hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
応力腐食割れ発生過程の定量追跡のための皮膜/合金界面への形態学的アプローチの導入

応力腐食割れの進行は酸化反応が本質であり,同時に粒界,ひずみ分布など多様な因子が作用する.本研究では,全体反応の結果として生じた皮膜/合金界面の起伏形態を定量的に特性づけることで割れの予兆検出とき裂発生に至るまでの全容解明を目指した.皮膜/合金界面の位置分布に基づき局所酸化部を数値化し,酸化時間に伴い単調に起伏成長するだけでなく,一方で酸化初期に回復する傾向も見られることを明らかにした.また,これら酸化部内方深さは,割れ感受性が高い条件ほど大きく,割れ発生以前の成長傾向も大きいことから,深さのみでなく傾向も併用することにより,本手法による割れ予測の可能性が示された.軽水炉発電プラントにおける構造材料の応力腐食割れの進行には固相酸化を含めた酸化反応が本質であり,その反応と元素拡散には粒界,ひずみ分布など多様な因子が作用する。これまで個々の素過程についてはいくらか解明が進んでいるが,実験的難しさもあり,全体過程は十分に解明されていない。本研究では別の視点として,全体反応の結果としての皮膜/合金界面の起伏に着目し,その形態を定量的に特性づけることで割れの予兆検出とき裂発生に至るまでの全容を解明していく。3年次計画のうち,初年度である平成26年度の実績の概要は下記のとおりである。1.高温水中その場計測法を改良し、電気抵抗の大きい純水中での電気化学インピーダンス計測・評価法を確立した。今後の環境/酸化皮膜/合金の各界面における酸化機構解明のためのデータ収集の目処を得た。2.高温水中にて形成されたステンレス鋼表面多層皮膜に対し、特に皮膜保護性を左右する内層皮膜と母時金属における物質移動挙動調査のため、断面の観察に基づき酸化皮膜/母材界面の位置を抽出し、界面の粗さや局所的な入り組みの形状についてこれまで提案したパラメータにより数値化した。以上のことにより,物質移動挙動とその結果としての界面形態の関係性解明に必要な実験評価法を整備できた。今後はデータの充実により,応力・環境・材料それぞれの典型的組み合わせ条件での影響度評価により,表面状態と応力腐食割れ感受性についての相関を元に割れに対する局所界面反応場の役割を明示していく。軽水炉発電プラントにおける構造材料の応力腐食割れの進行には固相酸化を含めた酸化反応が本質であり、その反応と元素拡散には粒界、ひずみ分布など多様な因子が作用する。これまで個々の素過程についてはいくらか解明が進んでいるが、実験的難しさもあり、全体過程は十分に解明されていない。本研究では別の視点として、全体反応の結果としての皮膜/合金界面の起伏に着目し、その形態を定量的に特性づけることで割れの予兆検出とき裂発生に至るまでの全容を解明していく。3年次計画のうち、2年次である平成27年度の実績の概要は以下の通りである。1.初年度から実施している高温水中に形成されたステンレス鋼表面多層皮膜に対し、酸化局在化パラメータの定量評価を進めた。具体的には分布のヒストグラムから平坦度を、局所的酸化部の形態から突出酸化部内方深さ、突出酸化部鋭さを数値化し、酸化時間に伴う起伏回復傾向、起伏成長の傾向の時間依存性を得た。2.試験後の試験片表面皮膜のX線光電子分光分析法による深さ方向元素分布の評価を一部で行った。これまでに、ひずみ付加により酸化状態にあるクロム量の分布状態が変化することが分かっていたが、同様の傾向が電位を変化させた場合でも確認できた。今後は、電気化学インピーダンス計測結果と併せて皮膜内点欠陥を想定した解析を行い、元素分布結果と併せて、皮膜内動種の特定を進める予定である。当初計画していた3つのサブタスクにおいてそれぞれ当初の計画通りの結果が得られた。X線光電子分光分析法による分析においては、ひずみ付加を受けた試験片では、すべりや粒界など起伏部が存在し、併用しているArイオン銃によるスパッタリングが均一に行われていない様子がうかがえた。そのため、次年度においては、局所的な微細加工による断面抽出を併用した分析の必要もあると考えられた。軽水炉発電プラントにおける構造材料の応力腐食割れの進行には固相酸化を含めた酸化反応が本質であり,その反応と元素拡散には粒界,ひずみ分布など多様な因子が作用する.これまで個々の素過程についてはいくらか解明が進んでいるが,実験的難しさもあり,全体過程は十分に解明されていない.本研究では別の視点として,全体反応の結果としての皮膜/合金界面の起伏に着目し,その形態を定量的に特性づけることで割れの予兆検出とき裂発生に至るまでの全容を解明していく.3年次計画のうち,3年次である平成28年度の実績の概要は以下の通りである.初年度から実施している高温水中に形成されたステンレス鋼表面多層皮膜に対し,酸化局在化パラメータの定量評価を進めた.昨年度までに酸化時間に伴う起伏回復傾向,起伏成長の傾向の時間依存性を得たが,実機プラントで得られた観察結果に対しても酸化局在化パラメータの算出を試みた.実機での割れ近傍の局在化パラメータは他の実験室試験片に対して,割れを示す傾向が強く表れており,本手法による割れ予測の可能性が示された.また,これまでは界面位置のヒストグラムより上述の局在化パラメータを算出したが,界面形状に対してフラクタル理論を適用した解析を試みた.しかし,得られたフラクタル次元に試験条件毎の大きな違いは見られず,評価指針としての有用性は高くなかった.

これは,観察範囲が狭く,十分な数の粒界や介在物を評価範囲に含めていないことが原因として考えられ,評価範囲の拡大が今後の課題である.応力腐食割れの進行は酸化反応が本質であり,同時に粒界,ひずみ分布など多様な因子が作用する.本研究では,全体反応の結果として生じた皮膜/合金界面の起伏形態を定量的に特性づけることで割れの予兆検出とき裂発生に至るまでの全容解明を目指した.皮膜/合金界面の位置分布に基づき局所酸化部を数値化し,酸化時間に伴い単調に起伏成長するだけでなく,一方で酸化初期に回復する傾向も見られることを明らかにした.また,これら酸化部内方深さは,割れ感受性が高い条件ほど大きく,割れ発生以前の成長傾向も大きいことから,深さのみでなく傾向も併用することにより,本手法による割れ予測の可能性が示された.当初計画していた3つのサブタスクにおいてそれぞれ当初の計画通りの進捗が得られた。ただし,酸化皮膜における合金元素の分布の計測においては,当初は粒界などにおいて不均質な酸化が想定され,局所的な分布評価を計画していたが,本年度に行った実験条件(高温純水中でのステンレス鋼の酸化)においては,不均質酸化は確認できなかったため,当該評価は実施していない。例えば,水素を含む高温水中でのニッケル基合金の酸化においては,粒界に沿った酸化も生じうる。その際には,本年度用いた手法に加えて,オージェ電子分光分析による元素分布や原子間力顕微鏡による皮膜/合金界面位置の評価を実施する計画である。引き続き試験後の試験片におけるクロム量の電位依存性とひずみ付加に着目した評価を進める。これまでの報告に基づけば、皮膜直下の合金側で加速酸化が生じている可能性が示唆されているが、界面近傍でのクロム濃度を調査することにより、合金側影響因子のみでなく、皮膜側での物質移動にも基づく加速酸化メカニズムを調査する。ここで計測されるクロム濃度はインピーダンス結果と併せて検討することによって、界面近傍に点欠陥が濃縮するか否かの判断の指針となる。X線光電子分光分析法によるマクロ的な情報はインピーダンス計測の結果評価において重要なパラメータとなるが、粒界やすべり部の影響も評価すべきであるため、局所的な分析も併用することも検討していく。機械工学本年度整備した評価法により,データの拡充を進めていく。また,高温水中で新たに引張負荷を経験した試験片を準備し,断面の観察に基づき酸化皮膜/母材界面の位置を抽出し,界面の粗さや局所的な入り組みの形状について継続的に数値化を進める。物質移動挙動とその結果としての界面形態を関係づけ、応力(応力レベル、負荷速度)、環境(溶存ガス濃度、温度とそれぞれの過渡条件)、材料(実機で想定される加工層、転位、硬化)による影響度評価を行い、表面状態と応力腐食割れ感受性についての相関を元に割れに対する局所界面反応場の役割を明示する。
運動器の加齢変性に伴う機能低下に対する酸化ストレス制御の有用性の検証

運動器の加齢変性に伴う機能低下に対する酸化ストレス制御の有用性を検証するために以下の3つの研究体系を立ち上げて同時進行している。1順天堂大学医学部附属順天堂東京江東高齢者医療センター整形外科において腰痛や膝痛または下肢の筋力が弱くなることや腰の曲がりを自覚され歩行が不安定になったことを主訴として来院した患者を運動器の総合的評価、病態や病名の診断していくロコモ外来を開設し、骨粗鬆症や変形性膝関節症、変形性腰椎症や腰部脊柱管狭窄症、サルコペニアといった退行変化を評価した。100名の被検者の血液を採取し酸化ストレス度、抗酸化能を測定した。2膝軟骨や肩腱板に進行した変性を有する患者の人工関節置換術や腱板修復術の際に軟骨や滑膜、腱板の変性して切除する部分を採取した。変性と酸化ストレスの関係を調べるために組織中のスーパーオキシド発生量とその解毒触媒酵素であるSOD活性を測定した。スーパーオキシドは採取した組織の凍結切片をスーパーオキシド特異的蛍光試薬であるdihydroethidium(DHE)で染色し蛍光強度を測定した。その後組織をホモジナイズしSOD活性キットを用いてSOD活性を測定した。3SOD活性を高める効果があると期待される天然メロン抽出物GliSODinの臨床効果を検証すベく、GliSODin(目標n=20)またはプラセボ(目標n=20)の2群に分ける2重盲検試験を行っている。6ヶ月投与(500mg(6粒)/日)におけるGliSODinのSOD活性や抗酸化能に対する効果、酸化ストレス度の変化、SOD活性化による運動機能、QOLの変化を調査する。今年度は上記研究の2において結果が得られた。手術検体において得られた検体のSOD活性とスーパーオキシド発生量測定をしたところ、末期変形性膝関節症の滑膜、軟骨においてSOD活性は有意に低かった。OA関節軟骨および滑膜でDHE染色の蛍光強度はいずれも有意に増加し、SOD活性は有意に低下を認めた。また腱板におけるDHE染色の蛍光強度は変性程度と正の相関を認め断裂群で有意に増加していた。しかしSOD活性は断裂症例において有意な増加を認めた。ヒトOA軟骨および滑膜、腱板においてスーパーオキシド発生量は変性症例で有意に高かったが、SOD活性の動向は一定ではなかった。組織特性や患者背景、病期の違いなどが考えられたが結論には至っていない。検体の採取、測定は概ね終了しているのでデータの解析と発表、論文化を推進していく。1は現在解析中で今年度中に論文化の見込みである。2の膝関節軟骨、滑膜に関しての結果は論文掲載に至った。肩腱板に関しての結果は現在、論文投稿中である。3被検者リクルートは目標のn=20に近づいている。こちらも今年度中に解析して論文化を目指している。順天堂大学医学部附属順天堂東京江東高齢者医療センター整形外科において腰痛や膝痛または下肢の筋力が弱くなることや腰の曲がりを自覚され歩行が不安定になったことを主訴として来院した患者を運動器の総合的評価、病態や病名の診断していくロコモ外来を開設した。ここでは骨粗鬆症や変形性膝関節症、変形性腰椎症や腰部脊柱管狭窄症、サルコペニアといった退行変化を評価し、その患者固有の改善すべき点、予防すべき点を診断、治療している。同時に、ここでは骨代謝マーカーを検査する際の採血で採血チューブ内に残存した血液を採取し酸化ストレス度、抗酸化能を測定した(当院倫理委員会で承認を受け、インフォームドコンセントのもと行われた)。現在、約100名のサンプルが集まっていて解析に移行中である。さらに軟骨や椎間板に進行した変性を有する患者の人工関節置換術や脊椎固定術の際に破棄する軟骨・椎間板を採取した。今年度のサンプルの採取において外来採血で約100、手術検体において約20集められた。これは目標数としては計画通りであり、今後解析できるレベルに達したと考える。スーパーオキシドは採取した組織の凍結切片をスーパーオキシド

特異的蛍光試薬であるdihydroethidium(DHE)で染色し蛍光強度を測定した。その後組織をホモジナイズしSOD活性キットを用いてSOD活性を測定した。3SOD活性を高める効果があると期待される天然メロン抽出物GliSODinの臨床効果を検証すベく、GliSODin(目標n=20)またはプラセボ(目標n=20)の2群に分ける2重盲検試験を行っている。6ヶ月投与(500mg(6粒)/日)におけるGliSODinのSOD活性や抗酸化能に対する効果、酸化ストレス度の変化、SOD活性化による運動機能、QOLの変化を調査する。今年度は上記研究の2において結果が得られた。手術検体において得られた検体のSOD活性とスーパーオキシド発生量測定をしたところ、末期変形性膝関節症の滑膜、軟骨においてSOD活性は有意に低かった。OA関節軟骨および滑膜でDHE染色の蛍光強度はいずれも有意に増加し、SOD活性は有意に低下を認めた。また腱板におけるDHE染色の蛍光強度は変性程度と正の相関を認め断裂群で有意に増加していた。しかしSOD活性は断裂症例において有意な増加を認めた。ヒトOA軟骨および滑膜、腱板においてスーパーオキシド発生量は変性症例で有意に高かったが、SOD活性の動向は一定ではなかった。組織特性や患者背景、病期の違いなどが考えられたが結論には至っていない。外来採血検体は通常の骨代謝マーカーのほかにMDA(脂質酸化マーカー)、SOD活性(内因性抗酸化酵素)、Catalase活性(内因性抗酸化酵素)、GPx活性(内因性抗酸化酵素)を測定する。姿勢、脊椎アライメント、後弯・側弯の程度、椎間変性の進行度、椎体骨折の有無を、両下肢立位2方向の単純レントゲン検査では下肢アライメント、変形性膝関節症の進行度、変形性股関節症の進行度を評価する。また全身DXA(全身、腰椎正面、大腿骨近位部)では骨量、骨格筋量、脂肪量を計測する。さらに筋力測定(握力と脚力)、総合的な運動機能評価として運動能力測定(タイム・アップ・ゴーテスト、6m歩行時間測定、開眼片脚立ち時間)し、酸化ストレスや抗酸化能力との相関をみる。手術検体測定結果からは局所組織における酸化ストレス度、SOD活性と組織変性進行度との関連性を見出す。SOD活性を高める効果があると期待される天然メロン抽出物GliSODinの臨床効果を検証すベく、GliSODin(n=20)またはプラセボ(n=20)の2群に分ける2重盲検試験を行う。検体の採取、測定は概ね終了しているのでデータの解析と発表、論文化を推進していく。1は現在解析中で今年度中に論文化の見込みである。2の膝関節軟骨、滑膜に関しての結果は論文掲載に至った。肩腱板に関しての結果は現在、論文投稿中である。3被検者リクルートは目標のn=20に近づいている。こちらも今年度中に解析して論文化を目指している。
習慣的な運動が血管内皮機能を改善する分子機構の解明：マイクロＲＮＡに着目して

本研究では、有酸素性運動による血管内皮機能の改善におけるマイクロRNAの役割を明らかにすることを目的として検討を行ってきた。平成28年度は、平成27年度から引き続き、マイクロRNAの生合成に必須の酵素であるDicerを、Cre-loxPシステムにより血管内皮細胞特異的に欠損させたマウスの作製に取り組んだ。しかしながら、ホモ欠損マウスは胎生致死であったため、ヘテロ欠損マウスにて以後の検討を行った。これら血管内皮細胞特異的Dicerヘテロ欠損マウスとWTマウスに高脂肪食を16週間摂取させた。腹腔内糖負荷試験を行い糖尿病の病態を確認するとともに、血管機能の表現型として血圧、創傷治癒試験により血管新生能を観察したが、ずれも顕著な差は認めれらなかった。血管内皮細胞特異的Dicerホモ欠損マウス作製のため、異なる血管内皮細胞特異的Creマウスを用いたところ、ホモ欠損マウスを得ることができた。今後はこれらのマウスを用いて高脂肪食負荷およびそれに続く有酸素性運動の実験に取り組む予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。糖尿病における血管内皮機能障害は、動脈硬化症や糖尿病性網膜症、腎症などを引き起こすことから、血管内皮機能の改善は極めて重要な課題である。運動は糖尿病による血管内皮機能障害を改善することが報告されているが、その詳細なメカニズムは明らかでない。そこで我々は、転写後調節機能を持つノンコーディングRNAとして注目されているマイクロRNA(miRNA)に着目した。miRNAはmRNAを分解または翻訳抑制することによりタンパク合成を阻害する約22塩基の小さなRNAである。近年、このmiRNAが血管内皮機能の調節に関与することが報告されているが、運動による血管内皮機能の改善にmiRNAが関与するかは明らかでない。本年度は、糖尿病モデルラットであるOLETFラットにトレッドミルによる3ヶ月間の有酸素性運動を実施した。今後、先行研究において血管内皮機能を調節することが報告されている3つのmiRNA(miR-92a、miR-217、miR-1)を大動脈組織において解析する予定であり、現在準備を進めている。また、当初予定していた上記の実験に加え、遺伝子改変マウスを用いた実験も並行して行った。現在は、ほぼ全てのmiRNA合成に必須の酵素であるDicerが血管内皮細胞のみで欠損するコンディショナルノックアウトマウスを作製している。OLETFラットにトレッドミルによる有酸素性運動を3か月間実施したが、運動実験に関する条件設定・実験環境の整備、および実験手技の習得に時間を費やしたため、miRNAの解析は行えておらず、準備を進めている段階である。昨年度行った実験のサンプルを用いて、これまでに血管内皮機能の調節に関与することが報告されているmiRNA(miR-92a、miR-217、miR-1)の解析を行う。さらに並行して、内皮細胞特異的Dicerノックアウトマウスを作製したのち、糖尿病の病態を誘導し、血管内皮機能障害をはじめとする血管機能に関するフェノタイプを観察する予定である。後述した実験で得られる結果次第では、より学術的意義の大きい研究に発展する可能性もあるため、これらのモデルマウスを用いて運動トレーニング実験を行うことも想定している。また、それぞれの実験において、実験並びにサンプルの解析が終わり次第実験データを整理し、成果を取りまとめ、それぞれ学会および学術論文にて成果を発表する予定である。
マルクス商品・貨幣論の理論的・実証的再検討

1.イギリス古典経済学の批判的摂取の産物であるマルクスの商品・貨幣論の特徴を明確にするために、ドイツ歴史学派との対比を行った。その際、歴史学派の源流でなすリストの見解に関する初期および後期マルクスの草稿・傍注を検討して、マルクスの商品・貨幣論が資本主義社会の経済構造全体の把握を前提していることを明らかにした。2.市場で取引されている商品は(1)貨幣を生み出す本来的な商品と(2)貨幣によって生み出される擬制的な商品、とに分けられる。労働力商品は後者に属するが、それが流通にとりこまれることによって資本へ貨幣が転化する。その意味で本来的商品とは区別される擬制的商品の導出が上向法上の不可決の一環をなしていることがわかる。3.世界貨幣論の領域では、世界的なスケールでの商品・貨幣流通という観点から出発して諸国民的利子率の並存という事態が為替リスクから生じており、為替リスクは直先スプレッドという形で現象することを明らかにした。4.インフレーション論の基礎的な概念である流通必要金量の内実を明らかにするために、金本位制の下での貨幣量・物価・実質生産の関連を実証的に検討し、管理通貨制下のそれらの関連との関係を比較した。その結果、流通必要金量は、世界金生産と結びついて諸国に流入する金に規制されつつも、景気変動過程での物価と実質生産の下方への運動と深く結びついていること、この物価と実質生産の短期的不安定をつうじて特に物価の長期的安定が実現していることが明らかになった。これは管理通貨制下の物価の運動と誠に対照的な点であり、管理通貨制下の物価理論形成の礎石に据えるべきと考えられる。併せて金の価値尺度機能は流通必要金量と結びついた実質物価を示すということが明らかとなった。(1)本研究では、マルクスの商品論を主として現存社会主義の現実と、また貨幣論を現代資本主義の現実と、対比して、再検討を進めている。(2)マルクスの社会主義経済構想の要点は、労働に応じた分配が行われる非商品制共同経済ということにあった。しかし労働に応じた分配は現存社会主義では実現されていない。それは各企業の労働生産性や製品実現条件などを均等化することができると想定したこと、消費の構成と量を事前に予測できると想定したことなどの欠点のためである。これはマルクスの価値規定の吟味を不可欠にさせる事情であり、またマルクス理論に事前的な期待の要素が希薄であって経済政策-資本主義的な-との結びつきを困難にするという論点とも結びつく。(3)マルクスは商品交換の中から交換矛盾をつうじて析出されてくる金商品が貨幣であり価値尺度であると規定し、それが今日でもマルクス経済学者か否かを験べるリトマス試験紙的な役割をもたされている。しかしマルクスの価値尺度商品を導出する論理丐「価値形態論」)は哲学的なものであって現実の過程を反映したものではない。その結果価格標準設定に果す国家の役割が単なる付随的なものどしてしか捉えられず、管理通貨制度の評価を誤らせることにつながった。(4)金は既に価値尺度ではありえず、資本主義は管理通貨制度の下で貨幣、信用面での新たな矛盾を展開している。金=価値尺度というドグマから解放されて新たに理論展開をはかる必要がある。(5)以上の(1)(4)の論点について本研究グループ内部でも必ずしも意見の一致をみているわけではない。来年度に更に議論を深めて、マルクス理論の再検討・批判にとどめず、新たな理論展開をはかるべく努力したい。
ランタン六ホウ化物単結晶ナノワイヤを用いた超高電流電子放出源の開発

希土類六ホウ化物の応用の一つとして電界放射型陰極がある。電界放射型陰極は、熱陰極に較べ輝度が約1,000倍も高いため、走査型電子顕微鏡をはじめ、各種の電子線装置にすでに適用されている。電界放射型陰極の材料に一般的に望まれる性質は、機械的強度が大であること、イオンスパッタ率が小さいこと、高融点であること、蒸気圧が低いことなどである。希土類六ホウ化物はこれらの条件を満たす材料の一つである。例えば、硬度はWより4倍硬く、イオン衝撃に強い。また、仕事関数はWが4.5eVであるが、LaB_6、CeB_6、YB_6はそれぞれ、2.8、2.0、1.5であり、Wと較べて優れた電界放射特性を示している。単結晶LaB6の熱陰極の輝度はWの100倍あり、よく知られているように熱陰極として現在実用化されている。しかし、単結晶LaB6は加工性が悪く、チップの最小先端径が5-100μmと、シャープなチップの作製が困難なために、電界放射型陰極の素材として使えない。最近、われわれは世界で初めて、化学気相堆積(CVD)法による希土類ホウ化物(LaB6,CeB6,GdB6,YB12)単結晶ナノワイヤの作製に成功した。これらのホウ化物ナノワイヤは、先端の直径が数十nmで長さは数μmあり、電界放射型陰極として非常に有望である。電界放射型陰極への応用では、輝度及びエネルギー幅、安定性が重要なパラメーターになっている。これまでの研究により、汎用電界放射型陰極の場合より一桁低い真空度を使用するにもかかわらず、希土類ホウ化物の単結晶ナノワイヤエミッタで輝度が一桁上がり、また、電流安定性がはるかに増加するという結果が得られた。このことにより、高分解能電界放射型陰極の応用へ大きく進歩し、実用化への目処立ってきた。
シダ・コケ類の光屈性・葉緑体光定位運動を制御する膜配向型フィトクロム分子の解析

シダ植物以下の下等植物では、直線偏光下で作用二色性を示すことを特徴とする膜配向型フィトクロムに依存する光反応が存在する。これらは光屈性反応、葉緑体光定位運動であるが、本研究では、これらの支配する下等植物に固有な膜配向型フィトクロム分子おとびその作用機構をホウライシダおよびヒメツリガネゴケを用いて明かにすることを目的とした。以下の結果を得た。1)ヒメツリガネゴケにおける膜配向型フィトクロム分子依存の葉緑体光定位運動:コケ類の葉緑体光定位運動もシダ類と同様、配向型のフィトクロムと青色光吸収色素に制御されていることを初めて明らかにし、さらにその運動系を細胞骨格阻害剤を用いて調べた。その結果、フィトクロム依存の光定位では微小管系のみが、青色光吸収色素依存の反応ではアクチン系、微小管系のどちらでも使用されることが明らかとなった。これはシダではいずれの光受容体による反応もアクチン依存であることと対照的であり、これまでまったく知られていまい結果である。2)ホウライシダでの膜配向型フィトクロム遺伝子の破壊:膜配向型フィトクロムの候補であるPHY3遺伝子のホモロガスリコンビネーションによる遺伝子破壊を試み、フィトクロム依存の光屈性反応、葉緑体光定位運動を欠失した系統を得ることができた.詳細は検討中である。3)PHY3遺伝子導入形質転換体の解析:前半度得られたPHY3遺伝子導入ヒメツリガネゴケの光反応を解析したが、赤色光に対する感度の変化等は見られなかった。4)フィトクロム膜配向異常変異体の単離:フィトクロムの膜配向に異常を持つと考えられる変異体のスクリーニングをおこなったが変異体は現在のところ得られていない。以下の結果を得た。これらは光屈性反応、葉緑体光定位運動であるが、本研究では、これらを支配する下等植物に固有な膜配向型フィトクロム分子をホウライシダおよびコケPhyscomitrella patensを用いて明らかにし、さらにその膜配向メカニズムに関する知見を得ることを目的とする。本年度は以下の結果を得た。1)シダ類の多くの種では、原糸体がフィトクロム依存光屈性反応を示すと同時にフィトクロム依存葉緑体光定位運動を示す。赤色光に光屈性を示さない種では赤色光誘導葉緑体光定位運動も見られない。また、ホウライシダの赤色光誘導光屈性を欠く変異体では、赤色光による葉緑体光定位運動をも欠失している。こらの事実は赤色光による光屈性と葉緑体定位運動が同一のフィトクロム分子に調節されることを示唆している。赤色光誘導光屈性はシダだけでなく、コケ類の原糸体細胞でも知られているが、コケでは赤色光による葉緑体定位運動はまったく報告されていない。そこで、P.patensaを用い、赤色光の細胞部分照射により葉緑体の光定位運動を調べた。その結果、照射部位に葉緑体が集まる弱光運動、照射部位を逃避する強光反応がともに見られ、フィトクロム依存反応の存在が初めて明らかになった。コケ類においても同一のフィトクロム分子が両反応を調節していることを示唆している。2)形質転換が容易なP.patensaに膜配向型フィトクロムの候補としてホウライシダから得られているphy3遺伝子を導入し、過剰発現させてその効果を調べる試みを行った。PEG法によりプロトプラストに遺伝子導入を行った。

phy3が安定に導入された形質転換体が1系統得られたが、現在のところ光屈性、葉緑体光定位運動等の光反応に変化は見られていない。シダ植物以下の下等植物では、直線偏光下で作用二色性を示すことを特徴とする膜配向型フィトクロムに依存する光反応が存在する。これらは光屈性反応、葉緑体光定位運動であるが、本研究では、これらを支配する下等植物に固有な膜配向型フィトクロム分子およびその作用機構をホウライシダおよびヒメツリガネゴケを用いて明らかにすることを目的とした。本年度は以下の結果を得た。1)ヒメツリガネゴケにおける葉緑体光定位運動の運動機構:コケ類の葉緑体光定位運動もシダ類と同様、配向型のフィトクロムと青色光吸収色素に制御されていることを前年度初めて明らかにしたが、今年度はその運動系を細胞骨格阻害剤を用いて調べた。その結果、フィトクロム依存の光定位では微小管系のみが、青色光吸収色素依存の反応ではアクチン系、微小管系のどちらでも使用されることが明らかとなった。これはシダではいずれの光受容体による反応もアクチン依存であることと対照的であり、これまでまったく知られていない結果である2)ホウライシダでの膜配向型フィトクロム遺伝子の破壊:膜配向型フィトクロムの候補であるPHY3遺伝子のホモロガスリコンビネーションによる遺伝子破壊を試み、フィトクロム依存の光屈性反応、葉緑体光定位運動を欠失した系統を得ることができた。詳細は検討中である。3)PHY3遺伝子導入形質転換体の解析:前年度得られたPHY3遺伝子導入ヒメツリガネゴケの光反応を解析したが、赤色光に対する感度の変化等は見られなかった。4)フィトクロム膜配向異常変異体の単離:フィトクロムの膜配向に異常を持つと考えられる変異体のスクリーニングをおこなったが変異体は現在のところ得られていない。
ビタミンＤシグナルによる副甲状腺腫瘍化抑制機構の検討

副甲状腺増殖におけるVDRの発現低下の意義を明らかにするために、副甲状腺特異的にCreを発現するマウス(PTH-Cre+/-)とVDR floxマウス(VDRflox/flox)とを交配し、副甲状腺特異的にVDRを欠損するマウスの作成を試みた。遺伝子の検索では、副甲状腺のDNAを用いてPCRを行ったところ、VDR遺伝子の欠失を認めた。しかし、生化学的には副甲状腺機能亢進症は認めなかった。免疫染色、ウエスタンブロット法では、副甲状腺におけるVDRの存在を確認した。タンパクレベルでは欠失率は低く、VDRの欠失が不十分であるため、副甲状腺機能亢進症の発症に至らなかったことが想定される。原発性及び2次性副甲状腺機能亢進症では、副甲状腺におけるビタミンD受容体(VDR)の発現が低下し、活性型ビタミンDによる副甲状腺ホルモン(PTH)分泌抑制作用、副甲状腺細胞増殖抑制作用が減弱する。副甲状腺腫瘍には多くの体細胞突然変異が認められ、腫瘍化の原因となっている。副甲状腺におけるVDRの発現低下は、副甲状腺細胞の増殖能を亢進させることで体細胞突然変異を加速し、腫瘍化に寄与している可能性がある。本研究は、副甲状腺機能亢進症モデルマウスに対し、副甲状腺特異的にVDRをノックアウトすることで、その腫瘍化が加速されるか検討する。副甲状腺の腫瘍化は、現在開発中の「X染色体不活化によるマウス腫瘍解析法」で検出する。副甲状腺組織特異的にVDRをノックアウトするために、副甲状腺組織特異的にCre recombinaseを発現するPTH-Creマウス(PTH-Cre+/-)と、VDR floxマウス(VDRflox/flox)とを交配し、副甲状腺組織特異的VDRノックアウトマウスを得た。当該マウスにおいて、副甲状腺組織特異的にVDRがノックアウトされていることを組織学的に確認し、さらにCaR発現、細胞増殖能についても検討を行っている。当該マウスにおける「X染色体不活化によるマウス腫瘍解析法」の条件設定を行った。一方、治療として摘出された原発性副甲状腺機能亢進症、および2次性副甲状腺機能亢進症における副甲状腺腫瘍において、VDR遺伝子に突然変異が認められないことを、私共は報告している。VDR遺伝子に突然変異が生じてその発現が低下するのではなく、副甲状腺機能亢進症に伴う2次的な副甲状腺の変化によってVDR発現がていかすると考えられる。本研究では、まず副甲状腺組織特異的にVDRをノックアウトするために、副甲状腺組織特異的にCre recombinaseを発現するPTH-Creマウス(PTH-Cre+/-)と、VDR floxマウス(VDRflox/flox)とを交配し、副甲状腺組織特異的VDRノックアウトマウスの作成を試みた。VDR遺伝子の欠失をPCRで確認したが、タンパクレベルでの発現低下は軽度であった。そこで、次にビタミンD代謝に関連のある、メガリンの副甲状腺での発現を検討した。原発性副甲状腺機能亢進症モデルマウスでは、コントロールマウスと比較し、その発現は低下していた。

今後、副甲状腺VDR発現と共に、メガリン発現の副甲状腺腫瘍化機構への役割解明が期待される。内分泌学、腎臓病学副甲状腺組織特異的VDRノックアウトマウスを作成し、組織学的検討を行っている。当初の予定とおり、副甲状腺組織特異的VDRノックアウトマウスを得、当該マウスにおける「X染色体不活化によるマウス腫瘍解析法」の条件設定を行った。引き続き組織学的検討を行うとともに、ビスホスホネート製剤等による低カルシウム血症を惹起する予定である。ビタミンDシグナルの欠失がモノクローナルな副甲状腺腫瘍の形成を促進させるかを検討する。コントロールマウス(VDRflox/flox, D1+/-, XlacZ/X-)に対して、ビタミンDシグナルが欠損した評価対象マウス(PTH-Cre+/-, VDRflox/flox, D1+/-, XlacZ/X-)が、より多くのモノクローナルな副甲状腺腫瘍を形成するか検討することで、ビタミンDシグナルによる副甲状腺腫瘍化抑制機構の存在を明らかにする。マウスの継代、および繁殖を行う。マウス副甲状腺の免疫染色を行う。マウス副甲状腺腫瘍を摘出し、DNAアレイを用いたComparative Genomic Hybridization (CGH)法を用いて、分子生物学的にモノクローナリティーを確認する。当初予定していた副甲状腺の組織学的検討がすすんでおらず、研究費に残余が発生した。副甲状腺の組織学的検討を進める予定である。該当なし
STEM分野における女性キャリアの展望に関する実証研究

主な研究成果として4点あげられる。まず、アジアの主要都市の高学歴者労働者を対象とした年収の決定要因に関する比較分析を行った。都市、男女別の推計を行い、Blinder-Oaxacaの格差要因分解を用いて考察した。分析の結果インドの都市では男女間賃金格差が認められないこと、またタイでは最も男女間賃金格差が大きく観測された。次に、学生の成績の決定要因に関する分析を行った。従来の研究どおり女子学生が男子学生のパフォーマンス上回っているが、その一部は学習態度の性差で説明がつくこと、また入学前の学習態度が入学後にも影響を与えている可能性も確認できた。大学の選択理由と成績にも関連が認められた。分位点回帰モデルを用いた分析でも女子学生の成績はいずれの分位点でも優っていた。また、語学力、海外勤務、留学等と年収の関係を検証した論文についても投稿済みである。保持している語学力と実際の仕事上での英語の使用の有無の両方を考慮した分析を行った。また、男性の場合は海外勤務経験、女性の場合には留学経験に年収プレミアムが確認できた。最後に、専攻リターンを計測する分析を別の調査データから、比較的新しいサンプルを用いて検証した。その結果、以前に行った分析結果と異なる結果が得られており、専攻のコーホート効果が推察された。これらの進捗以外に、継続して企業の人事担当者へのヒアリングを行っており、2018年度はサントリーホールディングス株式会社の担当者へのインタビューを記事としてまとめた。北京大学および精華大学の女性研究者支援に関する現地調査も行っており、2019年度に記事としてまとめる予定である。最後に、一連の研究成果からいくつかの研究課題を新たに見つけており、上記の研究成果は今後の研究に繋がるものであったと評価している。学術誌に数編投稿済みである。引き続き高学歴者を対象に実証研究を実施する。今年度の使用額として見積もっていた費用の一部が次年度に繰り越されている。
腫瘍促進性RNAファミリーを分子標的とした制癌剤開発のための基礎的研究

血管新生阻害治療が、がん細胞に直接及ぼす影響について検討した結果、アバスチンやVEGF受容体阻害剤でがん細胞自身のVEGFシグナルを遮断すると、これまでに報告のない2つのノンコーディングRNAが誘導されることを見出した。これらノンコーディングRNAを大腸がん細胞株に過剰発現させると抗がん剤や低酸素によるアポトーシスに抵抗性となった。そこで本研究では、これら腫瘍促進性のノンコーディングRNAを抑制できるsiRNAを開発し、その抗腫瘍効果について細胞レベルとマウスゼノグラフトレベルで検討した。本研究期間内に得られた研究成果として、1)腫瘍促進性ノンコーディングRNAを有効に抑制できるsiRNAを2種類類設計することができた。2)これらのsiRNAの性能評価を行い、各siRNAによってvegf ncRNAsをノックダウンすると細胞傷害性の抗がん剤(5-FU, cisplatin, etoposide)によるがん細胞のアポトーシスが亢進すること(細胞レベル)、さらにこれら抗がん剤の腫瘍形成抑制効果が増強されること(マウスレベル)を確認した。本研究の目的は、VEGF阻害治療によって活性化される「悪性腫瘍化RNAプログラム」を明らかにして、これら悪性腫瘍化RNAファミリー(Vegf ncRNAs)を標的とした新たな治療法開発のための学術的基盤を確立することである。本研究の意義は、Vegf ncRNAsを効果的に阻害できる創薬シーズを得ることである。Vegf ncRNAs阻害剤を開発出きれば、アバスチンを含む多くのVEGF分子標的薬によって誘導される薬剤抵抗性の問題を大幅に改善できることが期待される。平成24年度は、全てのvegf ncRNAを分子標的としたsiRNA(si-ncRNAs)のin vivoにおける抗腫瘍効果の評価を行った。腫瘍内のvegf ncRNAsをノックダウンすると、腫瘍細胞におけるp53の発現レベルが増加し、その結果、p53によって制御される一連の遺伝子群(アポトーシス誘導遺伝子群の増加、および血管新生促進遺伝子群の抑制)が認められた。その結果、アバスチンによる血管新生阻害効果と、抗がん剤5-FUによる腫瘍増殖の抑制効果が亢進した。次に、ヒト大腸がん組織におけるvegf ncRNAsの発現レベルについて検討した。vegf ncRNAsは癌部特異的に発現しており、化学療法(アバスチン+5-FU)によって発現は著明に増加していた。本研究の意義は、Vegf ncRNAsを効果的に阻害できる創薬シーズを得ることで、VEGF標的薬が潜在的に抱えている薬剤抵抗性の問題を大幅に改善できる点である。平成23年度の研究計画では、全てのvegf ncRNAおよび全vegf mRNAスプライシングバリアントを分子標的としたsiRNAの開発、およびその性能評価を行った。その結果、3つのvegf ncRNAおよび全vegf mRNAスプライシングバリアントを抑制できる単一のsiRNAの設計はできなかった。しかしながら、3つのvegf ncRNAを有効に抑制できるsiRNAを2種類、および全vegf mRNAスプライシングバリアントを抑制できるsiRNAを1種類設計することができた。これらのsiRNAの性能評価を行い、以下の成果を得た。各siRNAによってvegf ncRNAsをノックダウンすると、p53 mRNAおよびStat1 mRNAの発現が回復し、その結果、抗がん剤(5-FU, cisplatin, etoposide)によるアポトーシスが亢進した。さらに、これらのsiRNAによるオフターゲット作用が無いことをマイクロアレイ解析によって確認した。次に、ヒト大腸・直腸がんにおけるvegf ncRNAの発現レベルと悪性度との関連について検討した。vegf ncRNAは未治療の癌部でも発現していたが、癌部に隣接する正常部では発現していなかった。化学療法によるegf ncRNAの発現レベルについては、今年度は解析に良好ながん組織が得られなかったため、平成24年度に引き続き行う予定である。平成23年度に予定していた中心的課題である、全てのvegf ncRNAを抑制できるsiRNAの設計と性能評価は概ね完了した。これにより、平成24年度に計画しているin vivoレベルでの、vegf ncRNA抑制剤の評価が可能である。ヒト大腸・直腸がんにおけるvegf ncRNAの発現レベルの解析については、一部のがん組織サンプルが解析不能であったため、当初予定通りには進まなかった。

この解析については、新たなヒト大腸・直腸がん組織を入手し、平成24年度に引き続き行なう。平成23年度の成果を基に、マウス腫瘍モデルを用いてin vivoにおけるvegf ncRNA抑制剤(siRNA)の抗腫瘍効果を検討する。ヒト大腸・直腸がんにおけるvegf ncRNAの発現レベル解析を引き続き行ない、vegf ncRNAの発現と実際の病態との関連性を明らかにする。次年度に使用する予定の研究費が生じた状況として、当初計画していたヒト大腸・直腸がんにおけるvegf ncRNAの発現レベルの解析の一部が上述したように解析できなかったため、それに相当する試薬等消耗品費が余ったためである。平成24年度の研究費の使用計画としては、上記のヒト大腸・直腸がんにおけるvegf ncRNAの発現レベルの解析に充てることと、当初計画の動物実験の施設使用料および消耗品に充てる。
地震被害を受けた木造住宅の復旧可能性判定のための実験解析

本研究は地震動により被害を受けて傾いた木造住宅について、その復旧可能性判定のための材料を整備するためのものである。種々の補強方法と補修方法の効果について、大変形にいたる倒壊実験により確かめ、ばね特性を調べた。地震被災シミュレーションプログラムにその特性を組み込み、顕著な地震の本震と余震に対し種々の強度の住宅の倒壊可能性について調べた。その結果、検討した104ケースのうち本震時に倒壊せずに余震で倒壊したのは1ケースと少なかった。地震の被災地では地震後、数度から数十度傾いたまま立っている木造住宅が、しばしば見受けられる。傾いた建物は解体されることが多いが、傾きをもどして使用することが可能な場合が多々あると思われる。本研究は実験と計算により地震で傾いた木造住宅について、これを解体するか否か、傾きをもどし補強せず、または補強して使用をつづけるかといった判断を下せるようにするためのものである。実験に用いた試験体は在来軸組工法で4本の柱を使用したものである。耐震抵抗要素としてはすじかいを用いた。試験体の仕様は2種類で一つはフラット35の融資基準に対応して強い板状の金物を用いたものと、もう一つは40年ほど前に建てられた建物に近い仕様の貧弱な金物を用いたものである。前者は「既存適格」後者は「既存不適格」をイメージしている。実験はまず、試験体に地震を想定した加力により10度程度の傾きを生じさせた。その後、傾きをほぼゼロにもどし、損傷したすじかいの代わりに、新たにすじかいを取り付け、再度、地震を想定した加力を行った。この後半の加力前の補修では、どちらの種類の試験体でも「既存適格」の仕様とした。これは、実際に現在地震が起こった場合の補修としては、金物の流通状況から考えて「既存適格」仕様とするのが自然だと考えたからである。その結果、補修の効果が認められた。ただし、「既存適格」の初回(初被災想定)加力時の性能には多少及ばない性能となった。傾いた建物は解体されることが多いが、傾きをもどして使用することが可能な場合が、多々あると思われる。本研究は地震で傾いた木造住宅について、これを解体するか否か、傾きをもどし補強せず、または補強して使用をつづけるかといった問題に関して有用な情報を実験と計算によって得ようとするものである。本年度は、ある方角方向に働いた地震動により受けた損傷が、別の方角方向への抵抗性能に及ぼす影響について検討した。試験体は在来軸組工法で4本の柱を使用したものである。耐震抵抗要素を軸組のほかにもっていないもの(純フレーム)と、構造用合板により軸組内を強くしているものの2種類用意し、性能を調べた。仕様はフラット35の融資基準に準拠したものとした。加力は一度の震災をイメージして破壊に至らしめたものと、震災後に復旧を行い、その復旧の効果を調べたもの、また、震災前の状態にくらべて手厚く補強して、その補強効果を調べるために破壊に至らしめたものなど、種々のパターンで実験を行い、結果を比較した。その結果、補強や補修を施したものには、その施工の効果が認められた。ただし、ねばりなどの面で、震災の経験のないものとくらべると多少劣ることがあることが分かった。傾いた建物は解体されることが多いが、傾きをもどして使用することが可能な場合が、あると思われる。実験の結果ある方角方向に働いた地震動により受けた損傷が、別の方角方向への抵抗性能に影響を及ぼすことが分かった。次に、地震被災シミュレーションプログラムを使って、平成23年東北地方太平洋沖地震など顕著な被害を引き起こし気象庁により命名された8つの地震により記録された地震動を本震として、モデル木造平屋建て建物に入力して最大の傾きを調べた。さらにその被災した建物に余震による地震動を与えて本震による最大の傾きと余震による最大の傾きを比較した。モデル建物は耐震性能の異なる種々の建物を表すため筋かいのある壁の枚数を0枚から10枚と種々に変えてシミュレーションを行った。

それによると、本震時には倒壊せず余震時に倒壊したのは平成16年新潟県中越地震の筋かい壁2枚のモデルのみで、その場合本震時の最大の傾きは23度という結果となった。つまり本研究の範囲では、本震による最大の傾きが23度未満であれば、余震によって倒壊は起きないという結果が得られた。おおむね順調に実験等を行っているから。24年度が最終年度であるため、記入しない。実験をおこないつつ成果をとりまとめる。
タクラマカン砂漠近隣オアシスにおける砂漠化防止のためのブドウ栽培環境の改善

本年度8月に新彊ウイグル自治区農業科学院を訪問し、この農業科学院と大阪府立大学農学部との国際学術友好交流関係樹立のための協定の締結を行い、今後の共同研究体制の基盤を創った。現地調査は、タクラマカン砂漠近隣のトルファンにおいて、農業科学院のブドウ研究者楊、潘の両氏とともに行い、乾燥地におけるブドウ栽培環境に関する問題点等を協議し、今後の共同研究方法、研究体制づくりについて検討した。以下に問題および検討内容を記す。ブドウ栽培上の問題点としては、(1)人口増加にともなう畑地拡大、水需要の増大の結果、節水栽培技術の開発が緊急の課題であること、(2)越冬のために、ブドウの蔓を埋土するのに要する労力が全体の50-60%を占めるため、この省力化が大きな課題であり、微気象調節による簡易越冬法や、適正品種の選択や創出の研究が必要なこと、(3)農業収入が主であるこれらの地において、ブドウが中心的な収入源であるため、収益性を増すには、収穫物の鮮度保持環境の検討が必要であることなどを確認した。また、寒冷地におけるブドウ越冬の問題については、北海道中川郡池田町において試みられており、12月に現地訪問し、越冬問題に関する情報収集を行うとともに、冬季の埋土下の地中温度を計測中であり、春季の凍結終了後にデータ収集する。今後は研究者交流を図りながら共同研究を推進する。
新しいイメージ生成方法に向けて  -デジタルネガとピエゾグラフィの研究と実践-

写真表現における新たなイメージ生成方法ということを表題に掲げ、インクジェットプリンターによって作成されるデジタルネガとピエゾグラフィという技法について研究を行った。前半はデジタルネガにおける問題解決にむけた実験や分析を行い、後半はピエゾグラフィの導入と運用から始まり、作品制作への実践へと移行していった。研究過程で特にピエゾグラフィの黒階調における突出した特徴を見出し、それらを新たなイメージ創成へと展開させ、一定の成果を上げることが出来た。インクジェットプリントを銀塩プリントの代替や模倣として見るのではなく、新たなイメージ制作メディアと見ることで生まれ得る可能性について追求した。本研究課題であるインクジェットプリントによる新しい作品制作の可能性について、先ず第一の課題であるデジタルネガの制作のために必要であるモニターおよびプリンターを入手し、早速研究に取り組むべく準備を始めた。現時点で得られているデジタルネガの基礎データを元に、その整備や、今後比較検討していくためのデータ作成等を行っていたが、平成25年6月に出産したことに伴い、その後の研究が大幅に遅延した。共同研究者のいるアメリカにて研修を行う予定であったが、上記理由のため昨年度中の研修は叶わず、本年度も引き続き、研究に専念することが困難であるため、育児休業の取得に伴う補助事業期間延長承認申請書を行う予定である。25年度4月に取得した本研究助成は同年6月の自身の出産により、平成26年12月7日まで育児休業としていた。そのため研究を再開するも、休業期間が1年半に及んだため、写真、特にデジタル機器周辺の変容の影響は大きく、先ずは予定していたスケジュールを大幅に変更し、現状リサーチを行うことから開始しなければならない状況となった。デジタル機器および、それらの技術、情報網の変化は著しいため、初年度に予定していたデジタルネガの研究スケジュールは申請時から確実に変化しており、現在のデジタルネガの研究情報を特にアメリカの研究協力者から聴取しながら、今後の研究を進めていく予定である。それにあたり実践的な部分での調整が必要となることが予想されるため、その準備を行う。また、情報を整理しながら、新たな研究領域の確認していくことを予定している。次年度に研究予定であったピエゾグラフィの研究も、研究協力者(フランス)によると、現在ピエゾグラフィも急速に技術や研究が進んでいるということもあり、研究期間を考慮し前倒して行うこととしている。ピエゾグラフィ制作に必要な機器も本年度中に購入、入手し、情報を交換しながら研究を進めていく。現状の技術や表現の在り方について見識を深めつつ、同時に、その技術をもって新たな表現への可能性を探りながら研究を推進していく予定としている。よって本年度は、デジタルネガおよびピエゾグラフィ両研究領域を平行して進めていくが、どちらも作品に繋がる、新しい表現の可能性を見出す作業に重点をおいて研究を行う予定である。昨年度は、研究の遅延のため現状の情報収集から始まったが、写真業界におけるデジタル技術の刷新は進んでいるものの、本研究領域としている、デジタルネガの技術やQTR(Quad Tone Rip)における技術に関しては、やや落ち着きを見せており、開始時点の2013年とさほど開きがないことが伺えた。6月には写真複製機(紫外線露光機)を購入し、QTRによって得られるデータからデジタルネガにてプリント等を行う環境を整えていった。同時に、研究機関である東京藝術大学にも通い、プリント制作や写真関連の情報収集などを行った。その後、9月に研究協力者でもある伊藤剛氏を尾道に招聘し、本研究もその一部であるオルタナティブプロセスの講義と、本研究についてのミーティングを行った。その際に、アメリカにおいても古典技法の技術更新は緩やかに進んでおり、現段階で三年前と画期的に変わるような状況ではないということが分かってきたため、産前産後休暇以前からの情報を引き継ぎ研究を行う方針とした。デジタルネガ、ピエゾグラフィー、どちらにおいても、QTRの重要性が依然として高いことが明らかなので、デジタルネガに関しては、支持体に合わせたプロファイル制作と、そのトーンカーブの追求を行うことと合わせて、支持体が不安定なため、それをいかに安定させ、プリント制作が出来るかということについてデータベースを作っていくことが引き続きの課題となってくる。それとして平行して、ピエゾグラフィーの研究も前倒し、3月には日本でピエゾグラフィーの研究、制作を長く行っている作家の展示視察を経て、本格的な稼働に向けて準備を始めている。しかしながら、まとまった研究時間を捻出することが非常に困難な状況のため、実践、データの蓄積等、全体的な遅延が生じている状態。産前産後の休暇と育児休業に合わせ、復帰後、研究機関が遠隔地になったことや、自身の環境変化に伴う諸問題のため、十分な研究時間の確保、捻出がきわめて困難な状況となり、研究に割ける時間は乏しく、当初の予定通りに進めていくことは困難だったため、研究は大幅に遅れている。28年度はデジタルネガからPiezographyの研究へと比重を移し、その美術的活用を視野に入れ、インクジェットプリンターにおける今までになかった表現を目指した研究を行った。写真プリント技術の向上や更なる情報収集を目的として、古典技法からデジタル技術を備えたラボ等、様々な視察を重ねた。同時に東京藝術大学学生及び同大学写真センタースタッフに向けた実践的な講義を行った。この講義にてPiezographyの見識を高め、技術実践や作品制作における今後の活用法を討議したことは、本研究において有意義な機会となった。

さらに28年度末は作品としての写真プリントの画質に関しての研究調査として、インクジェットプリント作品を多数収蔵している北海道東川町文化ギャラリーへ赴き、銀塩プリント作品とインクジェットプリント作品の相違等を比較する視察を行った。そこで実際に作品を並べて詳細を目視、確認を行う貴重な機会を得ることができた。また同時期に国立近代美術館のプリントスタディにてヴィンテージプリント(主に1890年代から1900年代前半の写真、フォトグラビア等)を中心に閲覧したが、どちらも本研究において非常に重要な視察となった。なお、研究期間全体を通じて、特にPiezography研究においては、他のインクジェットプリンターを超える、黒の階調表現の特徴を捉えるに至り、新たな美術表現への活用に一定の成果を得たと言える。その特徴を捉えた成果物を中心に、2017年中に展覧会という形式にて尾道市光明寺會館にて成果発表を行うことを予定している。公共の場で情報や技術を開示し、発表することでその成果を報告するものとする。その他、成果発表として、2017年1月18日に東京藝術大学写真センター特別レクチャーを開講。同年5月下旬に尾道市光明寺會館にて成果報告としての講義を行うことを予定している。写真表現における新たなイメージ生成方法ということを表題に掲げ、インクジェットプリンターによって作成されるデジタルネガとピエゾグラフィという技法について研究を行った。前半はデジタルネガにおける問題解決にむけた実験や分析を行い、後半はピエゾグラフィの導入と運用から始まり、作品制作への実践へと移行していった。研究過程で特にピエゾグラフィの黒階調における突出した特徴を見出し、それらを新たなイメージ創成へと展開させ、一定の成果を上げることが出来た。インクジェットプリントを銀塩プリントの代替や模倣として見るのではなく、新たなイメージ制作メディアと見ることで生まれ得る可能性について追求した。25年度4月に取得した本研究助成は同年6月の自身の出産により、平成26年12月7日まで育児休業としていたため、ほぼ進行していなかった状況である。12月7日以降開始するも、自身の転居により、研究機関と物理的に離れてしまったため、断続的な研究となっている。自宅にての研究で出来る箇所を進め、それらを研究機関に持ち込み纏めて実践、研究を行っている状況である。現時点、1年目に予定していたデジタルネガの研究および情報収集を初めている段階である。本年度は、先ずQTRの更なる読解とテストを行い、当初の予定通り良好な画像を得られるためのデジタルネガプロファイル制作、研究を進めるとともに、ピエゾグラフィーのための環境整備とその研究、それらを発展させた作品制作開始へと早急に進めていくこととしている。美術、写真デジタル機器および、それらの技術、情報網の変化は著しいため、初年度に予定していたデジタルネガの研究スケジュールは申請時から確実に変化しており、現在のデジタルネガの研究情報を特にアメリカの研究協力者から聴取しながら、今後の研究を進めていく予定である。それにあたり実践的な部分での調整が必要となることが予想されるため、その準備を行う。