hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低極性溶媒中における光電子移動反応の合成化学的応用

1.低極性溶媒中でのエキシプレックスを経由する芳香族炭化水素の光アミノ化反応フェナントレンなどの芳香族炭化水素のアルキルアミンによるアミノ化反応は、電子受容体存在下極性溶媒中において光照射を行なうと簡単に起こることを既に見いだしている。この反応を1,2ージメトキシエタン、テトラヒドロフラン、または1,4ージオキサンなどの低極性溶媒中で行なった時、光アミノ化反応は進行しない。しかし、この系にテトラブチルアンモニウムテトラフルオロボラ-ト塩を添加すると光アミノ化反応が進行することが明らかになった。反応の速度論的解析の結果、低極性溶媒中で生成するフェナントレンとpージシアノベンゼンのエキシプレックスが塩によってイオンラジカルに解離し、その結果生じたイオンラジカル対へアミンが求核攻撃する機構で光アミノ化反応が進行していることが分かった。同様の反応をナフタレン類について検討した結果、フェナントレンの場合と同様に塩が存在するときに低極性溶媒中で反応が進行することが分かった。アントラセンの場合は1,2ージメトキシエタン中では塩が存在するしないにかかわらず反応が進行し、極性のより低い1,4ージオキサン中では塩が存在うるときだけに反応が起こることが分かった。2.光アミノ化反応における付加の立体化学に対する溶媒効果光アミノ化反応において、アミンの付加の立体化学を検討した結果、高い割合でアミンはトランス付加を起こしていることが分かった。また、その立体化学は溶媒の極性によってほとんど変化しないことも分かった。3.オキセタンを経由する光化学反応。オキセタン環の環開裂はトリエチルアミン存在下へキサン中で光照射すると比較的高効率で進行し、アルケンを生成することが明らかになった。この反応をアセトニトリル中で行なっても効率よくは進行しない。この反応はオキセタン化合物とトリエチルアミンの間で形成するエキシプレックスを経て開裂反応が進行することを明らかになった。1.低極性溶媒中でのエキシプレックスを経由する芳香炭化水素の光アミノ化反応フェナントレンなどの芳香族炭化水素のアルキルアミンによるアミノ化反応は、極性溶媒中電子受容体存在下で光照射を行なうと簡単に起こることを既に見いだしている。同様の反応を1,2-ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン、または1,4-ジオキサンなどの低極性溶媒中で行なった時、光アミノ化反応が進行しない。しかしその系にテトラブチルアンモニウムテトラフルオロボラ-ト塩を添加すると光アミノ化反応が進行する事が明らかになった。反応の速度論的解析の結果、これは低極性溶媒中で生成するフェナントレンとp-ジシアノベンゼンのエキシプレックスが塩によってイオンラジカルに解離し、その結果生じたイオン対ヘアミンが求核攻撃する機構で進行していることが分かった。2.芳香族炭化水素の電子移動酸素酸化反応における溶媒効果と塩効果ナフタレンなどの芳香族炭化水素の酸素による酸化反応を9,10-ジシアノアントラセンによる光増感反応で行なった。酸化生成物は反応溶媒や添加する塩に依存することが分かった。テトラエチルアンモニウムアセテ-トを添加すると芳香族カルボン酸が優先的に生成することが分かった。また、生成物は反応溶媒にも依存しており、塩化メチレンとアセトニトリル中では異なる酸か生成物を与えた。3.芳香族炭化水素の光アミノ化反応における立体化学に対する溶媒効果光アミノ化反応の立体化学を検討した結果、アミンは高い割合でトランス付加で進行している事が明らかになった。しかし、立体化学は溶媒によってほとんど変化しないことが分かった。

1.低極性溶媒中でのエキシプレックスを経由する芳香族炭化水素の光アミノ化反応フェナントレンなどの芳香族炭化水素のアルキルアミンによるアミノ化反応は、電子受容体存在下極性溶媒中において光照射を行なうと簡単に起こることを既に見いだしている。この反応を1,2ージメトキシエタン、テトラヒドロフラン、または1,4ージオキサンなどの低極性溶媒中で行なった時、光アミノ化反応は進行しない。しかし、この系にテトラブチルアンモニウムテトラフルオロボラ-ト塩を添加すると光アミノ化反応が進行することが明らかになった。反応の速度論的解析の結果、低極性溶媒中で生成するフェナントレンとpージシアノベンゼンのエキシプレックスが塩によってイオンラジカルに解離し、その結果生じたイオンラジカル対へアミが求核攻撃する機構で光アミノ化反応が進行していることが分かった。同様の反応をナフタレン類について検討した結果、フェナントレンの場合と同様に塩が存在するときに低極性溶媒中で反応が進行することが分かった。アントラセンの場合は1,2ージメトキシエタン中では塩が存在するしないにかかわらず反応が進行し、極性のより低い1,4ージオキサン中では塩が存在するときだけに反応が起こることが分かった。2.オキセタンを経由する光化学反応。オキセタン環の環開裂はトリエチルアミン存在下ヘキサン中で光照射すると比較的高効率で進行し、アルケンを生成することが明らかになった。この反応をアセトニトリル中で行なっても効率よくは進行しない。この反応はオキセタン化合物とトリエチルアミンの間で形成するエキシプレックスを経て開裂反応が進行することを明らかになった。
間葉系幹細胞移植による骨再生技術の最適化と顎裂閉鎖治療への応用

本研究の目的は、骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)および新規担体である炭酸アパタイト(CAP)を用いた顎裂部の骨再生法を確立することである。ビーグル犬の上顎両側に人工的な顎裂を作製した。MSCsは、腸骨から骨髄を吸引採取し、単離培養した。1か月後、MSCsとCAP担体を作製した顎裂部に移植した。顎裂部の骨再生はMSCsとCAPの移植により3か月後に達成された。また、CAPは破骨細胞により急速に吸収されることが明らかとなった。さらに、再生骨への矯正的な歯の移動が可能である事が示された。MSCsとCAPの移植は、口蓋裂患者における顎裂部の骨再生の新しい治療法として有効である可能性が強く示唆された。本年度は、顎裂モデルによる骨再生様相の検討を行った。既に確立しているビーグル犬顎裂モデルを用いた。すなわち、3ヶ月齢雌ビーグル犬の両側上顎側切歯相当部に口蓋裂の顎裂様に人工的な欠損部を作製した。腸骨骨髄より、骨髄液を穿刺により吸引採取し、間葉系幹細胞を単離培養した。移植体(MSC+CAP担体の混合物)約2mLをおよびPLGAバリアメンブレンによる骨再生を検討した。標準化したX線写真撮影を経時的に行った結果、MSCを移植した実験側では、1ヶ月後には移植したCAP顆粒の残存が認められたが、2ヶ月後には顆粒の数と粒径の減少が認められたが、骨様組織の再生は明瞭には見られなかった。3ヶ月後には、CAP顆粒はほぼ消失し、骨様構造の不透過像が出現し、骨再生が明らかとなった。一方、MSCを移植しない対照側では、移植後3ヶ月時点においてもCAP顆粒の著しい残存が認められた。以上の結果から、上顎骨顎裂部における骨再生において、MSCを移植せず、CAP顆粒のみで骨誘導を行った場合、CAP顆粒の吸収は著しく遅延し、その後に続いて生じる骨再生も時間がかかることが示された。一方、CAP顆粒に加えてMSCを移植した場合には、CAPの吸収が促進され、続いて良好な骨再生が誘導されることが示された。そのメカニズムは不明であるが、破骨細胞によるCAP顆粒の吸収機転がMSCの存在による活性化される可能性が推察された。さらに、CAPとMSCを用いた骨再生は3ヶ月で達成されることが明らかとなり、骨再生後の矯正的な歯の移動が可能となる可能性が考えられた。最終年度の研究の目的は、ビーグル犬顎裂モデルにおける再生骨部分への矯正的な歯の移動の検証を行うことであった。これは、初年度および2年目において、腸骨由来未分化間葉系幹細胞(MSCs)の培養実験により、増殖能、分化能を検証し、また炭酸アパタイト担体(CAP)を含めた移植の至適条件を検討した結果を生体で検証しようとするものである。特に再生骨への歯の矯正移動を検証するためには一定の大きさの実験動物を用いる必要があることから、ビーグル犬を用いた一連の検討はきわめて意義のあることと考えられる。結果として、対照側としてCAPを単独で移植した場合には、骨再生速度が著しく遅延したのに対し、実験側においてMSCsおよびCAPを移植した結果、3か月以内の速やかな骨再生が生じ、移植後6か月で再生骨への歯の移動が可能となった。同一の矯正装置を用いた歯の移動様相の比較では、実験側では理想とされる歯体移動が達成されたのに対して、対照側では再生組織への歯根の移動が不十分となり、傾斜移動が認められた。歯の移動後の組織像の観察から、対照側の牽引側において新生骨の形成が低下していることが示された。また、根先部に過度な応力が負荷される結果となり、一部に歯根吸収像が認められた。以上の結果より、自己骨髄由来MSCsとCAP担体を至適条件で組み合わせて顎裂部に移植することにより、歯の矯正移動が可能な骨再生が生じることが示唆された。本研究は、骨髄から抽出した未分化間葉系幹細胞(mesenchymal stem cell; MSC)および新規の未焼結炭酸アパタイト(carbonated hydroxyapatite; CAP)顆粒担体を用いて、人為的な歯の移動を可能とする骨の再生を目指したMSC移植技術を確立し、患者負担を軽減した効率的な顎裂閉鎖治療法を開発することを目的とする。平成23年度では、以下の検討を行った。実験1.イヌ骨髄由来MSCの増殖能および分化能の検討。3ヶ月齢雌ビーグル犬の腸骨への穿刺より骨髄を吸引採取し、MSCを単離、培養した。

MSCの均一性・均質性を確保し、以後の実験における検証を正確にするため、採取したMSCについて増殖能および分化能の確認を行った。細胞増殖が正常に行われること、また骨芽細胞への分化誘導が可能であることが確認された。実験2.CAP担体上におけるMSCの動態の検討。CAP担体上でMSCを培養し、これを移植体として顎裂部に移植する技術を確立するためのin vitro実験を行った。CAP担体上にMSCを播種、培養した。その結果、MSCはCAP上に初期接着が可能であり、さらにプラスチック培養皿上と同様の増殖が可能であることが示された。また、CAP担体上における骨芽細胞への分化誘導が確認された。実験3.CAP担体の生体内吸収性の検討。破骨細胞への分化能を有するRho細胞の培養および破骨細胞への誘導が確認された。また、CAP担体を円板状に整形することにより、吸収窩の評価法を検討した。ビーグル犬を用いた顎裂モデルによる骨再生が、当初の予定通り達成された。したがって、次年度に実施予定である、再生骨への矯正的な歯の移動に関する実験が予定通り遂行できると考えられる。現在までに、当初予定していた実験計画(実験13)を遂行し、実験結果を得た。次年度には、予定通り達成されたビーグル犬顎裂モデルにおける再生骨部分への矯正的な歯の移動実験を行う。ビーグル犬両側性顎裂モデルにおいて、これまでの検討により決定した移植体の至適条件と歯の移動開始時期を適用して歯の移動実験を行う。1年間を通じた歯の移動の経時的評価を行うことにより、再生骨への歯の移動に最適な矯正力と期間を検討する。今後は、CAP担体上におけるMSCの動態をさらに詳細に検討するとともに、CAP担体の生体内吸収性の検討を進めていく。破骨細胞によるCAP吸収機構を明らかにするとともに、MSCの影響を検討していく。また、イヌ顎裂モデルを用いたin vivoの検討を行う。ビーグル犬の飼育費、管理費矯正装置の購入歯の移動を評価するため、X線、組織学的検討を行う。そのための薬品、消耗品の購入を行う.特に備品の購入は行わない。PCR用試薬、細胞培養用試薬等の試薬、およびガラス器具、プラスチックシャーレ等の消耗品の購入を行う。学会発表のための国内旅費の算定を行う。その他、論文校正、コピー等の経費の使用予定。
マルチカメラの相互投影に基づく3次元環境認識

本研究では、空間中に多数存在するカメラ同士が相互に投影し合う相互投影に関する画像幾何を詳しく解析し、このような相互投影情報を積極的に用いることにより、従来では難しかった大量のカメラを精度良く校正する方法や、安定な3次元情報の取得、さらにはこれを応用した安定な仮想映像の生成やロボットの協調的視覚誘導の実現を目指した。この結果、相互投影情報を用いることにより2台から4台までのカメラ間の関係を表すMultifocal Tensorがより少ない対応点からより安定に計算できることが明らかになった。さらに、5台以上の大量のカメラ間の関係をMultifocal tensorの連鎖により表現する方法を示し、カメラの相互投影情報を用いた大量カメラの安定な校正法を開発した。さらに、カメラの相互投影情報を用いて任意視点映像を幾何学的に正しく生成する方法を開発し、任意視点における仮想映像を従来法より安定に生成できることを示した。また、提案した相互投影による複数カメラ校正法をロボットの視覚誘導に応用する研究も合わせて行った。この結果、複数のカメラ付き移動ロボットが互いのカメラに投影し合っている状況下では、ロボットが作るフォーメーションを常に保存するような協調的視覚誘導が、カメラの相互投影情報を用いることにより安定に実現可能であることが明らかになった。一方で、相互投影情報を用いるためには、どのカメラ同士が相互投影し合っているかを判別する必要がある。そこで本研究では、多視点幾何の不変性を用いて相互投影されているカメラを自動識別する方法も合わせて開発した。以上の通り、この2年間の研究により、カメラの相互投影に基づく3次元情報のより安定な復元方法が構築でき、また多くの応用システムにおいてその有用性を確認することができた。本研究では、多数存在するカメラ同士が相互に投影し合う相互投影に関する画像幾何を詳しく解析し、このような相互投影情報を積極的に用いることにより、従来では難しかった大量のカメラを精度良く校正する方法や、安定な3次元情報の取得、さらにはこれを応用した安定な仮想映像の生成やロボットの協調的視覚誘導の実現を目指している。平成16年度は、5台以上の大量のカメラ間の関係をbifocal tensorを複数用いて表現する方法とtrifocaltensorを複数用いて表現する方法を解析し、カメラの相互投影情報を用いた大量カメラの安定な校正法を開発した。この結果、相互投影が存在する状況下においては、5台以上の大量カメラを校正するためには、最低4点の対応点が存在すれば良いことが明らかになった。さらに、相互投影に基づく複数カメラの校正理論を基に、大量カメラを用いて任意視点映像を生成する方法を研究した。この結果、複数の固定カメラにより撮影した動きのあるシーンを、カメラの相互投影情報を用いてユーザカメラに幾何学的に正しく合成する方法を開発し、任意視点における仮想映像を従来法より安定に生成することが可能となった。また任意視点映像を生成するためには一般にシーン中の特徴点の対応を複数得る必要があるが、提案した方法では、従来より少ない対応点から任意視点映像が生成できることを示した。一方で、提案した相互投影による複数カメラ校正法をロボットの視覚誘導に応用する研究も合わせて行った。この結果、複数のカメラ付き移動ロボットが互いのカメラに投影し合っている状況下において、これらのロボットが作るフォーメーションを常に保存するような協調的視覚誘導が、カメラの相互投影情報を用いることにより安定に実現可能であることが明らかになった。平成17年度は、平成16年度に構築した相互投影に基づく任意視点映像生成理論や大量ロボットの協調的視覚誘導理論をもとに、リアルタイムに動作する任意視点映像生成システムやロボット協調視覚誘導システムの構築とその評価を行った。大量のカメラが存在する状況下において相互投影に基づく任意視点映像生成システムを構築するためには、相互に投影されているカメラがどのカメラかを識別する必要がある。そこでエピポーラ幾何の不変性を用いて相互投影されているカメラを識別する方法を開発した。

このカメラ識別法と平成16年度に開発した相互投影による映像生成法とを組み合わせることにより、大量のカメラが存在する状況下において相互に投影されているカメラ同士を識別して映像生成するシステムを構築した。カメラの相互投影情報を利用しない従来法と相互投影を利用した提案法とで生成される映像の安定性を比較評価した結果、提案法では従来法に比べて格段に生成映像が安定化することが明らかになり、相互投影法の有効性が十分に確認できた。さらに、カメラ付きHMDを複数のユーザが装着し、互いが向き合うことで生じるカメラの相互投影を利用した仮想体験型ゲームを構築した。このシステムでは、参加するユーザが増えるに従って、相互投影し合うカメラ数が増え、この結果3次元復元がより安定化しより良い仮想映像の生成が可能となることを明らかにした。また、カメラ付きロボットが複数存在する状況下における協調的視覚誘導や、3次元運動を認識する時空間不変量の計算において同様にカメラ相互投影の効果を評価した結果、相互投影情報を用いた場合にはいずれの場合においても計算が格段に安定化することが確認できた。以上の通り、この2年間の研究により、カメラの相互投影に基づく3次元情報のより安定な復元方法が構築でき、また多くの応用システムにおいてその有用性が確認できた。
慢性肝疾患におけるロコモティブシンドロームの関連についての解明

肝癌に対し肝動脈化学塞栓療法(TACE)前後でのケトン体測定の意義,骨格筋との関連性について検討した。骨格筋の量的評価としてPMI(psoas muscle index)、質的評価としてIMAC(intramuscular adipose tissue content)を解析した。多変量解析では総ケトン体比が生存に寄与する因子として抽出された。総ケトン体比に関与する因子をロジステック回帰を用いて解析したところIMAC ,腫瘍径が上昇に寄与する因子であった。治療後総ケトン体の低下には骨格筋の質が関与している可能性が示唆された。骨量について検討を行うも肝癌の進展予後への関与はみられなかった。フィブロスキャン、CAP測定による慢性肝疾患症例のリストアップを行った。これらの症例のうち、腹部CT撮影、骨塩測定が可能な症例を選別し研究への参加について同意書の所得を行っている。慢性肝疾患症例の登録状況が順調である。肝癌症例における代謝・栄養状態・筋量、骨量の臨床的意義が検討されている.ケトン体は肝で脂肪酸の酸化により生成され筋肉などの肝外組織にて利用される.これまで静脈血中ケトン体と慢性肝疾患・肝癌との検討は十分になされていない.本研究では肝癌に対し肝動脈化学塞栓療法(TACE)/肝動注療法(TAI)前後での静脈血中ケトン体測定の意義について検討した.また、骨格筋量とケトン体について検討を行った。当科でTACE/TAIを施行し治療後の経過観察が可能であった肝癌症例65例を対象とした.治療前ケトン体および骨格筋量,治療2日後,治療7日後の静脈血中ケトン体値推移を解析した.【成績】肝癌65例中,男性42例(64.6%),年齢の中央値74.0歳(53-86),TNM stage 1/2/3/4は7/28/20/10例であった.観察期間中央値は161日,肝癌の成因はHBV/HCV/非B非C/アルコールが10/34/11/10例,治療前Albumin-Bilirubin grade 1/2/3は12/49/4例であった.総ケトン体値は治療前63.0μmol/L(15-335),2日後112.0μmol/L(17-1277),7日後45.0μmol/L(8-896)であり,治療前と比較して治療2日後に有意に上昇し(P<0.01),治療2日後から治療7日後には有意に低下を認めた(P<0.01).経過観察中に65例中10例(15.4%)に肝疾患関連死を認め,治療後の累積生存率は92.9%(100日),85.9%(200日),73.5%(300日)であった.観察期間内の生存群(n=55)と死亡群(n=10)を比較したところ治療7日後総ケトン体値が死亡群で高い傾向を認めた.総ケトン体比(治療7日後/治療前総ケトン体値)と予後との関連を比較するためcut off値を検討したところ総ケトン体比0.94が算出された.総ケトン体比≧0.94(n=27)の群と総ケトン体比<0.94(n=38)の群で累積生存率を比較したところ,≧0.94群は92.0%(100日),77.3%(200日),54.2%(300日)に対し<0.94群では93.5%(100日),93.5%(200日),93.5%(300日)と有意に低下していた(P<0.05).骨塩定量法による、腰椎と大腿骨頚部の骨密度測定が遅れている.そのため、症例の血漿より骨代謝、骨間筋に関連するIL-1α・β、IL-6、TNF-α、イオスタチン、IGF-1、FGF-2、irisin、マイオネクチンと臨床特徴因子の相関を解析する。肝癌症例における筋肉量とその予後について検討を行った。ソラフェニブ開始前と開始後早期(13ヶ月後)でのCTにおける臍レベルでの腸腰筋横径/身長(Transversal psoas muscle thickness:TPMT/height(mm/m))の差(pre TPMT/heightーpostTPMT/height)を比較するとOSについては他因子と独立して有意な相関を認めた(p=0.020)。更に、肝癌に対し肝動脈化学塞栓療法(TACE)前後での静脈血中ケトン体測定の意義,骨格筋との関連性について検討した。治療前,治療7日後の静脈血中ケトン体値推移を解析した。骨格筋の量的評価として腰椎L3レベルの骨格筋を指標としたPMI(psoas muscle index)、質的評価としてIMAC(intramuscular adipose tissue content)を解析した。Cox比例ハザードモデルを用いた多変量解析では総ケトン体比(>= 0.94, HR 3.09, 95%CI 1.11-8.57, p=0.03)が生存に寄与する因子として抽出された。

また,総ケトン体比に関与する因子を多重ロジステック回帰を用いて解析したところIMAC (> -0.2745, OR 4.02, 95%CI 1.20-13.49, p=0.02),腫瘍径(> 2.2cm, OR 3.27, 95%CI 1.03-10.32, p=0.04)が上昇に寄与する因子として抽出された。TACE治療7日後の低下が鈍重な症例が見られ、これらの症例では予後が不良であり、ケトン体の低下率を確認することで予後予測が可能であった。また、治療後総ケトン体の低下には骨格筋の質が関与している可能性が示唆された。骨量についても検討を行うも肝癌の進展や予後への関与はみられなかった。肝癌に対し肝動脈化学塞栓療法(TACE)前後でのケトン体測定の意義,骨格筋との関連性について検討した。骨格筋の量的評価としてPMI(psoas muscle index)、質的評価としてIMAC(intramuscular adipose tissue content)を解析した。多変量解析では総ケトン体比が生存に寄与する因子として抽出された。総ケトン体比に関与する因子をロジステック回帰を用いて解析したところIMAC ,腫瘍径が上昇に寄与する因子であった。治療後総ケトン体の低下には骨格筋の質が関与している可能性が示唆された。骨量について検討を行うも肝癌の進展予後への関与はみられなかった。登録された症例の同意所得、サイトカイン測定、データ抽出作業を行う。肝硬変症例おいてIL-1α・β、IL-6、TNF-α、イオスタチン、IGF-1、FGF-2、irisin、マイオネクチン濃度を測定する予定である。消化器内科
ヒト表皮由来インターロイキン7に関する研究

(1)各種皮膚疾患の浸潤リンパ球におけるIL-7レセプターの発現:免疫組織化学的に検討した結果では、炎症性皮膚疾患よりも皮膚リンフォーマにおいてIL-7レセプター陽性細胞を多数確認したが、我々が検討した免疫組織化学の所見は非特異的なものである可能性があり現在検討中である。(2)各種皮膚疾患の表皮におけるIL-7の発現と血中IL-7レベル;正常人の血中IL-7のレベルは5pg/ml以下であったが、以下の疾患のIL-7レベルの平均は以下のごとくであった。MF (6人)10.5、ATL (2人)7.1、CTCL (2人) 20.5, Atopic dermatitis (3人) 16.7。現在、症例数を増やして、疾患特異性を検討している。(3)、(4)各種皮膚疾患における浸潤リンパ球のIL-7に対する反応性の検討および菌状息肉症における腫瘍リンパ球の株化:2例の菌状息肉症局面期から浸潤リンパ球をIL-2及びIL-7の存在下で培養し、いくつかの細胞株を得たが、表面マーカーではすべてCD4陰性、CD8陽性細胞であった。(5)ケラチノサイトが発現しているIL-7レセプターの存在証明:RT-PCRにより、初代培養のヒト表皮角化細胞は構成的にIL-7およびIL-7レセプターを発現していることが明らかになった。(6)IL-7のケラチノサイトに対する機能の解明(増殖・分化及び生存維持に対する影響、接着分子及びサイトカイン動態への影響):ケラチノサイトがIL-7及びIL-7レセプターを発現していることから、IL-7のケラチノサイトに対する機能を検討している。予備実験ではIL-7はケラチノサイトの増殖・分化及び生存維持に対して特に影響を及ぼさないことが示された。現在、IL-7のケラチノサイトの何らかの作用を見出すべく、IL-7の接着分子及びケラチノサイト由来のサイトカインの動態への影響について解析している。各種皮膚疾患の浸潤リンパ球におけるIL-7レセプターの発現を調べた報告はなく、これまで我々が、免疫組織化学的に検討した結果では、炎症性皮膚疾患よりも皮膚リンフォーマにおいてIL-7レセプター陽性細胞を多数確認しており、さらに症例数を増やし検討していきたい。また、未だ菌状息肉症における腫瘍リンパ球の細胞株は樹立されていないので、我々はIL-7を用いてその樹立を試みている。2例の菌状息肉症局面期から浸潤リンパ球をIL-2及びIL-7の存在下で培養し、いくつかの細胞株を得たが、表面マーカーではすべてCD4陰性、CD8陽性細胞であった。その理由について仮説をたて(次項、平成6年度研究の評価参照)、新たな方法にて菌状息肉症細胞株の樹立を試みている。ケラチノサイトが発現しているIL-7及びIL-7レセプターの存在証明及びその機能に関しては、RT-PCRにより、初代培養のヒト表皮角化細胞は構成的にIL-7およびI-7レセプターを発現していることが明らかになった。さらにELISAにて無刺激で初代培養のヒト表皮角化細胞はおよそ5pg/mlのIL-7を産生していた。現在、ケラチノサイトから分泌されるIL-7の発現を亢進させる刺激についてスクリーニングしている。またIL-7レセプターに関してはPE-IL-7は初代培養ケラチノサイトに結合することを示した。ケラチノサイトがIL-7及びIL-

7レセプターを発現していることから、IL-7のケラチノサイトに対する機能を検討している。IL-7はケラチノサイトの増殖・分化及び生存維持に対して特に影響を及ぼさないことが示された。現在、IL-7の接着分子及びサイトカイン動態への影響について解析している。(1)各種皮膚疾患の湿潤リンパ球におけるIL-7レセプターの発現:免疫組織化学的に検討した結果では、炎症性皮膚疾患よりも皮膚リンフォーマにおいてIL-7レセプター陽性細胞を多数確認したが、我々が検討した免疫組織化学の所見は非特異的なものである可能性があり現在検討中である。(2)各種皮膚疾患の表皮におけるIL-7の発現と血中IL-7レベル:正常人の血中IL-7のレベルは5pg/ml以下であったが、以下の疾患のIL-7レベルの平均は以下のごとくであった。MF(6人)10.5、ATL(2人)7.1、CTCL(2人)20.5,Atopic dermatitis(3人)16.7。現在、症例数を増やして、疾患特異性を検討している。(3)、(4)各種皮膚疾患における浸潤リンパ球のIL-7に対する反応性の検討および菌状息肉症における腫瘍リンパ球の株化:2例の菌状息肉症局面期から浸潤リンパ球をIL-2及びIL-7の存在下で培養し、いくつかの細胞株を得たが、表面マーカーではすべてCD4陰性、CD8陽性細胞であった。(5)ケラチノサイトが発現しているIL-7レセプターの存在証明:RT-PCRにより、初代培養のヒト表皮角化細胞は構成的にIL-7およびIL-7レセプターを発現していることが明らかになった。(6)IL-7のケラチノサイトに対する機能の解明(増殖・分化及び生存維持に対する影響、接着分子及びサイトカイン動態への影響):ケラチノサイトがIL-7及びIL-7レセプターを発現していることから、IL-7のケラチノサイトに対する機能を検討している。予備実験ではIL-7はケラチノサイトの増殖・分化及び生存維持に対して特に影響を及ぼさないことが示された。現在、IL-7のケラチノサイトの何らかの作用を見出すべく、IL-7の接着分子及びサイトカイン由来のケラチノサイトの動態への影響について解析している。
運動麻痺患者を対象としたブレイン－マシンインタフェース型リハビリシステムの構築

本年度は,アクティブードライ電極の利用による脳波計測環境の簡素化および半教師付き学習による識別器の自動更新手法の確立に取り組んだ.まず,ペーストなしでの脳波計測を行うことを目的とし,アクティブ計測が可能な小型で無線式の脳波計(Polymate Mini AP108,ミユキ技研)を利用した.この脳波計は,皮膚と電極間の接触インピーダンスの影響を受けにくいアクティブ電極であり,導電性ペーストが不要,充電池による駆動とBluetoothによる脳波信号の無線伝送が可能である.しかし,そのままでは足の運動に関するとされる頭頂部付近にうまく電極を固定することができなかった.そこで,頭頂部付近の脳波を安定して計測するための電極固定具の開発を行った.この結果を含め,製作したリハビリテーションシステムについて日本人間工学会システム大会にて発表し,奨励賞を受賞した.次に,これまでに提案してきた識別器を自動更新型にするための手法について検討した.まず,脳波に比べて得られる信号特性の変化を捉えやすい筋電位を対象とすることとし,微小に計測位置を変化させた場合に得られる筋電位の変化を求めた.次に,筋電位の特性変化に対して動作識別器を自動的に更新する手法として,半教師付き学習を用いるものを新たに提案した.この手法では,測定された筋電位がどの動作パターンに属するのかを,測定された信号が持つデータの分布に関する情報も用いることで,より正確に分類しようとするものである.得られた分類結果をもとに識別器の再学習を自動的に行うことで,筋電位の特性が変化した場合でも利用者に負担を与えることなく性能を維持することができる可能性を示した.この成果は脳波からの動作企図分類問題にも適用できると考えている.この結果をもとに,筋電位からの動作分類時の識別器更新手法としてまとめ,計測自動制御学会論文集で発表した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。はじめに,麻痺患者の動作企図の検出に用いている信号の詳細を確認するため,近赤外スペクトロスコピー装置(fNIRS)による脳活動計測を行った.この装置は空間的な解像度に優れているとされ,計測結果からは健常者が足漕ぎ動作を実際に行った際の脳活動と,脊髄損傷により下肢が完全に麻痺した患者さんが足を動かそうとした際の脳活動を比較した.その結果,健常者3人では頭頂部に強い反応が見られた.また,患者さんでは左側頭部から前頭部にかけて弱い反応があった.また,麻痺患者が足漕ぎ動作を企図している際に足漕ぎ動作を行っている映像を見ることで,頭頂部付近の脳活動が強化されることも明らかになった.つぎに,脳波からリアルタイムに動作・停止を識別する際,これまでは各時刻における各電極から得られた周波数強度を利用した識別を行っていたため,突発的に生じるノイズに対して対応できず識別性能が低かった.そこでノイズ耐性を強化する目的で特徴量の時空間情報を利用する識別手法について提案した.この手法は空間的な平滑化パラメータと時間的な平滑化パラメータを逐次最小二乗法によって同時に学習できるため,全体の平滑化を進めながら時間的な平滑化によって生じる時間遅れを最小化することができる.この手法により,健常者の脳波から動作状態を識別する際の識別性能が向上することを確認した.さらに,リハビリ装置のプロトタイプとして製作していた自転車こぎ型の据え置き運動装置を用いて,下肢に運動麻痺を生じた患者さんに対する実証実験を行った.その結果,足を強制的に回転させることで患者さんの足にふるえが生じさせてしまう場合があった.そこで被験者にとらせる運動を従来の自転車エルゴメータ式から,幼児向け玩具であるペダルカーをモチーフにした足踏み式に変更することとし,足踏み式の運動装置を新規に製作した.本年度は,アクティブードライ電極の利用による脳波計測環境の簡素化および半教師付き学習による識別器の自動更新手法の確立に取り組んだ.まず,ペーストなしでの脳波計測を行うことを目的とし,アクティブ計測が可能な小型で無線式の脳波計(Polymate Mini AP108,ミユキ技研)を利用した.この脳波計は,皮膚と電極間の接触インピーダンスの影響を受けにくいアクティブ電極であり,導電性ペーストが不要,充電池による駆動とBluetoothによる脳波信号の無線伝送が可能である.しかし,そのままでは足の運動に関するとされる頭頂部付近にうまく電極を固定することができなかった.そこで,頭頂部付近の脳波を安定して計測するための電極固定具の開発を行った.この結果を含め,製作したリハビリテーションシステムについて日本人間工学会システム大会にて発表し,奨励賞を受賞した.次に,これまでに提案してきた識別器を自動更新型にするための手法について検討した.まず,脳波に比べて得られる信号特性の変化を捉えやすい筋電位を対象とすることとし,微小に計測位置を変化させた場合に得られる筋電位の変化を求めた.次に,筋電位の特性変化に対して動作識別器を自動的に更新する手法として,半教師付き学習を用いるものを新たに提案した.この手法では,測定された筋電位がどの動作パターンに属するのかを,測定された信号が持つデータの分布に関する情報も用いることで,より正確に分類しようとするものである.得られた分類結果をもとに識別器の再学習を自動的に行うことで,筋電位の特性が変化した場合でも利用者に負担を与えることなく性能を維持することができる可能性を示した.この成果は脳波からの動作企図分類問題にも適用できると考えている.

この結果をもとに,筋電位からの動作分類時の識別器更新手法としてまとめ,計測自動制御学会論文集で発表した.本年度は,当初掲げた3つの目的のうち「下肢運動麻痺患者の運動企図取得」と「識別率向上」に関しては期待通り進展した.もう1つの目標である「識別クラス数の増加」に関しても,すでに足こぎ速度に応じた脳活動変化を捉えることができており,基本的な識別手法を適用することである程度の識別クラス数の増加が可能であると期待されるため,全体としておおむね順調に研究が進展していると考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。脊髄損傷の患者さんを対象とした実験を行った結果,事前準備や事後処理の観点から臨床の現場において脳波の計測を行うには従来のような頭皮にペーストをつけるタイプの電極ではなく,ドライ電極と呼ばれるペーストを付けずに済むタイプの電極を用いる必要性が感じられた.そのため,ドライ電極によって脳波を計測し,これまでと同様のアルゴリズムを用いた動作企図の識別が可能か検証を行っている.しかしながらこれまでのところ,我々が動作企図の識別に利用している20 Hz近辺のβ波帯域の強度は信号強度が弱く,うまく識別を行うことができなていない.そこでドライ電極の電極の先にジェル状の導電性物質を取り付けたセミドライタイプの電極を用いることで動作識別を行うことを検討している.また,患者さんの足を動作させるために製作した足踏み式装置は,金属製のギアを利用しており動作時に比較的大きな騒音が発生する.今後,装置の静音化のためにギアヘッドを遊星ギアからハーモニックドライブに変更し,動力伝達もタイミングベルト駆動に変更する予定である.また,運動企図に応じて脳波の信号特性が変化することから,現在のシステムでは識別のための学習データを十数分ごとに手動で更新する必要がある.そこで,信号の特性の変化を踏まえて識別則を自動で更新することができる,オンライン学習型の識別手法についても検討を行っている.この手法は,従来のオンライン学習則で一般的な動作識別の結果を用いた学習則の更新ではなく,識別に用いたデータが持つデータ構造に着目した半教師付き学習法による学習則の更新を行うことを目指しており,ロバスト性の高い識別則を構築できると期待している.27年度が最終年度であるため、記入しない。
マグネシウム合金の冷間塑性加工法の開発および割れ発生メカニズムの解明

1.マグネシウム合金の冷間塑性加工における割れ発生メ力ニズムの提案および検証平成18年度に実施した冷間塑性加工実験結果と有限要素解析結果を用いて,Mg合金の冷間鍛造における割れ発生メカニズムを塑性力学理論に基づき考察した.Mg合金の冷間鍛造では局部的に大きなひずみを受けても割れは発生せず,ある破壊ひずみ値を超えるひずみを受ける領域が拡大すると割れが発生することが実験で確かめられたため,Mg合金の冷間鍛造用の新延性破壊条件式として,「破壊ひずみ領域体積率」で整理する手法を考案した.考案した新延性破壊条件式の適用範囲を調べるため,工具形状,加工速度等の塑性加工条件を変化させて実験を行い,新延性破壊条件式に対する加工圧力,加工速度,加工温度等のパラメータの依存性について調べた.考案した新延性破壊条件式は従来の延性破壊条件式と比較してMg合金の割れ発生予測精度を向上させた.2.Mg合金の冷間塑性加工プロセスの開発Mg合金の冷間塑性加工の実用化を目指して,1で得られた基礎実験データ,提案した新延性破壊条件式を組合わせて,市販マグネシウム合金AZ31Bの冷間塑性加工プロセスの開発を行った.1の実験結果より,Mg合金の冷間鍛造では深細穴形状の鍛造が可能と判断して,深細穴鍛造をモデルとして有限要素解析を行い,提案する新延性破壊条件式を適用して,Mg合金試験片の割れ発生を予測した.割れ発生予測に基づいて,Mg合金試験片に割れが生じない加工モーション,背圧付加量の適切な加工条件を有限要素解析により導出した.有限要素解析で導出された加工条件について,加工速度,加工モーションの任意制御可能なACサーボプレス,油圧二軸サーボプレスを使用して実験を行った.(1)マグネシウム合金の冷間鍛造実験マグネシウム合金(以下,Mg合金と書く)の冷間塑性加工性を調べるため,市販Mg合金AZ31Bを用いて冷間鍛造実験を行った.冷間鍛造実験は二軸油圧制御プレスに金型を取付けて行い,押出し比,パンチ先端形状と鍛造性の関係について調べた結果,パンチ先端形状により,鍛造限界,割れ発生場所が大きく異なることが分かった`また鍛造中に背圧を付加する背圧付加鍛造を行い,高圧下でMg合金を変形させることで冷間鍛造限界の向上を試みた.150200MPaの背圧を付加することによって,鍛造限界が20%程度向上した.(2)Mg合金の冷間塑性加工における割れ発生メカニズムの考察(1)の冷間鍛造について二次元有限要素シミュレーションによるMg合金の塑性変形,温度の連成解析を行い,パンチ先端形状,背圧の付加がMg合金内部の応力,ひずみ分布に及ぼす影響について解析した.有限要素解析で得られたMg合金内部の応力,ひずみ分布と(1)の冷間鍛造実験の結果を用いて,Mg合金の冷間鍛造における割れ発生メカニズムを塑性力学理論に基づき,マクロ的な視点により考察した.また従来の延性破壊条件式との比較も行い,考察した割れ発生メカニズムの有効性を検証した.(3)冷間鍛造に適したMg合金の熱処理法の提案市販Mg合金AZ31Bの冷間鍛造性を向上させるため,鍛造前の熱処理と鍛造性について詳細に調べた結果,焼鈍温度により,結晶粒径,異方性が大きく変化することが分かった.端面拘束圧縮試験を行い,AZ31Bの結晶粒径,異方性と鍛造性との関係について詳細に調べ,冷間域での成形性を向上させる焼鈍温度を明らかにした.1.マグネシウム合金の冷間塑性加工における割れ発生メ力ニズムの提案および検証平成18年度に実施した冷間塑性加工実験結果と有限要素解析結果を用いて,Mg合金の冷間鍛造における割れ発生メカニズムを塑性力学理論に基づき考察した.Mg合金の冷間鍛造では局部的に大きなひずみを受けても割れは発生せず,ある破壊ひずみ値を超えるひずみを受ける領域が拡大すると割れが発生することが実験で確かめられたため,Mg合金の冷間鍛造用の新延性破壊条件式として,「破壊ひずみ領域体積率」で整理する手法を考案した.考案した新延性破壊条件式の適用範囲を調べるため,工具形状,加工速度等の塑性加工条件を変化させて実験を行い,新延性破壊条件式に対する加工圧力,加工速度,加工温度等のパラメータの依存性について調べた.考案した新延性破壊条件式は従来の延性破壊条件式と比較してMg合金の割れ発生予測精度を向上させた.2.Mg合金の冷間塑性加工プロセスの開発Mg合金の冷間塑性加工の実用化を目指して,1で得られた基礎実験データ,提案した新延性破壊条件式を組合わせて,市販マグネシウム合金AZ31Bの冷間塑性加工プロセスの開発を行った.1の実験結果より,Mg合金の冷間鍛造では深細穴形状の鍛造が可能と判断して,深細穴鍛造をモデルとして有限要素解析を行い,提案する新延性破壊条件式を適用して,Mg合金試験片の割れ発生を予測した.割れ発生予測に基づいて,Mg合金試験片に割れが生じない加工モーション,背圧付加量の適切な加工条件を有限要素解析により導出した.有限要素解析で導出された加工条件について,加工速度,加工モーションの任意制御可能なACサーボプレス,油圧二軸サーボプレスを使用して実験を行った.
パンルヴェ系の特殊解の構成と無限次元可積分系の探索

離散パンルヴェ系の種々の特殊解を構成した.特に,それらのタウ函数を完全に決定し,特殊解として現れる函数の諸性質について,方程式のアフィンワイル群対称性の観点から説明を与えた.また,応用として,第6パンルヴェ方程式の超幾何型特殊函数解の明示公式を用いて,離散冪函数の明示公式を構成した.さらには,高階パンルヴェ系の離散類似やそれらの特殊解の構成にとりくみ,新たな無限次元可積分系の構成に向けた端緒を開いた離散パンルヴェ系の種々の特殊解を構成した.特に,それらのタウ函数を完全に決定し,特殊解として現れる函数の諸性質について,方程式のアフィンワイル群対称性の観点から説明を与えた.また,応用として,第6パンルヴェ方程式の超幾何型特殊函数解の明示公式を用いて,離散冪函数の明示公式を構成した.さらには,高階パンルヴェ系の離散類似やそれらの特殊解の構成にとりくみ,新たな無限次元可積分系の構成に向けた端緒を開いた離散パンルヴェ方程式とは,ある種の「可積分な」2階非線形常差分方程式の総称であるが,最近の研究によりパンルヴェ微分方程式を含むより基本的な力学系であることが認識され,さまざまな観点から近年活発に研究されている.とりわけ,特殊解およびそのタウ函数の構成については,最近の研究により急速に進展しつつある.こうした状況を踏まえ,今年度は,離散パンルヴェ系の特殊解,とりわけそのタウ函数を完全に決定する課題に集中的に取り組んだ.結果の概要は以下の通りである.E_8^<(1)>型q-パンルヴェ系の超幾何型特殊函数解のタウ函数を完全に決定した.カゾラチ行列式表示において,その要素はRahmanのq-超幾何積分で与えられる.また,q-超幾何積分のBailey変換やいわゆる「56個の解」についても,元のパンルヴェ系のワイル群対称性から説明される.この結果は,学術論文として投稿中である.この他,E_7^<(1)>型q-パンルヴェ系のある種の代数解およびD_5^<(1)>型q-パンルヴェ系の超幾何型特殊函数解のタウ函数の構成などに取り組み,論文発表には至っていないものの,興味深い結果を得つつある.本研究の目的は,パンルヴェ方程式や離散パンルヴェ方程式およびそれらの種々の一般化(高階化,多変数化など)に対して,特殊解や対称性についての具体的な知見を積み上げつつ,それらの背後にある(あるいはあるべき)無限次元可積分系を探索し,さらにはその解空間の構造や対称性を明らかにすることである.近年,藤-鈴木系や笹野系といった高階パンルヴェ型微分方程式が提出され,アフィンワイル群対称性やモノドロミー保存変形,無限次元可積分系との関係など様々な観点から研究が進められている.今年度は,こうした高階パンルヴェ型微分方程式についての最近の研究の進展状況を踏まえ,それらの典型的な特殊解の構成に着手した.結果の概要は以下の通りである.・BobenkoおよびPinkallにより提出された離散羃函数の明示公式を与えた.具体的には,第6パンルヴェ方程式(P_<VI>)の超幾何型特殊解のタウ函数を用いて表される.また,副産物として,P_<VI>のタウ函数を用いた離散Schwarzian KdV方程式の特殊解を構成した.後者の結果は,離散Schwarzian KdV方程式の種々の特殊解についての結果と併せ学術論文として4月に公刊される予定であり,前者については論文にまとめる作業を現在進めている.・D_5(1)型笹野系と呼ばれる4階パンルヴェ型常微分方程式系のある種の有理解の構成に取り組んだ.現時点で,論文発表には至っていないものの,興味深い結果を得つつある.本研究の目的は,パンルヴェ方程式や離散パンルヴェ方程式およびそれらの種々の一般化に対して,特殊解や対称性についての具体的な知見を積み上げつつ,それらの背後にある(あるいはあるべき)無限次元可積分系を探索し,さらにはその解空間の構造や対称性を明らかにすることである.近年,藤-鈴木系や笹野系といった高階パンルヴェ型微分方程式が提出され,アフィンワイル群対称性やモノドロミー保存変形,無限次元可積分系との関係など様々な観点から研究が進められている.今年度は,高階パンルヴェ型微分方程式についての最近の研究の進展状況を踏まえ,それらの典型的な特殊解およびq-類似の構成に着手した.結果の概要は以下の通りである.・BobenkoおよびPinkallにより提出された離散冪函数に対し,第6パンルヴェ方程式(PVI)の超幾何型特殊解のタウ函数を用いた明示公式を与え,それを利用して離散冪函数がはめ込みであることの必要十分条件を与えた.また副産物として,PVIのタウ函数を用いた離散Schwarzian KdV方程式の特殊解を構成した.後者の結果は,離散Schwarzian KdV方程式の種々の特殊解についての結果と併せ学術論文として4月に公刊され,前者については論文を投稿中である.・D5(1)型笹野系と呼ばれる4階パンルヴェ型常微分方程式系のある種の有理解の構成に取り組んだ.現時点で,論文発表には至っていないものの,興味深い結果を得つつある.・笹野系と呼ばれるD型対称性をもつ高階パンルヴェ型常微分方程式系のq-類似を構成した.現在,論文を執筆中である.

本研究の目的は,パンルヴェ方程式や離散パンルヴェ方程式およびそれらの種々の一般化に対して,特殊解や対称性についての具体的な知見を積み上げつつ,それらの背後にある(あるいはあるべき)無限次元可積分系を探索し,さらにはその解空間の構造や対称性を明らかにすることである.近年,藤-鈴木系や笹野系といった高階パンルヴェ型微分方程式が提出され,アフィンワイル群対称性やモノドロミー保存変形,無限次元可積分系との関係など様々な観点から研究が進められている.今年度は,高階パンルヴェ型微分方程式についての最近の研究の進展状況を踏まえ,それらのq-類似の構成に着手した.結果の概要は以下の通りである.・BobenkoおよびPinkallにより提出された離散羃函数に対し,第6パンルヴェ方程式(PVI)の超幾何型特殊解のタウ函数を用いた明示公式を与え,それを利用して離散冪函数がはめ込みであることの必要十分条件を与えた.この研究結果については論文を投稿中である.・離散冪函数のq-類似の構成を目指し,その準備として,q-パンルヴェVI方程式の超幾何型特殊解の明示公式の構成に取り組んだ。この研究はまだ緒に就いたばかりである.・D5(1)型笹野系と呼ばれる4階パンルヴェ型常微分方程式系のある種の有理解の構成に取り組んだ.現時点で,論文発表には至っていないものの,興味深い結果を得つつある.・笹野系と呼ばれるD型対称性をもつ高階パンルヴェ型常微分方程式系のq-類似を構成した.現在,論文を執筆中である.離散幕函数がはめ込みであることの必要十分条件についての考察にやや時間を要したが,笹野系のq-類似の構成については先行研究の詳細な分析を踏まえ,当初の目論見よりも順調に進んでいる.24年度が最終年度であるため、記入しない。笹野系のq-類似について,特殊解および補助線型問題の観点から考察を加え,これらの背後にある無限次元離散可積分系の探索に取り組む.特に,特殊解については,元の笹野系の特殊解および背後にある可積分系(連続系)の探索にも寄与することが期待される.24年度が最終年度であるため、記入しない。
魚介類ＲＮＡ干渉機構の解明と増養殖・感染防御への応用

本研究では魚介類においてRNA干渉に関わる小分子RNAを網羅的に解析し、それらの知見を水産分野に役立てることを目的に基礎研究を行った。次世代シーケンサーによるトランスクリプトームにより、トラフグ、メダカ、アコヤガイの各組織における小分子RNA発現プロフィールを明らかにした。トラフグにおいては1420種類のmiRNAを見出すとともに、それぞれのmiRNAに多数のisomiRが存在することを見出した。魚介類の病原体防御にRNAiを活用することを考え、病原体側の遺伝子構造の解析を推進した。先行研究で解読していた小分子RNAの解析を再度精査した。1億4000万リードのデータを解析した結果、約9000種類のmiRNAに分類できた。そのうち約2000種類は魚類で初めて見いだされた。また、魚類特異的なmiRNAも見いだした。さらに組織別に発現プロフィールを解読し、それぞれの組織に特異的なmiRNAを多数見いだした。また、それぞれのmiRNAについて多くのisomirを見いだした。機能および進化的観点からmir499に注目して解析した。miR-499はヒトから各種魚類にいたる生物種で共通にミオシン重鎖遺伝子のイントロン中にコードされており、その近傍の遺伝子含めて遺伝子構造が保存されているが、メダカではミオシン重鎖遺伝子が消失しており、miR-499のみが残っている。メダカにおけるmiR-499の発現をin situ hybridizationなどで調べたところ、miR-499はホスト遺伝子が消失しているにもかかわらず、発現していた。アコヤガイについては真珠形成に関与する外套膜を含む6種類の組織を回収し、小分子RNAの解析を進めている。またアコヤガイにおいて細胞遺伝学的実験を行なうため、遺伝子導入方法の検討を進めた。トラフグ寄生虫Heterobothrium okamotoiについて昨年度のトランスクリプトーム解析の結果、平均443bpの長さのコンティグ16,710個が構築されていたため、それぞれの配列(遺伝子)の相同性検索を行なってKEGGなどの代謝マップ上にマップした。その結果、自由生活性の種とは代謝経路が異なることを示唆する結果が得られたため、その精査を進めている。これらのデータに基づきHeterobothrium okamotoi駆除のためのターゲット遺伝子の候補をリスト化した。トラフグに注射などで導入した2本鎖RNAが、どのような動態を示すかを調べるため、蛍光ラベルした2本鎖RNAを購入し、まずはゼブラフィッシュを対象にして予備実験を進めた。トラフグ小分子RNAの新規シーケンシング:速筋、遅筋2個体、心臓、鰾(皮部)、胆のう(皮部)、脳、卵巣、皮ふ、腸、鰓、胸腺、頭側腎臓、体側腎臓、脾臓の小分子RNA配列データが得られた。Genomics Workbenchによるアノテーションにより、miRNAと非miRNAの配列情報に分類した。トラフグ小分子RNAの新規シーケンシング:SOLiDで既読の小分子RNAシーケンスのうち2531塩基長のシーケンスデータを解読し多数のtRNAフラグメントを見いだした。それらの解析の結果、トラフグ、メダカの両魚種の各組織において、Glu CTCなど8種類の特定のアンチコドン配列を持つtRNAのフラグメントがその他のtRNAフラグメントと比較して多く発現していることが明らかになった。また、本研究では未知のsmall RNAとして2つの配列群を検出した。トラフグゲノムに対するマッピングの結果、これらの配列群の共通配列はゲノム上に存在することが確認された。さらにこれらの未知RNAのノーザンブロット解析の結果、いずれもおよそ30塩基の位置にバンドが検出され、その発現が確認できた。トラフグ寄生虫Heterobothrium okamotoiのトランスクリプトーム解析:夏季のトラフグ成体の鰓から採取されたH.okamotoi、4個体の虫体全体からtotalRNAを抽出し、cDNAライブラリーを作成した。増幅・精製の後、Ion PGMでのシーケンシングを行った。1リードあたり平均136bp、2306822リード、合計で315.52Mbpのリードデータが得られた。リードデータのアセンブリを行い平均443bpの長さのコンティグ16710個が構築されたアコヤガイ、クルマエビの解析:サンプルの選定を進めた。年々充実するmiRNA等の小分子RNAのデータベースの拡充に伴って解読した魚類小分子RNAのデータ解析をアップデートし、一層正確な小分子RNAのプロフィールを示すことに努めた。その結果、トラフグ各組織からのべ1420種類のmiRNAを見出した。またメダカについても引き続き解析を進めた。解析の完了したトラフグの9種類の組織ではそれぞれの組織でのみ特異的な発現を示す特徴的なmiRNAをリスト化した。各miRNAの派生群であるisomiRを網羅的に見出した。5'側のindelによりシード配列部分が異なるmiRNAも見出した。