hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光合成細菌のアンテナ―光反応中心系における光保護作用の分子メカニズム

本年度は、光反応中心内の酸化還元電位を微妙にコントロールしながら時間分解吸収スペクトルを測定するセットアップの組み立て(特にセルの設計)を行い、その傍ら、申請者らの仮説を裏付ける光反応中心の時間・温度分解ESRスペクトルの詳細な解析を行った。東京工業大学の高宮健一郎教授及び東京都立大学の永島賢治博士を訪問し、光反応中心内の酸化還元電位をコントロールする方法について助言を受け、実験装置を見学した。そこで得られた情報を元に、光反応中心の内部、キノン結合部位に入り込み、電子を最終的に伝達するメディエーターの選択を行った。また、窒素雰囲気下で酸化還元部位を制御したまま吸収スペクトルが測定できる4画透明石英セル付の電気化学セルを設計し、試作品第一号が完成した。吸収測定範囲2001OOOnmが可視光を吸収するメディエーターにより疎外されないような条件を検索し、時間分解測定を行う事が次の重要な課題である。また、昨年度に測定した化学的に還元したRCの時間分解・温度分解ESRスペクトルを特異値分解とグローバルフィッティングを組み合わせて詳細に解析することにより、15シスCarの構造変化に由来すると見られる2種類のスペクトルのダイナミクスを広範囲な温度で説明できるモデルを確立し、既に研究代表者らが提唱している、「通常のT_1の減衰よりも速いT_115シスCarの構造変化が関与するT_1エネルギーの二段階散逸」という仮説の立証に一歩近づいた(「光合成細菌の色素系と反応中心に関するセミナ-XI」及び「日本植物生理学会2003年度年会」で口頭発表を行った)。また、フロリダ大学のAlexander Angerhofer教授を再度訪問して討論を行い、比較のためにLH2アンテナ複合体の測定を行った。近々論文としてまとめる準備をしている。
外国人児童・生徒の教育に関する研究-浜松市の事例を中心に-

外国人の滞在期間の長期化あるいは定住化が進むなかで、外国人児童生徒教育はこれまでの適応指導や日本語指導にとどまらず、学力問題にまで視野を広げて考える必要が生まれている。本研究は、浜松市に焦点をあて、その取り組みの実際と直面している問題を明らかにするとともに、アメリカ合衆国ウィスコンシン州マディソン市の実践との比較を通して、日本における外国人児童生徒教育のあり方について考察することを目的とした。第一年次は、先行研究をもとに、日本における「外国人児童生の現状と課題」『浜松短期大学研究究論集』を明らかにするとともに、浜松市における調査を実施した。このなかで、(1)浜松市在住外国人の間での滞在期間の長期化および定住化が進んでいること、(2)非就学の子どもたちがかなりの割合にのぼること、(3)公立学校の取り組みは学力保障をめざすまでは至っていないこと、(4)以上のことからも、現状の外国人児童生徒教育は見直しを迫られていること、などが示唆された。調査の一部は、異文化間教育学会第22回大会「日本の多文化教育の可能性」のなかで紹介した。第二年次は、マディソン市における調査を実施した。そこでは、(1)日本においても外国人児童生徒教育のアプローチを学習言語獲得の視点から根本的に見直す必要があること、(2)新たな教育アプローチの導入には、基礎研究の充実や教員養成・研修など制度面での改革が不可欠であること、(3)学問的知見に裏付けられた外国人児童生徒教育の構築が課題であること、などが示唆された。調査結果については、アメリカ教育学会第13回大会「ウィスコンシン州マディソン学区におけるESL/バイリンガル教育」で紹介し、同学会誌に投稿した。外国人の滞在期間の長期化あるいは定住化が進むなかで、日本における外国人児童生徒教育は、大きな転換を迫られている。日本社会に新たな集団が形成されるなかで、外国人児童生徒教育は、これまでの適応指導や日本語指導にとどまらず、学力向上あるいは進路保障といった問題にまで視野を広げて考える必要が生まれているのである。本研究は、浜松市に焦点をあて、その取り組みの実際と直面している問題を明らかにするとともに、アメリカ合衆国ウィスコンシン州マディソン市の実践との比較を通して、日本における外国人児童生徒教育のあり方について考察することを目的とする。本年度は、浜松市における外国人児童生徒教育をめぐる現状や課題を明らかにしてきた。具体的には、外国人児童生徒教育関係の文献および報告書の収集、浜松市の教育統計や文書の収集、教育委員会・ことばの教室・小中学校・ブラジル人学校の訪問と面接、小中学校とブラジル人学校を対象とした質問紙調査などを実施した。これらの調査を通して、(1)浜松市在住の外国人の間で、滞在期間の長期化および定住化が進んでいること、(2)公立小中学校の他にブラジル人学校や託児所の設立が続いているものの、かなりの割合の子どもたちがまだ非就学の状況にあること、(3)浜松市立小中学校は、適応指導や日本語指導など先進的な教育プログラムをもつが、学力保障をめざした取り組みにまでは至っていないこと、(4)以上のことからも、外国人児童生徒教育は、一時滞在者としてではなく一市民として子どもたちを捉え直し、彼/女らすべての教育権の保障が図られる方向で改革すべきであること、などが示唆された。
干渉計要素技術の開発

まずテストベンチのための真空槽の設計および製作が行われた。直径1mの3つのタンクを直径20cmのパイプでL字型に連結したものであり、内部には3m×3mのレ-ザ-干渉計を設置することができる。真空槽の中には光学ベンチ用のブレッドボ-ドが床のコンクリ-トから直結した形で置かれている。この真空槽を用いて以下のようなさまざまな実験が実施され、要素技術に対する知見と進歩が得られた。(1)3重振り子による防振系:永久磁石をダンパ-として利用した3重振り子による防振系が発案され、計算通りの性能を有することが確認された。またこれによりロ-カルコントロ-ルと言われる部分が大幅に簡素化され、システムの信頼性を向上させることが可能になった。(2)Nd:YAGレ-ザ-の安定化:半導体レ-ザ-励起のNd:YAGレ-ザ-は将来の干渉計の光源として有望である。そこで、YAGレ-ザ-の強度および周波数の安定化実験が行われ、原理的な限界であるショット雑音レベルまで安定化することに成功した。(3)ファブリ-・ペロ-(FP)共振器の制御:重力波のための干渉計ではFP共振器をワイヤ-で吊るした状態で用いるが、これを最適に制御することは大きな課題となっている。ここではFP共振器の光軸方向の制御と、変調法を用いたアライメント制御を重点的に研究し、これらの技術を確立することができた。(4)レ-ザ-干渉計を用いた高感度地震計の開発:干渉計を設置する場所の定常的な地面振動のレベルを調査するためには、市販の地震計の感度では不足である。そこでレ-ザ-干渉計を利用した高感度、広帯域地震計を設計、製作し、必要な性能を有することを確認した。(5)レ-ザ-光源の長期安定化:低周波重力波検出のための、原子分子共鳴線を利用したレ-ザ-光源の長期安定化の実験研究が推進された。
聴覚障害生徒の論理的思考能力の育成に関する研究

聴覚障害児童・生徒の論理的な思考や創造的思考を育成するために、「類推活動」を取り入れることが有効であることを、多角形の内角の和の教材を例に実践した。すなわち、「4角形は2つの3角形に分けられる」「5角形は3つの3角形に分けられる」・・・の類推から「(6,2)角形は2つの(5,2)角形に分けられる」「(7,2)角形は3つの(5,2)角形に分けられる」・・・を導き出している(『聴覚障害生徒の類推能力の育成を図る教材の開発について』第35回全日本聾教育研究大会研究集録(2001)137-138.)。また、数学に興味を持たせ、自立に向けて自ら数学学習に興味を持たせるために、作業活動を取り入れた数学教材『長方形の紙を3等分しよう』『独楽で遊ぼう・・・円の中心はどこにあるのか』『数量感覚の育成について・・・九九の棟の作成を通して』『サッカーボールを作ろう』『平行線を引こう』など(これらの一部は、2002年度数学教育学会夏季発表論文集参照)を開発し、聴覚障害児童・生徒に対して実践授業を行い、その有効性を検証した(『聴覚障害生徒に対する作業活動を取り入れた数学教材の開発』第36回全日本聾教育研究大会研究集録(2002)76-77)。これらの教材開発の経験を通して、多様な見方・考え方を引き出す教材を開発する方法について、特に図形教材を例に教員養成の立場から検討を行い、解法の構造的見方(ある課題の解法を元とする集合を考え、その元の間の関係、すなわち、解法間の関係を調べる)が有効であるとの示唆を得た(11の研究発表[雑誌論文]参照)。聴覚障害生徒は語彙習得能力に劣るといわれている。これを補うという視点から、類推活動を取り入れた数学教材の開発を行い、公立中学校の聴覚障害生徒のクラスにおいて授業を実施した。教材開発において留意した点は、視覚可能な操作を重視した類推活動を行う場面の設定である。すなわち、「5角形が3つの3角形に分解できる」ことの類推として、「星形7角形が3つの星形5角形に分解できる」ことを操作を取り入れた活動により発見させる授業を行った。この成果は、全国聾教育研究大会(福井大会)において発表された。聴覚障害生徒は一般の生徒に比べ多様な、教師の予想を超える反応をすることが多く見られる。これらに適切に対処するためには、教材を深く多様な考え方を取り入れた教材研究をする必要がある。そこで、聴覚障害生徒を指導する教員の養成の立場から、数学教材をどの様に見るべきかを考察した。すなわち、「中点連結定理」の証明を、数学における「多様性・自由性」の観点から10数通り与え、これらの証明の方法を特殊・一般の関係と見ることにより、各々の証明を元とする集合を構造的に見ることが出来ることを示した。他の多くの教材も解法・証明の集合を構造的に見ることが出来ること、また、このように見ることで、生徒の多様な反応に適切に対処出来るだけでなく、教師の適切な数学観が養成されることが期待できる。この成果は数学教育学会誌に発表された。また、作図活動を取り入れた教材が論理的思考能力の育成だけでなく、数学における創造性育成に効果があることを、「正6角形をいろいろな方法で作図しなさい」という課題を例に考察した。
超指向性の特長を生かした高明瞭度音響案内システムの実現

本研究では,必要な音声情報を必要な場所にだけ的確に伝える高明瞭度音響案内・誘導システムの実現を目指した。ここでは,超音波を音声信号で変調して空間内に送波し,超音波の自己復調現象を利用して音声を空間内に再生する,超指向性音響システムの開発を行った。いままでの研究成果を踏まえて,本研究期間では,特に超音波の音圧レベルの低減化を目指し,超音波エミッタの適切な駆動方式を検討した。すなわち,本システムは強力な超音波を使用するために,これが聴取者の聴覚器官に何らかの悪影響を及ぼすことが危惧される。従って,超指向性音響システムを有効に利用するためには,可聴音の音圧レベルは下げず,また超指向性という特長を生かしたまま,できる限り超音波の音圧レベルを下げる必要がある。この目的のために,ここでは超音波エミッタを偶数個の開口に分割して,それぞれの開口のエミッタを互いに逆位相を駆動し,空間内で超音波を打ち消し合う,空間位相反転方式を提案し,超音波の音圧の低減化を図った。開口の数にも依るが, 2個の開口に分割したとき,従来の駆動方式に比べて,音軸上でおよそ1020dBの超音波の音圧レベルの低減化が実現された。これと同時に,従来から問題になっていた,再生可聴音の高調波歪みも10dB以上低減できた。この歪み低減は音声明瞭度に直接関わり,高明瞭度な超指向性音響システムの実現に大きな前進となった。本研究では、必要な音声情報を必要な場所にだけ的確に伝える高明瞭度音響案内・誘導システムの実現を目指す。これらの問題を解決する一方策として、超音波を音声信号で変調して空間内に送波し、超音波の自己復調現象を利用して、音声を空間内に再生する超指向性音響システムを実現する。平成19年度では、まずはこの音響システム用デジタルパワーアンプの開発を進めた。試作したアンプではパラメトリックスピーカ用超音波エミッタとの整合性がまだ不十分であるために、周波数特性が平坦でなく、高音が顕著に再生され、聞いた感じに違和感がある。ただし、従来の市販のアナログパワーアンプに比べて、電力をおよそ20%に低減できた。現在は、デジタルアンプと、音質を重視し、本システムに特化した小型のアナログアンプとの両面からシステムの構築を行っている。なお、デジタル信号処理技術を用いたWeaver方式SSB変調器については、電気および音響両面からその詳細のデータが得らたので、研究成果として学術雑誌に投稿している。開口の数にも依るが,2個の開口に分割したとき,従来の駆動方式に比べて,音軸上でおよそ1020dBの超音波の音圧レベルの低減化が実現された。
三次元深海砕波の流体力学的性質に関する基礎的研究

本研究では、深水域で見られる3次元砕波現象を究明するため水槽で発生させた1点集中過渡水波、短波頂不規則波を用いて波の流体力学的性質に関する基礎的研究を行った。長水槽内で側壁反射を利用した発生させた波の波動現象を記述するため、点ソースポテンシャルを用いた線形モデルと非線形自由表面条件を取り入れた境界要素法に基づく数値シミュレーションを行い、3次元計測された(空間)波形、水粒子流速等と比較した。1点集中過渡水波の計算及び実験結果により、3次元構造をもつ巻波(Plunging Breaker)の流速分布の特徴を明らかにし、表層における逆流現象が確認された。また砕波に至らない波高では、計算された空間波形が実験値と良く一致し、砕波(直前)波形の予測、砕波発生機構の解明に繋がる幾つかの知見を得ることができた。シミュレーション計算によれば、1点集中波の砕波直前の流体運動は波の主方向に比較的2次元的な様相を呈していることが判り、シミュレーション計算結果と簡単な力学モデルと組み合わせれば海洋構造物などの砕波力及び衝撃圧等の応答が比較的簡単に推定できると考えられる。線形モデルによる1点集中過渡水波、短波頂不規則波を計算した結果、波の時空間特性(空間波形、波高時系列)が実測値と良く合い、海洋構造物特に超大型浮体構造物に働く波力及びその波浪中応答推定に必要な詳細情報が求められるようになった。一例として空港型海洋構造物の方向スペクトル波中応答に応用し、浮体の剛体運動、弾性挙動、係留反力などの解析が行われた。海洋波の砕波時の非線形的挙動を把握するために2次元境界要素法に基づく非線形シミュレーションプログラムを開発した。巻波の空間波形の計算結果、実測値と良い相関が見られ、砕波時の最大波高(水位)、瞬間最大流速などの波力推定に有効であることが判った。本研究では当初の目的である3次元深海砕波の理論計算及び水槽における3次元計測はひとまず達成されたと言えるが、今後の課題としては、砕波時(含む砕波後)の強い非線形性を考慮し厳密な数学モデルの改良開発、砕波に至らせる種々の影響要因についてのパラメトリック・スタディなどが挙げられる。また理論計算のValidationとして水槽内に発生させた砕波を含む短波頂不規則波の緻密且つ効率的な計測法の開発が必要である。さらに短波頂不規則波中海洋構造物に働く砕波力、漂流力などの非線形波力について線形波力と同様に精度良く推定できるように理論計算及び水槽実験の両面から研究していく予定である。
聖地・霊場の成立についての分野横断的比較研究

計画に列記した3つの課題について実績を述べる。1神社に代表される聖地の立地特性と景観上の特徴に対する検討では、丹後地域を中心に山陰道諸国の式内社の情報を集め、その立地についての検討をおこなった。大宮売神社についての研究も継続しておこない、酒米の貢進と祭神との関係など、文献研究も参照して理解を深めた。また、兵庫県神崎郡神河町にある春日神社について、水源と龍神信仰がきれいに対応する神社として注目し、考古学、文献史学、建築史学の各分野を横断して実地に検討をおこなった。2山林寺院などの霊場についての立地特性と景観上の特徴に対する検討では、1で扱った春日神社の神宮寺があり、またその近くの山林寺院を踏査し、新たに平安時代の土器を採集するなどして、古代における霊場の開拓過程を明らかにすることができた。この地域には「播磨犬寺」が7世紀に建立され、その後、山寺に移ったことが『峯相記』などの史料からうかがえるが、そうした伝承を実地に確認できたことは重視できる。このような平地の寺院との関係をもちながら山林の霊場が開拓される状況について、近畿地方の事例を中心に検討をおこなった。3聖地・霊場の立地特性に対する比較研究では、キリシタンの霊地である大阪府茨木市忍頂寺について、竜王山の周辺に点在する聖地霊場の踏査をおこなった。これについては、他の科研によるこれまでの研究成果もまとめて、報告書を刊行した。また、中国の霊場についても集成を開始し、文献記録を中心に泉に関する多くの霊場の情報を得ることができた。このほか、巡見として四国北部の水に関わる聖地を実地に検討し、水を得ることの容易さ困難さが、その信仰にも影響を及ぼすことを確認した。また、近世の神社の立地の一例として京都市東山区の三嶋神社に関する研究会を実施した。予定した巡見について、当初は天草を計画していたが、そこが世界遺産に登録されたため、それによる混乱を避けて巡見を次年度以降に送ることとし、かわりに四国北部の水信仰をとりあげた。このような計画変更はあったものの、巡見において地域の研究者との意見交換も十分にでき、異なる分野の研究者が同時に観察し、検討をおこなうことを通して大きな成果を得ることができた。また、他の研究についてもおおむね計画通りに進行してしており、着実に成果も得られていると考える。また、海外の聖地については、中国における霊場の集成に一定のめどがたち、今後の研究の基礎を固めることができた。本年度の巡見で多くの知見が得られたように、分野をまたがった研究チームで地域の聖地霊場を集中的に観察するという方法は、今後の研究にとっても重要な鍵になると考えている。日程調整などの困難さはあるものの、このような取り組みを継続し、その成果を着実にまとめていくことが重要である。また、恒常的に集成している聖地や霊場の情報について、それを実地見学の際に活かせるように、より洗練化することが必要となっている。このような研究室内の作業とフィールドワークとを連携させて、より多くの事実を引き出せるように取り組んでいきたい。

本年度の巡見で多くの知見が得られたように、分野をまたがった研究チームで地域の聖地霊場を集中的に観察するという方法は、今後の研究にとっても重要な鍵になると考えている。日程調整などの困難さはあるものの、このような取り組みを継続し、その成果を着実にまとめていくことが重要である。また、恒常的に集成している聖地や霊場の情報について、それを実地見学の際に活かせるように、より洗練化することが必要となっている。このような研究室内の作業とフィールドワークとを連携させて、より多くの事実を引き出せるように取り組んでいきたい。
初級日本語学習者の自主的教室外活動を支援するアーカイブ型教材システムの開発と運用

本研究では、来日まもない初級日本語学習者の教室外活動を支援すべく、自らの体験を通じて得た情報を記録・蓄積し、学習者同士が共有できる、学習者主導のアーカイブ型システム教材を開発した。学習者の体験を日記形式に記録し参照できるブログ型のシステムに加え、リアルタイムで情報交換が行えるSNSツールを併用することや支援者であり仲間としての日本語母語話者が加わることによって、より効果的な活用が期待できる。本研究は、来日まもない初級日本語学習者が教室外活動を行うために、自主的に情報収集を行い、また自らの体験を通して得た情報や気づきを記録・蓄積することにより、同じ学習者同士が共有できる、学習者主導のアーカイブ型教材の開発とその効果的な活用法を探ることを目的としている。研究の実施内容は以下のとおりである。1.試作版システム教材の作成初年度である平成22年度は、これまでの研究成果によって得られた学習者の教室外活動の基礎データをもとに試作版システム教材の作成を試みた。システムはブログ型のものにし、データは場面別、活動の目的別に分類、初級学習者が活用しやすくするために、学習者の母語(中国語・韓国語)による翻訳を行った。さらに試作版教材に学習者が興味を持ってアクセスできるようにするために、写真や動画などの視覚情報を多く取り入れ、できるだけ見やすいものに作成した。また、学習者の教室外体験の感想および気づきをより正確に記録・蓄積していくために、多言語による入力を可能にした。2.アクセス環境の構築試作版システム教材のデータは、共有サーバに蓄積し、学習者が自由に日本語または母語で情報を入力し、抽出できるよう、アクセス環境を構築した。具体的には、学内に無線LAN環境を整備し、学習者はモバイルツール(ipod touch)を使って気軽に教材を閲覧し、記録できるようにした。3.ポートフォリオの作成学習者が、できるようになった教室外活動や次にやりたい活動などを記録し、学習者自身が自分の活動を振り返り、評価できるようにするためのポートフォリオを作成した。本研究は、来日まもない初級日本語学習者が教室外活動を行うために自主的に情報収集を行い、また自らの体験を通して得た様々な情報や気づきを記録・蓄積することにより、同じ学習者同士が共有できる、学習者主導のアーカイブ型教材の開発とその効果的な活用法を探ることを目的としている。詳しい研究実施内容は以下の通りで・ある。1.試作版システム教材の運用および情報のアーカイブ化研究2年目である平成23年度は、22年度に構築した試作版システム教材を実際学習者が活用しながら、教室外活動を行い、活動の記録をシステム教材に蓄積していくようにした。システム教材は、ブログ型のもので、学習者が自らの活動を日記形式として記録していくものである。ブログは、できるだけ他の学習者が見ても分かりやすいように、写真や動画などの視覚情報を多く取り入れるようにアドバイスした。また、学習者の母語での入力も可能し、気軽にシステム教材へアクセスできるようにした。母語による記録は、随時協力者による日本語翻訳を加えるようにした。さらに、学習者同士の情報のやりとりをより活性化させるため、システムにはSNSツール(facebookやtwitter)を組み入れた。2.プロジェクトワークの実施学習者に教室外活動を積極的に行ってもらうために、日本事情の授業の中で、教室外活動として学習者が生活に密着した活動を自ら選び実行する「自由プロジェクトワーク」と、教師がタスクを与え学習者が実行する「課題プロジェクトワーク」を行った。このプロジェクトワークの実施にあたって、学習者が情報を収集するものとして、システム教材を利用し、活動後は学習者一人一人がシステム教材に活動内容を記録、教師または他の学習者がコメントを入れるようにした。研究最終年度である24年度は、前年度までのシステム教材を活用し、学習者の活動を記録しつつ、スマートフォンの普及による学習者の生活環境の変化に合わせ、新たな記録方法の導入を試みた。具体的には、従来のブログ型のシステムに加え、学習者がいつでもどこでもアクセスできるSNSツールを併用することで、学習者ができるだけ活動内容を記録しやすいように工夫した。一つ目は、近年注目されている「Facebook」のグループ機能を利用し、学習者が教室外活動をグループへ投稿、それに他の学習者や学習支援者(日本語母語話者)が日本語または学習者の母語でコメントをする方法を導入したことで、学習者の教室外活動記録の頻度を高めることができた。二つ目は、韓国人学習者の間で頻繁に利用されている、「カカオトーク」というスマートフォン用のインスタントメッセージアプリを使い、普段から学習者同士、または学習支援者との交流を活発に行うようにし、学習者が必要な時に情報を交換できるような環境を構築した。その結果、学習者のSNSツール使用には、仲間同士の交流を目的としたコミュニケーションの意図が強く、コメントやグループ機能でのやりとりに学習者の積極的な参加がみられた。

また、交流を目的とした場合は、同じ母語の学習者同士であっても日本語を使う場面が多くみられた。一方で、情報収集を目的としたやりとりの際には、学習者同士で母語による確認や質問を行ったりするなど適宜言語選択を行っていることが分かった。今後もSNSツールは有効な学習ストラテジーとしての活動が期待できる。東日本大震災の影響により、学習者の来日が遅れたものの、当初の予定通り、システム教材を活用し、教室外活動を実施することができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。東日本大震災および福島原子力発電所の事故による影響で、東北地方への留学者数が激減している状況にある。本研究の代表者および分担者の所属機関においても、同様の状況に置かれている。今後本研究を推進していくにあたっては、研究対象となる学習者数が限られてきてしまうことが予想されるが、当初の研究計画とおり研究を実行していく方針である。
精神科デイケアの生活支援の検討－通所者の生活機能を評価基準にして－

精神科デイケアは生活支援を提供する施設である。精神科デイケアが提供する生活支援は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の維持・向上に効果がある。ただし,精神科デイケアの生活支援は多種多様であるため,特にどの生活支援が生活機能に効果的であるかは明らかになっていない。本研究の目的は,精神科デイケアが提供する生活支援の中で,精神障害者の生活機能に効果的な生活支援を明らかにすることである。これによって,精神科デイケアのリハビリテーション効果を評価することにつながる。これまでの調査から,各精神科デイケアは独自の生活支援を提供しており,生活支援の内容は複合的で包括的な特徴のあることを明らかにした。精神科デイケアは,20歳代から70歳代までの幅広い年齢の利用者の生活背景や利用目的に合わせて,生活支援を提供していた。精神科デイケアを利用する人の中で,統合失調症をかかえた人が最も多い。統合失調症をかかえた利用者への複合的で包括的な生活支援を明確にする必要性が明らかになった。そこで,精神科デイケアが提供している独自の生活支援の実態を明らかにするために,調査方法を検討した。調査方法は,精神科デイケア科長に質問票を用いた調査を実施することであった。質問票の内容は,精神科デイケアが提供している独自の生活支援(プログラムの内容や各精神科デイケアで重視している支援など)を把握するものであった。現在,調査を行っている最中である。平成28年度から30年度までの3年間の研究で,精神科デイケアが提供する生活支援の中で,精神障害者の生活機能に効果的な生活支援を明らかにするという大きな研究目的がある。その大きな研究目的を達成するために,各年度にそれぞれの研究計画と研究目的がある。平成30年度は研究計画通りに研究をおおむね遂行でき,平成30年度の目的を達成できている。ただし、研究を進めていく中で、当初の計画更する必要が出てきた。そのため、研究期間を延長し、データを収集する予定である。精神障害者の生活機能に関する精神科デイケアの生活支援の実態を明らかにするために,情報収集調査と聞き取り調査を実施した。その結果から,精神科デイケアの生活支援は各施設が独自の生活支援を提供していた。生活支援の内容は複合的で多様であることから,統合失調症に対しての生活支援を明確にする課題がみえてきた。精神科デイケアの施設長に,統合失調症に対しての生活支援について質問票調査を実施することで,この課題を明らかにする。その調査結果をふまえ,生活支援の何が精神科デイケア利用者の生活機能に影響しているかを明らかにするために,精神科デイケア利用者に調査を実施する予定である。平成28年度は精神障害者の生活機能に関する精神科デイケアの生活支援の実態を明らかにするために,情報収集調査と聞き取り調査を実施した。精神障害者の生活機能についての精神科デイケア研究は少ないため,国内国外の文献を詳細に検討した。その結果,各精神科デイケアが独自の生活支援を提供しており,生活支援の内容は複合的で包括的な特徴のあることを明らかにした。精神科デイケアは統合失調症をかかえた利用者に,プログラムや定期的な面接,会話などを通じて複合的で包括的な生活支援を提供していた。今後は,統合失調症をかかえた利用者への複合的で包括的な生活支援を明確にする必要性が明らかになった。平成28年度は研究計画通りに研究を遂行でき,平成28年度の目的を達成できているためである。

精神科デイケアを利用する人の中で,統合失調症をかかえた人が最も多い。統合失調症をかかえた利用者への複合的で包括的な生活支援を明確にする必要性が明らかになった。そこで,精神科デイケアが提供している独自の生活支援の実態を明らかにするために,調査方法を検討した。調査方法は,精神科デイケア科長に質問票を用いた調査を実施することであった。質問票の内容は,精神科デイケアが提供している独自の生活支援を把握するものであった。その調査結果をふまえ,生活支援は精神科デイケア利用者の生活機能にどう影響しているかを明らかにするために,精神科デイケア利用者に調査を実施する予定である。平成28年度から30年度までの3年間の研究で,精神科デイケアが提供する生活支援の中で,精神障害者の生活機能に効果的な生活支援を明らかにするという大きな研究目的がある。その大きな研究目的を達成するために,各年度にそれぞれの研究計画と研究目的がある。平成29年度は研究計画通りに研究をおおむね遂行でき,平成29年度の目的を達成できている。精神科デイケアは生活支援を提供する施設である。精神科デイケアが提供する生活支援は,精神障害者の生活機能(社会で生活する能力)の維持・向上に効果がある。ただし,精神科デイケアの生活支援は多種多様であるため,特にどの生活支援が生活機能に効果的であるかは明らかになっていない。本研究の目的は,精神科デイケアが提供する生活支援の中で,精神障害者の生活機能に効果的な生活支援を明らかにすることである。これによって,精神科デイケアのリハビリテーション効果を評価することにつながる。これまでの調査から,各精神科デイケアは独自の生活支援を提供しており,生活支援の内容は複合的で包括的な特徴のあることを明らかにした。精神科デイケアは,20歳代から70歳代までの幅広い年齢の利用者の生活背景や利用目的に合わせて,生活支援を提供していた。質問票の内容は,精神科デイケアが提供している独自の生活支援(プログラムの内容や各精神科デイケアで重視している支援など)を把握するものであった。現在,調査を行っている最中である。平成30年度は研究計画通りに研究をおおむね遂行でき,平成30年度の目的を達成できている。ただし、研究を進めていく中で、当初の計画更する必要が出てきた。そのため、研究期間を延長し、データを収集する予定である。平成28年度は,精神障害者の生活機能に関する精神科デイケアの生活支援の実態を明らかにするために,情報収集調査と聞き取り調査を実施した。
先進ガスタービン用熱遮へいコーティングの余寿命評価と長寿命化

本研究において,熱遮へいコーティング(TBC)劣化の主要因と考えられるTBC/MCrAlYボンドコート界面の熱成長酸化物(TGO)の生成・成長挙動を評価した.トップコートであるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)の存在によりYSZ/MCrAlY界面の酸化分圧がYSZの無いMCrAlYのみの表面に比べ低く,原子空孔の多いアルミナが生成することを突き止めた.それに伴い,Co, Ni, Crの酸化物層が生成しやすくなり,これらの酸化物が多くの気孔を含むことから,それが主因となり界面はく離を起こすことがわかった.YSZ有無材に対し1000°C,3000時間の時効処理を施した試験片においては,Co, Ni, Crの平均酸化物層厚さがYSZ無材の3μm弱からYSZ有材の約7μmと2倍以上の顕著な差が現れた.本結果は,YSZの酸素分圧をYSZの密度や組成の変化により制御できれば,TBC劣化の主要因と考えられるCo, Ni, Crの酸化物層を抑制することができ,TBC寿命向上の一助となる.また,気孔の多寡や層の緻密さは導電率や比誘電率等の電気的特性が支配的であり,これらの物性を評価可能なインピーダンス・スペクトロスコピー法を用い,TBC/MCrAlY界面の酸化挙動をモニタリングし,各種物性値と酸化挙動の関係を評価した.インピーダンス計測は,実機タービン一段動翼の表面温度を模擬し,1,0001,100°Cの高温環境下で実施した.この際,得られたインピーダンス特性と等価回路モデルから逆問題解析を実施した.解析の結果,1000°C以上の高温環境下では,TBC劣化の等価回路に拡散の影響を考慮したWarburgインピーダンスを導入する必要があることがわかった.Warburgインピーダンスを考慮し,経年劣化によるTGOの物性値変化および厚さを評価した結果,感度の良い非破壊評価が可能となった.本研究では,TBC劣化の一つであるはく離・脱落についてその発生機構を詳細に検討し,さらに実プラントの一段動翼表面温度である10001100°Cの環境下におけるTBCの劣化をin-situで非破壊的に精度よく評価する手法の開発を目的とする.これまでにTBCの劣化,特にはく離・脱落は,TBC/MCr・AlYボンドコート界面に生成する熱成長酸化物(TGO)の熱膨張ミスマッチによる熱応力が主要因と考えられてきた.しかし,本研究における詳細な検討の結果,TGO発生による熱応力以外にTBCあるいはTGO内に発生する微小き裂あるいは気孔が応力集中源になり,界面強度を低下させることで劣化を助長させることを明らかにした.一方,これまでにインピーダンス・スペクトロスコピー(IS)法を用い,はく離・脱落の主要因と考えられているTBC/MCrAlYボンドコート界面に生成する熱成長酸化物(TGO)層の定性・定量を可能としてきたが、このインピーダンス評価にはTGO層の厚さ情報のみでなく,はく離・脱落の起点と成りうるTBC内部に発生する微小き裂・気孔に関する情報も含まれていた.これまでの検討においてTGO厚さと微小き裂発生の関係については未解明のままであったため,更なる劣化評価精度の向上を目的にアコースティック・エミッション(AE)法を併用し,高温環境下におけるTBC内部に発生する微小き裂の非破壊評価を実施した.その結果,インピーダンスの最大値とTG0の厚さには1対1の相関が認められ,一方,AEカウントと微小き裂発生率にも強い相関が認められた.これより,インピーダンス計測によりTG0厚さを非破壊で計測でき,AEにより微小き裂発生を評価可能なことが示された.さらに,AEカウントとインピーダンスの最大値にも良好な相関が認められたことから,TGOの厚さが直接,微小き裂の発生に関与していることが考えられた.本研究において,熱遮へいコーティング(TBC)劣化の主要因と考えられるTBC/MCrAlYボンドコート界面の熱成長酸化物(TGO)の生成・成長挙動を評価した.トップコートであるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)の存在によりYSZ/MCrAlY界面の酸化分圧がYSZの無いMCrAlYのみの表面に比べ低く,原子空孔の多いアルミナが生成することを突き止めた.それに伴い,Co, Ni, Crの酸化物層が生成しやすくなり,これらの酸化物が多くの気孔を含むことから,それが主因となり界面はく離を起こすことがわかった.YSZ有無材に対し1000°C,3000時間の時効処理を施した試験片においては,Co, Ni, Crの平均酸化物層厚さがYSZ無材の3μm弱からYSZ有材の約7μmと2倍以上の顕著な差が現れた.本結果は,YSZの酸素分圧をYSZの密度や組成の変化により制御できれば,TBC劣化の主要因と考えられるCo, Ni, Crの酸化物層を抑制することができ,TBC寿命向上の一助となる.また,気孔の多寡や層の緻密さは導電率や比誘電率等の電気的特性が支配的であり,これらの物性を評価可能なインピーダンス・スペクトロスコピー法を用い,TBC/MCrAlY界面の酸化挙動をモニタリングし,各種物性値と酸化挙動の関係を評価した.

インピーダンス計測は,実機タービン一段動翼の表面温度を模擬し,1,0001,100°Cの高温環境下で実施した.この際,得られたインピーダンス特性と等価回路モデルから逆問題解析を実施した.解析の結果,1000°C以上の高温環境下では,TBC劣化の等価回路に拡散の影響を考慮したWarburgインピーダンスを導入する必要があることがわかった.Warburgインピーダンスを考慮し,経年劣化によるTGOの物性値変化および厚さを評価した結果,感度の良い非破壊評価が可能となった.
食用植物成分による生活習慣病予防機序の解明とその応用戦略に関する研究

多くの研究者によって報告されている細胞レベルでの研究において用いられている食品成分からの抽出物の濃度は生理的な条件化における血中濃度より高い濃度を必要する場合が多い。生活習慣病の予防戦略として応用するためには有効濃度についての検討が必要である。本研究の目的は次の問題点((1)アロエ、茶、月見草およびタイショウガなどの食用植物抽出物のガン細胞に対する作用メカニズムの解明とそれぞれのメカニズムの違いを明確にする。(2)これらの作用メカニズムの違いを考慮し、複数抽出物の同時摂取することにより低濃度で有効となるシステムを検討する。)について明らかにすることである。平成16年度の研究においては、月見草抽出物は細胞内活性酸素を増加させることによりガン細胞のアポトーシスを起こすが、ガン細胞の増殖抑制には関与しないこと、また、月見草抽出物によるアポトーシスには細胞内ポリアミンが関与するが、細胞増殖には影響しないことを明らかにした。また、西洋ニンジンの葉抽出物がガン細胞の細胞周期をG2期で停止させることよりなど、アロエ、茶、月見草、タイショウガおよびニンジン葉抽出物はそれぞれ異なるメカニズムで抗ガン作用を示すことを明らかにした。また、平成17年度においては、食物繊維により腸管内で生成される酪酸の作用メカニズムについても調べた後、問題点(2)について作用メカニズムの異なる成分の同時投与の影響について検討した。その結果、緑茶抽出物は酪産と同時に添加することにより相乗的にヒト大腸ガン細胞の増殖を抑制すること、またカフェインは酪産と同時に添加することにより相加的にガン細胞の増殖を抑制することを明らかにした。今後さらに検討することが必要であるが、今回の研究により低濃度で有効なシステムの確立するための手がかりを得ることができた。多くの研究者によって報告されている細胞レベルでの研究において用いられている食品成分からの抽出物の濃度は生理的な条件下における血中濃度より少し高濃度であるため、生活習慣病の予防戦略として応用するのは有効濃度を低濃度化するためのシステムの検討が重要である。本研究の目的は次の二つの問題点((1)アロエ、紅茶、月見草およびタイショウガなどの食用植物抽出物のガン細胞に対する作用メカニズムの解明とそれぞれのメカニズムの違いを明確にする。(2)これらの作用メカニズムの違いを考慮し、複数成分の同時摂取などを行うことによってそれぞれの有効成分の濃度を低濃度化するためのシステムや摂取方法を検討する。)について細胞レベルでの研究で明らかにし、その後、実験動物レベルの研究へと進めることである。平成16年度の研究においては、問題点(1)に関して月見草抽出物(EPE)の詳細な抗ガン作用メカニズムを検討し、EPEは細胞内活性酸素種を増加させることによりガン細胞のアポトーシスをおこすが、EPEによる細胞増殖の抑制には活性酸素種は関与しないこと、またEPEによるアポトーシスはポリアミンにより抑制されるが、細胞増殖のEPEによる抑制には影響しないことを明らかにした。また、西洋ニンジンの葉抽出物がガン細胞を細胞周期のG2停止を起こさせることによりアポトーシスを起こすことからアロエ、紅茶、月見草やタイショウガとは異なるメカニズムで抗ガン作用をしめすことを明らかにした。この作用メカニズムの違いは問題点(2)の複数成分の摂取による有効成分の低濃度化の候補成分としてニンジン葉抽出物がなりうるのではと考えられる。今後この点について検討する。(2)これらの作用

メカニズムの違いを考慮し、複数抽出物の同時摂取することにより低濃度で有効となるシステムを検討する。)を明らかにすることである。平成16年度の研究においては、月見草抽出物は細胞内活性酸素を増加させることによりガン細胞のアポトーシスを起こすが、ガン細胞の増殖抑制には関与しないこと、また、月見草抽出物によるアポトーシスには細胞内ポリアミンが関与するが、細胞増殖には影響しないことを明らかにした。また、西洋ニンジンの葉抽出物がガン細胞の細胞周期をG2期で停止させることよりなど、アロエ、茶、月見草、タイショウガおよびニンジン葉抽出物はそれぞれ異なるメカニズムで抗ガン作用を示すことを明らかにした。平成17年度においては、食物繊維により腸管内で生成される酪酸の作用メカニズムについても調べた後、問題点(2)について作用メカニズムの異なる成分の同時投与の影響について検討した。その結果、緑茶抽出物は酪産と同時に添加することにより相乗的にヒト大腸ガン細胞の増殖を抑制すること、またカフェインは酪産と同時に添加することにより相加的にガン細胞の増殖を抑制することを明らかにした。今後さらに検討することが必要であるが、今回の研究により低濃度で有効なシステムの確立するための手がかりを得ることができた。
マルテンサイト系ステンレス鋼における焼入－分配処理の基礎原理解明と応用技術開発

本研究では、焼入-分配処理をマルテンサイト系ステンレス鋼に施すことによって残留オーステナイトの生成が可能であることの証明、残留オーステナイトの生成機構の考察、ならびに残留したオーステナイトが及ぼす機械的特性への影響を明らかにすることを目的としている。これまでの研究により、焼入-分配処理を汎用マルテンサイト系ステンレス鋼であるSUS410(Fe-12Cr-0.1C)に適用すると、約15%の残留オーステナイトを室温まで残存でき、強度-延性バランスを改善できることを明らかにした。また、マルテンサイト系ステンレス鋼中に含まれるCrが焼入-分配処理により生成する残留オーステナイト体積率に及ぼす影響を定量的に評価した。次に、マルテンサイト系ステンレス鋼の焼入-分配処理におけるSiの影響についても詳細な調査を行った。また他の研究内容としては、高強度かつ高延性・高靭性な耐食材料を開発することを目標とし、それぞれ炭素と窒素を同程度に単独添加したマルテンサイト系ステンレス鋼(炭素鋼:Fe-0.12C-12Cr,窒素鋼:Fe-0.15N-12Cr)に対して焼入-分配処理を適用し、残留オーステナイトの生成挙動対する炭素と窒素の効果の相違を明らかにしている。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、焼入-分配処理をマルテンサイト系ステンレス鋼に施すことによって残留オーステライトの生成が可能であることの証明、残留オーステナイトの生成機構の考察、ならびに残留したオーステナイトが及ぼす機械的特性への影響を明らかにすることを目的としている。これまで焼入-分配処理を汎用マルテンサイト系ステンレス鋼であるSUS410 (Fe-12Cr-0.1C)に適用すると、約15%の残留オーステナイトを室温まで残存でき、強度-延性バランスを改善できることを明らかにしてきた。平成25年度は、マルテンサイト系ステンレス鋼に多量に含まれるCrが焼入-分配処理中の組織変化に及ぼす影響の調査を行った。Cr含有量が3、6、11%となるように合金設計した鋼(3Cr鋼、6Cr鋼、11Cr鋼)を作製し、残留オーステナイトの生成挙動を調査した結果、Crは焼入-分配処理によって生成する残留オーステナイト量を増加する効果があると確認された。次にCrが残留オーステナイト量を増加する原因を明らかにするために炭化物生成挙動およびベイナイト変態挙動の調査を行った。示差走査熱量測定(DSC : Differential scanning calorimetry)試験を用いて、炭化物生成挙動に及ぼすCrの影響を調査した結果、Crは炭化物の析出を遅延することが明らかとなった。全自動変態点記録装置(Formaster)を用いて、ベイナイト変態挙動に及ぼすCrの影響を調査した結果、Crはベイナイト変態を抑制することが明らかとなった。以上の結果より、Crが炭化物の析出を遅延およびベイナイト変態を抑制するため、多量のCrを含有するマルテンサイト系ステンレス鋼は焼入-分配処理により多量の残留オーステナイトを生成することできることが明らかとなった。これまで焼入-分配処理を汎用マルテンサイト系ステンレス鋼であるSUS410(Fe-12Cr-0.1C)に適用すると、約15%の残留オーステナイトを室温まで残存でき、強度-延性バランスを改善できることを明らかにしてきた。平成26年度の研究では、高強度かつ高延性・高靭性な耐食材料を開発することを目標とし、それぞれ炭素と窒素を同程度に単独添加した&#61537;'系ステンレス鋼(炭素鋼:Fe-0.12C-12Cr,窒素鋼:Fe-0.15N-12Cr)に対して焼入-分配処理を適用し、残留オーステナイトの生成挙動対する炭素と窒素の効果の相違を明らかにすることを目的としている。分配処理を施した試料においてはいずれの試料においてもオーステナイトが残留しており、窒素マルテンサイト系ステンレス鋼においても、焼入-分配処理を用いることで残留オーステナイトの生成が可能であることが確認される。また、炭素鋼と窒素鋼を比較すると、炭素鋼のほうが全体的に残留オーステナイト体積率は大きいことが確認される。よって、窒素鋼は、炭素鋼と比較して焼入-分配処理による残留オーステナイトの生成が困難であることが分かる。これは、炭素は窒素と比較してオーステナイトの安定性を向上させる効果が大きいことが原因であると考えられる。

また他の研究内容としては、高強度かつ高延性・高靭性な耐食材料を開発することを目標とし、それぞれ炭素と窒素を同程度に単独添加したマルテンサイト系ステンレス鋼(炭素鋼:Fe-0.12C-12Cr,窒素鋼:Fe-0.15N-12Cr)に対して焼入-分配処理を適用し、残留オーステナイトの生成挙動対する炭素と窒素の効果の相違を明らかにしている。平成26年度の研究では、今まで行なわれた例がない窒素の単独添加での焼入-分配処理が可能であることを明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究では、本研究の目的の1つある残留したオーステナイトが及ぼす機械的特性への影響について詳細な調査を行っていくことを予定している。具体的な内容としては、残留オーステナイトを含む鋼の機械的特性は、残留オーステナイト量だけでなく残留オーステナイトの安定性にも大きく影響を受けることが知られていることから、焼入-分配処理したマルテンサイト系ステンレス鋼の機械的特性に及ぼす残留オーステナイトの安定性の影響を調査する。平成25年度の研究では、今まで明らかにされていなかった焼入-分配処理におけるマルテンサイト系ステンレス鋼中のCrの影響が明らかにすることができた。平成26年度の研究では、本研究の目的の1つある残留したオーステナイトが及ぼす機械的特性への影響について詳細な調査を行っていくことを予定している。具体的な内容としては、残留オーステナイトを含む鋼の機械的特性は、残留オーステナイト量だけでなく残留オーステナイトの安定性にも大きく影響を受けることが知られていることから、焼入-分配処理したマルテンサイト系ステンレス鋼の機械的特性に及ぼす残留γの安定性の影響を調査する。
高度に制御した微細構造をもつリチウム二次電池正極材の開発に関する研究

リチウム二次電池の電池特性の向上を目指し、LiVO_2(R3^^-m)およびLiFePO_4を正極材の活物質に選び、水熱法とコロイドプロセスの手法を組み合わせた新しい化学溶液法を用いて、正極材内部の微細構造制御を行った。前者では新規にLi_<0.86>V_<0.8>O_2が得られ、後者ではカーボンが一様に分布した正極材を得ることができた。これらは従来のものよりも優れた充放電特性を示した。本研究における微細構造制御では、正極材あるいは各種カーボンの水系または非水系でのコロイド分散特性を把握することが不可欠である。このために、平成18年度、カーポンとしてアセチレンブラック及びカーボンナノチューブ、正極材物質としてV_2O_5、LiFePO_4、及びLiCoO_2について、ゼータ電位測定法などの手法によって、水系及びエタノール系でのそれらのコロイド分散特性を明らかにした。その結果、カーボンコロイドでは、polyethylenimine (PEI)を添加することにより、水系、エタノール系ともにコロイド分散性は向上し、特にその傾向は水系コロイドで著しいことが明らかになった。また、これらの結果を基に、各種正極材物質とカーボンとのヘテロ凝集系コロイド、あるいは均一分散系コロイドを作製した。現在、これらのコロイドから作製した正極材/カーボンのコンポジットの電気化学的特性の検討を行っている。一方、微細構造制御では、正極材粒子のナノサイズ化あるいは非凝集化も重要なテーマである。このために、化学溶液法による各種正極材粒子の合成を行ってきた。これらから、新たにγ-Li_<2.2>V_2O_5・nH_2Oの合成に成功した。この物質を正極としたリチウム二次電池セルの充放電電位は、従来のγ-Li_2V_2O_5のそれと比べて、1V程度高いことが明らかになった。これは物質層間に存在する水分子の影響と考えられる。この結果は下記に示した論文(Electrochim.Acta)として発表した。また、粘土鉱物の層間を利用したナノ粒子合成の手法も行っている。これからは、平成18年度、Ag-magadiiteナノコンポジットの作製に成功した。この結果は下記に示した論文(J.Eur.Ceram.Soc.)として発表した。正極材の微細構造制御、特に電子伝導性向上を目的として添加するカーボンの構造制御の成否は、優れた電池特性を発現させる鍵となるものの一つである。従来の乾式法によるカーボン粉末の添加・混合には限界があることは周知のことであった。本研究では、カーボンカーボンナノチューブの水系コロイドの分散性は、polyethylenimine(PEI)添加によって著しく向上するという昨年度までの成果を基に、分散性に優れた水系カーボンナノチューブコロイドの作製に成功した。平成19年度は、これを用いて、LiFePO_4とカーボンナノチューブとのナノコンポジット作製に取り組んだ。作製は、水系カーボンナノチューブコロイドにLi、Fe、及びPの化合物を溶解させ、180-200°Cでの水熱反応、その後の不活性ガス中での加熱処理(500°C以上)というプロセスによって行った。透過電子顕微鏡(TEM)観察の結果、作製したナノコンポジットは、LiFePO_4ナノ粒子がカーボンナノチューブのネットワーク構造中に析出しているという特異な構造をもっていることがわかった。現在、このナノコンポジットのリチウムニ次電池特性評価を行っている。この結果を受けて、今後、電池特性に最適なカーボンナノチューブの量、加熱処理温度等について検討を行い、高速充放電においても高い容量を示す優れた電池特性を有する正極材の開発を目指す。また、重行して、これらの結果をまとめた論文等の成果発表も行う。電気自動車等の普及にともない高性能リチウム二次電池の開発が急務となっている。本開発では、リチウム二次電池の正極材組織を高度に制御できるか否かは、鍵となる重要な技術である。本研究は、コロイドプロセスの手法を用いて、高度に制御した正極材を作製することを目的として行った。本年度、コロイドプロセスによるLiFePO_4粉末とカーボンが均一に混合したナノコンポジットを作製するために、界面活性剤の添加効果について調べた。すでにこれまでの研究によって、水溶液中での活物質粉末(LiFePO_4粉末)の分散性は、polyethylenimine(PEI)添加により促進されるという知見を得ているが、本年度の研究からは、PEIよりもhexadecyltrimethlammonium bromide(CTAB)添加の方が、より少量の添加で活物質粉末およびカーボン粉末(アセチレンブラック)を効率よく分散させる効果があることが判明した。さらに、加熱処理の過程で、CTABの方がPEIよりもより低温でカーボン化することがわかった。この結果は、活物質の電気化学的特性を劣化させないという点で有利である。これら2種類の界面活性剤を用いて作製した正極材の電気化学的特性についての評価も行った。

充放電特性からは、サイクル特性等で違いが見られた。これらの結果は本年度ベルリンで開催される国際会議(THERMEC'2009)で発表するとともに、論文発表を行う予定でいる。