本の実践事例を手がかりに-」(日本保育学会第56回大会自主シンポジウム/03年5月/企画者:久保田力、司会者:山田千明、発表者:山田千明、塘利枝子、廿日出里美、柴山真琴、指定討論者:松尾知明)、「平和な世界、平和な時代を創造するために今、子どもたちのために何をなすべきか」(国際幼児教育学会第24回大会シンポジウム/03年10月/山田千明がシンポジストの1人となる)。「文化に内在する発達期待は子どもの『自己』をどのように形成するか」(日本心理学会第67回大会自主シンポジウム/03年9月/発表者:塘利枝子)4.研究報告書の作成3年間の研究成果をまとめ、最終報告書として『多文化に生きる子どもたち-乳幼児期からの異文化間教育-』を発行した。1.資料の収集と調査の実施研究遂行にあたり、研究代表者、分担者、協力者の幼児期からの国際理解教育に関する研究をまとめ、業績の共有化を図った。さらに、幼児期からの国際理解教育に関して、国内および韓国、台湾、アメリカ合衆国、ニュージーランドの幼児教育、保育関連諸機関でフィールドワークを実施し、実態、政策等に関する資料および情報を収集し、関係者と意見交換した。なお国内では、静岡県浜松市、群馬県前橋市および伊勢崎市、神奈川県川崎市においてフィールドワークを実施し、外国人幼児受け入れの現状を把握した。2.研究会の開催および情報交換定期的に研究会を開催し、幼児期からの国際理解教育構築化のために共有すべき方法論と理論を提出し、それらを整理する枠組みを検討した。さらに、方法論や調査内容について、インターネットで頻繁に情報を交換した。3.学会発表等2002年3月に開催された日本発達心理学会第13回大会(於早稲田大学)において、次のような発表を行った。塘利枝子「外国人幼児をめぐる言語の有効性と依存性:異言語間移動直後に焦点を当てて」、廿日出里美「子どもの解釈学的エスノグラフィー:発達支援との接合」、柴山真琴(研究協力者)「発達支援の基点としての<行為・解釈・意味>」および「外国人保育園児の日本語発話の形成過程」また、2001年1月開催の国立教育政策研究所所内研修会において、久保田力が「ニュージーランドにおけるプレイセンター(活動)の紹介:その日本的展開の必要性・可能性・今後の課題」に関する話題提供を行った。さらに、2002年3月開催の平成13年度国立国語研究所日本語教育短期研修(第6回)「日本語教育と心理学:日本語習得における社会・心理的側面の研究方法」において、柴山真琴が「エスノグラフィーの手法:外国人保育園児の日本語習得過程を取り上げて」と題して講演した。「文化に内在する発達期待は子どもの『自己』をどのように形成するか」(日本心理学会第67回大会自主シンポジウム/03年9月/発表者:塘利枝子)4.研究報告書の作成

3年間の研究成果をまとめ、最終報告書として『多文化に生きる子どもたち-乳幼児期からの異文化間教育-』を発行した。本年度は、昨年度の議論を発展させ、外国人乳幼児に対する保育に関し、不可視的な相違というアジアにおける異文化理解の特性を明らかにし、関連し合う学問領域の概念整理を行った。1.収集資料の整理と分析各国の保育機関等で収集したデータについて、比較研究を行う際の分析観点、方法、内容等を話し合った。また、国内外の保育機関等において追跡的なフィールドワークを実施し、保育現場との交流を図りながら、理念と実践を比較するためのデータを補強した。さらに、各人のデータを整理し、分析枠組みを作成した。2.研究会の開催と情報交換研究会を行い、各領域の議論を深めると共に、各領域の特徴や共通する課題を検討した。そこから得た知見をもとに、外国人乳幼児の保育へ向けた提言をまとめる試案作成のための枠組みを議論した。3.学会および地域での発表研究代表者および分担者は研究成果を学会で多数発表した。主なものは次の通りである(主題のみ)。「幼児期からの異文化間教育構築への多角的アプローチ」(異文化間教育学会第23回大会/02年6月/発表者:山田千明、塘利枝子、廿日出里美、松尾知明、ディスカツサント:柴山真琴)、「多文化教育研究を多様に語ろう」(同大会/松尾知明)、「保育文化のグローカリゼーション」(日本教育社会学会第54回大会/02年9月/廿日出里美)、「外国人保育園児の食事行為形成過程の記述」(日本発達心理学会第14回大会/03年3月/柴山真琴)、「日本と韓国におけるアンチバイアス教育の展開」(国際幼児教育学会第23回大会/02年10月/山田千明)。さらに、北京国際網球中心幼稚園で廿日出と柴山が、北海道大学、国立国語研究所で柴山が、山梨県立女子短期大学と共栄学園短期大学の公開講座で山田が講演する等、本研究の成果を地域において精力的に発表した。本研究の最終年度にあたる今年度は、平成13年度および14年度実施の海外および国内でのフィールドワークから得られたデータを分析し、アジアにおける異文化理解の特性について検討を加えた。また、3年間の研究成果を最終報告書としてまとめるために、乳幼児期に異文化で育つことの意味と子ども達への支援のあり方について、詳細なデータに基づいた総合的な分析と考察を行い、多文化社会における発達支援システム構築へのアプローチを試みた。1.総合的な分析および考察各人が3年間にわたって実施したフィールドワークのデータを整理し、分析観点、方法、内容について全体討議を行い、総合的な分析および考察を行った。2.研究会の開催と最終報告にむけての情報交換最終報告書作成の打合せ等のための研究会を開催した。各領域の議論を深めると共に、各領域の特徴や共通する課題を検討した。3.学会発表研究代表者および分担者は研究成果を学会で多数発表した。主なものは次の通りである。「日本の幼稚園・保育所における異文化理解教育体系化の試み