hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬物依存の発生機序の予防に関する研究

この蛋白質(ssCRE-BP)の機能を解析するために、マウス脳のssCRE-BPのcDNAをクローン化し、グルタチオン-S-トランスフェラーゼ(GST)との融合蛋白質を用いて、ssCRE-BPの機能を検討した。マウス小脳より精製したssCRE-BPのDNA結合能は、カゼインやDNAアフィニティカラムのflow through分画を加えることにより、特異的に増大するが、ssCRE-BPのGSTとの融合蛋白質のDNA結合能もカゼイン依存性に増加した。ssCRE-BPはN-末端側にグリシンを含み、また、C-末端側にはグルタミン、グルタミン酸が多く存在する構造をしている。GST-融合蛋白質を用いて、ssCRE-BPのDNA結合能を調べた結果、ssCRE-BPのC-末端側が欠損すると、DNA結合能が減少することがわかった。次に、GST-融合蛋白質を抗原として、ssCRE-BPに対するポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いたウエスタンブロットでは、ssCRE-BPは主に、大脳と小脳に発現していることを認めた。この結果はノーザンブロットの結果と一致している。ウエスタンブロットにより、モルヒネ慢性投与群のマウス小脳のssCRE-BPの量は対照群と有意な差はみられなかった。ssCRE-BPのDNA結合活性には、カゼイン様因子が大きく関与していると考えられる。ssCRE-BPのDNA結合活性に作用する因子がモルヒネによって、影響される可能性があり、現在、検討している。慢性モルヒネ投与により一本鎖cyclic AMP response element (CRE)と特異的に結合する核蛋白質のDNA結合活性が抑制される。この一本鎖CRE結合蛋白質(ssCRE-BP)は、321アミノ酸残基からなり、N-末端側にはグリシンを多く含み、C-末端側にはグルタミン、グルタミン酸多く含む構造をしている。ホモロジー検索を行ったところ、複製や転写調節に関与していると考えられているpurαと同じものであった。今回は、GSTとの融合蛋白質を作製し、ssCRE-BPの性質及び機能を調べた。この融合蛋白質も一本鎖CREと特異的に結合した。また、ssCRE-BPとDNAとの結合に必要なドメインは、50番目から215番目アミノ酸残基の部分に存在していた。GST-ssCRE-BPは、単独ではDNAとの結合活性は弱いが、カゼインやDNAアフィニティーカラムの素通り分画を添加することにより、DNA結合能が著明に増大したことから、内在性のカゼイン様活性化因子(activator)が存在することが示唆された。Activatorは、約100kDaで、熱安定性、トリプシン感受性の蛋白質であった。。また、activatorはマウス各組織に普遍に存在する蛋白質であった。このactivatorがモルヒネによって影響を受けることが考えられるので、現在、このactivatorについて検討を行なっている。
遺伝子導入造血幹細胞の体内増幅を組み合わせた慢性肉芽腫症遺伝子治療

造血系遺伝子治療の効果を高めるための方策の一つとして、我々は、遺伝子導入細胞を体内で選択的に増幅するため、薬物投与に反応して細胞増殖シグナルを発生するキメラ受容体遺伝子(「選択的増幅遺伝子」)の開発している。本課題では、対象疾患としてX連鎖型慢性肉芽腫症(X-CGD)のモデル動物を用いて選択的増幅遺伝子の効果について前臨床試験を行った。(1)顆粒球コロニー刺激因子受容体(GcR)のシグナルをエストロゲンで制御するキメラ分子(GcRER)を構築し、gp91遺伝子と共にX-CGDモデルマウスの骨髄細胞に導入した。これをX-CGDレシピエントに移植し、エストロゲンを投与したところ、機能回復好中球が著しく増加した。移植直後のエストロゲン反復投与にても、移植後遠隔期のエストロゲン投与にても、投与群の機能回復好中球の割合と絶対数は有意に高値となった。(2)エストロゲンより投与しやすい薬剤であるエリスロポエチン(Epo)に反応するよう、Epo受容体とc-Mplを組み合わせたキメラ蛋白質(EpoRMpl)について検討した。上と同様にヒトgp91遺伝子とEpoRMpl遺伝子導入したX-CGDマウスの骨髄細胞を致死量放射線照射したレシピエントX-CGDマウスに移植した。造血系再構築後のEpo反復投与により、機能回復顆粒球の割合は非投与群に比して有意に高くなり、機能回復顆粒球の絶対数もEpo投与群で高い傾向が認められた。以上から、EpoRMpl遺伝子導入によりCGDに対する治療効果が増大することを検証した。現在、Epo投与に対してより迅速に増幅効果を得ることをめざし、新規キメラ分子の開発を進めている。造血幹細胞遺伝子治療における主な問題は、現行のベクターシステムでは幹細胞への遺伝子導入効率が低いことと、遺伝子導入操作に与らない細胞で希釈されて治療効果が大きく減ずることである。そこで遺伝子導入細胞を随意的に体内増幅するため、造血因子受容体に分子スイッチを付加して細胞増殖シグナルを制御する人工的キメラ受容体遺伝子(「選択的増幅遺伝子」)を開発し、in vivoでの細胞増幅効果を検討した。ことに、遺伝的gp91欠損により顆粒球・単球が活性酸素産生能を欠くX連鎖型慢性肉芽腫症(X-CGD)は、造血幹細胞遺伝子治療のよい適応とされるが、これまでの臨床試験では明らかな治療効果が得られておらず、選択的増幅遺伝子応用の標的疾患として前臨床研究を開始した。1.顆粒球コロニー刺激因子受容体(GcR)シグナルをタモキシフェンで制御するキメラ受容体(GcRTmR)遺伝子を構築し、緑色蛍光蛋白質(GFP)遺伝子と共に野生型マウス骨髄細胞に導入した。これを移植したレシピエントにタモキシフエンを投与したところ、1次移植さらには2次移植においてもGFP陽性細胞すなわち遺伝子導入細胞が有意に増加し、体内増幅が可能であることが示された。増幅効果は顆粒球、次いで単球において顕著だった。2.GcRシグナルをエストロゲンで制御するキメラ分子(GcRER)を構築し、gp91遺伝子と共にX-CGDモデルマウスの骨髄細胞に導入した。これをX-CGDレシピエントに移植し、エストロゲンを投与したところ、活性酸素産生能を回復した好中球が著しく増加した。4週毎6回の反復投与を受けたえCGDマウスでは、6ヶ月以上にわたり非投与群に比して構能回復好中球の割合と絶対数が有意に高く保たれた。当初の非投与群に対しては、遺伝子治療後9ヶ月目にエストロゲンを投与したところ、活性酸素を産生する好中球が著しく増加した。薬剤刺激により、必要時に正常好中球を増やせることが示され、X-CGD遺伝子治療への応用が期待される。

現行の造血幹細胞遺伝子治療における主問題は、幹細胞への遺伝子導入効率の低い上、これが非遺伝子導入細胞で希釈されて治療効果が減ずることである。その対策として、遺伝子導入細胞を体内増幅するため、造血因子受容体に分子スイッチを付加したキメラ受容体の遺伝子(「選択的増幅遺伝子」)を開発している。対象疾患であるX連鎖型慢性肉芽腫症(X-CGD)は、gp91欠損により顆粒球・単球が活性酸素産生能を欠く遺伝病で、遺伝子ノックアウトにより作出されたモデルマウスを用いて前臨床研究を行った。昨年度は、顆粒球コロニー刺激因子受容体のシグナルをエストロゲン受容体で制御するキメラ蛋白質(GcRER)の有用性を示したが、今年度は、より投与しやすい薬剤であるエリスロポエチン(Epo)に反応するよう、Epo受容体とc-Mplを組み合わせたキメラ蛋白質(EpoRMpl)について検討した。ヒトgp91遺伝子、SAGとしてエリスロポエチン受容体細胞外部分とトロンボポエチン受容体細胞内部分のキメラ蛋白質(EpoRMpl)遺伝子を搭載するレトロウイルスベクターを構築し、X-CGDモデルマウスの骨髄細胞に両遺伝子を導入した。このドナー細胞を、致死量放射線照射したレシピエントX-CGDマウスに移植して造血系再構築後Epoを投与し、活性酸素産生能を回復した顆粒球の変動を定期的に追跡した。その結果、4週毎のEpo反復投与により、機能回復顆粒球の割合は最高27.5±6.8%(n=3)まで上昇し、非投与群8.4±3.1%(n=3)に対して有意に高くなった(P=0.01)。機能回復顆粒球の絶対数もEpo投与群で高い傾向が認められた(1349±1010/μl対268±82/μl)。以上から、EpoRMpl遺伝子導入によりCGDに対する治療効果が増大することを検証した。現在、Epo投与に反応するまでのタイムラグを短縮するため、新規キメラ分子の開発を進めている。
知識ベ-ス駆動によるパタ-ンデフォルメ推論システムに関する研究

(1)研究の全体構想本研究では、顔の輪郭や目や鼻などの顔部品を線図形のみで表すこととし、この枠組みの中で、顔の個人性は連続的な角度次元に対しても、また連続的な感情次元に対しても分布的に散在するものと考えた。(2)顔と顔部品の認識法と記述法カメラから濃淡画像として顔を入力し、そこから輪郭図形を自動抽出する方法の確立を図る一方、当面、人手による顔の線図形記述を行い、基礎デ-タの蓄積を図った。この場合、線図形の再標本化(reーsampling)と顔部品としての形状情報の継承性の問題を始め、ほくろや皺といった付加的な部品(decorative parts)の扱い方について検討して、有効な方法を構築した。(3)個人性特徴の抽出問題適当に収集したM人の顔記述をもとに、それぞれ対応する輪郭点の座標値のサイズM個の標本平均値で構成される「平均顔」記述を導入し、この平均顔と提示した顔との位置ズレ(ズレ位置とズレ量)にその提示顔の個人性特徴があるとし、印象的にも中庸で平均的となることを確認した。(4)個人性特徴のパタ-ン的誇張性似顔絵記述の生成は、上記の位置ズレ部分を線形外挿(一種の、中割り法)することで実現した。ここでは、部品の間のトポロジカルな関係、輪郭点毎の分散値など指標にした誇張率の制御法を考案して有効性を確認した。(5)感性的意味の評価法本研究では、人間の錯視現象を手がかりにして、感性的似顔絵評価の一手法の導入を試みた。例えば、左右の眉でできる横セグメントの鼻でできる縦セグメントので構成されるフント・ウィック錯視図形において、分割過少視が生じたら誇張を停止させる、もしくは、分割過少視が生じるように図形のデフォルメを行う方法を導入して、その有効性を詳しく検討した。その他、ポンゾ錯視、ミュ-ラ・リヤ-錯視にも注目し、それぞれ同様な評価法を構成し、それらの有効性についても検討した。以上の基礎的研究をまとめて実際に似顔絵生成システムを構築し、随時、似顔絵生成実験を重ね、現在、興味ある結果(似観絵作品)を得るに至って、様々な場で注目を得る機会も得ている。本研究では、非言語的意味をもつパタ-ンの具体例として人の「顔」パタ-ンを扱うこととし、とりわけ感性を扱うパタ-ン処理のあり方を展開するために、似顔絵生成に於けるパタ-ンデフォルメ機構に注目することに大枠を決めた。本研究課題の初年度であるので、研究計画に従い次の諸点について研究を進め、幾つかの新たな知見と今後の課題を明らかにすることができた。1.パタ-ンデ-タベ-スの構築と図形処理ツ-ル(1)約100名の顔画像を、VTR、スチルカメラなどで収集し、その内30名ほどについて実験用デ-タベ-スを作成した。画像処理による顔部品識別、認識も検討を開始したが、現在これと並行して人手を介して図形入力している。(2)顔デ-タの正規化法、部品境界点の記述のための再標本化問題など、幾つかの技術的テ-マの検討事項も明らかにされた。2.知識獲得モジュ-ルの開発と知識ベ-スの構築

(1)似顔絵生成のための基本的機構を検討し、S.E.Brennanの方法を採用した。これは、特徴抽出の為の「平均顔」の導入、似顔絵デフォルメの為の「中割法」を併用するものであり、上記デ-タベ-スでも実験的にその有効性を確認できた。(2)標本平均値による平均顔の性質を数理統計的に更に工夫する可能性、デフォルメの制御法など、興味ある課題が明らかになった。3.今後の展開(1)空間次元、感情表現を似顔絵に導入すること。(2)視覚認知的知見による(例えば錯視現象を利用した)個人性特徴抽出と似顔絵生成の仕組みの工夫。(3)その他。初年度の成果を踏まえて、構築された顔パタ-ンデ-タベ-スと似顔絵生成に関する知識ベ-スに基づいて、デフォルメパタ-ン生成の推論機構の実現を図った。(1)パタ-ンデフォルメ推論エンジンの開発顔パタ-ンデ-タベ-スを基礎に、統計的手法によって「平均顔」を始めとして、顔の個人性特徴抽出のための基準とする種々の標準パタ-ンを導入しし、それらの有効性と優劣を比較検討した。現状では、例えば標本中央値(メジアン)顔などは極端な事例からの影響を抑制できるので有望であるが、現状では、標本平均顔で十分な結果が得られている。更に、この標準パタ-ンと似顔絵を生成するプロセス(デフォルメ推論機構)とを結合し、デフォルメ推論機構の導入とその性能を評価した。提示顔と平均顔の位置ズレを中割り法で誇張して似顔絵を生成することとし、この時の誇張倍率の制御法と停止条件について検討し、人の目の錯視現象に関する知見を基にした基本手法を導入した。現状では、単一の錯視指標だけでは首尾よく制御できない例もあるが、複数の制御モジュ-ルを複合的に用いれば、その信頼度が上がることが確認できている。(2)パタ-ン表示用のモジュ-ルの開発横顔や斜め顔の似顔絵も似顔絵生成の基本要素として扱うことを想定し、すなわちカメラ角度空間次元を付加できるように、似顔絵パタ-ンの生成ル-ルを、そのまま任意角度における顔の見え方の生成問題に適用して、実験的にその有効性を確認した。またこの場合に、パタ-ンの表示効果を上げるために、3次元簡易グラフィクシステムの開発を検討した。パソコン環境では、カメラ角度を連続的の変えるように、断続的に表示を繰り返しているが、本質的には多方向の角度からの基礎デ-タの収集と顔部品図形の発生、消滅のモデル化の質を向上させる点に重点をおいた。(3)今後に向けての検討事項顔の個人性特徴は、様々な表情の中に分布的に散りばめられていると考え、笑顔の誇張や抑制効果についても基礎的実験を行った。かなり良好な表情の強調が行えることが分かったが、将来的には、複数の表情の中から最良な表情を選択する原理を導入すること、または、複数の表情の合成の可能性とその似顔絵としての有効性を検討することなどが、中心的な課題となると思われる。更に、カメラ入力した濃淡画像から直接顔画像の初期記述を生成するためには、複雑な濃淡画像処理と高度な顔部品認識問題を解決する必要がある。
可視化リアルタイム解析によるオピオイド製剤耐性形成機構解明と新規鎮痛法の開発

本研究では,周術期における最適な術中・術後の新規鎮痛法の開発のため,Real-time Visualizing Assay法を用い,各種オピオイド製剤ならびに各種麻酔薬・鎮痛薬を併用した条件下での,単量体・二量体オピオイド受容体の細胞内局在に与える影響を様々な条件下で検討している。現在,Halo Tag pH Sensor Ligand結合オピオイド受容体を発現させたHEK293細胞に、様々な条件下での各種オピオイド製剤を作用させ,検討を行っており,以下の研究結果が明らかになった。1.フェンタニル・レミフェンタニルでの,単量体μオピオイド受容体の細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いたReal-time Visualizing Assay法による検討の結果,同様の細胞内局在(internalization)を示した。2.評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法CellKey(TM)システムを新たに導入し解析した結果,フェンタニル・レミフェンタニルは主にμオピオイド受容体を活性化したが,δオピオイド受容体ではフェンタニルに比べレミフェンタニルでより活性が高いことが示された。引き続き,各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間による影響,および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用によるオピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法とCellKey(TM)システムによる測定・解析を行い,μ・δ・κの各オピオイド受容体について検討を行うとともに,二量体(μ- δなど)オピオイド受容体についても,同様の測定・解析を行っている。各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間の影響および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用による,単量体・二量体オピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法での検討と,評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法Cell Key(TM)システムでの,測定・解析を行なっているが,各薬剤の濃度・作用時間および併用する薬剤・物質の標準化などの,測定・解析に時間を要しており,進捗状況がやや遅れている。各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間による影響,および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用によるオピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法とCellKey(TM)システムによる測定・解析を行い,μ・δ・κの各オピオイド受容体について検討を行うとともに,二量体(μ- δなど)オピオイド受容体についても,同様の測定・解析を進める予定である。現在,Halo Tag pH Sensor Ligand結合オピオイド受容体を発現させたHEK293細胞に、様々な条件下での各種オピオイド製剤を作用させ,検討を行っており,現在のところ,以下の研究結果が明らかになった。1オピオイド製剤である,フェンタニル・レミフェンタニルでの,単量体μオピオイド受容体の細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いたReal-time Visualizing Assay法による検討の結果,同様の細胞内局在(internalization)を示した。2評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法CellKeyTMシステムを新たに導入し解析した結果,フェンタニル・レミフェンタニルは主にμオピオイド受容体を活性化したが,δオピオイド受容体ではフェンタニルに比べレミフェンタニルでより活性が高いことが示された。今後も,引き続き,各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間による影響および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用によるオピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法での検討を行うほか,新たに導入したCellKeyTMシステムによる解析も併用し,μオピオイド受容体だけでなく,δ・κオピオイド受容体についての解析を行うとともに,二量体(μ-δなど)オピオイド受容体でも,それらの測定・解析を行う予定である。各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間の影響および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用による,単量体・二量体オピオイド受容体の細胞内局在影響についてReal-time Visualizing Assay法での検討を行っているが,濃度・作用時間の最適化の遅れのほか,評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法CellKeyTMシステムの新たな導入などの影響により,測定・解析に時間を要しており,進捗状況がやや遅れている。

1.オピオイド製剤である,フェンタニル・レミフェンタニルでの,単量体μオピオイド受容体の細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いたReal-time Visualizing Assay法による検討の結果,同様の細胞内局在(internalization)を示した。2.評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法CellKey(TM)システムを新たに導入し解析した結果,フェンタニル・レミフェンタニルは主にμオピオイド受容体を活性化したが,δオピオイド受容体ではフェンタニルに比べレミフェンタニルでより活性が高いことが示された。引き続き,各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間による影響,および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用によるオピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法とCellKey(TM)システムによる測定・解析を行い,μ・δ・κの各オピオイド受容体について検討を行うとともに,二量体(μ- δなど)オピオイド受容体についても,同様の測定・解析を行う予定である。各種オピオイド製剤単独での,各濃度・作用時間の影響および各種鎮痛剤・細胞内外活性タンパク質の併用による,単量体・二量体オピオイド受容体の細胞内局在影響について,Real-time Visualizing Assay法での検討と,評価化合物をオピオイド受容体発現細胞に添加することで生じる電気抵抗変化を受容体の活性として評価できる解析方法Cell Key(TM)システムでの,測定・解析を行なっているが,思いのほか各濃度・各作用時間の測定・解析に時間を要しており,進捗状況がやや遅れている。本研究では,周術期における最適な術中・術後の新規鎮痛法の開発のため,Real-time Visualizing Assay法を用い,各種オピオイド製剤ならびに各種麻酔薬・鎮痛薬を併用した条件下での,単量体・二量体オピオイド受容体の細胞内局在に与える影響を様々な条件下で検討している。現在,Halo Tag pH Sensor Ligand結合オピオイド受容体を発現させたHEK293細胞に、様々な条件下での各種オピオイド製剤を作用させ,検討を行っており,以下の研究結果が明らかになった。1.フェンタニル・レミフェンタニルでの,単量体μオピオイド受容体の細胞内局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いたReal-time Visualizing Assay法による検討の結果,同様の細胞内局在(internalization)を示した。
TAK1 MAPKKKによる細胞死制御機構の解析

TAK1による細胞死制御機構の生体内における重要性を解明することを目的として、TAK1ノックアウトマウスの解析を行なった。TAK1機能解析のために当研究室で作成された様々な組織特異的ノックアウトマウスのうち、内皮細胞特異的なTAK1ノックアウトマウスにおいて血管内皮のアポトーシスが増加し、形成された血管の構造が破壊され、血管の本数が減少していた。また内皮細胞特異的なTAK1ノックアウトマウスは胚性致死の表現型を示した。これらの結果から、T1照血管内皮細胞のアポトーシスを制御することで、血管形成に重要な働きをすることを示唆していた。TAK1による細胞死制御機構をより詳細に理解するため、TAK1の結合因子であるTAB1とTAB2ノックアウトマウスの解析も行なった。血管内皮特異的なTAB1ノックアウトマウスは、正常に産まれ血管構造に異常を持たなかったのに対し、TAB2のノックアウトマウスは胚性致死の表現型を示し、TAK1ノックアウトマウスと同様に血管構造の粗雑化が観察された。これまでの研究からTAB2はTAK1の活性に重要な働きをしていることがわかっていたため、TAB2ノックアウトマウスの血管内皮細胞におけるTAK1の活性を検討したところ、野生型に比べて、TAK1の活性が著しく低下していた。これらの結果は、血管内皮において、TAB2によるTAK1の活性化が血管形成に重要な働きをしていることを示していた。次に、TAK1ノックアウトマウスにおいて観察された細胞死の原因を探求した。これまでの結果から、TAK1はTNFファミリーによる細胞死を負に制御することが明らかになっていたため、TAK1とTNFR1のダブルノックアウトマウスを作製、解析を行なった。この結果、TAK1ノックアウトマウスにおいて観察された内皮細胞における細胞死、欠陥構造の破壊が抑制されていた。また、TAK1ノックアウトマウスにおける致死性の表現型は、TNFR1の欠失によって部分的に抑圧された。これらの結果は、TAB2/TAK1シグナルが血管内皮においてTNFによるアポトーシスを抑制することで血管形成に重要な役割を果たしている可能性を示唆していた。さらに、TAK1/TNFR1のダブルノックアウトマウスはまだ致死性の表現型を示していたため、TAK1がTNFR1シグナル以外にも血管形成に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。そこで、血管の形成に重要である内皮細胞の移動機能を検討した結果、TAK1の発現をsiRNAによって阻害した内皮細胞において細胞の移動機能が著しく低下していた。これらの結果からTAK1は内皮細胞の細胞死と移動機能の2つを制御することで血管形成に寄与していることが示唆された。申請者は、昨年度までに、TAK1キナーゼがTRAILによる細胞死を抑制するのに必須であることを明らかにした。しかしながら、TAK1がどのようにしてTRAILによる細胞死を防いでいるのか、そのメカニズムについては明らかになっていなかった。本年度における研究の結果、申請者はTAK1がTRAILによる活性酸素種の誘導を防いでいることを明らかにした。TAK1のノックアウト細胞においては、TRAILによる活性酸素種の誘導が増加し、さらに細胞死の阻害タンパク質であるcIAPの量が低下していた。抗酸化剤により活性酸素種を除去すると、このcIAP量の低下および細胞死が阻害された。これらの結果から、TAK1はTRAILによる活性酸素種の誘導を防ぐことにより、cIAP量の低下、また細胞死を抑制していることを明らかにした。一方で、TRAILは癌細胞特異的に細胞死を誘導する因子として近年、研究対象として注目を集めている。しかしながら、全ての癌細胞がTRAILに感受性を示すわけではなく、TRAIL耐性の癌細胞も存在することが知られている。TRAIL耐性の癌細胞であるSAOS2において、TAK1のノックダウンを行ったところ、TRAILによる活性酸素種の誘導が増加し、細胞死が誘導された。このことから、TAK1-活性酸素種-cIAP経路がTRAILによる癌治療の効率を上げる新しいターゲットとなる可能性が示された。TAK1による細胞死制御機構の生体内における重要性を解明することを目的として、TAK1ノックアウトマウスの解析を行った。TAK1機能解析のために当研究室で作成された様々な組織特異的TAK1ノックアウトマウスのうち、内皮細胞特異的なノックアウトマウスにおいて血管内皮のアポトーシスが増加し血管の構造が粗になっていた。これらの結果から、TAK1が血管内皮細胞のアポトーシスを抑制することで、血管形成に重要な働きをすることを示唆していた。TAK1による細胞死制御機構をより詳細に理解するため、TAK1の結合因子であるTAB1とTAB2の解析を行った。血管内皮特異的なTAB1ノックアウトマウスは、正常に産まれ血管構造に異常を持たなかったのに対し、TAB2のノックアウトマウスは胚性致死の表現型を示し、TAK1ノックアウトマウスと同様に血管の構造が粗になっていた。これまでの研究からTAB2は、サイトカインによるTAK1の活性化に重要な働きをしていることがわかっていたため、TAB2ノックアウトマウスの血管内皮におけるTAK1の活性を検討したところ、野生型に比べ、TAK1の活性が著しく低下していた。次に、TAK1ノックアウトマウスによって観察された細胞死の原因因子についての解析を行った。

これまでの結果から、TAK1はTNFファミリーによる細胞死を負に抑制することが明らかになっていたため、TAK1とTNFR1のダブルノックアウトマウスを作製し解析を行った。この結果、TAK1ノックアウトマウスにおいて観察された血管内皮におけるアポトーシスが抑制されていた。また、TAK1とTNFRダブルノックアウトマウスにおける致死性は、TAK1ノックアウトマウスに比べ、部分的にレスキューされていた。これらの結果は、TAB2/TAK1シグナルが血管内皮においてTNFによるアポトーシスを抑制することで血管形成に重要な役割を果たしている可能性を示唆していた。TAK1による細胞死制御機構の生体内における重要性を解明することを目的として、TAK1ノックアウトマウスの解析を行なった。TAK1機能解析のために当研究室で作成された様々な組織特異的ノックアウトマウスのうち、内皮細胞特異的なTAK1ノックアウトマウスにおいて血管内皮のアポトーシスが増加し、形成された血管の構造が破壊され、血管の本数が減少していた。また内皮細胞特異的なTAK1ノックアウトマウスは胚性致死の表現型を示した。これらの結果から、T1照血管内皮細胞のアポトーシスを制御することで、血管形成に重要な働きをすることを示唆していた。TAK1による細胞死制御機構をより詳細に理解するため、TAK1の結合因子であるTAB1とTAB2ノックアウトマウスの解析も行なった。血管内皮特異的なTAB1ノックアウトマウスは、正常に産まれ血管構造に異常を持たなかったのに対し、TAB2のノックアウトマウスは胚性致死の表現型を示し、TAK1ノックアウトマウスと同様に血管構造の粗雑化が観察された。これまでの研究からTAB2はTAK1の活性に重要な働きをしていることがわかっていたため、TAB2ノックアウトマウスの血管内皮細胞におけるTAK1の活性を検討したところ、野生型に比べて、TAK1の活性が著しく低下していた。これらの結果は、血管内皮において、TAB2によるTAK1の活性化が血管形成に重要な働きをしていることを示していた。次に、TAK1ノックアウトマウスにおいて観察された細胞死の原因を探求した。これまでの結果から、TAK1はTNFファミリーによる細胞死を負に制御することが明らかになっていたため、TAK1とTNFR1のダブルノックアウトマウスを作製、解析を行なった。この結果、TAK1ノックアウトマウスにおいて観察された内皮細胞における細胞死、欠陥構造の破壊が抑制されていた。また、TAK1ノックアウトマウスにおける致死性の表現型は、TNFR1の欠失によって部分的に抑圧された。さらに、TAK1/TNFR1のダブルノックアウトマウスはまだ致死性の表現型を示していたため、TAK1がTNFR1シグナル以外にも血管形成に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。
磁気共鳴型無線エネルギー伝送に伴う電磁界に対する高速ドシメトリ手法の開発と応用

85kHzから10MHz帯までの周波数領域において用いられる無線電力伝送システムをモデル化し、詳細な人体モデル内に誘導される電界の大規模計算を実施した。また、得られた結果に基づき、人体が存在する領域を通過する磁束が体内誘導電界を決定づけるとの知見を得、外部電磁界と体内に誘導される電界を簡易に関係づける手法を提案した。この知見は、10MHz程度までであれば概ね有用であることを実験的に確認した。一連の成果は、2015年に答申された総務省指針の基礎的なデータとなるとともに、国際標準化においても貢献した。初年度は計算機による数値解析に基づき検討を進める。具体的に、生体に対する電磁界解析において、準静近似の適用が可能であることを立証できれば、測定磁界を解析に直接組み込むことができ、全電磁界解析手法に比べて大幅な速度改善が期待できる。そこで、準静近似の数値解析手法としては、生体電磁界解析手法の中で最も高速とされるスカラーポテンシャル有限差分法を適用し、検討した。その結果、Full-wave解析可能な商用ソフトウェアより得られた解との比較により、10MHz程度までの周波数領域であれば、外部磁界は人体の存在によりほとんど影響を受けず、体内誘導量を推定可能であることを示した。なお、研究協力者(マウロ・フェリチアーニ氏)との連携により、この傾向は医用機器での無線電力伝送に対しても有用であることを確認した。これまで、スカラーポテンシャル有限差分法の基本方程式を解くに当たり逐次加算緩和法が用いられてきたが、基本方程式に変形を加えた上で、幾何多重格子法を実装する方法を考案、特に、実装した際の初期条件の最適化を行い、従来の計算時間が6時間程度であったものを1ー2分に短縮することができた。開発したモデルを用いて、実用的な無線電力伝送システムの解析に適用した。具体的には、100kHz帯、10MHz帯における磁気共鳴型コイルの解析に適用し、外部磁界強度は国際防護ガイドラインの推奨値を超過しているものの、体内に誘導される電界は制限値を十分下回っていることが分かった。また、体内に誘導される電界のばらつきは、主に体の寸法によるものことが示唆された。平成25年度から得られた知見に基づき、項目(1)の基礎検討を継続するとともに、項目(2)、(3)に示す応用を見据えた検討を実施した。特に、(3)については、総務省情報通信審議による答申(2015年1月)にかかわる報告書において引用されていることを付記する。(1)前年度から継続して実施した無線電力伝送システムに対する準静近似の有効性に基づき、最悪のばく露条件を同定した。具体的には、体を通過する磁束により決定され、人体胸部が近接する場合に相当する。その知見に基づき、インピーダンス整合がとれている状態を考えれば、おおむね外部磁界の影響のみを考えればよいことを明らかにした。これは送受電コイルが体外にある場合のみならず、医療インプラントに対しても有用であることを確認するとともに、ばく露評価を行った。(2)75kHz帯の電気自動車用無線電力伝送システムに対し、ソレノイドコイルあるいは円形スパイラルコイルから構成される2種類の伝送システムを考え、無線電力伝送に伴う磁界による体内誘導量を複数の姿勢について解析した。その結果、概ね円形スパイラルコイルの方が比較的低い値をとり、それは人体が存在する位置における磁界強度が小さいことによるものであることが分かった。(3)6MHz帯の情報端末用無線電力伝送システムからの漏れ磁界に対し、高調波成分の影響に対する基礎検討を実施した。特に、簡易に複数周波数の評価ができる手法について、定式化を行った。85kHz帯の電気自動車用無線電力伝送システムに対し、ソレノイドコイルあるいは円形スパイラルシステムを考え、成人女性および妊娠女性を考え、体内誘導電解の比較を行った。その結果、胎児における体内誘導電界は、母親のものよりも小さいこと、さらに成人女性と妊娠女性における体内誘導電界は大きな差がないことなどが分かった。これらの知見は、おおむね体内を通過する磁束で決定づけられることも示した。得られた知見は、コイルの形状には依存しないことも分かった。このことから、人体が存在する領域を通過する磁束を軽減することにより、人体に誘導される電界を低減できることが分かった。6.78MHz帯の情報端末用無線電力伝送システムからの漏れ磁界に対し、高調波の影響を考慮に入れた評価法を開発した。試作機による実測値により、高調波の影響は30%程度であること、高々1,2点の実測値から安全性評価が可能であることなどが分かった。この結果、あらかじめ計算機により「結合係数」と呼ばれる外部磁界と体内誘導電界の関係づけを行う係数を導出しておけば、簡易な測定で安全側の評価が行えることを示した。特に、この知見が10MHz以下の周波数でおおむね有用であることを実験的に確認した。この結果をInternational Electrotechnical CommissionにおけるExpert会議にて紹介し、国際標準化に貢献した。なお、2015年度に答申された総務省指針においてもその根拠となるデータとして引用された。以上のように、準静近似の適用領域の検討と簡易評価法、ヒトへの体内誘導量を軽減した無線エネルギー伝送システムの設計指針に関し、重要な知見を得ることができ、国内答申さらには国際標準化に貢献し、当初の目標を達成した。

85kHzから10MHz帯までの周波数領域において用いられる無線電力伝送システムをモデル化し、詳細な人体モデル内に誘導される電界の大規模計算を実施した。また、得られた結果に基づき、人体が存在する領域を通過する磁束が体内誘導電界を決定づけるとの知見を得、外部電磁界と体内に誘導される電界を簡易に関係づける手法を提案した。この知見は、10MHz程度までであれば概ね有用であることを実験的に確認した。一連の成果は、2015年に答申された総務省指針の基礎的なデータとなるとともに、国際標準化においても貢献した。我が国および国際的な研究動向の変化により、申請書段階に比べ、多くのデータが提供されるようになってきた。国際研究者と共同で論文を発表するなど、研究成果の関係標準化団体へデータを提供、具体的には、2014年11月には欧州委員会で開催された委員会での講演、2015年1月には総務省による答申で研究成果が引用されるなど、実社会に反映されているため。生体電磁環境工学試作機によるデータが提供されるようになり、申請時と比べて、高調波の影響あるいは簡便な評価法に興味がもたれるようになってきた。電磁気学的なアプローチと回路論的アプローチと併用することにより、より信頼性の高い評価法および簡易な評価法の二つに注力する必要がある。前者に関しては、試作機からの高調波成分の測定に基づく、評価法の提案、公社については、システムによるばらつきが予想されるため、国内外の研究者とのデータ比較研究を実施しながら進める予定である。イタリアMauro Feliziani氏との共同研究に加え、藤原修氏、大学院生2名の補助により実施する。さらに、上記の比較研究のための協力者を呼びかける予定である。申請書に記載していた内容に加え、医療応用に対する有用性を確認することができた。また、国内において無線電力伝送の標準化が始まり、総務省委員会の作業班構成員として参加している。関係者より多くの情報を得ていること、また、得られた情報からより現実に近い問題に対するデータを算出することができた。具体的には、自動車への無線給電、携帯情報通信端末機器への給電などに対する評価を実施、標準化委員会でも成果を公開した。前年度に得られた成果に対し、電磁界解析と回路論の併用、さらなる高度化を検討する。具体的には、人体の存在のため、送信あるいは受信コイルの入力インピーダンスが変化することが予想され、また、内部インピーダンスの状態によりコイルに流れる電流が変化、ひいては外部磁界強度が変化することが考えられる。このような領域では、人体の移動に伴い、コイルの入力インピーダンスが時々刻々と変化する可能性があり、「何が最悪のばく露条件なのか?」を明らかにしたうえで、評価法を提案する。なお、本項目に研究協力者(マウロ・フェリチアーニ氏、藤原修氏)および大学院生2名(平成26年度)の協力を予定している。コイル周辺の磁界測定結果と解析値の比較を行うとともに、人体を模擬したファントム(疑似人体モデル)を配置し、その存在下でのコイルのインピーダンスの変化について検討する。この比較を通して、測定が容易な評価方法を提案する。
極低炭素鋼の熱間加工組織の形成過程の解明と定式化の研究

これまでC量が0.05質量%以上の鋼について熱間加工中の各種金属学的現象を定式化した総合計算機プログラムが開発され実用化されていたが,最近極低炭素鋼が多く実用化されてきたためC量0.05質量%以下の低炭素または極低炭素鋼の熱間加工組織変化の定式化が重要な課題となってきた.この問題を解決するため,炭素量0.00080.495mass%の範囲の3種のFe-Ni-C合金および4種のFe-Mn-C合金について,熱間ねじり試験により熱間加工中のその場X線回析実験と変形応力測定および熱間加工組織観察を行った.その結果これらの合金では広い温度範囲で加工中に動的γ→α変態が起こることを確認し,その影響のない温度域ではC量が0.05質量%以上の鋼について開発された総合計算機プログラムがC量0.05質量%以下の低炭素または極低炭素鋼についてもそのまま使用可能であることをほぼ明らかにした.この動的γ→α変態の大体の温度範囲を明らかにし,この変態が起こる理由について考察を行った.この変態の上記プログラムへの取り込みについては今後さらに研究が必要であることを指摘した.これまでC量が0.05質量%以上の鋼について熱間加工中の各種金属学的現象を定式化した総合計算機プログラムが開発され実用化されていたが,最近極低炭素鋼が多く実用化されてきたためC量0.05質量%以下の低炭素または極低炭素鋼の熱間加工組織変化の定式化が重要な課題となってきた.この問題を解決するため,炭素量0.00080.495mass%の範囲の3種のFe-Ni-C合金および4種のFe-Mn-C合金について,熱間ねじり試験により熱間加工中のその場X線回析実験と変形応力測定および熱間加工組織観察を行った.その結果これらの合金では広い温度範囲で加工中に動的γ→α変態が起こることを確認し,その影響のない温度域ではC量が0.05質量%以上の鋼について開発された総合計算機プログラムがC量0.05質量%以下の低炭素または極低炭素鋼についてもそのまま使用可能であることをほぼ明らかにした.この動的γ→α変態の大体の温度範囲を明らかにし,この変態が起こる理由について考察を行った.この変態の上記プログラムへの取り込みについては今後さらに研究が必要であることを指摘した.1.熱間加工超急冷処理装置の試作(1)準備実験として、高温加熱後超急冷装置の改良と、これによるIF鋼を含む3種について超急冷変態実験を行った。その結果、ガス冷却ノズルの改良等により冷却速度は目標の5000°C/sが得られることを確認した。そして超急冷時にベイナイト的変態組織とマルテンサイト組織の生成を確認し、これら極低炭素鋼の変態挙動をほぼ把握することができた。(2)本実験に使用予定の小型万能試験機を購入調整を行い、性能の確認等の予備実験を行った。これを用いる熱間加工装置について上記予備実験をもとに検討し製作を開始している。焼入性のよい極低炭素及び低炭素6%Ni鋼を用い、オーステナイト域の800°C加熱後圧縮熱間加工中のin-situ X線回折実験を開始した。その結果、800700°Cのオーステナイト域の加工で、フェライト域に加熱した場合と同一位置に回折線を観測し、加工誘起変態の可能性をより確かにすることができた。ただし現在の方法ではX線回折強度が十分でないため、回折線の正確な同定が困難である。このためねじりによる実験を計画し、現在装置を製作中である。1.熱間ねじり試験による極低炭素および低炭素Ni鋼の加工中γ→α変態の研究前年の圧縮試験に代えてねじり試験で極低炭素および低炭素Ni鋼について加工中のin-situ(その場)X線回析実験を行い成功した。また変形応力の測定および加工後急冷による組織観察も実施した。その結果従来から主張してきた極低炭素および低炭素鋼における動的(加工中)γ→α変態が実際に起こっていることを証明することができた。この現象は平衡変態点より高い温度で起こることから加工エネルギーが化学エネルギーに変換されて起こったものと考えられ、従来の常識を変える発見と考えている。この成果は国内、国際学会に発表し、各種学術雑誌に投稿中である。2.熱間圧縮試験による極低炭素および低炭素Ni鋼の加工中γ→α変態の研究上記ねじり試験では変形応力の精度と加工組織の固定のための急冷開始時間の制御に限界がある。そこで圧縮試験でねじり試験の結果を補強する実験を行うべく、装置の開発と予備試験を行った。その結果0.02s以内に200°C/s以上の冷却速度で焼入れ可能な装置の開発に成功し、ねじり試験の結果を補強する予備実験結果が得られた。1.熱間ねじり試験による極低炭素および低炭素Ni鋼,極低炭素および低炭素Mn鋼の加工中γ→α変態の研究前年ねじり試験で極低炭素および低炭素Ni鋼について加工中のin-situ(その場)X線回折実験を行い成功した.また変形応力の測定および加工後急冷による組織観察も実施した.その結果,従来から主張してきた極低炭素および低炭素鋼における動的(加工中)

γ一α変態が実際に起こっていることをほぼ証明することができた.今年度はさらに加工後急冷装置に装置に改良を加え,極低炭素および低炭素Mn鋼似ついても併せて実験し上記結論を確実にしつつある.この現象は平衡変態点より高い温度で起こることから加工エネルギーが化学エネルギーに変換されて起こったものと考えられ,従来の常識を変える発見と考えている.この成果は引き続き国内外の有力学術雑誌に投稿中で,すでに3編が掲載されている.2.熱間圧縮試験による低炭素Ni鋼および低炭素Mn鋼の加工中γ→α変態の研究上記ねじり試験では変形応力の粘度と加工組織の固定のための急冷開始時間の制御に限界がある.そこで圧縮試験でねじり試験の結果を補強する実験を行うべく,引き続き装置の開発と予備試験を行った.前年度よりさらに急冷が可能となったので,低炭素Ni鋼および低炭素Mn鋼について実験し上記結論を補強する結果を得ている.
月探査衛星かぐやで取得した多種データの統合解析による月面誘電率の周波数特性の推定

月面の誘電率は月の形成を理解するための重要なパラメータであることから、人工衛星を用いたレーダ観測が行われてきた。こうした観測は機器的制約から高周波の電波が用いられる。月面誘電率に関する面白いトピックの一つとして水分検出の指標となる低周波の周波数応答が挙げられる。かぐや衛星では高周波のレーダ観測の他に、超低周波の自然波動を観測できるが、本研究ではこの自然電波の観測データを使って月面誘電率を推定する手法の開発を行った。また、高周波のレーダ観測に基づく、月面誘電率のグローバルマップの作成も行った。本研究では、1.自然波動を利用して月面誘電率を推定する方法の開発、2.レーダーサウンダの計測データによる月面誘電率の解析の2つの課題に取り組むことにより、月面誘電率の周波数特性を推定することを目的としている。課題1で開発に取り組んでいる手法は、かぐや衛星で観測された地球起源のオーロラキロメトリック放射の直接到来波と月面反射波との干渉によって生じるスペクトログラム上の縞の強弱比から月面反射率を求めることにより、数100kHz以下の低周波に対して月面の誘電率を推定するものである。平成25年度は、反射率を求める手法としてスペクトル平滑法と相関法という2つの手法について、疑似観測データを用いてその推定精度と適用範囲を検討した。適用手法は、縞強度から反射率を推定するという逆問題に対して、ある程度有効に機能することが分かったが、月面誘電率を求めるためにはさらなる精度向上が必要である。また、利用しているオーロラキロメートル放射波の偏波特性に関する調査を行った。偏波は月面反射により影響を受けることから、観測された偏波から月面の反射率の情報を導出できると期待できる。こうした結果は、平成26年度に札幌で開催されるアジア・オセアニア地球科学会(AOGS)と中国で開催される国際電波科学連合総会(URSI)にて発表を行う予定である。課題2のレーダーサウンダの反射に基づく誘電率推定に関しては、地形・分光カメラのデータを併用することによりすでにバルク誘電率と空隙率の推定に成功している。この成果は月面表層の生成メカニズムの解明にも役立てられる。本研究では、1.自然電波を利用した月面の誘電率推定法の開発、2.衛星からのレーダー計測による月面誘電率のマップ作成の2つの課題を解決することで、月面誘電率の周波数特性を推定することを目的としている。課題1は、月探査衛星かぐやで観測された地球起源のオーロラキロメトリック放射(AKR)と呼ばれる自然電波の月面における反射率を求めることにより、数100 kHz以下の低周波に対する月面の誘電率を推定する一種の逆問題である。平成26年度は、これまで検討してきたAKRの観測スペクトルに現れる干渉縞から求めた低周波の誘電率が、レーダー計測で得られた高周波に対する誘電率との比較において十分な精度が得られなかったことから、追加の情報として反射による偏波の変化を取り入れることにより精度向上を試みた。また、これまでに開発した月面反射率(誘電率)推定手法およびオーロラキロメトリック放射の偏波特性について研究成果をまとめ、札幌で開催されたアジア・オセアニア地球科学会(AOGS)と中国の北京で開催された国際電波科学連合総会(URSI)にてそれぞれ発表を行った。課題2のレーダー計測と地形撮像に基づく高周波に対する誘電率の推定に関しては、月の全球をカバーする推定処理が完了し、海と高地においてそれぞれ典型的な値の分布が得られた。月面上の特定の領域において誘電率が顕著に増加する傾向が見られ、月科学における新たな知見の獲得にもつながっている。これらの成果は、日本惑星科学会や米国で開催された月・惑星科学会議(LPSC)において発表されている。月周回衛星「かぐや」で観測される自然電波の特徴として、観測波が波源からの直接波と月面反射波の合成になる点が挙げられる。この観測波のデータを詳細解析することにより、低周波に対する月面の電気的パラメータを推定することが可能となる。本研究では、オーロラキロメートル放射と呼ばれる地球起源の電波を用いて月面誘電率を推定する手法の確立し、レーダ観測による高周波の誘電率と比較することにより、月面誘電率の周波数特性に関する調査を行ってきた。自然電波からの誘電率推定においては、疑似観測データを用いてノイズに対する耐性および観測位置の不確定性に対する挙動について検証した後、実観測データへ適用して高地および海の領域における誘電率の解析を行った。高周波のレーダ観測についても、全球モデルの検証を進めると共に、特徴ある領域について詳細解析を行った。これらの成果は、2015 URSI-Japan Radio Science Meeting, AGU Fall meeting 2015, 47th Lunar and Planetary ScienceConferenceなどで発表している。課題1の逆問題解法の開発、課題2の計測データの解析とも当初の計画通り進んでいることから、おおむね順調に進展していると言える。

ただし、課題1の開発要素である低周波に対する月面反射率の推定において、当初から検討してきたスペクトログラム上の干渉縞だけを用いる方法では精度が十分ではないことが分かり、独立な情報として自然電波の月面反射による偏波の変化を取り入れることにより精度向上を試みている。すでに、反射が衛星で観測される電界の偏波にどのような影響を及ぼすかを調べるソフトウェアを完成させ、月面誘電率に対する偏波の変化の詳細調査が行われている。課題2について、高周波(HF帯)に対する誘電率の月面全球マップが完成し、さらに誘電率が特異な値を示す領域について詳細解析が進められている。研究成果は、課題それぞれについて国内外の学会で公表されている。電波工学平成27年度は前年度に引き続き、自然電波から月面の低周波の誘電率を推定するための逆問題解法の開発に取り組む。誘電率は月面の反射率から算出されるが、この反射率は波の振幅と位相の反射前後の変化により定義される。前年度までは衛星への直接波と月面反射波との干渉に起因するスペクトル上の縞構造すなわち振幅成分にのみに着目してきたが、偏波率の変動として観測される位相変化を合わせて利用することを検討する。これには複数の拘束条件に対する逆問題解法を取り扱う必要があるが、過去の研究で取り組んできた同種の問題に対するノウハウを応用できると考えている。また、個々の開発要素を研究室の大学院生の研究課題として振り分けることにより効率的に作業を進めていく。課題1に関して、平成25年度に予定していた、かぐや衛星での観測条件から衛星上で観測されるべきオーロラキロメトリック放射波の干渉縞の強度を再現するという順問題への対応をほぼ終え、平成26年度に予定していた逆問題解法についても検討を始めることができたことから、おおむね順調に進展しているといえる。ただし順問題において、干渉縞の強度の再現に非干渉時のスペクトログラムが必要となるのに対し、現在の検討では幾らか月面反射の影響を受けている実観測データを直接波のみのデータとみなして干渉の効果をさらに付加しているため、このあたりを改善していくという課題は残っている。課題2に関しても、レーダーの反射率から誘電率を求める際に利用する各種パラメータを地形・分光カメラのデータを併用して求めることに成功しており、順調に進展しているといえる。平成26年度に予定していた研究補助の謝金業務を平成27年度に実施するよう変更したため、次年度への繰り越しが生じた。平成25年度に得られた結果を基にして、平成26年度は課題1のかぐや衛星で観測された干渉縞の強度比から月面の誘電率を推定するという逆問題解法に本格的に取り組む。逆問題に関しては、これまで取り組んできた同種の問題に対するノウハウを利用することで対応する予定である。利用する各種データはすでにオンライン化され研究室において自由に利活用できるのに加え、各種ツール類の整備も完了しており、個々の開発要素を研究室の大学院生の研究課題として振り分けることにより効率的に作業を進めることができると考えている。また当初の計画にはなかったオーロラキロメトリック放射波の偏波の利用についても検討を行う予定である。