hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自動車触媒の経時劣化特性シミュレータの開発

触媒の劣化現象を扱うシミュレーションは「温度」や「時間」を問題なく考慮できることが大前提である.しかし従来の計算手法は,時間という概念が無い静的モンテカルロ法,温度は考慮できるが耐久を解析できるほど長時間の計算ができない分子動力学法、通常0Kでの計算の上,数原子しか計算できない第一原理計算手法など,現実からの乖離が大きい.本研究では,貴金属/担体両方の経時劣化特性を同時に評価できる,キネティックモンテカルロ法に基づく触媒表面上貴金属の構造劣化特性シミュレータを開発する事に成功した.触媒の劣化現象を扱うシミュレーションは「温度」や「時間」を問題なく考慮できることが大前提である.しかし従来の計算手法は,時間という概念が無い静的モンテカルロ法,温度は考慮できるが耐久を解析できるほど長時間の計算ができない分子動力学法、通常0Kでの計算の上,数原子しか計算できない第一原理計算手法など,現実からの乖離が大きい.本研究では,貴金属/担体両方の経時劣化特性を同時に評価できる,キネティックモンテカルロ法に基づく触媒表面上貴金属の構造劣化特性シミュレータを開発する事に成功した.触媒の経時劣化は試作品や法規制ごとに耐久性能を評価する実験的手法で確認されている。耐久してみて初めて高耐久品が絞り込めても同レベルの品質の製品を製造できなかったり、実験的耐久手法そのものに要する時間と労力の効率化や省エネの観点からも、理論的代替手法が望まれてきた。自動車触媒の耐久性や浄化性能が、貴金属・助触媒・担体の組み合わせに大きく依存することから、多成分系自動車触媒のモデリング手法の原型をつくる事に成功した。複数種のμmサイズのセラミクス担体から構成される担体上に、複数種のnmサイズの貴金属種が担持されるという、現実的な触媒構造を3次元的にモデル化する手法を開発することに成功した。これにより、担体および貴金属はそれぞれ成分比・粒度分布に対応して構成され、実際の透過電子顕微鏡によって確認できる多成分の粒子状態を再現できるようになった。並行して、キネティックモンテカルロ法に基づく触媒表面上貴金属の経時劣化シミュレータの原型についても開発を進めた。触媒の劣化が進行する際には、粒子の拡散、衝突、結合、肥大化といった一連の現象が起こる。こうした担体そのものの熱的耐久性が材料類ごとに異なったり、担持している担体の種類によって貴金属のシンタリングの度合いが異なったりするミクロな特徴を、キネティックモンテカルロ法の確立頻度に採用し、粒子を扱うμmレベルの巨視的計算に反映させ、長時間に亘るシンタリングの経時特性を理論的に予測できることに成功した。これら一連の開発した要素技術を、異種担体上に同重量%の貴金属が担持された触媒に適用し、貴金属のシンタリングの度合いが異種担体上では定量的に異なることを実証できるようになった。「触媒のシンタリングおよび粒成長に関する理論的研究」は、第103回触媒討論会での注目研究発表に取上げられた。http://www.shokubai.org/meeting/topics/103_2P30.pdf触媒の劣化現象を扱うシミュレーションは温度や時間を問題なく考慮できることが大前提である.しかし従来の計算手法は,時間という概念が無い静的モンテカルロ法,温度は考慮できるが耐久を解析できるほど長時間の計算ができない分子動力学法、通常0Kでの計算の上,数原子しか計算できない第一原理計算手法など,現実からの乖離が大きい.その為,貴金属/担体両方の経時劣化特性を同時に評価できる,キネティックモンテカルロ法に基づく触媒表面上貴金属の構造劣化特性シミュレータを開発する事に成功した.担体の粒成長:γ-Al_2O_3,CeO_2,ZrO_2担体を初期BET比表面積が各々185m^2/g,107m^2/g,88m^2/gを有するよう0.1μm×0.2μm×0.2μmに構築し,各担体上に2wt%の白金を担持するモデリングに成功した.構築構造の3次元シンタリングシミュレーションを行った.シミュレーションと同一条件である1073K,5時間のγ-Al_2O_3,CeO_2,ZrO_2担体の比表面積の経時変化を耐久試験結果と比較したところ,担体の比表面積はγ-Al_2O_3は15%減少,CeO_2は25%減少,ZrO_2は65%減少する序列で観測され,シミュレーション結果は,定量的に実験結果と一致することがわかった。Pt貴金属粒子のシンタリング特性:3種類の異なる担体上に担持されたPtの粒径分布の経時変化を算出することに成功した.γ-Al_2O_3上では初期の1.0mnから24nmまで肥大化し,ZrO_2上では15nm近傍まで肥大化した.CeO_2担体上では粒径分布は初期と比較してほぼ不変であった.同温度,同操作時間の耐久実験では白金粒径が,γ-Al_2O_3上>ZrO_2上>CeO_2上の順にシンタリングが抑制されており,本手法が担持貴金属のシンタリングの程度も定量的に再現できる事がわかった.(775字)
単色放射光を用いた肝血流イメージングによる局所肝血流の3次元的微細動態の解析

単色放射光を肝微小血流イメージング法として応用し、局所肝血流の3次元的微細動態の解析を行った。今回の検討から、末梢肝実質レベルでの動脈・門脈の吻合状態の変化や血管増生の程度を評価することができ、臨床例でしばしば経験される造影ダイナミックCTやMRIの動脈優位相で観察される早期濃染偽病変の成因解明の一助になると考えられた。また肝細胞特異性MRI造影剤であるGd-EOB-DTPAをマウスに投与し、Gd-EOB-DTPAの肝内分布の観察を行った。その結果、正常肝細胞質への優位な取り込みが認められ、またNASHモデルマウスを使った実験では、肝線維化の進行に伴い、肝細胞実質への取り込み分布が低下することが確認された。これにより肝細胞機能と微細肝動脈門脈血流動態との相互関係についても解明できる可能性が示された。腎不全モデルラットにおいては、Gd-EOB-DTPA投与後の肝内ガドリニウム蓄積は微量であることがわかった。一方で、肝腎不全モデルラットにおいては、Gd-EOB-DTPA投与後の肝内ガドリニウム蓄積は増加しており、胆道排泄と腎排泄の2経路を有するGd-EOB-DTPAでも肝腎不全では排泄遅延や障害が生じることが示された。単色放射光を肝微小血流イメージング法として応用し、局所肝血流の3次元的微細動態の解析を行うために、まず川崎医科大学にて実験シミュレーションを行った。日本白色家兎(クリーン)を用い、門脈造影は、開腹下に腸間膜静脈を直接穿刺してカテーテルを挿入し、造影を行うことで、良好な門脈造影像が得られた。白色家兎の肝臓は尾状葉が比較的薄く分葉しているので、撮像に適しており、また動脈や門脈の結紮や塞栓術を区域性に行うことに適していた。肝動脈造影は、カテーテルを直視下で肝動脈まで誘導することが困難であったため、バルーンカテーテルを用いて大動脈内で膨らませて肝動脈造影を行うことで、比較的選択的な肝動脈造影像が得られることを確認した。この条件下で、微細肝内動脈血流の観察が可能であると考えられ、正常肝動脈・門脈の微小血管造影像およびmicro-CTによる3次元的微細構造を解析し、末梢レベルでの動脈・門脈の吻合状態や流出血管の同定を行うことが可能である。また動脈造影の際に、造影剤の注入速度や注入量を変更して、門脈への逆流が起こるかどうか、またその際の逆流の形態や部位について今後、検討を行う。造影剤の血管外への漏出も描出できるため、血管外動態についても評価する。日本白色家兎(クリーン)に対して、まず開腹下に腸間膜静脈を露出した後、末梢静脈を直接穿刺してカテーテルを挿入し、直接門脈造影を行った。肝動脈造影は、カテーテルを直視下で肝動脈まで誘導することが困難であったため、バルーンカテーテルを用いて大動脈内で膨らませて肝動脈造影を行うことで、比較的選択的な肝動脈造影像が得られた。撮像部位は比較的薄く分葉していて撮像に適した肝尾状葉でおこなった。この条件下で、肝血流の3次元的微細動態の解析を行うこととした。門脈造影は直接穿刺によるため、より末梢へのカテーテルの誘導が可能であり、局所微細肝内門脈血流の観察が可能であると考えられる。マイクロCTでは50マイクロメートルレベルの血管も描出可能であり、末梢肝実質レベルでの門脈閉塞に伴う動脈・門脈の吻合状態の変化や血管増生の程度を評価することができる。これは臨床例でしばしば経験される造影ダイナミックCTやMRIの動脈優位相で観察される早期濃染偽病変の成因解明の一助になると考えられる。一方で、Gd-EOB-

DTPAの肝内分布の観察も行っているが、これは肝細胞膜での膜蛋白による能動輸送により、Gd-EOB-DTPAが肝細胞内に取り込まれていく過程で、肝実質内にどのように分布するのか、血流動態や血管新生や血管分布との関連性があるのか、肝線維化の程度と関連があるのかなどを含めて、肝細胞機能と微細肝動脈門脈血流動態との相互関係についても解明していく。前年度から継続して肝血流の3次元的微細動態の解析を行い、末梢肝実質レベルでの門脈閉塞に伴う動脈・門脈の吻合状態の変化や血管増生の程度の評価を試みた。これは臨床例でしばしば経験される造影ダイナミックCTやMRIの動脈優位相で観察される早期濃染偽病変の成因解明の一助になると考えられる。一方で、これまでの経験から肝実質の炎症性変化や線維化の進行に伴い、血行動態の変化だけでなく、肝細胞機能にも変化を生じていることが推測されたため、肝細胞特異性MRI造影剤であるGd-EOB-DTPAをラットに投与し、Gd-EOB-DTPAの肝内分布の観察も行った。これは肝細胞膜での膜蛋白(トランスポーター)による能動輸送により、Gd-EOB-DTPAが肝細胞内に取り込まれていく過程で、肝実質内にどのように分布するのか、類洞や間質などの血管外腔への分布はどの程度あるのか、血流動態や血管新生や血管分布との関連性があるのか、肝線維化の程度と関連があるのかなどを含めて、肝細胞機能と微細肝動脈門脈血流動態との相互関係についても解明していくことが目的であるが、今年度の研究過程で、正常肝細胞質への優位な取り込みが認められた。また肝線維化モデルラットを使った実験では、肝線維化の進行に伴い、肝細胞実質への取り込み分布が低下することが確認された。またGd-EOB-DTPAは肝細胞内に取り込まれた後、約50%が胆道系を介して胆汁中に排泄されるが、肝細胞内にどの程度、蓄積されるか解明されていないため、その安全性を確認する意味でもラットモデルを応用し、高感度蛍光X線分析を用いて肝内のガドリニウム分布の可視化を行った。その結果、腎不全モデルラットにおいて、Gd-EOB-DTPA投与後の肝内ガドリニウム蓄積は微量であることがわかった。一方で、肝腎不全モデルラットにおいては、Gd-EOB-DTPA投与後の肝内ガドリニウム蓄積は増加しており、胆道排泄と腎排泄の2経路を有するGd-EOB-DTPAでも肝腎不全では排泄遅延や障害が生じることが示された。
高等植物の耐塩機構における原形質膜カリウム・ナトリウム輸送系の制御

高等植物の耐塩機構において、細胞レベルで、カリウム・ナトリウムイオンバランスの維持、個体レベルでの、水の蒸散の制御は、その中心的役割を果たしており、これらの制御には、原形質膜のカリウムチャネルが深く関与している。また、その原形質膜カリウムチャネルの制御には、カルシウムイオンが関与している。本研究では、タバコ培養細胞およびシロイヌナズナ孔辺細胞を材料として、以下の成果を得た。1タバコ培養細胞を材料として、塩ストレスによって細胞内に蓄積するプロリンと細胞内カリウム・ナトリウムイオンバランスとの相関を調べ、負の相関が得られ、プロリンの蓄積は、細胞内のイオンバランスの崩壊、つまり、バランスを維持するためのカリウム・ナトリウム輸送に深く関与していることが明らかになった。(Soil.Sci.Plant Nutr.46;257-263、投稿準備中)2細胞内のカリウム・ナトリウムイオンバランスの維持に重要な役割を果たしている原形質膜カリウムチャネルは、細胞外のカルシウムに強く制御されている。このカルシウムによる制御を詳細に調べるために、原形質膜でのカルシウム結合挙動を、塩ストレス適応細胞と非適応細胞とで測定し、比較した。その結果、非適応細胞において、ナトリウムによって解離しやすかったカルシウムが、適応細胞においては、ナトリウムによって解離しにくくなっていた。(Plant Cell Physiol.46;1286-1292)3アブシジン酸誘導の気孔の閉口には、細胞内のカルシウムの上昇が必須である。シロイヌナズナ孔辺細胞を材料として、この細胞内カルシウムの上昇を媒介する原形質膜カルシウムチャネルを同定し、また、アブシジン酸によって産生が誘導される過酸化水素によって、このカルシウムチャネルが活性化されることを明らかにした。(Nature 406;731-734)高等植物の耐塩性及び耐乾燥性において、細胞レベルでは、細胞質内カリウムとナトリウムの比を高く維持する上で、両イオンの原形質膜透過の制御が、また、個体レベルでは、植物体内の水分量の維持ならびにカリウムとナトリウムの根からの吸収を考える上で、気孔を介した水の蒸散の制御が極めて重要である。これらの制御は、特に、原形質膜にある種々のイオンチャネル(カリウムチャネル、アニオンチャネル)によって制御されていることが示唆されている。本申請研究では、タバコ培養細胞およびシロイヌナズナ孔辺細胞を材料として用い、以下の研究成果を得た。1)これまで、浸透圧調節物質として考えられてきたプロリンは、塩ストレス下の細胞内において、浸透圧調節物質、または、窒素源として働くのではなく、カリウムとナトリウムのバランスが崩れた細胞内での酵素活性の維持に働いている可能性を強く示唆する結果を得た(Soil Science And Plant Nutrition,2000)。また、細胞内のカリウムとナトリウムのバランスが改善され、生長できる細胞では、プロリン含有量が減少する結果も得た(投稿中)。さらに、細胞質内のプロリンは、耐塩性に深く関与した原形質膜カリウムチャネルの活性を抑制する結果を得た(投稿中)。2)塩ストレスまたは乾燥ストレス下において、植物は、気孔を閉口し、水の蒸散を抑制する。この気孔の閉口は、孔辺細胞原形質膜にあるアニオンチャネルのABAによる活性化によって起きることが知られている。本研究では、このチャネルの活性化に細胞内カルシウムの上昇が関与していることを明らかにすると共に、このカルシウムの上昇が、キナーゼを介して、チャネルの活性化をもたらすことを明らかにした(Plant Cell,1999)。(Nature 406;731-734)
ヒト口腔癌細胞における細胞間機能修蝕が悪性形質制御と抗癌剤感受性増強に与える影響

1.Malotilateが癌細胞およびRLEの増殖能に与える影響Malatilate10ng/mlの共存下でヒト口腔扁平上皮癌細胞株5系(SAS, Ca9-22,HSC-2,HSC-3,HSC-4)およびラット肺血管内皮細胞RLEを処理しても、おのおのの細胞において、その増殖能には影響を及ぼさなかった。2.Malotilateが細胞間結合装置の発達に与える影響(1)超微形態学的観察(2)細胞間結合装置構成タンパクの検索血管内皮細胞のMalotilate処理により経時的また濃度依存的にconnexin43の発現が増大した。しかし、connexin26、connexin32、ZO-1、Desmogleinの発現には影響を与えなかった。ヒト口腔扁平上皮癌細胞株SASにおいても経時的、濃度依存的にconnexin43の発現が増大が確認された。3.Malotilateにより誘導された細胞間結合装置の機能検索4.Malotilateによる抗腫瘍効果の検討ヌードマウスにSAS移植後よりMalotilate200mg/kgの強制経口投与を行っても抗腫瘍効果は認めなかった。また、CDDP単独投与群よりCDDP+Malotilate併用群でより高い抗腫瘍効果が認められた。以上のことより、Malotilateは血管内皮細胞および癌細胞において、細胞間結合装置、特にgap junctionの形成を促し、細胞間communicationが増すことで抗癌剤感受性が増強すると示唆された。2.Malotilateが細胞間結合装置の発達に与える影響(1)超微形態学的観察Malotilate10ng/mlで24時間処理したRLEにおいてはcontrolのRLEに比べgap junction様の細胞間結合装置の発達が著明であった。ヒトロ腔扁平上皮癌細胞株SASにおいても同様にMalotilate10ng/mlで24時間処理したところ、gap junction様の細胞間結合装置の誘導が認められた。(2)細胞間結合装置構成タンパクの検索血管内皮細胞のMalotilate処理により経時的また濃度依存的にconnexin43の発現が増大した。[1]Malotilateが発達させる間質細胞の細胞間結合装置の観察1超微形態学的観察Malotilate10ng/mlで24時間処理した血管内皮細胞において無処理血管内皮細胞に比べgap junction様の細胞間結合装置の増大が認められた。癌細胞に関する検索は今後行う予定である。2.細胞間結合装置構成タンパクの検索(Western-Blotting法にて以下のタンパク量の変化を検索した。)血管内皮細胞のMalotilate処理により経時的また濃度依存的にconnexin43の発現が増大した。[2]Malotilateにより誘導された細胞間結合装置の機能の検索1.細胞間結合能の検討Wound HealingassayにおいてMalotilate処理により血管内皮細胞および癌細胞株SASにおいてcontrolと比較し有意にscatterringが抑制され、より強い結合力ににて細胞間結合がなされていることが示唆された。[3]Malotilateによる抗腫瘍効果の検討ヌードマウスにSAS移植後よりMalotilate200mg/kgの強制経口投与を行っても抗腫瘍効果は認めなかった。以上のことより、Malotilateは血管内皮細胞および癌細胞において、細胞間結合装置、特にgap junctionの形成を促し、形成されたgap junctionは機能していることが明らかとなった1. Malotilateが癌細胞およびRLEの増殖能に与える影響Malotilate10ng/mlの共存下でヒトロ腔扁平上皮癌細胞株5系(SAS, Ca9-22,HSC-2,HSC-3,HSC-4)およびラット肺血管内皮細胞RLEを処理しても、おのおのの細胞において、その増殖能には影響を及ぼさなかった。2. Malotilateが細胞聞結合装置の発達に与える影響(1)超微形態学的観察Malotilate10ng/mlで24時間処理したRLEにおいてはcontrolのRLEに比べgap junction様の細胞間結合装置の発達が著明であった。

ヒトロ腔扁平上皮癌細胞株SASにおいても同様にMalotilate10ng/mlで24時間処理したところ、gap junction様の細胞間結合装置の誘導が認められた。(2)細胞間結合装置構成タンパクの検索血管内皮細胞のMalotilate処理により経時的また濃度依存的にconnexin43の発現が増大した。しかし、connexin26、connexin32、ZO-1、Desmogleinの発現には影響を与えなかった。ヒトロ腔扁平上皮癌細胞株SASにおいても経時的、濃度依存的にconnexin43の発現が増大が確認された。3. Malotilateにより誘導された細胞間結合装置の機能検索4. Malotilateによる抗腫瘍効果の検討ヌードマウスにSAS移植後よりMalotilate200mg/kgの強制経口投与を行っても抗腫瘍効果は認めなかった。また、CDDP単独投与群よりCDDP+Malotilate併用群でより高い抗腫瘍効果が認められた。以上のことより、Malotilateは血管内皮細胞および癌細胞において、細胞間結合装置、特にgap junctionの形成を促し、細胞間communicationが増すことで抗癌剤感受性が増強すると示唆された。
関節炎疾患特異的なMMP分子による軟骨破壊機序の解明

関節リウマチ(RA)の病態におけるエピジェネティクス制御異常の解明のため、RAと変形性関節症(OA)の滑膜線維芽細胞(SFs)において、基質分解酵素のmatrix metalloproteinase (MMP)の遺伝子発現とヒストン修飾を調べた。MMP-1、3、9、13遺伝子発現は、RASFsにおいてOASFsより有意に高かった。RASFsのMMP遺伝子のプロモーター領域のヒストンメチル化は、遺伝子発現の亢進と矛盾しなかった。さらに、RASFsにおいてMMP-1、3、13遺伝子発現はIL-6反応性であった。以上から、ヒストンメチル化はRASFsの活性化に重要な役割を果たしている事が示唆された。関節リウマチ(RA)において、関節炎における軟骨破壊の原因分子の一つであるMatrixmetalloproteinase(MMP)ファミリーに焦点を当て、エピゲノム異常の存在を明らかにする事が本研究の目的である。MMP分子はMMP1からMMP28まで存在し、コラーゲンやゼラチンなどの軟骨に多く含まれる基質を分解する酵素である。これらは、RAにおいて軟骨破壊の主役の一つとなっている。RA滑膜細胞においてMMP遺伝子発現を調べたところ、MMP1、3、9、13遺伝子発現が亢進していた。さらに、MMP遺伝子転写の活性化機序の解明を行うべく、ヒストン修飾に着目して検討したところ、ヒストン活性化マーカーであるヒストンメチル化(H3K4me3)が、転写の亢進しているMMP遺伝子で上昇していた。H3K4me3の上昇によりMMP遺伝子発現が亢進しているかを検証するため、ヒストンがメチル化される時に転写共役因子として働くWDR5発現を抑制する実験を行った。その結果、RA滑膜細胞においてH3K4me3が低下し、それに伴いMMP1、3、9、13遺伝子発現が減少した。以上のように、MMP遺伝子転写の活性化機序に着目して、関節炎を来す疾患特異的な軟骨破壊の機序の解明を進めている所である。関節リウマチの滑膜線維芽細胞(RASFs)はMatrix metalloproteinase (MMP)などの基質分解酵素を分泌し、軟骨破壊を引き起こす。MMPファミリーの中でMMP-1、3、9、13分子の発現がRASFsにおいて亢進していた。この発現亢進はクロマチン構造変化と関連している事も示された。MMP-1とMMP-13はtype IIコラーゲンを分解し、MMP-3とMMP-9はプロテオグリカンなどのコラーゲン以外の基質を分解する。軟骨の破壊は表面のプロテオグリカンから始まり、深層のコラーゲンへと進む事から、複数のMMPが共同して軟骨破壊に関与していると考えられた。また、TNFαとIL-1βの刺激により転写因子NF-κBとAP-1を介してMMP分子は活性化する事が従来知られていた。今回の研究により、IL-6刺激により転写因子STAT3を介してMMP-1、3、13分子が活性化する事が判明した。MMP-9分子はIL-6刺激に反応しなかったが、その原因としてSTAT3がIL-6のプロモーターに結合しない事が判明した。リウマチ・膠原病平成25年度に計画していた関節炎疾患特異的なMatrix metalloproteinase(MMP)遺伝子発現亢進の機序の解明は予定通り進行中である。MMP遺伝子発現亢進におけるヒストンメチル化の関与に関する研究は、WDR5ノックダウン実験により遂行された。その結果によると、関節リウマチ(RA)滑膜細胞においてWDR5遺伝子発現抑制によりMMP1、3、9、13遺伝子発現は減少した。これにより、これらのMMP遺伝子においてヒストンメチル化が遺伝子発現の制御の一端を担っている事が明らかとなった。また、ヒストンメチル基転移酵素(HMT)によるMMP遺伝子転写活性化の解明に関する研究も、順次進行中である。これまでの研究成果により、関節リウマチ(RA)滑膜細胞におけるMatrix metalloproteinase(MMP)遺伝子転写の活性化機序としてH3K4me3の亢進が明らかになったが、ヒストンメチル化の異常を制御する機序を今後明らかにする。RA滑膜細胞においてヒストンメチル基転移酵素(HMT)の発現に異常がないかを検討した。未刺激状態では、RAと陰性対照の変形性関節症(OA)においてHMT遺伝子発現に差は認められなかったが、炎症性サイトカインTNFαで細胞を刺激したところ、12個のHMT(PRDM2など)において、RAにおける遺伝子発現亢進が見られた。PRDM2をsiRNA法によりノックダウンしたところ、MMP13、IL-6、IL-8遺伝子などにおいて発現の低下が見られた。現在、MMP遺伝子においてヒストンメチル化を変動させるHMTの同定を進めている。平成25年度に計画していた関節炎疾患

特異的なMatrix metalloproteinase(MMP)遺伝子発現亢進の機序の解明において、MMP遺伝子発現亢進におけるヒストンメチル化の関与に関する研究は予定通り遂行され、それに相当する研究費を使用した。次に予定していたヒストンメチル基転移酵素(HMT)によるMMP遺伝子転写活性化の解明に関する研究が現在進行中であるため、それに相当する研究費を次年度に使用する。これまでの研究成果により、関節リウマチ(RA)滑膜細胞におけるMatrix metalloproteinase(MMP)遺伝子転写の活性化機序としてH3K4me3の亢進が明らかになった。さらに、RA滑膜細胞において12個のヒストンメチル基転移酵素(HMT)の発現の亢進を見出した。現在、MMP遺伝子においてヒストンメチル化を変動させるHMTの同定を進めている。この研究は平成26年度の前半に終了予定である。
リポソーム内膜タンパク質合成系を用いた細胞膜動態の再構成

本研究では、無細胞翻訳系を用いて細胞サイズ(1-5マイクロメートル)のリポソーム内外でヒトのミトコンドリア由来膜タンパク質Letm1を合成し、Letm1の機能発現のダイナミクスを調べることを目的とした。これまでにリポソーム内部でLetm1を合成した際、C末端に蛍光タンパク質mCherryを融合させた遺伝子を用いることで、Letm1の膜への局在を確認した。加えて、リポソームサイズの変化がリポソームの脂質組成に依存することもわかった。Letm1はプロトンと共役してCa2+イオンを輸送するカルシウムチャネルである。そこで、Ca2+イオンの輸送活性を検出する実験系を構築し、リポソームの脂質組成とCa2+輸送活性の関係性を明らかにした。Ca2+イオンを検出するためには、複数の蛍光インジケータを検討し、Fluo4を用いた場合に最も強いシグナルが観測されたためこれを選択した。次に、ミトコンドリア内膜を構成する主要な4種類の脂質、ホスファチジルコリン(PC)、ホスファチジルエタノールアミン(PE)、カルジオリピン(CL)、ホスファチジルイノトール(PI)を混ぜて作製したリポソーム内でLetm1を合成した。その結果、Letm1のリポソーム膜へ局在及びCa2+の輸送活性が確認された。このように活性型のLetm1を合成可能な実験条件を明らかにした。次に、Letm1が機能を発現するメカニズムの詳細を明らかにするために、Ca2+の輸送活性の脂質依存性を調べた。その結果、PC, PE, CL, PIの全てが存在するときにのみ活性が見られた。この結果は、Letm1の機能発現するためには脂質分子が重要な役割を果たしており、またこれらの脂質が協同的に働いていることを示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、無細胞翻訳系を用いて細胞サイズ(1-5 um)のリポソーム内外でヒトのミトコンドリア由来膜タンパク質Letm1を合成し、これがリポソーム膜の形態変化という高次機能を発現するメカニズムを解明する。すなわち、Letm1の配列、リポソーム脂質組成などの実験条件とリポソーム膜の形態変化の関係性を調べる。2014年度は、内部でLetm1を合成した際のリポソーム膜の形態変化を定量化する実験系を確立することを目指した。具体的には、顕微鏡とフローサイトメーター(FACS)を用いた。まず、顕微鏡を用いてLetm1の膜への局在を確認した。Letm1のC末端に蛍光タンパク質mCherryを融合させた遺伝子を構築し、これをリポソーム内部に無細胞翻訳系とともに加えて内部で合成反応を行った。反応後の産物を共焦点顕微鏡で観察したところ、膜への局在を確認することができた。加えて、FACSでは、Letm1の合成に伴ってリポソームのサイズ変化を調べた。リポソームを調製する際に蛍光ラベルされたキャリアタンパク質(Transferrin AlexaFluor647 conjugate)を内部に加えることで、個々のリポソームのサイズをFACSで測定される蛍光強度から算出した。その結果、Letm1の合成に伴ってリポソームの平均サイズが小さくなることがわかった。また、様々な親水基をもつリン脂質を用いてリポソームを調製し、それぞれのリポソームでLetm1を合成した。その結果、リポソームサイズの変化がリポソームの脂質組成に依存することもわかった。2014年度は、計画していたLetm1の変異体や蛍光タンパク質との融合タンパク質を構築した。加えて、顕微鏡やFACSを用いた実験系を確立した。

予定通り達成できているため、順調に進展していると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。<リポソームの脂質組成、形態変化、Ca2+輸送活性の関係性の解明>Letm1はプロトンと共役してCa2+イオンを輸送するカルシウムチャネルである。そこで、Ca2+イオンの輸送活性を検出する実験系を構築し、リポソームの脂質組成、形態変化、Ca2+輸送活性の関係性を明らかにする。Ca2+イオンを検出するためには、蛍光インジケータであるFluo4、Calcium green1, Rhod2などを検討する。これらのうちからリポソーム内部からの漏洩が少ない化合物を選択する。次に、Letm1を合成してCa2+イオンの輸送活性を検出する。このときに、種々の機能欠失変異体をネガティブコントロールとして用いる。<Letm1配列とリポソーム形態変化の関係性の解明>リポソーム膜の形態変化にLetm1タンパク質の配列が及ぼす影響を明らかにする。Letm1は大きく分けて2つのドメイン、膜貫通ドメインとフレキシブルドメインからなる。そこで、Letm1のtruncated mutantを複数作成し、それぞれの変異体の形態変化やリポソーム融合に及ぼす影響を調べる。
行政改革のインパクトとポストNPMへの展開に関する総合的研究

本研究では1990年代後半から導入が図られてきたNPM改革の導入・適用に着目するのではなく、NPM改革の市民生活への影響に着目し、国際比較分析を行なった。その結果、(1)改革先進国イングランド及びニュージーランドでは伝統的な行政管理(OPA)がNPMやポストNPMより支配的であること、(2)改革に慎重とされる日本では、OPA,NPM及びポストNPMのいずれの強度も大きくないこと、(3)改革後進国ノルウェーは改革先進国の調査結果と似ており、改革の進捗度や取組は住民意識は連動しないこと、(4)米国(オハイオ州)は、イングランドに近く自治体行政への住民意識は悪くないことがわかった。本研究は10月に採択をされたことから、25年度は実質的に期間は半年間と限定された状態であったが、研究会を4回、ワークショップを1回開催した。具体的な内容は以下の通りである。1.NPM改革のインパクトを分析するために、具体的な変数(要因)について、時系列データの入手可能性やそのデータを用いることへの妥当性について議論を進めた。26年度初頭から分析が実施できる体制が整っている。2.研究機関を通じて、NPMの効果と考え方について、政治家・自治体職員等および市民のそれぞれを対象にアンケート調査やヒアリング調査を実施する予定であるが、25年度には政治家として全国の自治体の首長に対してのアンケート調査を実施した。26年度にはこのアンケート調査の詳細な分析をするとともに、自治体職員等および市民に対する調査手法について議論を進めていく。3.NPM・ポストNPMについて、数多くの研究があるが、その価値観やツールについては必ずしも一致していない。本研究ではそれらを体系的に理解するため、PollittやAndrewsの文献を中心にサーベイを行った。また、NPMならびにポストNPMの分野において世界的権威者であるTomChrstenseオスロ大学教授を招聘し、ワークショップにおいて意見交換を行った。4.国際比較研究を行う予定であるが、26年度はベルギー及びドイツでの実態調査を検討しているため、25年度はPollittならびにKuhlmann両教授とメールでの調整を行った。本年度は4年計画の2年目であり、研究会およびワーキング・グループを8回、海外研究者を招聘したワークショップを1回開催した。1.昨年度実施した全国の市町村長向けのアンケート調査結果について取りまとめ、基礎分析結果は、研究代表者田尾のホームページおよび分担者の宮川が所属する(一財)統計研究会のホームページにおいて公表した。2.NPM改革後のわが国の実態について把握するため、奥州市と京都市へのヒアリング調査を研究会全体として実施したほか、各研究者が個別に自治体へのヒアリング調査を行った。また、ポストNPMについて体系的な理解を深めるために、国内外の文献を中心にサーベイを行い、問題の構造の特定化と分析枠組み・手法について検討した。3.市民の行政に対する意識の変化と現状について把握するため、ニュージーランドおよび日本において、上記分析枠組みにもとづきウェブ・アンケート調査を実施した。また、翌年度実施予定のイギリスでの調査のため、当該国についての情報収集に努めた。4.ポストNPMについて先進的な研究を行っており、来年度調査予定の英国のロンドン政治経済学院のマーチン・ロッジ教授を招聘し、ワークショップにおいて日本と英国との異同点等につき意見交換を行った。本年度は4年計画の3年目であり、研究会およびワーキング・グループを5回、国内外の研究者を招聘したワークショップを1回開催した。1.昨年度までに実施した日本国内およびニュージーランドでのアンケート調査結果について取りまとめ、愛知学院大学からモノグラフ(-タイトルを後ほど入力します-)を発行した。2.ポストNPMに対するメンバー間での知識を共有化するために、夏合宿を行い、主要論文十数本についてレビューをメンバー間で分担するとともに、報告会を実施した。3.市民の行政に対する意識の変化と現状について把握するため、イングランドおよびノルウェーでのwebアンケート調査を実施した。4.NPMをいち早く導入していたニュージーランドにおいて、NPMがどのように変化していったのかを理解するために、同国の行政改革に詳しいShaunGoldfinch教授(サウスパシフィック大学)と和田明子教授(東北公益文科大学)を招聘し、ワークショップを開催するとともに、両氏とこれまでの研究会の成果と今後の研究方針について意見交換を行った。交付申請書に記載した計画以上に目的を達成することができた。特に海外アンケート調査については、調査票の設計段階から海外研究協力者であるMartin Lodge教授(ロンドン政治経済学院)、Tom Christensen教授(オスロ大学)の助言を受けることができたため、各国の実状に即した母国語による調査をすることができた。また、研究分担者及び連携研究者においても、国内外の学会において発表を行うなど、当初計画以上の成果をあげている。本年度は4年計画の最終年であり、市民に対する意識調査並びに研究会およびワーキング・グループを4回、国内外の研究者を招聘したワークショップおよび研究成果報告会を行った。1.高麗大学よりChoi Heungsuk教授を招聘し、韓国の行政改革の実態と市民意識について報告をしてもらい、その後研究メンバーとの意見交換を行った。2.行政運営に関する市民調査を、Choi教授との意見交換を踏まえ作成した調査表により韓国において実施した。また、NPMやポストNPMに関して欧州と異なる発展を示し階層間・学歴間の分断が進んでいるとされ米国の代表的地域とされるオハイオ州について市民調査を比較の意味で実施した。

3.金明中氏(ニッセイ基礎研究所)、小野恵子氏(国際基督教大学社会科学研究所)、上野真城子氏(元大阪大学教授)を招聘し、2017年3月にワークショップおよび研究成果報告会を開催した。その中で韓国調査、オハイオ州調査の結果について議論をしたほか、本研究プロジェクトで実施したインターネットアンケート調査から、住民の継続居住意識とNPMの効果についての分析ついて報告が行われた。4.市民の行政に対する意識の変化について、行政がどのように対応しているか、その概念や手法はNPMやポストNPMと関係するかを理解するため、2016年7月に山形県酒田市を事例対象にヒアリング調査を実施した。5.これまでの研究成果の一部について、(一財)統計研究会の機関誌Eco-Forumに特集を組み、情報発信を行った。また年度末には最終報告書を取りまとめ、その内容については今後出版することを検討している。本研究では1990年代後半から導入が図られてきたNPM改革の導入・適用に着目するのではなく、NPM改革の市民生活への影響に着目し、国際比較分析を行なった。その結果、(1)改革先進国イングランド及びニュージーランドでは伝統的な行政管理(OPA)がNPMやポストNPMより支配的であること、(2)改革に慎重とされる日本では、OPA,NPM及びポストNPMのいずれの強度も大きくないこと、(3)改革後進国ノルウェーは改革先進国の調査結果と似ており、改革の進捗度や取組は住民意識は連動しないこと、(4)米国(オハイオ州)は、イングランドに近く自治体行政への住民意識は悪くないことがわかった。市民に対する意識調査について国際比較を可能にする十分なデータを収集し分析するなど、交付申請書に記載した計画以上に目的を達成することができた。特に海外の実態を把握するために実施するアンケート調査については、年度内に翌年度対象国の準備がおおむね完了している。さらに、文献サーベイについては、海外研究協力者の協力のもと、非常に効率的なサーベイをすることができた。本研究課題の今後の推進方策については、研究計画書に記載の内容に大きな変更はないため、当初の計画通りに推進をしていく。今年度も海外アンケート調査を予定しているが、早期に作業を実施するため、海外研究協力者とスケジュールを調整している。28年度が最終年度であるため、記入しない。行政学、組織論本研究課題の今後の推進方策については、研究計画書に記載の内容に大きな変更はないため、当初の計画通りに推進をしていく。ただし、予定している海外アンケート調査については、各国ごとにローカライズする必要があるため、海外研究協力者に協力を得ながら、調査の精度を高めるような調査方法について検討をする。NPMとポストNPMの関係については、我が国では学説の紹介にとどまっていたため、理論的及び実証的な観点から行政改革のイデオロギーと政策の基本方針について研究会を開催して文献整理した。
甲殻類における共通主要アレルゲン、トロポミオシンに関する研究

近年、我が国においてはエビアレルギー患者の増加が目立っている。欧米では、既にエビのアレルゲンとして筋肉繊維を構成しているタンパク質であるトロポミオシンが唯一同定されているが、日本においては、その研究は進んでいない。平成13年度は、本研究課題の計画に従って、順調に実験を進め、試験したすべてのエビアレルギー患者血清において唯一トロポミオシンがアレルゲン成分として同定された。さらに、本アレルゲンに対する特異的なモノクローナル抗体を作製し、これらを利用してトロポミオシンの微量定量法(サンドイッチELISA)を確立した。平成14年度は本アレルゲンの低減化の試みの一環として、調理操作によるトロポミオシンの除去方法を検討した。この際、前年度に開発した測定系の有効性が確認された。新鮮エビを沸騰水中で10分間煮ることにより、エビに含まれるトロポミオシンの約9割が浸出液中に溶出され、この操作がエビのアレルゲン性の低減化に一つの手段として利用し得ることが示唆された。さらに進んだ低減化を図るためにはトロポミオシンのアレルゲン性の解明が必須となる。従って、次いで、日本人が常食している車エビトロポミオシンをコードするcDNAのクローニングを行い、トロポミオシン全長ならびに数種のペプチドを大腸菌において発現させた。これら組換え型タンパク質のアレルゲン性は患者血清を用いるイムノブロット法により検討した。得られたcDNAクローンは284個のアミノ酸残基からなる全翻訳領域を含んでいた。また、トロポミオシン全長を含む組換え型タンパク質は天然型トロポミオシンと同じ強度で患者血清中のIgE抗体と交叉性を示した。さらに、トロポミオシン全長を3分割、6分割したペプチドとの交叉性を検討した結果、トロポミオシンのエピトープはポリペプチド鎖上の全域に点在し、少なくとも45個の領域の存在することが示唆された。近年、我が国においては乳幼児を中心にアトピー性皮膚炎に代表されるアレルギ疾患と診断される患者の増加が厚生労働省の調査でも指摘されている。これまで、その原因物質として我々の食生活において主要なタンパク質源である牛乳、卵、大豆、米、小麦がくしくも5大アレルギー食品として認識されてきた。しかし、平成10年度の食物アルルギー対策検討委員会報告書によると大豆、米に替わってソバ、エビが5大アレルギー食品に加えられた。このような時代によるアレルギー原因食品の変遷は食生活の変化が重要な因子となる。特にエビについては、小児期から成人に至る長年に渡ってその原因食品となり、症状も重篤なことから患者の忌避食品として最上位に上げられているが、アレルゲンの本体については充分に明らかにされていない。本研究においては、エビのアレルゲン成分を明らかにすることから始め、平成13年度に計画した実験項目をすべて遂行し、以下の結果を得た。1、数名の患者血清を用いてエビアレルゲンのスクリーニングを行った結果、すべての患者において唯一トロポミオシンがアレルゲン成分として同定された。2、日本人が常食している車エビ、ブラックタイガーより単離したトロポミオシンを免疫原として、細胞融合法によりモノクローナル抗体を作製した。その結果、それぞれのトロポミオシンに対して、一種類ずつのモノクローナル抗体を得た。一方、車エビトロポミオシンをウサギに免疫し、その抗血清からポリクローナル抗体を精製した。3、上記にて得たモノクローナル抗体とポリクローナル抗体を組み合わせたサンドイッチELISA法を確立し、異なる種類のエビのトロポミオシンを一様に測定できる微量定量法を開発した。本法における検出限界は1ng/mlであった。

近年、我が国においてはエビアレルギー患者の増加が目立っている。欧米では、既にエビのアレルゲンとして筋肉繊維を構成しているタンパク質であるトロポミオシンが唯一同定されているが、日本においては、その研究は進んでいない。平成13年度は、本研究課題の計画に従って、順調に実験を進め、試験したすべてのエビアレルギー患者血清において唯一トロポミオシンがアレルゲン成分として同定された。さらに、本アレルゲンに対する特異的なモノクローナル抗体を作製し、これらを利用してトロポミオシンの微量定量法(サンドイッチELISA)を確立した。平成14年度は本アレルゲンの低減化の試みの一環として、調理操作によるトロポミオシンの除去方法を検討した。この際、前年度に開発した測定系の有効性が確認された。新鮮エビを沸騰水中で10分間煮ることにより、エビに含まれるトロポミオシンの約9割が浸出液中に溶出され、この操作がエビのアレルゲン性の低減化に一つの手段として利用し得ることが示唆された。さらに進んだ低減化を図るためにはトロポミオシンのアレルゲン性の解明が必須となる。従って、次いで、日本人が常食している車エビトロポミオシンをコードするcDNAのクローニングを行い、トロポミオシン全長ならびに数種のペプチドを大腸菌において発現させた。これら組換え型タンパク質のアレルゲン性は患者血清を用いるイムノブロット法により検討した。得られたcDNAクローンは284個のアミノ酸残基からなる全翻訳領域を含んでいた。また、トロポミオシン全長を含む組換え型タンパク質は天然型トロポミオシンと同じ強度で患者血清中のIgE抗体と交叉性を示した。さらに、トロポミオシン全長を3分割、6分割したペプチドとの交叉性を検討した結果、トロポミオシンのエピトープはポリペプチド鎖上の全域に点在し、少なくとも45個の領域の存在することが示唆された。
X線、電子線吸収によるPブロック含有導電性セラミックスの電子伝導バンドの解析

pブロック含有導電性セラミックスとして超伝導体としての興味からBaPb_<1-X>Bi_XO_<3-δ>を、透明導電体の興味からMgIn_2O_<4-δ>を研究対象に選定し以下の事を明らかにした。1.MgIn_2O_<4-δ>の電子伝導バンドの解析新たな透明導電性材料、MgIn_2O_<4-δ>の薄膜化に成功した。本薄膜を用いてMgIn_2O_<4-δ>の電子伝導バンドをX線吸収測定により解析した。InのL吸収端でのpre-edgeの存在を明らかにし、伝導帯がInの5s軌道から構成されている事を実験的に明確にした。BaPb_<1-X>Bi_XO_<3.00>の結晶構造と導電特性の相関をX線回折、導電率測定から明確にし、電子伝導帯の実態を推察した。この推察が合理的であることをX線吸収測定により明確にした。また輸送特性は酸素不定比量δにより大きく影響される事を明らかにした。δによる電子状態の変化を明らかにするために、様々なδを持つ試料についてX線吸収スペクトルを測定した。δによるスペクトルの変化は小さく、酸素欠損による電子キャリア濃度変化や伝導帯の主成分の軌道の状態変化は少ないことが示唆された。3.BaPb_<1-X>Bi_XO_<3-δ>の酸素欠損の導電特性に与える影響のメカニズムの解明X線吸収測定からδによるキャリア濃度変化は小さい事が示唆された。他に熱天秤、高温導電率、ゼ-ベック係数の測定も試みたところ、酸素欠損はキャリア発生源ではなく、散乱源として振る舞うことが解った。本結果は、X線吸収測定と良く対応した。さらに、ゼ-ベック係数の温度変化を解析したところ、このシステムは金属的挙動をとる電子と半導体的挙動をとるホールの共存系である事を明らかにした。pブロック含有導電性セラミックスとして、超電導体の方面からBaPb_<1-x>Bi_xO_<3.00>、透明導電体の興味からMgIn_2O_4を研究対象に選定し、以下の事を明らかにした。X線・電子線吸収による伝導バンドの実験では、多結晶焼結体よりも薄膜の方が解析が容易である。本研究では新透明導電体、MgIn_2O_4をスパッタリング法を用いてガラス基板上に世界ではじめて薄膜化した。(Jpn.J.Appl.Phys.に掲載)これにより本物質の実用化が前進したのみならず、伝導バンドの解析も容易になったと考えられる。上記物質はXの値により、金属、超伝導体、半導体と性質を変えるものである。Xの値を変化させて、結晶構造、導電特性、Pb・BiのX線吸収端を測定し、これらに対応があるか否かを研究した。結晶構造、導電特性のxによる連続的な変化は伝導バンドの連続変化を示唆し、x線吸収の結果と対応した。(一部をRes.Rep.Eng.Mater.TITに掲載、Full PaperをPhysica Cに投稿中)(3)BaPb_<0.75>Bi_<0.25>0_<3-σ>の酸素欠損と構造・輸送特性との対応上記物質は酸素欠損量δにより結晶構造・輸送特性が大きく変化する事を明らかにした。(Solid State Commun.に掲載)δによる伝導バンドの変化については、現在x線吸収のみならず高温熱天秤・高温導電率・ゼーベック係数の温度変化測定などを通じて解析中である。

pブロック含有導電性セラミックスとして超伝導体としての興味からBaPb_<1-X>Bi_XO_<3-δ>を、透明導電体の興味からMgIn_2O_<4-δ>を研究対象に選定し以下の事を明らかにした。(1)MgIn_2O_<4-δ>の電子伝導バンドの解析昨年度、作製に成功したMgIn_2O_<4-δ>薄膜を用いて、本物質の電子伝導バンドをX線吸収測定により解析した。InのL吸収端でのpre-edgeの存在を明らかにし、伝導帯がInの5s軌道から構成されている事を実験的に明確にした。昨年度、BaPb_<1-X>Bi_XO_<3-δ>の結晶構造・輸送特性は酸素不定比量δにより大きく影響される事を明らかにした。δによる電子状態の変化を明らかにするために、様々なδを持つ試料についてX線吸収スペクトルを測定した。δによるスペクトルの変化は小さく、酸素欠損による電子キャリア濃度変化や伝導帯の主成分の軌道の状態変化は少ないことが示唆された。(3)BaPb_<1-X>Bi_XO_<3-δ>の酸素欠損の導電特性に与える影響のメカニズムの解明X線吸収測定からδによるキャリア濃度変化は小さい事が示唆された。他に熱天秤、高温導電率、ゼ-ベック係数の測定も試みたところ、酸素欠損はキャリア発生源ではなく、散乱源として振る舞うことが解った。本結果はX線吸収測定と良く対応した。さらにゼ-ベック係数の温度変化を解析したところ、このシステムは金属的挙動をとる電子と半導体的挙動をとるホールの共存系である事を明らかにした。
低出生体重児の育児における母親の自己効力感（PMP S-E）尺度の開発と検証

NICUにおける退院支援は育児技術の習得に限定されがちで、母親の育児への不安や自信に注目した働きかけは乏しい。低出生体重児の母親は、正出生体重児の母親よりも育児不安が強いことが知られている。育児不安は児童虐待の重要な要因であり、虐待予防には、NICU退院前に母親の育児への自信を適切に評価し、個々の評価に応じた支援の提供が不可欠である。本研究の目的は、家族への調査と専門家による妥当性の検証によって信頼ができる尺度として海外で活用されているPMP S-E尺度の日本語版を新たに開発し、低出生体重児の母親支援への臨床応用を展開する。その効果の検証から、新しい支援システムを提案することである。本研究で開発目的のJPMP S-E尺度は、NICUに入院する低出生体重児の母親の育児に対する自信が測定できる尺度である。欧米では、産後うつや母児の心身の健康に関する様々なアウトカムとの関連が指摘されている。日本語版PMP S-E尺度による定量的評価は、母親に必要な支援を明らかにし、個別的支援の提供へとつなげることができる。本研究は、次の4段階の過程で進める。第1段階は、JPMP S-E尺度を作成する。第2段階は、JPMP S-E尺度の内容妥当性および表面妥当性の検討を行う。第3段階は、JPMP S-E尺度を用いた調査を実施する。第4段階は、JPMP S-E尺度の臨床的応用を検証し、実態解明から育児支援システムを検討する。研究計画の第1段階はすでに終えていることから、平成30年度は研究計画の第2段階から始めた。第2段階において、母児の看護に関わる6名の専門家によりJPMP S-E尺度の内容妥当性と、低出生体重児を育てる母親14名によって尺度の表面妥当性の確認ができた。第3段階として、地域母子周産期医療センター2施設ののNICUに入院している低出生体重児の母親と、2施設中1施設の産科病棟で正出生体重児を出産した母親を対象に、JPMP S-E尺度を用いた調査を行った。今後は、JPMP S-E尺度の信頼性と妥当性の検討を行うとともに、研究計画の第4段階である低出生体重児の母親の育児に対する自信の実態とPMP S-E尺度の臨床での応用について検討を行う。さらに、研究の成果を学会や論文をとおして報告する予定である。本研究では、日本語版PMP S-E(JPMP S-E)尺度を開発し、臨床での応用の可能性を検証する。尺度の完成までの過程は次の4段階である。【第1段階】JPMP S-E尺度を作成する。【第2段階】JPMP S-E尺度の内容妥当性、表面妥当性を検討する。【第3段階】JPMP S-E尺度を用いた調査を実施する。【第4段階】JPMP S-E尺度の臨床的応用を検証し、実態解明から育児支援システムの検討につなげる。第1段階は終えているため、平成30年度は第2段階から始めた。第2段階では、JPMP S-E尺度の内容妥当性と表面妥当性を検討した。母性および小児看護の専門家6名により尺度の内容妥当を検討し、JPMP S-E尺度は育児の自己効力感が測定できる尺度であることを確認した。表面妥当性の検討では、低出生体重児を育てる母親14名によって、質問内容と質問の日本語の表現が理解でき、回答できることが確認できた。第3段階では、地域周産期母子医療センター2施設のNICUに入院中の低出生体重児の母親と、2施設中1施設の産科病棟で出産後の母親を対象にJPMP S-E尺度を用いた調査を行った。現在は、低出生体重児の母親81名と産科病棟に入院中の母親57名から調査票を回収し、データの分析を始めている。PMP S-E尺度は、本研究と同様にイタリア語やポルトガル語(ブラジル)で開発されている。現在までの分析結果からは、日本人の母親の育児の自己効力感は、すでにPMP S-E尺度を用いて調査している諸外国の母親よりも低い傾向にあることがわかった。現段階の分析では、文化的な背景が尺度の信頼性・妥当性を検討するうえで大きな影響要因になることが示唆された。JPMP S-E尺度が日本の臨床で応用できる尺度であることを明らかにするためには、今後、その他の影響要因を含めて信頼性・妥当性を慎重に検討する必要がある。2019年度は、研究計画のとおり以下の過程で進める。【第3段階】JPMP S-E尺度を用いた調査を継続し、データの分析を行う。JPMP S-E尺度の信頼性と妥当性の検討に必要なデータの収集を継続的に行い、信頼性と妥当性の分析を行う。信頼性としては、PMP S-E尺度を用いて2度の異なる時期に実施した調査から尺度の再現性を確かめる。妥当性としては、育児の自己効力感と一般の自己効力感との違い、および育児の自己効力感と愛着との違いを確かめる。これらの分析により、JPMP S-E尺度が低出生体重児の母親の育児における自己効力感を適切に測定する信頼できる尺度であること、および既存の尺度との違いからJPMP S-E尺度の開発意義を証明する。