hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
システムオンチップのテストアーキテクチャとテスト容易化設計に関する基礎研究

1.SoCの連続可検査方式の提案:コアに対して「連続透明性」、SoCに対して「連続可検査性」なる新しい概念を提案した。連続透明性、連続可検査性の概念を正確に定義するために、SoCをグラフ理論によりモデル化し、SoCが連続可検査であるための必要十分条件、連続可検査性を判定する問題、コアの連続透明性の必要十分条件、それを判定する問題、などを明らかにし、それらの問題を解く効率のよいアルゴリズムを示した。2.SoCの連続可検査性に対する消費電力制約下での相互最適化設計法:スキャン設計されたコア,非スキャン設計されたコアおよびIEEE P1500に準拠しだコアを含むSoCを対象とし,消費電力制約下で面積オーバヘッドとテスト実行時間に対して相互最適化された連続可検査なSoCを実現するテスト容易化設計法を提案した。評価実験により,面積オーバヘッドおよびテスト実行時間を代表的なテストアクセス方式であるテストバス方式を用いた場合と比較し,提案手法の有効性を示した。3.消費電力を考慮したマルチクロックドメインを有するシステムオンチップのテストに関する研究を行った。通信やディジタル信号処理に用いられるSoCでは、コア毎に異なったクロック周波数で動作するマルチクロックドメインSoCであるため、コア毎のテスト時の周波数の違いや、テスターと各コアの周波数の違いも考慮する必要がある。このようなマルチクロックドメインSoCを対象とし、テスト実行時間の最小化を目的としたテストアーキテクチャの設計手法およびテストスケジューリング手法を提案した。SoCに関する制約としてテストの使用可能なピン数と最大許容消費電力、コアに関する制約としてテスト時の周波数、テスターの制約として動作周波数を考えている。実験により提案手法の有効性を示した。4.システムオンチップを構成するコア(プロセッサコア、論理コア、メモリコア)に対するテスト生成手法とテスト容易化設計法に関する研究を行った。具体的には、一つには、パイプラインプロセッサを対象に命令レベル自己テストプログラムの自動生成法とそのテスト容易化設計法を提案し実験により有効性を示した。また、論理コアを対象に100%故障検出効率を保証するレジスタ転送レベルでのテスト容易化設計法を提案し従来法より面積オーバヘッドを削減するのに成功した。平成15年度の研究成果を以下に示す。(1)システムオンチップ(SoC)の連続可検査方式の提案SoCに対し連続テストアクセスが可能でかつコア間テストも可能、さらに面積/遅延オーバーヘッドとテスト実行時間が既存のいずれの方式よりも小さくなるテストアクセス方式を考案するために、まず、連続テストアクセスを可能とし、かつコア間のテストを可能とする性質として、コアに対して「連続透明性」、SoCに対して「連続可検査性」なる新しい概念を提案した。連続透明性、連続可検査性の概念を正確に定義するために、SoCをグラフ理論によりモデル化し、SoCが連続可検査であるための必要十分条件、連続可検査性を判定する問題、コアの連続透明性の必要十分条件、それを判定する問題、などを明らかにし、それらの問題を解く効率のよいアルゴリズムを考案した。(2)SoCの連続可検査性に対する相互最適化設計法スキャン設計されたコア,非スキャン設計されたコアおよびIEEE P1500に準拠したコアを含むSoCを対象とし,面積オーバヘッドとテスト実行時間に対して相互最適化された連続可検査なSoCを実現するテスト容易可設計法を提案した。

提案手法では,連続テストアクセスを可能とするための既存の信号線,コアの連続透明性およびテストバスを用いてテストアクセス機構(テストアーキテクチャ)を実現する。また、SoCのフロアプランを用いることで付加するバスの配線領域まで考慮した面積オーバヘッドの最適化を行う.提案したテスト容易化設計法では,整数計画法を用いることにより面積オーバヘッドとテスト実行時間の相互最適化を実現する.評価実験により,面積オーバヘッドおよびテスト実行時間を代表的なテストアクセス方式であるテストバス方式を用いた場合と比較し,提案手法の有効性を示した。(3)SoCの連続可検査性に対する消費電力制約下での相互最適化設計法上記の研究に続いて、消費電力制約下で面積オーバーヘッドとテスト実行時間の相互最適化問題を解くヒューリスティックアルゴリズムを考案し、実験によりその有効性を評価した。平成16年度の研究成果を以下に示す。(1)SoCの相互最適なテスト容易化設計法今年度は昨年度と同じSoCモデルに対してそこで提案した整数値計画法よりいっそう高速で効率のよいアルゴリズムを考案した.消費電力も考慮して組込み自己テスト方式も採用した、SoCの相互最適なテスト容易化設計法を開発した。さらにこれまで主としてコアのテストを対象としていたのに対して、今年度はコア間(インターコネクト)のテストをも対象とした。インターコネクトの故障モデルとしてはクロストークによる遅延故障が重要であるのでその故障を対象とした。SoCすべてのインターコネクトを2パターン可検査にするためにテスト実行時間とテスト回路面積を削減することを目的としたテスト容易化設計法を提案し、実験により従来法より優れていることを確かめた。(2)SoCのコアの一つであるプロセッサコアに対する自己テストプログラム生成法プロセッサに対する命令列実行による自己テストプログラム自動生成法を提案した.命令列実行による自己テストは実動作速度テストを可能にし,また,命令列実行というプロセッサ固有の機能をテストに利用することで遅延オーバヘッドのないテスト容易化設計法を実現できる.縮退故障に対しては、自己テスト生成のためのテストプログラムテンプレート生成法、入力時相空間制約を用いた順序モジュールのテストプログラム生成法、パイプラインプロセッサ自己テストのための命令テンプレート生成法を各々提案した。遅延故障に対しては、パイプラインプロセッサのレジスタ間データ転送と命令との関係をモデル化したパイプライン命令実行グラフ(PIEグラフ)を提案し、PIEグラフを用いてパイプラインプロセッサのパス遅延故障を対象とした自己テスト生成法を提案した.16ビットの5段パイプラインVPROプロセッサと32ビットのパイプラインDLXプロセッサで100%の故障検出効率を達成するのに成功している。平成17年度の主な研究成果を以下に示す。
天然変性タンパク質としてのMutSの損傷DNA修復誘導メカニズム解析

原核生物由来のMutS(および真核生物由来のMutSホモログ)は細菌からヒトまで様々な生物に存在するDNA損傷修復誘導タンパク質である。MutSは、ミスマッチDNA認識部位、ATP結合部位、MutL-MutH結合部位の、それぞれが異なるターゲット分子を認識する部位をもつ。特に興味深いのは、ATP結合部位にはDNA修復反応に必須であるが構造をとらないループ部位(残基番号659-668)が含まれていることである。このループはATP加水分解のスイッチと考えられており、MutSのミスマッチDNA認識後、構造を変化させることでATP加水分解反応を制御していると思われる。MutSと結合しているDNAと結合していない単体のDNAの塩基対構造パラメータを比較した結果、損傷DNAでは正常DNAと比べてOpeningパラメータの違いが大きいことがわかった。これは、損傷DNAは、MutSと結合する際に、正常DNAよりも大きな構造変化を起こすことを示している。また、MutSが損傷DNAと結合している場合は、損傷DNA修復誘導に関与する変性ループがATP加水分解部位に接近する傾向にあった。MM-PBSA法による結合自由エネルギー計算からDNA結合に重要な部位Glu38などを見つけた。またATP結合型のMutS-正常DNA複合体では結合自由エネルギーが高く見積もられたことから、MutSが正常DNAに結合するとATP加水分解しやすくなることが示唆された。更に、ミスマッチDNAおよび正常DNAに結合したMutSでは、MutSの2量体としてのダイナミクスが変化することで、DNA修復反応に必須であるループ部分のダイナミクスにも違いを与えることがわかった。MutSはDNA複製エラーで起きたDNA損傷部位に特異的に結合し、損傷修復反応を誘導するタンパク質である。MutSには、ミスマッチDNA認識部位、ATP結合部位、MutL-MutH結合部位をもち、それぞれが異なる複数のターゲット分子を認識する。ATP結合部位には、構造の見えないループ(天然変性部位)があるが、このループはATP加水分解反応を制御し、MutHによるミスマッチ塩基除去を誘導すると考えられている。本年度は、MutS(またはMutS変異体)と様々なミスマッチDNA(または正常DNA)との複合体について、分子動力学シミュレーションを網羅的に実行した。そして、それぞれのMutSとDNAの結合自由エネルギーを解析したところ、定性的に実験データと一致した。また、自由エネルギー成分解析により、DNA認識に重要なMutS部位を推定することができた。さらに、なぜATPと結合したMutS-正常DNA複合体はATP加水分解をおこし、修復反応を中断させるのかを調べるために、ATP結合状態および非ATP結合状態のMutS-ミスマッチ(および正常)DNA複合体の分子動力学シミュレーションについても実行し、MutSとDNAの結合自由エネルギーを計算した。これにより、MutSにミスマッチDNAが結合するときと正常DNAが結合する時では、MutSのATP加水分解部位に構造的な違いが観測された。このことは、DNA認識とATP加水分解の関連性を示唆している。今後、この関連性の仕組みを分子レベルで解析する。
近代日本のアジア主義における思想と運動の連鎖－大川周明とその関係者を中心に

アジア主義については、個別の思想家についての研究は多く存在するものの、その全体像を捉える議論はなかなか見当たらない。この状況を打破し、新たな視座を持つアジア主義研究を提示すべく『アジア主義ーその先の近代へ』(潮出版2014)をまとめた。また、昭和初期にアジア主義を推進した大亜細亜協会を論じるため、その中心人物である下中彌三郎の思想と行動を明らかにする伝記『下中彌三郎ーアジア主義から世界連邦運動へ』(平凡社2015)を発表した。大川周明をはじめとする国家主義的革新派は、昭和初期のテロ・クーデター事件に関与したが、その思想的背景を明らかにするために『血盟団事件』(文藝春秋2013)を発表した。研究計画に沿って、実績を積み重ねることができた。大川周明の国家改造運動について研究を進め、その一環として『血盟団事件』(文藝春秋)を公刊した。大川は1931年の3月事件・10月事件に関与し、5・15事件では実行犯の海軍青年将校たちに武器の提供を行ったことで逮捕された。1920年代後半から30年代にかけて進行した国家改造テロ・クーデターがいかなる思想に依拠し、いかなる構想を抱いて来たのかを、大川の論理と行動に触れつつ明らかにした。血盟団事件を主導した井上日召は、大川に接近しつつ、最終的には距離を取った。その大きな要因は、大川の設計主義的思想にあった。大川はクーデターが成就すれば、自ら入閣し、政治の実権を握ることを構想していた。これに対し、井上は政権構想やプランニングの積極的放棄を志向した。井上が捉えた国体論では、天皇の大御心に随順することが重要であり、自らの政治構想の実現を模索することは「はからい」や「さかしら」の露出として忌避された。そのため設計主義的改造を志向する大川を遠ざけ、最終的には厳しく批判するに至った。『血盟団事件』では、昭和維新運動の中にある国家構想の相違に注目し、その多元的な位相を明らかにした。また、大川のアジア主義について研究を進め、『アジア主義ーその先の近代へ』(潮出版社)の執筆を行った。原稿は概ね完成し、2014年6月に公刊される予定である。これに関連して「アジアの脱植民地化と帝国日本ータゴール・ブームと野口米次郎」(『岩波講座・日本の思想第三巻』、岩波書店)を執筆した。さらに、大川と同世代の「煩悶とナショナリズム」の関係をテーマとした『岩波茂雄ーリベラル・ナショナリストの肖像』(岩波書店)も公刊した。戦前期における革新右翼の中核・大川周明の思想について研究を進めた。まず大川周明の思想形成期に注目し、「若き大川周明」という論文を執筆した。ここでは彼の思想形成の発端が青年期の煩悶にあり、そこから普遍宗教と社会主義への志向性が同時並行的に立ち上がったことを明らかにした。また、大川が1920年代30年代前半にコミットした昭和維新運動について、研究を進めた。大川は、1931年の3月事件・10月事件において中心的な役割を果たし、翌年の5・15事件では海軍青年将校に武器供与を行ったとして逮捕された。このプロセスで起きた1932年2月・3月の血盟団事件に注目し、単著『血盟団事件』(文藝春秋社、近刊)を書き下ろした。ここで大川がいかにして陸海軍の青年将校とのネットワークを構築し、いかにして井上日召を中核とした血盟団グループと行動を異にしたのかを明らかにした。また、大川が主催した行地社に注目し、大川の支持者がいかにして昭和維新運動に関わっていたのかを考察した。さらに、大川のアジア主義の性質を明らかにするために、同時代のインドの詩人・ラビンドラナート・タゴールの来日に注目し、そこでの日本人との交流を通じた思想的問題について論じた。大川がけん引したアジア主義が、一方でアジアの連帯を模索し、またアジア的思想の構築を目指しながら、同時に帝国主義化していった要因について、具体的事例の考察を通じて明らかにした。他にも現代社会・政治に対する批評・論考を、思想研究の延長上で展開した。大川周明の中心思想であるアジア主義について研究をまとめた。アジア主義については、個別の思想家についての研究は多く存在するものの、その全体像を捉えようとする議論はなかなか見当たらない。いまだに1960年代の竹内好の論考(「日本のアジア主義」)に依拠しているのが現状である。この状況を打破し、新たな視座を持ったアジア主義研究を提示すべく2冊の著書を刊行した。まず『アジア主義ーその先の近代へ』という単著を出版した。

ここではアジア主義の広域的思想連鎖に注目し、不二一元論を軸とする思想的アジア主義の形成過程を論じた。また、東アジアだけでなく東南アジア・南アジア・中央アジア・イスラーム圏の思想家たちとの思想連鎖・交流を分析し、近代アジアというコンタクトゾーンにおける大川周明の位相を明らかにした。その上で、アジア主義が帝国主義へと転化した逆説的論理構造を明示し、大川周明の問題を追究した。さらに、近年の「東アジア共同体」論の課題と問題を論じ、アジア主義の今日的可能性への提言を行った。また、『下中彌三郎ーアジア主義から世界連邦運動へ』という単著を出版した。下中は大正デモクラシー期の労働運動・自由主義教育運動で活躍した人物で、1930年代には大亜細亜協会を牽引するアジア主義者として活躍した。大川周明とも親交が深く、同志的存在として共に活動を展開した。戦後は世界連邦運動を牽引し、平和運動を展開した。大正デモクラシー・革新的労働運動・アジア主義・農本主義・超国家主義・世界連邦構想が連続する思想的論理構造を明らかにした。他にも「超国家主義と日蓮思想ー最後の高山樗牛」(末木文美士編『現代世界と日蓮(シリーズ日蓮・第5巻)』、春秋社、近刊)などの論文を執筆し、超国家主義とアジア主義の関係について論じた。社会科学研究はおおむね順調に進み、業績を積み重ねることができた。著書『大川周明』の刊行に向けて、土台が固まりつつある。ただし時間的な制約などにより、海外での文献調査に余地を残している。今年度は韓国・中国などでの調査を進め、研究の完成を目指したい。研究は当初の計画に沿って、順調に進んでいる。今年度の大きな課題は、大川周明の思想形成を考究し、のちの昭和維新運動との関係を明らかにすることにあった。そのための文献調査を積極的に行い、一部は業績として提出することができた。文献調査では、特に初期大川周明の関係資料の収集に努めた。大川が道会の機関誌『道』『道話』に寄稿した論考を集め、分析を進めた。また、1910年代後半に交流を深め、思想的共鳴を示したポール・リシャールについても、徹底して資料の収集を行った。結果、大川思想の形成に関する基礎的な文献を入手することができ、次年度のさらなる調査・研究につなげることができた。計画に従い、成果の発表に務める。予算は予定通り、資料収集に伴う旅費ならびに書籍購入、資料館でのコピー代に使用する。研究計画にそって、大川周明の思想研究を進めていきたい。今年度は、特に大川のアジア主義に研究の中核を置き、研究成果を積極的に発表していきたい。具体的には『アジア主義』『<愛国>と<アジア>』といった単著を出版する予定にしている。ほぼ計画通り使用したが、発注した書籍の一部に品切れや絶版があったため、それらの購入が平成26年度にずれ込んで残額が生じた。すでに古書での手配を済ませており、入荷次第その支払いに充てる予定である。ほぼ計画通り使用したが、発注した書籍の一部に品切れや絶版があったため、それらの購入が平成25年度にずれ込んで残額が生じた。
血小板の新たな機能：新規血小板活性化受容体CLEC-2 による肺胞形成機構の解明

血小板活性化受容体CLEC-2の全身欠損マウスが出生直後に死亡することを端緒にCLEC-2欠損マウスの肺発生を詳細に調査し、後期肺発生での肺嚢形成、弾性線維形成に必須なmyofibroblastという間質細胞の欠損を認めた。その異常は、1.血小板特異的CLEC-2欠損マウス、2.抗血小板抗体投与による血小板減少マウス、3.Syk(CLEC-2依存性血小板活性化を仲介する血小板内分子)欠損マウス、4.TGF-beta中和抗体投与マウス、5.リンパ管内皮特異的podoplanin(CLEC-2リガンド)欠損マウス等でも認められた。以上の結果から、血小板CLEC-2とリンパ管内皮podoplaninの相互作用が血小板を活性化し、血小板から放出されたTGF-betaが肺間質のmyofibroblastの分化を誘導することで正常な肺発生が起こると考えられた。最終年度にはCLEC-2欠損胎仔胸腔に血小板顆粒内容やTGF-beta等を投与して肺発生を正常化できるか検討したが、胎仔の妊娠中の死亡率が高かったため実験的な問題があると思われた。一般的にin utero injectionは胎生10日前後までに行われるが、本研究では胎生16日とかなり胎仔が成長しており、十分胸腔に達するくらい刺入するのに太いガラスキャピラリを用いる必要があった。それが胎仔に対して大きなダメージになってしまった可能性がある。血小板CLEC-2による肺発生機構の研究結果については米Blood誌に掲載された。血小板活性化受容体CLEC-2とそのリガンドPdpnの結合は血小板内においてSyk等下流のシグナル伝達分子のリン酸化を誘導して血小板を活性化させる。我々の先行研究によってCLEC-2欠損に加え、PdpnやSykの欠損によって肺胞myofibroblast及びその起源である肺中皮細胞の分化異常が起こり、結果として肺胞形成異常及び出生後致死となることを見出した。本研究ではCLEC-2とPdpnの結合によって活性化された血小板から放出された顆粒内容が肺胞形成に関与しているという仮説を立て、平成29年度は以下の2点について検証した。1.血小板顆粒内容の肺胞myofibroblast分化促進効果胎生16.5日の肺についてorgan culture法を実施したが、肺葉全体の培養は困難であった。肺中皮を含む肺葉表層を1 mm3程度に細分化した組織片を培養することで肺胞形成が観察できたため、この方法で血小板顆粒内容の効果を検証した。肺葉組織片を血小板顆粒内容抽出液添加及び非添加の培養液で培養したところ、血小板顆粒内容には肺胞myofibroblastの分化の指標であるalpha-SMAの発現を肺胞間質で誘導する効果があることが判明した。2.CLEC-2と結合するPdpn発現細胞の同定胎生期肺においてPdpnは肺胞上皮、肺中皮、リンパ管内皮に発現していることを確認している。国内の共同研究者から3種の組織特異的Cre発現マウス、海外機関からPdpn floxの凍結精子を導入して3種の組織特異的Pdpn欠損マウス樹立に成功した。詳細な解析は現在進行中であるが、3種の組織特異的Pdpn欠損マウスの中で出生後に高率で死亡するマウスを見出した。予定していた肺葉全体を培養するorgan culture法では解析が難しかったが、肺葉表面を細分化した組織片を培養することで肺胞形成を評価することが可能となった。また、組織内に残存した血小板を除くため肺葉摘出前に心臓からPBSを灌流して脱血するなど工夫することで添加する血小板顆粒内容の評価を正しく検証することに成功した。結果として血小板顆粒内容に肺胞myofibroblastの分化を促進する効果があることを見出した。組織特異的Pdpn欠損マウスについては、全3種のCreマウスやPdpn flox精子の導入及び交配による組織特異的Pdpn欠損マウスの作製まで実施した。その中でCLEC-2欠損と同様出生後致死となる系統が存在することを検証数は少ないものの確認でき、当初の予定通り進んでいる。血小板活性化受容体CLEC-2及びそのリガンドPdpnの欠損マウスの表現型解析からCLEC-2/Pdpnシグナルが肺中皮及び肺胞myofibroblastの分化に関与することが、我々の先行研究で明らかになっている。昨年度は血小板から放出される顆粒内容が重要であることを明らかにし、さらに肺のどのPdpn発現細胞が重要なのか調べるために組織特異的Pdpn欠損マウスの作製を行った。今年度は1血小板顆粒内容中の肺中皮、肺胞myofibroblast分化促進因子の同定と2肺胞形成に必要なPdpn発現細胞の同定を行った。1血小板顆粒内容中の肺中皮、肺胞myofibroblast分化促進因子:昨年度実施した肺中皮培養細胞を用いた結果からTGF-betaの関与が示唆されたため、培養細胞に対してTGF-beta単独あるいは血小板顆粒内容にTGF-beta中和抗体を入れるなどしてTGF-betaの関与を調査した。予想通り、TGF-beta単独で肺中皮から肺胞myofibroblastへの分化が促進し、血小板顆粒内容にTGF-beta中和抗体を入れることで分化促進作用がキャンセルされた。

in vivoで効果を調べるために妊娠マウスにTGF-beta中和抗体を投与したところ、CLEC-2欠損のような胎仔肺形成異常が誘導された。2胎生期肺のPdpn発現細胞は肺胞上皮、肺中皮、リンパ管内皮であり、それぞれの組織特異的Pdpn欠損マウスを作製した。3種のPdpn欠損マウスのうち、CLEC-2欠損マウスと同様の表現型がリンパ管内皮特異的Pdpn欠損マウスのみで観察され、血小板CLEC-2の相手がリンパ管内皮Pdpnであることが示唆された。予定していた血小板顆粒内容中の肺中皮、肺胞myofibroblast分化促進因子としてTGF-betaを同定することに成功し、さらに昨年度から進めていた3種の組織特異的Pdpn欠損マウスの作成から肺中皮、肺胞myofibroblastの分化に必要なPdpn発現細胞としてリンパ管内皮細胞の同定にも成功した。CLEC-2欠損マウスの表現型等、様々な情報から、当初は肺胞上皮や肺中皮のPdpnが重要であると予想していたが、その予想に反してリンパ管内皮細胞が重要であることが判明した。以上、今年度予定していた計画が全て順調に進み多くのデータが得られた。血小板活性化受容体CLEC-2の全身欠損マウスが出生直後に死亡することを端緒にCLEC-2欠損マウスの肺発生を詳細に調査し、後期肺発生での肺嚢形成、弾性線維形成に必須なmyofibroblastという間質細胞の欠損を認めた。その異常は、1.血小板特異的CLEC-2欠損マウス、2.抗血小板抗体投与による血小板減少マウス、3.Syk(CLEC-2依存性血小板活性化を仲介する血小板内分子)欠損マウス、4.TGF-beta中和抗体投与マウス、5.リンパ管内皮特異的podoplanin(CLEC-2リガンド)欠損マウス等でも認められた。以上の結果から、血小板CLEC-2とリンパ管内皮podoplaninの相互作用が血小板を活性化し、血小板から放出されたTGF-betaが肺間質のmyofibroblastの分化を誘導することで正常な肺発生が起こると考えられた。最終年度にはCLEC-2欠損胎仔胸腔に血小板顆粒内容やTGF-beta等を投与して肺発生を正常化できるか検討したが、胎仔の妊娠中の死亡率が高かったため実験的な問題があると思われた。一般的にin utero injectionは胎生10日前後までに行われるが、本研究では胎生16日とかなり胎仔が成長しており、十分胸腔に達するくらい刺入するのに太いガラスキャピラリを用いる必要があった。それが胎仔に対して大きなダメージになってしまった可能性がある。血小板CLEC-2による肺発生機構の研究結果については米Blood誌に掲載された。血小板顆粒内容には様々なサイトカインが多量に含まれている。肺胞myofibroblastの分化促進効果を持つサイトカインの同定を進める予定である。また、組織特異的Pdpn欠損マウスについてはCLEC-2欠損マウスで実施している肺発生の組織学的解析を実施する予定である。平成30年度はこれまで得られたデータを元に、CLEC-2欠損マウスに対して何らかのアプローチを行い、肺形成異常をレスキューできるか検討する。方法としては胎仔血中あるいは胸腔への野生型血小板、血小板顆粒内容、TGF-betaの投与を予定している。さらに本計画で得られたデータを元に論文を作成する。
日本企業のグローバル人材と本社の人的資源管理施策に関する研究

15年前に比べて、日本企業の本社、海外子会社の人材構成は大きく変化している。日本企業が、日本人海外派遣者を現地海外子会社へ派遣し、マネジメントを行う傾向は現在も変わりないが、以前に比べて、海外子会社の現地人材の上級管理者への登用は増え、彼らの本社への逆出向、外国人の本社採用数は明らかに増加している。このような日本企業の本社人事部はグローバルな人材の登用と彼らの継続的な雇用を目指したグローバルな教育制度、グローバルな評価制度の導入など、人的資源管理施策を充実させている。また、仮設の段階ではあるが、このような手法を取り入れた日本企業の業績は高い傾向にあることが明らかになった。平成25年度は、1.文献の整理、2.インタビュー調査、3.執筆(教科書、論文)を行った。13について、具体的に次の通りである。1.文献整理については、国際人的資源管理に関する論文、また、官公庁や産学連携によって行われている研究会やアンケート調査の資料を整理した。特に近年、グローバル人材の育成やグローバルな人事制度に注目が集まっているため、資料の数も膨大であったが、そこに共通する課題について明らかにした。2.文献整理を行いながら、過去のインタビュー調査でグローバル人材の育成や人事制度が他の企業と比較して発展している企業(G社)へ数回のインタビュー調査を行った。3年に一度の調査では聞き取れなかった内容やその詳細を明らかにした。一方で、2012年より開始した本社の国際人事制度が海外子会社にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするために、海外子会社での調査も行った。3.放送大学大学院テキスト『人的資源管理』の執筆を行った。その中では、上記1と2のG社の調査で明らかになったことをまとめている。また、この内容を放送番組に収録した。これは、2014年4月2018年3月までBSテレビで全国放送される予定である。一方、中央経済社より出版された『現代人的資源管理』では、上記1に限らず、これまでの文献研究を基に分析枠組みを作り、2のG社の調査で明らかになったこと論文としてまとめている。これらのことから、得られた研究成果は次の通りである。事例研究から、日本本社と海外子会社の人的資源管理施策は統合的に一体化して運用されるようになりつつあること、現地人材も長期的視野で内部育成を行っていること等の発見事実がなされた。総じて、日本企業が海外子会社の人材の現地化を進めながら、同時に本社の影響力を強めつつある実態が明らかになった。平成24年度は、1.文献の整理、2.本社と海外子会社のインタビュー調査、3.国際学会での報告、4.関西の人事担当者との意見交換などを行った。14について、具体的には次の通りである。1.文献整理については、国際人的資源管理(International Human Resource Management:以下IHRM)に関する新たに発行される論文を読み、整理した。2.本社と海外子会社のインタビュー調査については、2012年46月に村田製作所、オムロン、パナソニック、シャープなどの本社を訪問し、人事担当者とのインタビューを行った。この本社インタビューは3年ごとに行っており、前回のインタビューとの違いを比較し、まとめている。現地の状況を把握するために、アメリカの子会社で働く日本人海外派遣者と現地人材の両方のインタビューを行った。3.国際学会での報告については、2012年67月にAJBS、AIB、12月にIHRMで報告を行った。4.関西の人事担当者との意見交換については、関西生産性本部が実施した研究会に講師として参加し、本社の施策について検討を行った。得られた研究成果は次の通りである。日本企業の本社、海外子会社の人材構成はこの調査を開始した10年程前と比べて、大きく変化してきている。海外派遣者を重視する傾向には変わりはないが、以前に比べて現地人材の上級管理職者への登用は増え、彼らのの本社への逆出向、外国人の本社採用数は明らかに増加している。このような企業の本社人事部は日本人海外派遣者以外のグローバルな人材の登用と雇用の継続をめざし、日本人・外国人の教育制度、グローバルな評価制度の導入などの人事施策を充実させている。また、まだ調査方法に限界があり、仮説の段階ではあるが、こういった企業の業績は高い傾向にあることが分かり始めている。平成26年度は2003年、2006年、2009年、2012年に実施した電子・電気企業の4社のインタビュー資料の整理を行った。一方で、各社のアンニュアルレポートを整理し、経営戦略や経営方針がこれらの期間の中でどのように移り変わったのかについて調べた。その結果、各企業のグローバルな経営戦略が、まずは人事戦略に影響を及ぼし、その人事戦略に基づいて本社の人的資源管理施策が策定されること、またその上で本社を含む各子会社の人員配置が行われることが明らかになった。このフレームワークに基づき、2003年から2012年の現地化に関するデータ(現地人社長の現地化比率、日本人海外派遣者比率、第三国籍者比率)を再検討してみたところ、Company GのみならずCompany Eも現地人社長の現地化比率は上昇し、日本人海外派遣者比率は下がる(現地化が進む)という特徴を持つことが明らかになった。これらの企業の現地化にはoperationalレベルとleadershipレベルの二つの特徴があること、人的資源管理施策は充実し、業績が上昇している可能性があることが明らかになった。現在、その成果を英語論文にまとめている段階であり、完成し次第、海外のジャーナルに投稿する予定である。

平成27年度は、1.文献の整理、2.執筆(教科書)、3.国際学会での報告を行った。13について、具体的には次の通りである。まず、「1.文献の整理」については、国際人的資源管理に関する論文、また、公官庁や産学連携によって行われている研究会やアンケート調査の資料を整理した。近年、グローバル人材やグローバル人材の育成などに注目が集まっているため、資料の数も膨大であり、また、逐次新しい情報が公開されている。これらの資料を継続的に整理することは重要である。次に「2.執筆(教科書)」については、これまで継続的に行なってきた企業インタビューの内容を整理し、上記の文献を整理した内容と併せて、関口倫紀、竹内規彦、井口知栄編著(2016)『国際人的資源管理』中央経済社の第16章「日本企業の国際人的資源管理」にまとめた。これらのことから、得られた研究成果は次の通りである。従来、日本企業は多くの海外派遣者を現地へ派遣することにより海外子会社をマネジメントする方法を取っていたが、国際的な競争が進み、現地の市場に精通する現地人材の育成に着目している。一方、国内では、将来の幹部候補となるグローバル人材の育成に着目しており、本国人材、現地人材という所属機関の枠組みを超えた、国際人的資源管理の確立を目指している。15年前に比べて、日本企業の本社、海外子会社の人材構成は大きく変化している。日本企業が、日本人海外派遣者を現地海外子会社へ派遣し、マネジメントを行う傾向は現在も変わりないが、以前に比べて、海外子会社の現地人材の上級管理者への登用は増え、彼らの本社への逆出向、外国人の本社採用数は明らかに増加している。このような日本企業の本社人事部はグローバルな人材の登用と彼らの継続的な雇用を目指したグローバルな教育制度、グローバルな評価制度の導入など、人的資源管理施策を充実させている。また、仮設の段階ではあるが、このような手法を取り入れた日本企業の業績は高い傾向にあることが明らかになった。本研究を開始するに当たり検討していたフレームワークについて、文献研究、パイロット調査、アンニュアルレポートの整理、過去の事例研究のデータ整理により、さらに詳細なフレームワークの検討を行うことが出来た。これに加えて、カナダでの在外研究期間において、この分野に精通する専門家のアドバイスを受けることにより、英語ジャーナルへ投稿出来る内容のレベルに発展させる可能性が見えている。国際人的資源管理平成26年度は、カナダのビクトリア大学で在外研究を行った(本研究開始の後に決定された)。そのため、何度も日本に帰国することが困難であったため、最終年度に事例研究を行うことが出来なかった。今年度は、この事例研究を中心に行うことにより、詳細に検討されたフレームワークの実証を行い、その結果について分析し、論文にまとめる予定である。平成24年度は海外での学会報告を3回行った。平成25年度については、日本国内の官公庁や産学連携による研究会やアンケート調査の資料を丁寧に見直し、日本語でテキストにまとめ、社会に発信することに努めた。また、その内容を精査した上でフレームワークを作り、調査を継続し、論文(本の章)にまとめている。
アダムキュービッツ動脈高位を含む分節動脈結紮による脊髄血流および機能に関する研究

当科では原発性の脊椎悪性腫瘍や脊椎転移癌に対し腫瘍脊椎骨全摘術(高度先進医療)を行っている。術前の脊椎分節動脈塞栓術により術中出血量を明らかに減少させることができ、この術式では術中の脊椎分節動脈の結紮が必要になる。本研究の目的は、胸腰髄の主要栄養血管であるAdamkiewicz動脈の高位において、両側何対の脊椎分節動脈の結紮が虚血性脊髄障害を引き起こしうるかを脊髄血流量の変化と脊髄機能を評価して検討することである。本研究では各実験後に動脈造影を行い、第5腰髄(L5)高位にAdamkiewicz動脈が存在した犬のみを対象として採用した。前年度は、Adamkiewicz動脈高位を含んだ両側1対から4対までの分節動脈の結紮を行った後に結紮後10時間まで脊髄血流量の測定と脊髄モニタリングを行い、4対結紮群における3匹中1匹に脊髄モニタリングで異常値を認めた。(実験1)この結果を受けて、今年度は別の犬を用いて、両側3対(L4-6:n=5)、両側4対(L3-6:n=5)結紮群における術後1週間の後肢運動機能を評価した。その結果、両側3対結紮群の5匹はすべて正常だったのに対し、両側4対結紮群の5匹中1匹の後肢・尾に不全麻痺を認めた。(実験2)以上の結紮後の脊髄血流測定と脊髄モニタリングを用いた脊髄機能評価を行った実験1と、術後の後脚の運動機能を評価した実験2から、犬におけるAdamkiewicz動脈の高位を含んだ4対以上の両側分節動脈の結紮は虚血性脊髄障害を生じる可能性が示唆された。15匹の犬をコントロール群(結紮なし) (n=3),両側1対結紮群(L5) (n=3),両側2対結紮群(L4-5) (n=3),両側3対結紮群(L4-6) (n=3),両側4対結紮群(L3-6) (n=3)の5グループに分けた。これらの5グループにおいて、分節動脈結紮後10時間までの脊髄血流量と脊髄モニタリング(SCEP,CMAP)の測定を行った。脊髄血流量は、それぞれのグループにおいて結紮直後から6時間後まで血流は経時的に低下し、その後はほぼ一定に保たれた。結紮10時間後の脊髄血流量は両側1対結紮群:76.1%、両側2対結紮群:66.6%、両側3対結紮群:61.4%、両側4対結紮群:52.5%であった。両側1対、2対、3対結紮群では全例、結紮直後から10時間後までSCEP、CMAPともに正常値を示した。両側4対結紮群では3匹中1匹において異常値を示した。以上より犬におけるAdamkiewicz動脈の高位を含んだ4対以上の両側分節動脈の結紮は虚血性脊髄障害を生じる可能性が示唆された。

(実験2)以上の結紮後の脊髄血流測定と脊髄モニタリングを用いた脊髄機能評価を行った実験1と、術後の後脚の運動機能を評価した実験2から、犬におけるAdamkiewicz動脈の高位を含んだ4対以上の両側分節動脈の結紮は虚血性脊髄障害を生じる可能性が示唆された。
標的臓器の治療目標達成確率を指標とした抗菌剤治療の最適化法の確立

我々は、日本人患者におけるボリコナゾールの治療薬モニタリングを、臨床実践データに基づく分析を用いて報告した。我々は、MRSA感染患者におけるテイコプラニンの薬物動態学的/薬力学的分析を報告した。我々は、心臓血管手術中の予防のための投薬の最適化を用いた、外傷患者のアンピシリン-スルバクタムの薬物動態を報告した。意義:抗菌剤の治療効果の指標として「標的臓器における薬物濃度推移と治療到達確率」を用い、治療前に治療効果を推定できるコンピュータソフトを作成し、感染症患者の治療効率の向上を目的とする。具体的内容:1.リアルタイムTDMシステムの構築:研究協力施設において、血液および生体試料を採取するシステムを構築した。2.PK/PDデータ収集:標的臓器:血液、尿、脳脊髄液、前立腺組織、精巣組織、腹水、胆汁、膵液、人工透析液:対象薬剤(過去5年以内に測定経験と研究実績のある抗菌剤)抗菌剤:カルバペネム系(メロペネム、ビアペネム、イミペネム、ドリペネム)セフェム系(塩酸セフォゾプラン、セフォチアム、塩酸セフェピム)キノロン系(プルリフロキサシン、シプロキサシン、パズフロキサシン)抗MRSA剤(アルベカシン、テイコプラニン、リネゾリド)その他(ミカファンギン、ボリコナゾール、ドブタマイシン):評価項目:臨床分離菌のMIC分布、治療効果、その他:PKデータ収集:薬物濃度測定は、HPLC(高感度検出器購入)、GC-MS、LC-MSにて行った。:PDデータ収集:医薬品のPDデータは、研究協力施設・診療科から入手した。:3.PK/PD研究用コンピュータソフトの開発:患者個々のPKデータを収集し、適応症例のPPKを推定するためのPKおよびPK/PD解析用プログラムを作成中である。研究成果:現在までに構築した臨床患者の標的臓器内の体内動態と治療効果の比較結果を蓄積しつつある。研究協力施設(広島大学、岡山大学、鹿児島大学、北海道大学、京都府立医大、兵庫医科大学、愛知医科大学、等)において、血液および生体試料を採取するシステムを構築した.薬物濃度測定方法の開発および解析結果をE-mailにて送付する報告体制を充実し、多施設間でのリアルタイムTDMシステムが構築できた.さらに、協力施設の拡大に努めている.PK/PDデータ収集●対象薬剤(過去5年以内に測定経験と研究実績のある抗菌剤)抗菌剤:カルバペネム系(メロペネム、ビアペネム、イミペネム、ドリペネム)セフェム系(塩酸セフォゾプラン、セフォチアム、塩酸セフェピム)キノロン系(プルリフロキサシン、シプロキサシン、パズフロキサシン)抗MRSA剤(アルベカシン、テイコプラニン、リネゾリド)その他(ミカファンギン、ボリコナゾール、ドブタマイシン)●評価項目:臨床分離菌のMIC分布、治療効果、その他●標的臓器:血液、尿、脳脊髄液、前立腺組織、精巣組織、腹水、胆汁、膵液、人工透析液が入手できた.●PKデータ収集:薬物濃度測定は、HPLC(高感度検出器購入)、GC-MS、LC-MSにて行った.●PDデータ収集:医薬品のPDデータは、研究協力施設・診療科から入手した.各施設で、本研究に対して倫理委員会の承認を得た後に研究を開始し、各種症例数1020症例のPKデータを統計的に処理し、各薬剤のPPKを確定することに一部成功したが、資料数の少ない薬剤では建材進行形である.得られたデータを患者の年齢別(小児と新生児、成人、高齢者)、病態別(腎機能正常者、腎機能障害患者、肝機能障害患者)に比較検討している.各施設で、本研究に対して倫理委員会の承認を得た後に研究を開始し、各種症例数1020症例のPKデータを統計的に処理し、各薬剤のPPKを確定することに一部成功したが、資料数の少ない薬剤では現在進行形である.症例の蓄積に尽力したいと考えている.研究協力施設(広島大学、岡山大学、鹿児島大学、北海道大学、京都府立医大、兵庫医科大学、愛知医科大学)において、血液および生体試料を採取するシステムを構築した.今後、薬物濃度測定方法の開発および解析結果をE-mailにて送付する報告体制を充実し、多施設間でのリアルタイムTDMシステムを構築する.さらに、協力研究施設の拡大に努めている.●PK/PDデータ収集対象薬剤抗菌剤:カルバペネム系(メロペネム、ビアペネム、イミペネム、ドリペネム)、セフェム系(塩酸セフォゾプラン、セフォチアム、塩酸セフェピム)、キノロン系(プルリフロキサシン、シプロキサシン、パズフロキサシン)、抗MRSA剤(アルベカシン、テイコプラニン、リネゾリド)、その他(ミカファンギン、ボリコナゾール、ドブタマイシン)●評価項目:臨床分離菌のMIC分布、治療効果、その他●標的臓器:血液、尿、脳脊髄液、前立腺組織、精巣組織、腹水、胆汁、膵液、人工透析液●PKデータ収集:薬物濃度測定は、HPLC(高感度検出器購入)、GC-MS、LC-MSにて行った.●PDデータ収集:医薬品のPDデータは、研究協力施設・診療科から入手した.各施設で、倫理委員会の承認を得た後に研究を開始し、各種症例数1020症例のPKデータを統計的に処理し、各薬剤のPPKを確定を進めている.得られたデータを患者の年齢別(小児と新生児、成人、高齢者)、病態別(腎機能正常者、腎機能障害患者、肝機能障害患者)に比較検討している.

我々は、日本人患者におけるボリコナゾールの治療薬モニタリングを、臨床実践データに基づく分析を用いて報告した。我々は、MRSA感染患者におけるテイコプラニンの薬物動態学的/薬力学的分析を報告した。我々は、心臓血管手術中の予防のための投薬の最適化を用いた、外傷患者のアンピシリン-スルバクタムの薬物動態を報告した。抗菌剤の治療効果の指標として「標的臓器における薬物濃度推移と治療到達確率」を用い、治療前に治療効果を推定できるコンピュータソフトを作成し、感染症患者の治療効率の向上を目的とする。この目的を達成するために、臨床患者の標的臓器内の体内動態(Pharmacokinetics : PK)と治療効果(Pharmacodynamics : PD)の比較(PK/PD)研究を全国規模で展開し、日本人における抗菌剤の標的臓器内母集団薬物動態(Popuration PK : PPK)パラメータおよびPK/PD研究を遂行中である。各施設で、本研究に対して倫理委員会の承認を得た後に研究を開始し、各種症例数1020症例のPKデータを統計的に処理し、各薬剤のPPKを確定することに一部成功したが、資料数の少ない薬剤では建材進行形であるので、継続して研究を行いたい.データが得られたならば、得られたデータを患者の年齢別(小児と新生児、成人、高齢者)、病態別(腎機能正常者、腎機能障害患者、肝機能障害患者)に比較検討する予定である.臨床薬学平成26年度に得られた結果を基にして、研究をより一層発展させるつもりである。症例を重ね、投与量決定に応用するつもりである。
gene-for-gene系のカオス的挙動についての研究

自然界で観測される個体群動態の揺らぎと安定性の間の関係を説明する新しいアイデアとして、自然界はそもそもカオス的な素子が結合することによって安定化されているのだというアイデア(Homeochaos)が提出されている(Kaneko and lkegami 1992,Sole and Valls 1992)。しかしながら、これらの数理モデルには始めからChaos発生素子としての差分方程式などが組み込まれており、直接自然界の現象を参照するにはhuristic過ぎる。この様な理論と自然界との橋渡し的な役割を果たす現象として、gene-for-geneで記述される生態系がある。gene-for-gene系では関与するgeneが少ない場合は局所的な動態は振動が激しく不安定であり、関与するgeneの数が増すにつれて系全体の動態は安定するという報告がある(Thompson and Burdon 1992)。以上の点を踏まえて、数理モデルとしてChaos素子を含まず、gene-for-geneに準拠したIndividual-based modelを構築し、Homeochaos的な現象が果たして構築できるかどうかを、Hollandタイプの遺伝的アルゴリズムとbit-matching規則を用いた単純な生態モデルによって考察した。その結果、形成された生態系のほとんどは絶滅かover-shootするものであった。その中でも特に10,000世代まで存続するものに注目した場合、bit長が5以上の時に、穏やかでchaoticな動態を示し始めた。しかし、bit長が伸びるにしたがってchaoticな挙動をしめす系は少なくなって行った。すなわち、chaoticな挙動を示すためには、中程度のbit長が必要であることになる。また、chaoticな挙動を示す個体群は必ずしも個体群内の多様性が高い訳ではなかった。本年度の計画に従い、下記のことを行った。当初検討の対象にしていた古典モデル(Anderson and May 1982やMay and Anderson 1983など)と人工生命モデル(Hartvigsen and Starmer 1995)などを比較した結果、これらのモデル構築の背景にある思想や手順の隔たりが大きすぎることが判明した。そこで遺伝モデルを組み込み、かつ古典的側面を温存しているモデルを検討した結果、Doebeliのビット列による量的遺伝学を使った一連の仕事(Doebeli 1996a、Doebeli 1996b、Doebeli 1997)が、見方をかえるとまさにgene-for-geneのモデルそのものであることを発見した。彼のアプローチは古典的集団遺伝学とビット列を使った遺伝的アルゴリズムの両方の中間的側面を持っているため、解析的なアプローチとIndividual-based Model(IBM)的なアプローチの両方が同じプログラムで検証できるという利点がある。また、彼の考案した標準正規分布を使った「相性」関数はbit-matching規則を解析的に置き換える場合に有用なアルゴリズムである。多くのIBMの研究は、比較対象とする解析モデルを持たないことが多いが、Doebeliのモデル体系を巧妙に使うことによって、厳密に解析的なアプローチとの突き合わせができるようなIBMの構築が可能になると考えられる。1)のレビューに基づき、Doebeliの遺伝モデルと突き合わせが可能な形でのgene-for-gene系のIBMのプロトタイプを作成した。
シナプス後膜における受容体の局在・動態へのアミロイドβの作用

アルツハイマー病等ではシナプス可塑性に異常があると考えられている。シナプス可塑性に際しては、シナプス後膜上のAMPA型グルタミン酸受容体数がダイナミックに増減し、シナプス後膜上の受容体数の制御には、エキソサイトーシス・エンドサイトーシス・側方移動がかかわる。私たちはこれら受容体動態を可視化する実験手法を開発してきた。培養神経細胞のシナプス後膜構造をガラスに面する形で形成させ、その神経細胞にpH依存性蛍光タンパク質SEPを融合したAMPA受容体を発現させ、その蛍光を全反射顕微鏡で観察することにより、シナプス後膜内外でのAMPA受容体のエキソサイトーシスおよび側方移動をライブイメージングした。本研究では、新たな実験手法を加えて、AMPA受容体の個別のエンドサイトーシスをシナプス後膜内外で可視化した。AMPA受容体のエンドサイトーシスを細胞膜上のSEP標識受容体からの蛍光シグナルの減少として同定することは、SN比が悪いために困難であった。そこで、エンドサイトーシスされた直後のSEP標識AMPA受容体のみを検出することを試みた。ガラス管を用いて細胞外液のpHを数ミリ秒で交換できるシステムを構築し、pHを7.3から6に換える実験を行ったところ、細胞膜上のSEPからの蛍光シグナルは消光し、エンドサイトーシスされた直後のSEP標識AMPA受容体シグナルのみを検出することができた。こうしたエンドサイトーシス直後の蛍光シグナルは、シナプス後膜外の他にシナプス後部に隣接した部位でも認められ、シナプス後膜隣接領域でAMPA受容体のエンドサイトーシスが起こることが明らかになり、エンドサイトーシスの頻度は長期抑圧を引き起こす刺激によって増加することも判明した。また、Aβのシナプス可塑性への作用を検討し、長期増強時のAMPA受容体数の増加がAβによって抑えられることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。アルツハイマー病等の神経疾患におけるシナプス病変の機構解明に際しては、シナプスの分子構築と各シナプス関連タンパク質の動態を理解し、それらに対する変異分子の作用を明らかにすることが重要である。シナプス後膜内外のグルタミン酸受容体分子を高時間・空間分解能で可視化する新実験手法を確立し、シナプス可塑性の代表例である海馬の長期増強に際して、異なるサブタイプのAMPA型グルタミン酸受容体が、各々独自の動態変化を示すことはすでに報告した。しかしながら、受容体の制御に関して、エキソサイトーシスと対をなすエンドサイトーシスの定量的評価は行えていない。そこで本研究では、シナプス後膜内外でのAMPA型グルタミン酸受容体の個々のエンドサイトーシスを同定して、定量的に評価する実験方法を確立することをめざしている。そして、NMDA型グルタミン酸受容体についても同様の解析を行い、さらにその上で、アルツハイマー病の病因として重要なアミロイドβを投与し、そのシナプス後膜内外でのグルタミン酸受容体動態への作用を解析することを目標とした。平成25年度の研究で、2つの方法でAMPA受容体の個々のエンドサイトーシス現象を同定する見通しが立った。一つの方法は、AMPA受容体とエンドサイトーシスに際して膜に集積・離散するクラスリン分子を異なる色の蛍光タンパク質で標識し、それらの増減を全反射顕微鏡で検出する方法である。この方法でエンドサイトーシスを検出できたが、シグナル・ノイズ比が低く、同定が困難な例もあった。そこで次に、細胞外液のpHを急速に変えることにより、細胞膜上の受容体の標識蛍光を消光し、エンドサイトーシスされた直後の受容体のみを検出する方法を開発した。この方法で、AMPA受容体のエンドサイトーシスを高感度で検出できる見通しが立った。また、蛍光標識したNMDA受容体の発現と全反射顕微鏡での動態観察も開始した。

こうしたエンドサイトーシス直後の蛍光シグナルは、シナプス後膜外の他にシナプス後部に隣接した部位でも認められ、シナプス後膜隣接領域でAMPA受容体のエンドサイトーシスが起こることが明らかになり、エンドサイトーシスの頻度は長期抑圧を引き起こす刺激によって増加することも判明した。また、Aβのシナプス可塑性への作用を検討し、長期増強時のAMPA受容体数の増加がAβによって抑えられることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。シナプス後膜近傍で、グルタミン酸受容体の個々のエンドサイトーシスをリアルタイム蛍光イメージングする手法を開発できた。平成25年度に開発したイメージング手法で、シナプス可塑性時のAMPA型およびNMDA型受容体のエンドサイトーシスを検出し、その神経活動による変化を研究する。また、それらに対するアルツハイマー病関連分子であるアミロイドβの作用も調べる。
高重複度の定常ヴァリフォールドと自由境界の正則性

平成12年度には、燃焼理論に応用される特異極限問題、Pompeiu問題に応用できる二相障害物問題および体積条件のついた最小化問題についての結果を得た。1)炎の伝播のモデルとして使われた方程式の解u_ε_mがε_m〓0のとき、極限問題の、領域変分の意味での解に収束することを証明できた。なお、自由境界の非退化特異集合はrectifiableな集合であることも示せた。さらに、D.Jerisonとの共同研究で、2次元の定常問題の場合、極限は超関数の意味での解にもなることがわかった。帰結として、領域変分の意味での解という概念は、超関数の意味での解という概念より強い。2)二相障害物問題Δu=fχ_Ω,u=∇u=0onΩ^cの解uの正則性に関して、(符号なしの)fがDini条件をみたせば、Ωの境界の各点において解が二次の増大があることを示せた。3)二つの体積条件のついた自由境界問題平成11年度には、二相障害物問題及び燃焼理論に応用される特異極限問題についての結果を得た。単調性等式と平均振動数の性質を用いることにより二相障害物問題の解uの正則性、そして自由境界∂{u>0}のハウスドルフ次元の評価を導き出せた。一方、燃焼理論に応用される方程式の特異極限を求めることができた。つまり、解u_εが極限問題の領域変分の意味での解uに収束する。uの自由境界の解析も行った。3)二つの体積条件のついた自由境界問題