hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微小ジョセフソン接合システムにおけるクーパー対トンネリングの非局所相関の研究

微小Josephson接合の1次元接合列では、100 kHz-170 GHzの周波数帯の高周波の照射によってCoulomb閉塞が弱まりコンダクタンスが誘引されること、また、接合列間には電流の非局所的な長距離相関が観測されるが、これは、この高周波応答に基づき、一方の接合列の電流がその大きさの1/2乗に比例する交流電圧を他方の接合列に発生させることを仮定すると定量的に説明できることを実験的に示した。また、環境インピーダンス制御した接合列でBloch振動が明瞭に観測できること、環境インピーダンス内のCooper対のトンネル過程が非局所的な相互作用によって接合列に定電流構造をもたらすことを示した。トンネル電流の非局所相関については、今年度、比較的大きな古典的な振る舞いをする単一のJosephson接合の交流Josephson効果をオンチップの高周波源として利用し、予備的な接合列への照射実験を行い、およそ100GHzまでの高周波に対して微小Josephson接合列に電流誘引が起こることを見出した。これは、その起源についての当初予想を裏付ける意義深い結果である。その一方で、微小Josephson接合列間の電流誘引における非局所相関の位置づけを明かにするために、逆の極限である、局所相関の強い素子を、平行平板コンデンサ構造を結合構造として作製し、その特性を調べた。その結果は、素子に磁場を印加し、準粒子あるいは電子のトンネリングが支配的な状態では、従来の局所的な電荷の静電相関によるゼロバイアスでの電子・正孔対伝導に伴う逆向きの電流誘引が見られたのに対し、Cooper対トンネリングが支配的であるゼロあるいは弱磁場では、ゼロバイアスで同じ向きの電流誘引が生じた。その機構は未知であり、非局所相関を起こす機構がその根本にあるものと考えられる。この結果については、Phys. Rev. Lett.誌にて発表した。単一接合の電流電圧特性に現れる定電流構造については、昨年度の研究で、その起源は外部高周波ではなく、単一接合の環境インピーダンス制御を行っているSQUID列リードであることが明らかになってきた。これは、SQUIDが有限電圧で交流Josephson効果を起こし、それに伴う回路内の高周波源による現象であると考えている。さらに、より安定した定電流構造の出現が期待できる20接合からなる配列を用いて同様の実験を行ったところ、いわゆるBloch振動が起こっている状態で明瞭な電流プラトーが見られるという重要な結果を得た。トンネル電流の非局所相関の機構についての情報を得るために、昨年度に引き続き、比較的大きな古典的な振る舞いをする単一のJosephson接合の交流Josephson効果をオンチップの高周波源とし、微小Josephson接合列への照射実験を行った。その結果、微小Josephson接合列に誘引される電流は、およそ100 GHzまでの範囲で、ほぼ交流Josephson効果での入力パワーに比例して増大することを見出した。また、接合列からの電磁波放射を実証するためのオンチップ検出器の試作を行った。一方、非局所相関に基づくと考えられる局所容量結合が強い微小Josephson接合列間の片バイアスでの異常電流誘引については、一方の接合列をdc-SQUID列にし磁場によりin situで素子のパラメータを変化させることで、誘引係数の大きさが誘引先の接合列の接合のJosephson結合エネルギーにほぼ比例して増減することを見出した。接合列の電流電圧特性に表れる定電流構造については、SQUID列リードのついた20接合からなる素子についてさらに実験を進めた。SQUIDリード部の電圧をもモニターするため、特殊な電圧プローブを付けた素子も作製し、測定を行った。現状では、定電流構造は、SQUIDリードの特性と強く相関して現れるものの、素子のBloch振動とは直接関係しないという結果を得ており、その起源は未だ明らかにはなっていない。なお、今年度までの成果について、いくつかの国際会議やシンポジウムで発表を行った。そのうち1件で、Best Poster Awardを受賞した。2本の微小Josephson接合列中のトンネル電流の非局所相関について、昨年度までの電圧バイアス下での電流の相関という観点に加えて、より包括的な特性評価を行い、一方の接合列(2次接合列)のCoulomb閉塞電圧は、他方の接合列(1次接合列)の電流値の1/2乗に依存して小さくなることを見出し、1次接合列の電流は、その大きさの1/2乗に比例する交流電圧を2次接合列に誘引するというモデルを提唱した。その誘引係数は、10um程度の距離では、距離に反比例して減少することも見出した。この結果の一部は台湾国立中興大学グループとの共同研究として行った。次に、電流の非局所相関の特徴を調べる際に導入したAl/AlOx/V接合からなる素子に関連して、この接合が、低バイアス時に、Cooper対と準粒子のトンネルが併存する接合であることとこの接合を単一電荷素子に用いた場合の特殊性を超伝導単一電子トランジスタの特性の定量的な評価を通して明らかにした。

SQUID列リードのついた微小Josephson接合列の電流電圧特性について、そのBloch振動の特徴を電荷ソリトン・モデルに基づいて明らかにした。また、付随的に現れる定電流構造については、この系と同じ特徴をもつ最小系として、大きさの異なる2重接合の中央電極にSQUID列リードが付加された素子について、この現象を調べた。これは、従来Josephson準粒子サイクルとして知られているトンネル過程でそれぞれの接合のトンネル伝導を分離して観測することに相当し、これまで認識されていないトンネル過程間の相互作用を見出した。一方の接合でCooper対の共鳴トンネルが起こり、引き続いて他方の接合で準粒子トンネルが発生する際に、Cooper対から帯電エネルギー程度のエネルギーが放出され、他方の接合の準粒子トンネルの閾電圧が低下する。このような内部相互作用は、複数の微小接合からなる素子で普遍的に起こる現象であろうと推察された。26年度が最終年度であるため、記入しない。低温物性26年度が最終年度であるため、記入しない。離れて配置された微小Josephson接合列中のトンネル電流間の非局所相関が電磁波により媒介されるという予想を裏付ける実験結果を得ている。定電流構造についても接合列を使ってより明確な実験結果を得ている。今年度行う予定であった、低温高周波計測システムでの微小Josephson接合列への高周波照射実験が未だ行えていない。また、接合列からの電磁波放射を実証するためのオンチップ検出器は、試作までが行えているが、その機能の検証はできていない。以上の点で、研究の進捗が遅れている。接合列からの電磁波放射を実証するためのオンチップ検出器を開発する。同放射の特性を調べるための高周波分光回路を構築し、放射の周波数特性等を素子の駆動パラメータとの関係において調査する。よりプローブの多い素子を作製して、定電流構造をもたらす機構を調べる。トンネル電流の非局所相関については、比較的大きな古典的な振る舞いをする単一のJosephson接合の交流Josephson効果による接合列への高周波の照射実験の結果を周波数、電力の観点から評価して取りまとめる。さらに、この電流誘引過程について、より定量的に評価するために、低温高周波計測システムにて、連携研究者と協力して、20 GHzまでの範囲で、微小Josephson接合列での電流誘引の周波数・照射パワー依存性を調べ、電流誘引過程の物理的なプロセスについての知見を得る。以上の結果をもとに、高周波電磁場による電流誘引機構の理論的なモデルを構築し、受信側のCooper対トンネルと電磁場との結合過程を明らかにする。さらに、電磁波を媒体としたトンネル電流の非局所相関という物理過程を実証するために、ソース側の接合列からの高周波放出を実証する必要があり、そのために試作したオンチップ・ディテクタの機能を調査し、接合列から放射される電磁波の検出を行う。
珪化木からさぐる過去の火山活動のリズム

今年度は、前年度課題になっていた浅間山1783年鎌原岩なだれ中から出土した埋没木の解析の問題点を解決することが主眼になった。前年度に明らかになった問題は、鎌原岩なだれで埋没し鎌原村芦生田地区で発見された木の年輪と木曾檜で得られた標準年輪曲線と対比で、通常の年輪巾のみの情報を用いる手法では候補となる年がユニークには決らなかったことである。このサンプルの場合得られた年輪の数があまり多くないため、1783年のほかに14世紀や17世紀にも相関の高い年が表れてしまうという問題である。そこでそれを補う方法として放射性同位元素の炭素14を用いて、その濃度の変動パターンから年代を推定することを試みた。炭素14は植物化石の年代を測定するのに用いられていて、通常炭素14の割合はほぼ一定だという仮定を用いている。しかし実際には炭素14の濃度は太陽活動の影響などにより年々変化し、ある変動のパターンを持っている。この変動のパターンは年輪にも記録されていて、しかも世界的に一様であり、年輪巾の変化の代わりに炭素14の割合の変化パターン合わせができるというわけである。測定は名古屋大学年代測定センターのタンデトロンを使わせていただいた。その結果年代の解析精度は飛躍的によくなり、ほぼユニークに1783年の噴火により埋没した木であることが判明した。本研究によって年輪年代学と炭素14による火山噴火年代推定法をほぼ確立したと考えられる。本手法を応用することにより、古文書のない昔や北海道のような古文書記録の少ない地方の噴火史を紐解くことが可能になったのである。本年度の科学研究補助金は試料収集のための旅費のほか解析のための消耗品購入に供した。本年度の主な成果は大きく2つあげられる.1つは珪化木などの化石サンプルを年輪測定のために薄片化する特注の研磨器の導入と,もう1つは年輪年代学的手法を活火山で火山噴出物中に発見される樹木に適用し,その問題点を明らかにしたことである.前者については特注の自動研磨器を用いることで,珪化木等のサンプルの大型薄片の試験作成に成功し,すでに実用化の段階に入っている.現在までのところ最大径120mmのサンプルの薄片化に成功している.その作業も大幅に自動化され,従来の手法に比べ作業は大幅に簡略化された.これは本年度の主要な業績のひとつである.後者については,浅間山と富士山における埋没木を採集し,浅間山のサンプルについて年輪年代学的解析を行ない,結果を得た.浅間山では1783年の噴火による岩なだれの堆積物中から出土した埋没木を,地元の協力を得て入手することができた.また富士山については,1707年の宝永火口からの噴火でスコリアに埋没した炭化木のサンプルを採集した.浅間山では露頭でのサンプルがほとんどなく試料数は限られていたが,得られたサンプルの年輪幅を測定し,木曽ヒノキで得られている標準年輪曲線との対比作業を行なった.その結果,一致すべき1783年の噴火の年代との相関は良いものの,さらに古くまで遡るとその他の年代でも同様に相関が良いところがあるという問題が明らかになった.その主要な原因としては,サンプルの数が少ないことと木曽と浅間山での気候変動の違いがあげられる.富士山では比較的多くのサンプルを採集することができたので個体差を除いたより統計的に有意な解析ができるものと期待できる.今年度は、前年度課題になっていた浅間山1783年鎌原岩なだれ中から出土した埋没木の解析の問題点を解決することが主眼になった。

前年度に明らかになった問題は、鎌原岩なだれで埋没し鎌原村芦生田地区で発見された木の年輪と木曾檜で得られた標準年輪曲線と対比で、通常の年輪巾のみの情報を用いる手法では候補となる年がユニークには決らなかったことである。このサンプルの場合得られた年輪の数があまり多くないため、1783年のほかに14世紀や17世紀にも相関の高い年が表れてしまうという問題である。そこでそれを補う方法として放射性同位元素の炭素14を用いて、その濃度の変動パターンから年代を推定することを試みた。炭素14は植物化石の年代を測定するのに用いられていて、通常炭素14の割合はほぼ一定だという仮定を用いている。しかし実際には炭素14の濃度は太陽活動の影響などにより年々変化し、ある変動のパターンを持っている。この変動のパターンは年輪にも記録されていて、しかも世界的に一様であり、年輪巾の変化の代わりに炭素14の割合の変化パターン合わせができるというわけである。測定は名古屋大学年代測定センターのタンデトロンを使わせていただいた。その結果年代の解析精度は飛躍的によくなり、ほぼユニークに1783年の噴火により埋没した木であることが判明した。本研究によって年輪年代学と炭素14による火山噴火年代推定法をほぼ確立したと考えられる。本手法を応用することにより、古文書のない昔や北海道のような古文書記録の少ない地方の噴火史を紐解くことが可能になったのである。本年度の科学研究補助金は試料収集のための旅費のほか解析のための消耗品購入に供した。
心筋梗塞の病態形成における好中球細胞外捕捉（ＮＥＴｓ）の役割解明と治療への応用

好中球は貪食以外に、細胞死による核酸と抗菌タンパクを構成内容とする網目状の捕捉構造を形成し(好中球細胞外トラップneutrophil extracellular traps:NETs)、細菌を捕捉・除去する。一方、急性心筋梗塞(AMI)といった非感染性炎症におけるNETsの役割は不明である。NETs形成障害を呈する好中球エラスターゼ欠損マウス(KO)にAMIを作製し、炎症反応を検討した。KOでは心臓破裂による死亡が有意に減少し、生存率は有意に高かった。KOのサイトカイン発現は抗炎症性であった。以上より、NETsの存在はAMI急性期では炎症促進性に働き病態悪化に関与することが示唆された。好中球は,好中球細胞外トラップ(NETs)と呼ばれる網目状の捕捉構造を形成することにより,効率よく細菌を捕捉して分解除去することが明らかにされてきている。しかしながら、非感染性炎症における好中球の役割には不明な点が多い。本研究は、重要かつ罹患者数が多い心筋梗塞の病態においてNETsが生じ、それが心臓における占めつつ頤帽の除去に関していること、NETsの際に放出されるプロテアーゼおよびその他の細胞内蛋白が炎症反応に関与することを明らかにし、さらにNETsに関連する炎症反応が生体の合目的反応なのか、それとも病態の悪化因子として機能しているものなのかを明らかにする。本年度は次の研究を行った。1.左冠動脈結紮によるマウス心筋梗塞モデルが安定して作製できるように、開胸手術の工夫・冠動脈結紮の位置の決定を行い、短軸像で左室周囲径に対する梗塞サイズが約40%になるようにした。2.組織学的に好中球・マクロファージ・樹状細胞・Tリンパ球が浸潤してくることを明らかにした。3. NETsの存在を明らかにしようと、免疫組織染色の条件検討を行っている。4. FACSにて、心筋梗塞後、どの時期にどの細胞が増加するのかを明らかにしようとしている。好中球は、好中球細胞外捕捉(NETs)と呼ばれる網目状の捕捉構造を形成することにより、効率よく細菌を捕捉し分解除去する機能を有することが明らかにされてきている。非感染性炎症における好中球の役割については不明な点が多い。本研究では、心筋梗塞の病態においてNETsが生じ、それが心臓における死亡細胞の除去に関していること、NETsの際に放出されるプロテアーゼおよびその他の細胞内蛋白が炎症反応に関与する事を明らかにし、さらにNETsに関連する炎症反応が生体の合目的反応なのか、それとも病態の悪化因子として働いているものなのかを明らかにする。平成26年度は次の研究を行った。1.マウス心筋梗塞モデルの作製と血行動態・小動物用心エコーによる心機能評価、2.病理組織の評価、3.好中球・マクロファージ等の炎症細胞の心筋梗塞後1週間以内の動態、4.好中球の放出するある酵素に対する遺伝子破壊マウスにおける心筋梗塞後の病理組織・細胞傷害作用に対する効果を検討した。循環器内科学心筋梗塞モデルの確立に時間を要したため、in vivoでのNETsの証明に時間を割くことが出来なかったため。引き続き、NETsの存在を組織学的に証明する。細胞外に放出されたDNA網はSYTO13により染色し、その他、抗ヒストン蛋白抗体・抗好中球エラスターゼ・DAPI染色を組合せ、蛍光顕微鏡による観察する。また、NETsにおいて重要な役割を果たす好中球エラスターゼのノックアウトマウスを用い、このマウスにおいて心筋梗塞を作製した場合、NETsが形成されないのか、またこの時の炎症の程度に軽減化または重症化が認められるのかを検討する。
新たな要因による高層建築物の煙突効果発生メカニズムと屋内空気環境への影響の解明

高層建築物で煙突効果に起因した不具合が顕在化している。本研究では、これらの現象解析を可能とする新たな解析手法の開発、およびこれを用いた高層建築物の室内空気質環境に関する検討を目的とした。平成27年度には新たな現象予測手法を開発し、模型実験との比較により本手法の妥当性を確認した。平成28年度には各種条件に対して煙突効果に伴う空気移動を解析した。また現場測定により、本手法の妥当性を確認した。平成29年度には煙突効果の室内空気質改善への応用を志向し、新鮮空気流入経路を分離する新たな設計を提案した。本研究の成果は、高層建築物の室内空気質改善に大きく寄与するものと考えている。近年、建築物の超高層化により煙突効果に起因した不具合が顕在化している。煙突効果とは温度差による空気密度の差から浮力を生じ、煙突のような竪穴空間に上昇流を発生する熱対流現象の一種である。従来、高層建築物の煙突効果の現象予測には換気回路網計算が用いられてきた。しかしこの手法では、浮力の評価がエレベーターシャフトなど竪穴区画においてのみ有効であり、高層階の一室のみ暖かい場合など、対応できない条件があった。このことは、本研究で今後扱おうとする屋外温度・密度の成層的鉛直分布を考慮した解析が、従来手法では原理的に困難なことを示唆している。そこで本年度は、流体力学の基礎方程式に基づく煙突効果予測計算の新たな手法(流体力学モデル)を提案し、現象予測プログラムを構築した。試行解析の結果、従来手法で解析可能な問題については両者よく一致する解が得られ、構築した手法が妥当であることが示された。また新たな手法では、従来手法で原理的に解析できなかった現象にも対応可能なこと、エレベーターシャフトの温度分布も考慮できることなども確認した。一方、室内空気環境の観点からは、まず高層建築物における室内空気質の実態調査の統計分析を行った。また、縮小模型を用いた気流可視化実験、PIV解析、およびCFDシミュレーションを実施し、移流現象の検証を行った。さらに実在物件においてトレーサ実験を実施し、下層階から上層階への汚染質濃度の拡散状況などCFDシミュレーションによる結果が実測とよく一致することを検証した。現象予測モデルに関しては、流体力学モデルに基づく新たな現象予測手法を開発し、両者の比較によりその妥当性と各種問題への適用の可能性を検証できたこと、室内空気環境の観点からは、縮小模型実験およびCFDシミュレーションが実測結果を精度よく再現できることを確認したことなど、今後の研究につなぐ要素技術を固めることができた。近年、建築物の超高層化に伴い煙突効果に起因した不具合が顕在化している。従来からこのような現象予測手法として換気回路網計算が適用されてきたが、従来手法では原理的に再現できない問題のあることが指摘されている。また煙突効果に起因して特に上層階での室内空気質の問題が生じる可能性も懸念されており、本研究では、これらの現象予測を可能とする新たな現象予測手法の開発、およびこれを用いて構想建築物における室内空気質の問題を検討することを目的としている。平成27年度には、流体力学モデルに基づく新たな煙突効果現象予測手法を開発し、従来手法では原理的に予測できなかった現象予測を可能とした。また、模型実験と野比較により本手法で高性度に現象予測可能なことを確認した。平成28年度には三次元非定常解析を可能とするよう本現象予測手法を機能拡張し、さらに移流拡散方程式を連成してパッシブスカラーの拡散解析を可能とした。開発した手法を用いて各階の空気が煙突効果によりどの階へ移動するのかを検討し、竪穴区画でミキシングを生じる場合(踊り場のある階段室など)/ミキシングを生じない場合(エレベータシャフトなど)の空気移動状況の違いを比較した。また、d-リモネン、αーピネンを用いた現場実測(トレーサ実験)との比較を行い、開発した手法による現象予測結果の妥当性を確認した。これにより、煙突効果に伴う二酸化炭素濃度上昇および知的生産性・健康影響に関する検討を可能とする物理現象の予測が可能となった。さらに縮小模型実験に関しては、食塩水を用いた予備実験により密度成層による鉛直方向密度分布を再現できる可能性を見出した。平成28年度には、平成27年度開発した現象予測手法につて三次元非定常解析を可能とするよう機能拡張し、さらに移流拡散方程式を連成してパッシブスカラーの拡散解析を可能とした。これにより煙突効果に伴う二酸化炭素濃度上昇および知的生産性・健康影響に関する検討を可能とする物理現象の予測が可能となった。また現場でのトレーサ実験との比較により、開発した手法による現象予測結果の妥当性を確認した。縮小模型実験に関しては、食塩水を用いた予備実験により密度成層による鉛直方向密度分布を再現できる可能性を見出し、今後の検討課題である超々高層建物の現象予測について妥当性確認実験の準備がそろった。これらは当初作成した平成28年度計画案に合致しており、おおむね順調に研究が進展していると判断できる。この現象に対して従来の換気回路網計算では原理的に再現できない問題のあることが指摘されている。また煙突効果に起因して特に上層階での室内空気質の問題が生じる可能性も懸念されており、本研究では、これらの現象予測を可能とする新たな解析手法の開発、およびこれを用いた高層建築物の室内空気質環境に関する検討を目的としている。

平成27年度には、新たな現象予測手法を開発し、従来手法では困難であったような現象予測を可能とした。また、模型実験と野比較により本手法の妥当性を確認した。平成28年度には本手法の三次元非定常解析、拡散解析への機能拡張を行い、開発した手法を用いて煙突効果に伴う空気移動の解析を各種条件に対して実施した。またトレーサ実験を用いた現場測定により、本手法による拡散解析の妥当性を確認した。平成29年度には、煙突効果の室内空気質改善への応用を志向し、開発した手法による拡散解析を適用して、煙突効果の利用による高層建築物の室内空気質改善の可能性を検討した。その結果、二本の竪穴区画を用いて低層側、高層側への新鮮空気流入経路を分離した設計を行うことで、煙突効果による自然換気を応用して高層建築物内のすべての室内において空気質改善を実現できることを見出した。本研究の成果は、高層建築物での煙突効果による不具合対策を可能とするとともに、この現象を応用した室内空気質改善への応用の可能性も示唆するものであり、高層建築物の室内空気質改善に大きく寄与するものと予測される。高層建築物で煙突効果に起因した不具合が顕在化している。本研究では、これらの現象解析を可能とする新たな解析手法の開発、およびこれを用いた高層建築物の室内空気質環境に関する検討を目的とした。平成27年度には新たな現象予測手法を開発し、模型実験との比較により本手法の妥当性を確認した。平成28年度には各種条件に対して煙突効果に伴う空気移動を解析した。また現場測定により、本手法の妥当性を確認した。平成29年度には煙突効果の室内空気質改善への応用を志向し、新鮮空気流入経路を分離する新たな設計を提案した。本研究の成果は、高層建築物の室内空気質改善に大きく寄与するものと考えている。室内空気環境に関しては、平成27年度の調査結果に基づき、高層階における室内空気質環境が知的生産性・健康影響に及ぼす影響について引き続き調査を実施する。現象予測モデルについては、非定常現象への対応や給排気バランス、日射影響などの要因をモデルに取り込み、現象予測および対策検討の試行を行う。また平成27年度に実施した縮小模型実験に基づき、鉛直方向の温度・密度分布を考慮できる実験装置を構築する。平成29年度には、これまでに開発した現象予測手法を用いて外部風で駆動される自然換気の影響等を含む各種条件化について各階の空気移動、汚染質拡散の解析を進め、高層階における室内空気室と煙突効果との関係についての検討を実施する。またその結果に基づき、煙突効果が各階の二酸化炭素濃度上昇や知的生産性・健康に与える影響を検討する。また現象予測手法に密度成層の影響を考慮したモデルを組込み、超々高層建物における現象予測を可能とする手法を構築するとともに、縮小模型実験による現象予測の妥当性検証を実施する。流体力学
心筋細胞の発生分化における核内がん遺伝子産物の役割

myb原がん遺伝子産物(Myb)は造血幹細胞で発現が高く、未分化造血系細胞の増殖に必須の役割を果たしている転写制御因子である。しかし最近、Mybは造血系以外の多様な細胞の増殖制御にも重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。特に筋細胞の増殖が促進されるとMybの量が上昇することが示され、筋細胞の増殖制御にもMybが関与していることが明らかとなって来た。そして私達がMybを過剰発現するトランスジェニックマウスを作製し解析したところ、マウスは心肥大を起こし、生後1012ケ月で致死となることが示された。私達の最近の実験結果は、特異的シグナル伝達経路がMybとインヒビターの相互作用を阻害することによりMyb活性を上昇させるということを示唆している。
X11L活性制御によるβ-アミロイド生成制御とAD治療薬の開発

X11Lはアルツハイマー病原因遺伝子の1つであるAPPの細胞質ドメインに結合し、β-アミロイド(Aβ)の生成を含むAPP代謝を抑制する。X11Lは分子中央部にあるPhosphotyrosine Interaction(PI)ドメインを介してAPPと結合するが結合・解離の分子機構は未解明であった。今年度、細胞を高浸透圧処理を行うことでX11LのAPPへの結合が惹起されることを見いだした。細胞外刺激が、細胞内のAPPとX11Lの相互作用を制御できれば、X11Lの活性化を標的としたAβ生成抑制剤の開発が可能となる。そこで、このX11L活性化の作用部位を解明する目的で、各種X11Lの欠失変異体を作製したところ、PIドメインよりもN-末端側の30アミノ酸を欠失したX11Lは活性化されないことが明らかになった。この領域内のアミノ酸をAla置換してAPPへの結合活性を指標にX11Lの活性化を測定したところ、Ser236とSer238の2つのアミノ酸がX11Lの活性化に必要であることを明らかにした。この2つのSer残基が細胞の高浸透圧刺激によりリン酸化される可能性を解明する目的で、30アミノ酸内のSerを全てAlaに置換したX11Lと野生型X11Lを細胞内で32Pを用いて放射標識し、ホスホペプチドマップを行い解析している。また、この領域に結合する機能未知なタンパク質も単離された。Ser236とSer238のAla変異は、高浸透圧刺激依存的な新規タンパク質のX11Lへの結合を阻害した。一般的に細胞の高浸透圧刺激で活性化されるストレスキナーゼカスケードは、この反応に関わっていない可能性が、特異的阻害剤を用いた解析から明らかになった。従って、X11LはAPP結合領域のN-末端ががリン酸化されるか、その領域に新規タンパク質が結合することによって、構造変換を起こし活性化すると考えられる。今後、この分子機構をさらに解明し、具体的な創薬ターゲットの絞り込みを行う。成果の一部は、特許発明として北海道大学から出願した(特願2005-139114)X11Lはアルツハイマー病原因遺伝子の1つであるAPPの細胞質ドメインに結合し、β-アミロイド(Aβ)の生成を含むAPP代謝を抑制する。成果の一部は、特許発明として北海道大学から出願した(特願2005-139114)
空間デザイン可能な触媒機能性多孔質有機塩による超分子ナノリアクターの創製

本研究課題ではスルホン酸とアミンの間に働く非常に強い電荷補助型水素結合(静電相互作用)を用いて超分子複合体の形成を行い、続いてこの複合体を様々な形状をした分子骨格すなわち共有結合を用いてさらに連結させることで、高次ネットワークを形成し、複数のネットワークが相互貫入することで階層的に多孔質有機塩を構築する。このような多孔質有機塩内に触媒反応場を創出するためには、まず大きく安定な空間が必要となる。そこでダイヤモンド構造を保ちながら多孔質構造を形成させるために、正四面体方向にスルホン酸が配置されたテトラスルホン酸を設計した。一方で我々は、ダイヤモンド型多孔質有機塩の空孔表面には嵩高いアミン(TPMA)のフェニル基が露出しており、このフェニル基に種々の置換基を導入することで空孔表面の化学修飾が可能であることを明らかにしてきた。そこで、多孔質構造内に触媒金属配位サイトを導入するために、TPMAのフェニル基をピリジル基に1つ置換したアミンを設計した。これら2つを1:4のモル比で混合し多孔質構造の構築を試みたところ、ダイヤモンド型ネットワーク構造を形成し、2つのネットワークが逆方向に2つ相互貫入した多孔質構造が構築された。この多孔性結晶を種々の触媒金属を溶解した溶媒に含浸させたところ、どの結晶も濃く着色した。結晶を切断した断面も色濃く着色しており、結晶内部まで触媒金属が導入されたことが解った。さらに触媒金属導入前の多孔性結晶のガス吸着測定を行ったところ、CO2が吸着されることが解った。その後、触媒金属を空孔内に担持させてもその吸着量は変わらず、気相中での触媒反応に適応可能なことが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、まず複数のスルホン酸分子とアミン分子により階層的に巨大な超分子複合体を作成する。さらに超分子複合体を自律的に組み上げることによって、デザイン可能なナノ空間を有する超分子多孔性物質を構築する。このような多孔性物質のナノ空間表面を化学修飾し、触媒金属を導入することで高度に制御された反応場を創出し、光、熱、力を印加することにより通常条件では難しい反応を進行させることのできる高度に制御された超分子ナノリアクターを創製することを目的とする。本年度の研究成果を以下に列挙する。1.多様な形状・サイズを与える多孔質構造を得るために、様々な大きさ・形状の多環式芳香族にスルホン酸基を導入した化合物を合成した。2.空孔表面を化学修飾するために配位結合性の官能基を導入した嵩高いアミンを合成し、酸性分子と組み合わせることで有機塩を作成した。これらの有機塩について、超分子複合体および多孔質構造の階層的な構築を行うため、種々の有機溶媒からの結晶化をおこなった。得られた多孔質結晶について、単結晶X線構造解析を用いてその超分子構造を解明した。3.作製した多孔質有機塩のガス分子の取り込み能について検討を行った。得られた多孔質構造に応じて二酸化炭素や水素などへの特性、選択性を制御することができた。4.次に触媒機能性多孔質構造を作成した。銅やパラジウム錯体をクロロホルムや塩化メチレン、アセトンなどに溶解し、多孔質結晶を浸漬させることで多孔質空孔内での配位子交換を行い、多孔質構造を触媒活性化した。当初予定していた化合物の合成に成功し、それぞれ多孔質構造の構築に成功した。さらにそれらに触媒となる金属を担持することができた。1.前年度作成した触媒機能性多孔質有機塩に有機物質を取り込ませ、触媒活性について検討し、温度や触媒金属、反応基質などの反応条件を精査する。

究極的にはCO2およびH2を初めとする反応物を取り込ませ、効率的なCO2固定化反応を試みる。2.スルホン酸分子およびアミン分子にキラリティを導入し、不斉反応場を構築する。具体的には申請者が以前から用いているステロイド誘導体にスルホン酸を導入し、キラル分割研究で得た結果をもとに不斉反応にも挑戦する。3.触媒反応の迅速化、高効率化を図るために、触媒機能性結晶をナノクリスタル化する。ナノクリスタルでは結晶表面に対する空孔の露出率が飛躍的に向上する。ナノクリスタルの作成には結晶の損傷を避けるために、ボトムアップ的手法をもちいる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
地方分権下の自治体における生涯学習保障条件の変容と再構築過程の実証的研究

地方行政再編が「地方分権」の名で進行する中、住民の参加を必須の条件とする生涯学習計画策定は、その内実を充実させるためには顕在化された学習要求や高い学習関心を持つ住民に限定されることなく、複雑化する生活の実態に根ざした学習要求の把握とより幅広い住民層の参加の下にすすめられなければならない。本研究は、その点で先駆的な状況を生み出している二つの自治体(岡山県岡山市・大阪府守口市)の実態に深く分け入り、それをもたらした背景と計画充実の過程の考察、およびその評価と残された課題を分析することによって、多様な形態の住民参加の導入が可能となる地方行政再編下での生涯学習計画の策定と推進上の課題を明らかにすることができた。(1)住民参加による自治体生涯学習計画策定の過程について、岡山市と守口市の事例の比較検討を、それぞれの社会教育の歴史と現段階における蓄積、市民の関心の度合いと参加の実態などを含めてすすめた。(2)住民自身の生活実態に即した学習関心と学習要求の形成過程、その関心と要求を満たす上での社会教育行政と社会教育施設の活動や生涯学習事業などの活用状況、自主的な学習文化活動への参加の意欲や実際状況について、面接を含む多様な方法で調査した。(3)実際に多様に組織され展開されている市民の学習活動を、従来の社会教育領域に限らず、PTAなどの学校領域はもちろん、地域産業振興と人材育成事業、福祉活動、健康学習などの分野にわたって実態を把握し自治体生涯学習計画の持つべき広い視野の開拓を試みた。(4)以上、住民の切実な学習要求にねざし「地方分権」の本来の理念を実現する地方自治体生涯学習計画を、幅広い住民の多様な参加形態で策定していく方途を明らかにした。2002年度は、調査研究の重点を以下のように定めて岡山県岡山市、大阪府守口市の生涯教育生涯学習教育政策の分析と市民の教育要求と学習文化活動の実態調査を行った。1.調査研究の課題(1)岡山・守口両市における地方分権下の教育行政・社会教育行政の変化を全国的な状況との比較において調査・分析し、それぞれの対応の特徴点の把握。(2)両市において現在取り組まれている生涯学習行政と計画策定の経緯、およびそれに対する市民の反応について、その実情と問題点の把握と検討。(3)市としての教育文化振興方針、市内にあるさまざまな教育文化活動、市民生活に関わる各種団体の持つ教育文化要求の把握をふまえた上での、教育行政当局の生涯学習計画の検討。2.調査の方法(1)両市の行財政関係資料および教育行政・社会教育行政関係資料の分析、福祉・健康関係行政および市民生活実態調査と市民意識調査資料、さらに地域の教育文化活動の歴史、教育文化・福祉・健康関係の施設の現状など、基礎データの収集。(2)上記にかかわる行政関係者、市民活動関係者からの聞き取り。(3)各種行政関係の事業、各種研究集会や研究会などへの参加による観察調査。3.調査研究活動の現段階共同研究者と研究協力員の共同研究会と現地調査を重ねて、順調に研究を進めている。本研究第2年度は、生活現実にねざした住民の学習関心と学習要求の高まりと、地方行政再編下の生涯学習条件の悪化の中で、多様化する生活要求としての学習課題を住民が共同で探りつつ、より以上に幅広い住民参加をめざした地方自治体の生涯学習計画策定と、新しい社会教育行政の可能性を探究した。(1)前年に引き続き生涯学習計画再編過程への住民の参加に関わって対照的な二つの自治体(岡山県岡山市・大阪府守口市)を対象として、上記目的に即した分析・研究を深め、従来から社会教育に関心を持っていた層以外の住民の学習要求を生活実態に即して明らかにした。(2)それを事実確認にとどめることなく、学習関心や学習要求の形成過程をインタビューやアンケートを通した考察によって分析を深めることができた。

(3)そこには、社会教育行政や社会教育以外の多様な学習活動が力となっていた。とりわけ、岡山市では、市職員労働組合が主催する住民生活と市政を考える研究集会の積み上げが、また守口市では、同じ市職員労働組合が取り組んでいる地場産業崩壊状況下での生活実態調査とそれにもとづく研究集会など、自治体労働者の果たす役割が明らかになった。(4)以上の研究調査活動を通して、一般に見られる個別的文化事業提供型の生涯学習事業とは異る。地域生活の文化的再編に資する社会教育の主体形成型の生涯学習計画の筋道を確かめることができた。
陳旧骨(髄)組織からのDNAプロファイリングによる個人識別に関する研究

陳旧化した骨髄組織からの個人識別をする目的で,PCR法を用いた性別判定ならびにSTR型の分析を行い,変性したDNAを試料とした場合の最適なDNA多型検査法を検討した.剖検時採取した胸骨柄38検体を2週間から36カ月間外気中に放置後,骨髄からDNAを精製した.1.性別判定では,アメロゲニン遺伝子からの2種類のbpの異なるプライマーを用い比較検討した.長いbpのAMGLでは,1回目のPCRでは18例が性別判定が可能であった.判定不能例については低分子物質の除去後,BSA添加によるPCRを行い,さらにDualPCRを試みたが10例がなお判定不可能であった.次に短いbpのAMGLでは,1回目のPCRにおいて25例が判定でき,さらに低分子物質の除去ならびにBSAを添加しPCRを行ったところ全例において性別判定が可能であった.これらのことから,陳旧化したDNAから性別判定を行うには,低分子物質の除去後,BSA添加等のDNA側の前処理を行うと共に短いbpのプライマーを設計する必要がある.2.STR型の検索にはvWFならびにTH01を用い,先の陳旧化した骨髄DNAと剖検時同一個体から採取した血液DNAとが一致した結果となるかを検討した.前処理を行わない段階でのPCRでは,増幅産物が得られなかったものが性別判定と同様13例あったが,処理済みのDNAからは全例その増幅したバンドが得られ,陳旧化骨髄DNAと血液DNAとは全く矛盾しない結果が得られた.vWF,TH01共に短いbpのプライマーであることから陳旧化したDNAから個人識別を行う場合には,DNA側ならびにプライマー側双方とも検出感度をあげる必要がある.陳旧化した骨髄組織からの個人識別をする目的で,PCR法を用いた性別判定ならびにSTR型の分析を行い,変性したDNAを試料とした場合の最適なDNA多型検査法を検討した.剖検時採取した胸骨柄38検体を2週間から36カ月間外気中に放置後,骨髄からDNAを精製した.1.性別判定では,アメロゲニン遺伝子からの2種類のbpの異なるプライマーを用い比較検討した.長いbpのAMGLでは,1回目のPCRでは18例が性別判定が可能であった.判定不能例については低分子物質の除去後,BSA添加によるPCRを行い,さらにDualPCRを試みたが10例がなお判定不可能であった.次に短いbpのAMGLでは,1回目のPCRにおいて25例が判定でき,さらに低分子物質の除去ならびにBSAを添加しPCRを行ったところ全例において性別判定が可能であった.これらのことから,陳旧化したDNAから性別判定を行うには,低分子物質の除去後,BSA添加等のDNA側の前処理を行うと共に短いbpのプライマーを設計する必要がある.2.STR型の検索にはvWFならびにTH01を用い,先の陳旧化した骨髄DNAと剖検時同一個体から採取した血液DNAとが一致した結果となるかを検討した.前処理を行わない段階でのPCRでは,増幅産物が得られなかったものが性別判定と同様13例あったが,処理済みのDNAからは全例その増幅したバンドが得られ,陳旧化骨髄DNAと血液DNAとは全く矛盾しない結果が得られた.vWF,TH01共に短いbpのプライマーであることから陳旧化したDNAから個人識別を行う場合には,DNA側ならびにプライマー側双方とも検出感度をあげる必要がある.陳旧骨髄からの性別判定法としてアメロゲニン遺伝子を用いたPCR法を検討した.剖検採取した胸骨柄22検体を外気中に2週間から18ケ月放置後骨髄からDNAを精製した.AMGLを指標として,プライマーAMXY-1F,AMXY-2Rを用いてPCRを行った.その結果22例中13例が1回のPCRで性別判定が可能であった.判定不能の9例につき,低分子物質除去後,BSAを添加しPCRを行ったが判定は不能であった.そこでこのPCRによる生成物をテンプレートとし,さらに2回目のPCRを行ったところ3例が性別判定が可能となった.判定不能となった原因としては,著しい低分子化,外来微生物由来と考えられる高分子DNAの存在によるものと考えられた.放置期間とPCR増幅との関係について検討したところ最長16ヶ月放置例まで判定可能であった.しかし2ヶ月放置例でも判定不能な例もあり明らかな相関は認められなかった.次に判定不能であった6例のうち3例が溺死であったことから海水とPCR増幅との関係を検討した.その結果海水そのものはPCR増幅を阻害する作用を有しているが,海水はDNA抽出の過程で除去できることが判明したため海水成分はPCR増幅に大きな阻害には成りえないと思われる.溺死症例で性別判定が不能となる理由は水中から陸上にあげると死体の腐敗が急速に進行し,DNAの低分子化ならびに微生物由来のDNAの混入などが起こるためと考える.アメロゲニンはXY両形質を個別に,同時判定できるという利点がある.骨髄からの判定においては低分子領域DNAの除去,BSAの添加,PCRを2回繰り返すなど検出感度をあげる必要がある.陳旧化した骨髄組織からの個人識別をする目的で,PCR法を用いた性別判定ならびにSTR型の分析を行い,変性したDNAを試料とした場合の最適なDNA多型検査法を検討した.剖検時採取した胸骨柄38検体を2週間から36カ月間外気中に放置後、骨髄からDNAを精製した.

1.性別判定では,アメロゲニン遺伝子からの2種類のbpの異なるプライマーを用い比較検討した.長いbpのAMGLでは,1回目のPCRでは18例が性別判定が可能であった.判定不能例については低分子物質の除去後,BSA添加によるPCRを行い,さらにDualPCRを試みたが10例がなお判定不可能であった.次に短いbpのAMGLでは,1回目のPCRにおいて25例が判定でき,さらに低分子物質の除去ならびにBSAを添加しPCRを行ったところ全例において性別判定が可能であった.これらのことから,陳旧化したDNAから性別判定を行うには,低分子物質の除去後,BSA添加等のDNA側の前処理を行うと共に短いbpのプライマーを設計する必要がある.2.STR型の検索にはvWFならびにTH01を用い,先の陳旧化した骨髄DNAと剖検時同一個体から採取した血液DNAとが一致した結果となるかを検討した.前処理を行わない段階でのPCRでは,増幅産物から得られなかったものが性別判定と同様13例あったが,処理済みのDNAからは全例その増幅したバンドが得られ,陳旧化骨髄DNAと血液DNAとは全く矛盾しない結果が得られた.vWF,TH01共に短いbpのプライマーであることから陳旧化したDNAから個人識別を行う場合には,DNA側ならびにプライマー側双方とも検出感度をあげる必要がある.
代謝プログラムによるB細胞記憶の形成機構

抗原に反応したB細胞は活性化して胚中心を形成する。胚中心B細胞では体細胞超突然変異が誘導されて抗原受容体の親和性が多様化する。その中で、高親和性B細胞は優先的にT細胞ヘルプを受けて選択され、最終的にメモリーB細胞へと分化する。メモリーB細胞は長期生存能を有し、再活性化後にはすぐに自己複製と形質細胞産生を開始する。本研究では独自の胚中心様B細胞培養系を駆使して解析し、胚中心B細胞の高増殖能を維持する機構、メモリーB細胞の長期生存能および迅速な応答性を保証する分子機構について、特に代謝プログラムの観点から明らかにした。本研究では独自に確立した誘導性胚中心B(iGB)細胞培養系を駆使して胚中心B細胞およびメモリーB細胞に特徴的な代謝プログラムを同定し、代謝特性の観点からB細胞記憶の根底を支えるメカニズムを理解することを目的としている。胚中心B細胞はex vivoでの生存率が非常に悪く、十分な細胞数が得られなかった。そこで、iGB細胞を用いてB細胞の代謝プログラムと増殖・分化機構の関係を解析した。ミトコンドリア電子伝達系の阻害剤でiGB細胞を処理すると、胚中心B細胞のマスター転写因子であるBCL6の発現が強力に抑制された。また、ピルビン酸脱水素酵素キナーゼの阻害剤であるDichloroacetateを処理した場合にはBCL6の発現が強力に誘導された。以上の結果から、ミトコンドリア機能の活性とBCL6発現が正に相関することが明らかとなった。また、iGB細胞を用いた解析により、CD19-Akt経路がミトコンドリア電子伝達系の複合体Iと複合体IVの活性を正に制御すること、また、BCL6の発現に必要であることを明らかにした。さらに、RNAスプラシンング制御因子であるPTBP1がB細胞の活性化に伴って発現誘導されること、PTBP1を欠損するiGB細胞では、解糖系酵素Pkm遺伝子産物であるPKM1の発現量がコントロールに比べて数倍に増加し、スプライシングアイソフォームであるPKM2の存在比が減少することを見出した。また、PTBP1のB細胞特異的欠損マウスを作成して免疫したところ、胚中心B細胞数が減少することが判明した。PKM2は解糖系-同化経路を活性化してがん細胞増殖を促進することが報告されている。したがって、活性化B細胞に高発現するPTBP1はPKMアイソフォームの発現を制御して、胚中心B細胞の増殖または維持を制御する可能性が考えられた。純化した胚中心B細胞および記憶B細胞の細胞数が、細胞内代謝産物のメタボローム解析を行うには足りなかった。1. GC B細胞では解糖系が抑制されミトコンドリア代謝が活性化している:マウスをNP-NP-CGGで免疫して3日目の脾臓細胞を解析したところ、プレGC B細胞はナイーブB細胞に比べてグルコースの取り込み亢進とミトコンドリア活性の上昇が認められた。免疫後6日目のGC B細胞では解糖系が抑制され、ミトコンドリア代謝が活性化していた。2.活性化B細胞においてIL-4刺激はミトコンドリアの活性化とBCL6発現を誘導し、BCR刺激は解糖系の亢進とプラズマ細胞分化を誘導する。:ナイーブB細胞を、CD40LとBAFFを発現するフィーダー細胞(40LB)上でIL-4の有無で3日間培養し、その後培地のみで1日間培養したところ、IL-4に依存的にiGB細胞はBCL6を強く発現した。また、IL-4存在下で3日間培養したiGB細胞(iGB-4)を、40LB細胞を除去して1日間、IL-4存在下で培養した細胞ではミトコンドリア代謝が活性化し、BCL6の発現が増強されたが、抗Ig-k抗体存在下で培養した細胞では乳酸の産生量が増加し(解糖系の活性化)、BCL6の発現が著しく低下してプラズマ細胞分化が誘導された。3.活性化B細胞においてミトコンドリア代謝の活性化がBCL6発現を増強する:iGB-4細胞を、40LB細胞を除去してミトコンドリア電子伝達系複合体IVの阻害剤であるazideまたは複合体V阻害剤であるオリゴマイシン存在下1日培養した結果、BCL6の発現が強く抑制された。一方、iGB-4細胞を、ミトコンドリア代謝を活性化するジクロロ酢酸ナトリウム存在下で培養するとBCL6の発現が強力に誘導された。4.ミトコンドリア代謝の抑制はGC形成を抑制する。:マウスを免疫してプレGC、GC B細胞、プラズマ細胞をフローサイトメトリー解析した。解析の16時間前にオリゴマイシンを投与することにより、GC B細胞数は減少したが、プレGC B細胞数やプラズマ細胞数は変化しなかった。以上から、GC B細胞はミトコンドリア活性に依存して増殖するまたは維持されることが明らかとなった。

本研究では独自の胚中心様B細胞培養系を駆使して解析し、胚中心B細胞の高増殖能を維持する機構、メモリーB細胞の長期生存能および迅速な応答性を保証する分子機構について、特に代謝プログラムの観点から明らかにした。まず、ナイーブB細胞、iGB細胞およびiMB細胞を用いて、メタボローム解析を行う。その結果を見て、次に、抗原特異的免疫グロブリン遺伝子のノックインマウスをその抗原で免疫し、多数の胚中心B細胞および記憶B細胞を精製して、メタボローム解析に用いる。免疫学試薬の使用量が予想より少なく、予定していた追加の購入を控えることとなった。次年度の追加購入に使用する。
日英の思春期女性の「不健康な性行動」の社会的要因に関する研究

資料調査と英国の思春期保健の専門家へのインタビュー調査によって、オーストラリアと英国で思春期リスク行動の診断と対処のツールとして用いられているTraffic Light Tool (TLT)を発見し、その特徴の分析結果から、思春期の若者の性行動を含めた健康リスク行動全般に関する診断と理解および対処における有用性を確認した。TLT原版の開発者Family Planning Queensland(FPQ)から、日本版開発の許可が得られた段階にある。本研究期間の成果は、Environmental Health & Preventive Medicineに総説として公表した英国の学校において、学校関係者や思春期保健関係者、および10代の妊娠・出産の支援学校に通っている学生に対する調査を行うために、大阪大学人間科学研究科が設置する研究倫理委員会と英国の地域の学校の双方で研究計画の承認を得た。今年度は、主任研究者の山本が、英国での調査準備と調査のために3回(9月、12月、2月)にわたって渡航した。9月には、学校4か所とヘルスセンター1か所を訪問し、準備調査を行った。12月と2月に、2か所の学校とそのヘルスセンターで調査を実施できた。英国の思春期保健専門家へのインタビューのなかで、Traffic Light Toolが英国でどのように活用されているか、その有用性を発見した。そこで、原版を開発したQueensland Family Planning Associationに連絡をとり、綿密な意見交換の結果、日本版開発の許可を受けることができた。現在は、暫定的な日本版を準備できた段階である。また、日本の地域や学校における思春期保健のとりくみや、若年妊娠への対応について、地域で先進的な学校医活動を行っているキーパーソンとの面談が実現し、調査準備のための意見交換を行って内容などの調整を検討した。本研究期間の成果は、Environmental Health & Preventive Medicineに総説として公表した平成24年度は、英国の研究協力者(health care practitioners:医師、助産師、看護師、NGOメンバー)との間で調査準備を進めた。まず、英国の「十代妊娠戦略」の評価研究を行う目的で、英国在住の社会学研究者と思春期保健の実務家から面接による聞き取り調査を行った。英国の十代妊娠戦略は社会的排除の理論枠組みによったが、現地の実践家からは、母子保健の枠組みにおける十代妊娠への対応について支持する意見があった。次に、現代の英国における思春期保健の現状を把握する目的で、英国の若者のリプロダクティブ・ヘルス専門NGOであるBrooks、十代妊婦および母親の支援学校(Meriton School)とプライマリヘルスケア施設(Victoria Health Center, Nottingham )などを訪問した。調査協力が得られ、複数の関係者及び利用者から今年度は予備的な聞き取り調査を行った。Brooksにおいて、現場経験が豊かな実践家から、英国におけるsexual risktakingに関するコミュニケーション・ツールであるTraffic Light Toolの情報を収集した。ここで、開発にかかわった中心メンバーの協力が得られて詳細な資料を入手した。日本における研究実施準備として、第31回日本思春期学会において、思春期保健の実務家を対象に本研究を紹介し調査協力を依頼した。現在、複数の関係者と調査実施に向けて準備中である。また、英国の「十代妊娠戦略」と日本の「健やか親子21」の既存資料に基づく比較を行い対照表を作成して、第12回アジア・オセアニア性科学学会で報告した。TLT日本版の開発に向けて、2013年度に引き続き、2014年度も思春期学会の学術集会で発表を行った。「若者の性行動に対する専門家が用いる診断と対処の日本版ツールの開発について「英国のTraffic Light Toolの応用」と題して発表し、暫定日本語訳を紹介して、参加者と意見交換を行った。思春期のセクシュアル・ヘルスや福祉などを専門する参加者から高い関心を得ることが出来て、日本版開発に向けて、研究協力ネットワークを拡大できた。並行して、英国でTLTを用いたインタビュー調査を行って結果を2015年7月に開催する22nd Congress of the World Association for Sexual Healthで発表する。医療社会学・教育社会学研究課題の性質上、英国での調査の実施については、思春期保健関係者や学校の責任者と十分な意見交換を行った。その必要性のため、頻回の電子メール等の遠隔でのやりとりに加えて、山本は複数回にわたり渡英して話し合いを重ねた。そのプロセスにおいて、英国の10代妊娠・出産者への支援、思春期保健の施策と実践に関わる貴重なコミュニケーションが可能となり、本研究課題の進展に有用な情報が得られた。インタビュー調査で収集できた情報については、現在解析中である。既存資料による英国の「十代妊娠戦略」と日本の「すこやか親子21」の比較を行い、国際学会で成果報告した。英国で研究協力者との間で調査準備を進め、その過程でTraffic Light Toolを発見し、開発に関する詳細な資料を入手した。1.これまでの英国でのインタビュー調査の解析を進める。加えて、3か所の学校と1か所のヘルスセンターでの調査を実施する。