hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性副鼻腔炎のEndotypeに基づく難治化因子のエピジェネティクス機構の解明

本邦の慢性副鼻腔炎(chronic rhinosinusitis: CRS)においては、これまで欧米に多いとされてきた好酸球優位な炎症性細胞浸潤を特徴とする難治性のフェノタイプが増加しており、好酸球性副鼻腔炎(eosinophilic CRS: ECRS)と呼ばれている。術後再発率が高く、予後不良な病態とされているが、その詳細な機序は解明されていない。ステロイドの投与により病態は改善するが、投与の中止により再燃するため完治はしない。これまで、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を基盤とした手法を用いて、ECRSおよび非好酸球性副鼻腔炎(non-ECRS: NECRS)患者から採取した組織中の遺伝子発現解析を実施してきた。その結果、ECRSにおいてはNECRSや正常粘膜組織とは異なる、特徴的な遺伝子発現プロファイルが存在することを同定した。さらに,ECRSにおける遺伝子発現を制御する上流因子を特定するためパスウェイ解析も行い、これらの研究成果については原著論文にて発表した(Int Forum Allergy Rhinol. 2018; 8(5): 592-604.)。本研究課題の最終年度である平成30年度は、CRSにおけるエピジェネティクスの関与を調べるため、鼻茸組織由来の培養線維芽細胞について、網羅的なDNAメチル化解析を行った。その結果、鼻茸組織由来の線維芽細胞では、正常鼻粘膜組織由来細胞に比べて、広範なDNAメチル化の変動が確認された。すなわち、鼻茸組織中の組織構成細胞は、エピジェネティクスな経路を介して表現型が変化しているという重要な知見を明らかにした。慢性副鼻腔炎においては,末梢血や組織中の好酸球が予後に影響する因子の一つとして考えられている.しかし,予後不良例の中には,末梢血や組織中の好酸球増多を認めない症例が少なからず存在することから,好酸球以外に予後を左右する因子の存在が推測される.そのため,本研究課題では好酸球以外の予後不良因子の解明を目的としている.慢性副鼻腔炎患者から鼻組織(鼻腔ポリープおよび副鼻腔粘膜)を採取し,対照として正常な鼻粘膜組織(眼窩底骨折整復術や下垂体手術時に採取)も同様に採取した.同時に,1Lund-Mackay scoringsystemによる副鼻腔CT所見の評価,2鼻腔ポリープのスコア化,3末梢血好酸球率などの血液検査所見,4気管支喘息などの下気道疾患の有無,5採取した組織における好酸球浸潤の評価を行い臨床情報のデータベースを作成し,術後の経過観察を行い予後について評価している.さらに,ホルマリン固定した鼻組織を用いた病理学的な検討を行い,特に好酸球や好中球等の主要な浸潤細胞については必要に応じて免疫染色を行っている.このようなphenotypeをもとに,どのようなsubgroupが予後不良なのか解析を行った.それらのsubgroupにおける特異的な遺伝子発現を解析するために,subgroupごとに鼻粘膜組織から抽出したtotal RNAをもちいてDNAマイクロアレイで網羅的遺伝子発現解析を行った.それにより得られた慢性副鼻腔炎のendotypeに基づいて,治療抵抗性に関連する予後不良因子について解析を行っている.特に,既存の好酸球性副鼻腔炎の概念とは異なるendotypeに注目している.当初の計画では,慢性副鼻腔炎の病態に基づくendotypeの中でも,IFN誘導性遺伝子群の発現が増強しているendotypeの鼻組織より線維芽細胞を培養し,培養細胞におけるIFN誘導性遺伝子群の発現をqPCRで確認する予定であった。しかし,それ以上に興味深いendotypeの存在が判明し,現在はそのendotypeを優先して検討を行っているため,予定していたIFN誘導性遺伝子のプロモーター領域でのエピジェネティックな変化についての検討が行われていない.慢性副鼻腔炎においては,近年,副鼻腔粘膜の好酸球優位な炎症性細胞浸潤を特徴とする難治性のphenotypeが増加しており,好酸球性副鼻腔炎と呼ばれている.ステロイドの投与により病態は改善するが,投与の中止により再燃し,完治はしない.このように,好酸球が予後に影響する因子の一つとして考えられている.しかし,予後不良例の中には,末梢血や組織中の好酸球増多を認めない症例が少なからず存在することから,好酸球以外に予後を左右する因子の存在が推測される.そのため,本研究課題では好酸球以外の予後不良因子の解明を目的としている.慢性副鼻腔炎患者から鼻組織(鼻腔ポリープおよび鈎状突起粘膜)を採取し,対照として内視鏡下経鼻的下垂体腫瘍摘出術の際に正常蝶形骨洞粘膜も採取した.同時に,1Lund-Mackay scoringsystemによる副鼻腔CT所見の評価,2鼻腔ポリープのスコア化,3末梢血好酸球率などの血液検査所見,4気管支喘息などの下気道疾患の有無,5採取した組織における好酸球浸潤の評価を行い,臨床情報のデータベースを作成し,術後の予後についても評価している.まず,このようなphenotypeをもとに,どのようなsubgroupが予後不良なのかについて解析を行った.さらに,それらのsubgroupにおける特異的な遺伝子発現を解析するため,subgroupごとの鼻粘膜組織から抽出したtotal RNAをもちいてDNAマイクロアレイで網羅的遺伝子発現解析を行った.その解析によって得られた慢性副鼻腔炎のendotypeに基づいて,治療抵抗性に関連する予後不良因子について検討を行っている.

特に,既存の好酸球性副鼻腔炎の概念とは異なるendotypeに注目している.当初の計画では,慢性副鼻腔炎のendotypeのうち,IFN誘導性遺伝子群の発現が増強している鼻組織より線維芽細胞や上皮細胞を培養し,培養細胞におけるIFN誘導性遺伝子群の発現の機序を中心に解析する予定であった。しかし,その解析の過程で治療抵抗性への関与が示唆される別の分子の存在が判明し,現在はその分子を優先して検討を行っている.そのため,予定していたIFN誘導性遺伝子のプロモーター領域でのエピジェネティックな変化についての検討が遅れている.本邦の慢性副鼻腔炎(chronic rhinosinusitis: CRS)においては,これまで欧米に多いとされてきた,好酸球優位な炎症性細胞浸潤を特徴とする難治性のフェノタイプが増加しており,好酸球性副鼻腔炎(eosinophilic CRS: ECRS)と呼ばれている(厚生労働省指定難病306).術後再発率が高く,予後不良な病態とされているが,その詳細な機序は解明されていない。ステロイドの投与により病態は改善するが,投与の中止により再燃するため完治はしない.まず,マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析を基盤とした手法を用いて,ECRSおよび非好酸球性副鼻腔炎(non-ECRS: NECRS)患者から採取した組織中の遺伝子発現解析を実施した.その結果,ECRSにおいてはNECRSや正常粘膜組織とは異なる,特徴的な遺伝子発現プロファイルが存在することを同定した.さらに,ECRSにおける遺伝子発現を制御する上流因子を特定するため,パスウェイ解析も行った(Int Forum Allergy Rhinol.2018;8:592-604.).一方で,CRS患者の臨床情報データベースを作成し,術後の予後についても評価した.このようなphenotypeをもとに,どのようなsubgroupが予後不良なのかについて解析を行った.さらに,それらのsubgroupにおける特異的な遺伝子発現を解析するため,subgroupごとの鼻粘膜組織から抽出したtotal RNAをもちいてマイクロアレイで網羅的遺伝子発現解析を行った.その解析によって得られたCRSのendotypeに基づいて,現在は治療抵抗性に関連する予後不良因子について検討を行っている.その中でも,既存のECRSの概念とは異なるendotypeに特に注目している.当初の計画では,CRSのendotypeのうち,IFN誘導性遺伝子群の発現が増強している鼻組織より線維芽細胞や上皮細胞を培養し,培養細胞におけるIFN誘導性遺伝子群の発現の機序を中心に解析する予定であった.しかし,その解析の過程で治療抵抗性への関与が示唆される興味深い分子の存在が判明し,一時的にその分子を優先して検討を行っていた.そのため研究計画が一部変更となり,進捗がやや遅れてしまった.本邦の慢性副鼻腔炎(chronic rhinosinusitis: CRS)においては、これまで欧米に多いとされてきた好酸球優位な炎症性細胞浸潤を特徴とする難治性のフェノタイプが増加しており、好酸球性副鼻腔炎(eosinophilic CRS: ECRS)と呼ばれている。術後再発率が高く、予後不良な病態とされているが、その詳細な機序は解明されていない。
並列連結式マルチポート温度成層型蓄熱システムの蓄熱バランス向上に関する研究

本研究は、並列連結式温度成層型蓄熱槽の蓄熱バランス向上に関して、適正な流入・流出口の開発、隔壁連通口の蓄熱アンバランス解消効果の検証と共に、シミュレーションによる各種条件下での蓄熱バランスの検討、実システムに適用した場合の有効性の検証に関する研究を実施したものである。平成13年度には、複数槽を並列に連結した実験用温度成層型蓄熱槽を構築し、流量変化に応じた流入口・流出口の流量バランス特性変化の解明と並列槽隔壁に設ける連通口のサイズと配置などの槽内混合特性に及ぼす影響を解明するための研究を実施した。平成14年度には、空調機側への送水温度に影響を与える取水口のモデル化の検討のための可視化実験、連通口モデルと槽内混合モデルを組み合わせたシミュレーションによる蓄熱特性の検討、実システムに適用する際の流入流量バランスの検討と蓄熱性能予測を可能とする設計ツールの開発を中心とした研究を実施した。平成15年度には、連通口の槽内蓄熱バランス保持に対する効果について、流入流量および構成する各槽の槽容積を変化させた場合の効果の程度を検討するための実験を行い、連通口の蓄熱アンバランス解消効果の検証を行った。また、蓄熱槽取水口付近の流れの特性を明らかにするために、基本的な取水口形状である水平取水口周りの流速・温度分布を流体数値シミュレーションにより検討することにより、様々な温度分布条件下の取水口周りの流速分布特性のモデル化の検計を行った。本研究は、高い蓄熱効率が期待できる並列連結式温度成層型の蓄熱量アンバランスを克服することを目的に、流量がバランスしやすい流入口・流出口の開発、隔壁連通口の槽内混合特性への影響の解明とモデル化、シミュレーションによる各種条件下での蓄熱バランスの検討を行うものである。初年度に当たる今年度は、複数槽を並列に連結した実験用蓄熱槽を構築し、流量変化に応じた流入口・流出口の流量バランス特性変化の解明と並列槽隔壁に設ける連通口のサイズと配置などの槽内混合特性に及ぼす影響を解明するために以下の研究を実施した。1.実験用に内部を複数槽に分割した温度成層塑蓄熱槽を製作し、それぞれの槽に複数の流入口・流出口を設けてマルチポート流入口・流出口とし、流量調節装置により、さまざまな流量での実験が可能な実験装置を作成した。また、並列槽間には、連通口のサイズと配置を変えることができるような槽隔壁を設けた。2.製作した実験槽およびデータ収録装置を用いて、種々の入力流量の実験条件下におけるマルチポート流入口・流出口の流量バランス特性を、槽内温度分布の推移と水位計でチェックするとともに、数種類の流入口・流出口について槽内混合特性への影響を実験的に検討した。3.マルチポート流入口・流出口に関する実験結果に基づいて理論的な検討を行い、流量変化に応じた流量バランスの変化を予測できる流入口・流出口モデルを作成し、精度の検証を行った。4.流量制御装置を用いてマルチポート流入口・流出口の流入・流出流量バランスを変化させた実験を行い、流量がバランスしていない条件下での槽隔壁連通口のサイズと配置などの槽内混合特性への影響を実験的に検討した。5.槽隔壁連通口に関する実験結果に基づいて理論的な検討を行い、連通口内部の流速分布モデル、連通口から各槽への流入性状モデル、流入水の槽内での混合モデルを作成し、予測精度の検証を行った。初年度には、複数槽を並列に連結した実験用温度成層型蓄熱槽を構築し、流量変化に応じた流入口・流出口の流量バランス特性変化の解明と並列槽隔壁に設ける連通口のサイズと配置などの槽内混合特性に及ぼす影響を解明するための研究を実施した。

本年度は、空調機側への送水温度に影響を与える取水口のモデル化の検討、連通口モデルと槽内混合モデルを組み合わせたシミュレーションによる蓄熱特性の検討、実システムに適用する際の設計ツールの開発を中心とした研究を実施した。1.温度成層型蓄熱槽における取水口付近の流れの特性を明らかにするために、基本的な取水口形状である水平取水口周りの流速・温度分布を自動昇降装置付の電磁流速計および冷接点装置により測定し、槽内一様温度分布条件下における流れの状態から温度成層部が取水口付近に存在する急勾配温度分布条件下における流れの状態まで、様々な温度分布条件下の取水口周りの流速分布特性を分析した。2.様々な条件に対応して設計される並列連結式温度成層型蓄熱槽における蓄熱バランスを予測するために、温度成層型蓄熱槽の基本的な混合モデルに、連通口内部の流速分布モデル、連通口から各槽への流入性状モデル、流入水の槽内での混合モデルを組み合わせたシミュレーションを行った。3.並列式温度成層型蓄熱槽の計画・設計段階で蓄熱特性の予測を可能とするために、マルチポート流入口・流出口モデルによる流入・流出流量のバランスチェック、槽内温度分布の推移の予測、蓄熱槽効率などの蓄熱特性の予測など容易にするための設計ツールの開発を行った。本研究は、並列連結式温度成層型蓄熱槽の蓄熱バランス向上に関して、適正な流入・流出口の開発、隔壁連通口の蓄熱アンバランス解消効果の検証と共に、シミュレーションによる各種条件下での蓄熱バランスの検討、実システムに適用した場合の有効性の検証に関する研究を実施したものである。昨年度までに、複数槽を並列に連結した実験用温度成層型蓄熱槽を構築して、流量変化に応じた流入口・流出口の流量バランス特性変化の解明と並列槽隔壁に設ける連通口のサイズと配置などの槽内混合特性に及ぼす影響を解明するための研究、空調機側への送水温度に影響を与える取水口のモデル化の検討などを実施してきた。最終年度の本年度は、以下の連通口の蓄熱アンバランス解消効果の検証、モデルの精細化、設計ツールの開発を中心とした研究を実施した。1.並列連結式温度成層型蓄熱槽の槽隔壁に設けた連通口の槽内蓄熱バランス保持に対する効果について、流入流量および構成する各槽の槽容積を変化させた場合の効果の程度を検討するための実験を行い、連通口の蓄熱アンバランス解消効果の検証を行った。2.蓄熱槽取水口付近の流れの特性を明らかにするために、基本的な取水口形状である水平取水口周りの流速・温度分布を流体数値シミュレーションにより検討することにより、様々な温度分布条件下の取水口周りの流速分布特性のモデル化の検討を行った。3.シミュレーション結果を設計資料として活用できるようにするために、各モデルの理論的考察から無次元パラメータの抽出を行い、できるだけ少ない数の設計パラメータによってシミュレーションの結果の整理が可能となるようにした。4.研究成果を取りまとめた。
ヒト常在性の細菌が糖尿病状態の宿主に感染するための病原性分子ネットワークの解明

糖尿病患者はヒト常在性の細菌による感染症に罹患しやすい。これまで、ヒト常在性細菌が糖尿病患者に対して重篤な感染症を引き起こすメカニズムは不明であった。本研究で我々は、独自に開発した高血糖カイコ感染モデルを用いて、高血糖状態のカイコを殺傷するために必要な黄色ブドウ球菌の新しい病原性遺伝子を三つ同定した。本研究から、細菌が糖尿病状態の宿主に対して病原性を示すための特定のシステムを有していることが明らかになった。糖尿病患者数は、世界中で増加しており社会問題となっている。糖尿病合併症のひとつである感染症は、多くの場合、元々ヒトの皮膚や咽頭などに常在している細菌が引き起こすが、それらヒト常在性の細菌が糖尿病患者に対して重篤な感染症を起こすメカニズムは不明である。我々は、カイコを高血糖にする技術とカイコに病原体を感染させる技術を組み合わせた、高血糖カイコ感染モデルを確立している。本研究では、この実験系を用いて、高血糖状態のカイコを殺傷するために必要な病原体の遺伝子を網羅的にスクリーニングし、同定した遺伝子の機能解析を行った。平成24年度において我々は、高血糖カイコを殺傷するために必要な黄色ブドウ球菌の遺伝子を3つ同定した。これらの遺伝子欠損株は、通常状態のカイコに対しては、病原性に影響を与えなかった。また、このうちのひとつであるヘム鉄取り込みに関わるisdA遺伝子は、糖尿病マウスに対する病原性に寄与するが、通常マウスに対する病原性には寄与しないことも分かった。糖尿病が慢性化すると、様々な糖尿病合併症が発症する。本研究の目的は、ヒトに常在性の細菌が糖尿病宿主に高病原性を示す分子機構の解明である。すでに我々は、カイコを高血糖にする技術とカイコに病原体を感染させる技術を組み合わせた、高血糖カイコ感染モデルを確立している。本研究では、この実験系を用いて、高血糖状態のカイコを殺傷するために必要な病原体の遺伝子を網羅的にスクリーニングし、同定した遺伝子の機能解析を行う。また、このうちのひとつであるisdA遺伝子は、糖尿病マウスに対する病原性に寄与するが、通常マウスに対する病原性には寄与しないことも分かった。これらの結果から我々は、糖尿病状態の宿主に対して病原性を発揮するためのヒト常在性細菌の病原性遺伝子の同定に初めて成功したと判断した。IsdAタンパク質は、他のIsdタンパク質と協調して黄色ブドウ球菌のヘム鉄の取り込みに寄与する細胞壁局在性の因子である。これらIsdタンパク質群の細胞壁へのアンカリングに関わるsrtA、及びsrtB遺伝子も高血糖カイコに対する病原性に寄与するが、通常カイコに対する病原性に寄与しなかった。このことから、黄色ブドウ球菌の細胞壁のIsdヘム鉄取り込み機構が糖尿病宿主への感染に重要な役割を果たすことが明らかとなった。本研究課題の目的のひとつである糖尿病状態の宿主に感染するために必要な黄色ブドウ球菌の遺伝子を三つ同定できている。また、黄色ブドウ球菌のヘム鉄取り込み機構に関わる分子群が糖尿病宿主感染に関わることも明らかとなった。これらの同定された3つの因子間の遺伝子発現における調節機構や生化学的な解析も進みつつある。我々が同定した3つの黄色ブドウ球菌の病原性因子について、欠損株を用いた遺伝学、及び精製したタンパク質を用いた生化学を行う。黄色ブドウ球菌のヘム鉄取り込み機構に関わるIsdシステムが糖尿病宿主感染に必要であることを、他のIsdタンパク質の欠損株を用いて確証する。また、糖尿病感染症におけるヘム鉄の重要性について、ヘム鉄の投与実験などで検証する。今回同定された遺伝子のひとつはこれまでに生化学的な解析が報告されていない。この因子を精製し、酵素活性を見出す。このタンパク質は、N-アセチルグルコサミンデアセチラーゼドメインを有しているので、その活性があるか明らかにし、N-アセチルグルコサミン代謝と糖尿病宿主感染の関係性を明らかにして行く。遺伝学的実験のための遺伝子工学試薬やRT-PCR用の試薬を購入する。生化学的な解析のために、組み換え型タンパク質の精製に必要なカラムや試薬を購入する。相互作用因子の同定のためのタンパク質の質量分析を外注する可能性がある。論文作成のために英文校正費としても使用する。人件費はかからない。
ロジックモデルを用いた高齢者施設のケア文化の指標の開発

本研究は,高齢者施設のケア文化の指標を開発するものである.平成30年度は,海外ならびに日本における高齢者施設の「ケア文化」,「職場風土」,「ケアの質」をキーワードに文献検索を行い,ケア文化の指標を整理する作業を行った.(1)日本においては,「ケア文化」,「職場風土」というキーワードでは,ケア文化の指標に関連した文献は確認できなかった.「ケアの質」のキーワードで,看護の分野を中心に業務の質管理に関する文献がヒットした.高齢者施設のケアの質に関しては,施設基準,第三者評価といったものがあがった.(2)海外においては,施設の文化を変革する「culture change」の研究があり,また,長期ケアの質の次元としては,「ケアの有効性」,「安全性」,「即応性」,「利用しやすさ」,「公平性」,「効率性」,「許容性」,「妥当性」,「職員の能力」,「継続性」,「適時性」,「満足度」があるとされた.しかし,定性的な研究が主であり,ケア文化の指標につながるものを確認できなかった.これらの研究に共通していることとして,多くが構造(structure),過程(process),アウトカム(outcome)といったDonabedianのモデルを使用していることであったが,高齢者施設は急性期の医療とは異なり,生活期(慢性期)のケアが中心であり,疾病や障害レベルではなく,生活にかかわるため,ケアは主観的な要素が大きくなり,効果を測定する指標を策定するのが困難であるとされた.文献調査では,研究の現状を把握できたが,限界があると考え,研究計画を変更することとした.上記の理由により,研究計画の変更を行い,学内の倫理委員会の申請の準備に時間を要したため.今後は,ケア現場の観察調査,ケアスタッフのフォーカスグループ・インタビューを行い,その結果を研究協力者と協議して「ケア文化の指標案」を策定する.その案を修正デルファイ法を用いて検討する.修正デルファイ法では,専門家パネル会議を開催する.パネルは高齢者ケアの専門家(高齢者施設に5年以上勤務している専門職:看護師,社会福祉士,介護福祉士,介護支援専門員など)として,スノーボールサンプリング法にて依頼を行う.協力が得られた10名程度を専門家パネルとして選定し,研究の趣旨や今後の予定について説明して同意を得る.「ケア文化の指標案」を郵送し,内容の検討を依頼する.後日,専門家パネル委員会を開催し,高齢者施設のケア文化を高めるためのプロセスとなるロジットモデルを議論するとともに,「ケア文化の指標案」について検討を行う.本研究は,高齢者施設のケア文化の指標を開発するものである.平成30年度は,海外ならびに日本における高齢者施設の「ケア文化」,「職場風土」,「ケアの質」をキーワードに文献検索を行い,ケア文化の指標を整理する作業を行った.(1)日本においては,「ケア文化」,「職場風土」というキーワードでは,ケア文化の指標に関連した文献は確認できなかった.「ケアの質」のキーワードで,看護の分野を中心に業務の質管理に関する文献がヒットした.高齢者施設のケアの質に関しては,施設基準,第三者評価といったものがあがった.(2)海外においては,施設の文化を変革する「culture change」の研究があり,また,長期ケアの質の次元としては,「ケアの有効性」,「安全性」,「即応性」,「利用しやすさ」,「公平性」,「効率性」,「許容性」,「妥当性」,「職員の能力」,「継続性」,「適時性」,「満足度」があるとされた.しかし,定性的な研究が主であり,ケア文化の指標につながるものを確認できなかった.これらの研究に共通していることとして,多くが構造(structure),過程(process),アウトカム(outcome)といったDonabedianのモデルを使用していることであったが,高齢者施設は急性期の医療とは異なり,生活期(慢性期)のケアが中心であり,疾病や障害レベルではなく,生活にかかわるため,ケアは主観的な要素が大きくなり,効果を測定する指標を策定するのが困難であるとされた.文献調査では,研究の現状を把握できたが,限界があると考え,研究計画を変更することとした.上記の理由により,研究計画の変更を行い,学内の倫理委員会の申請の準備に時間を要したため.今後は,ケア現場の観察調査,ケアスタッフのフォーカスグループ・インタビューを行い,その結果を研究協力者と協議して「ケア文化の指標案」を策定する.その案を修正デルファイ法を用いて検討する.修正デルファイ法では,専門家パネル会議を開催する.パネルは高齢者ケアの専門家(高齢者施設に5年以上勤務している専門職:看護師,社会福祉士,介護福祉士,介護支援専門員など)として,スノーボールサンプリング法にて依頼を行う.協力が得られた10名程度を専門家パネルとして選定し,研究の趣旨や今後の予定について説明して同意を得る.「ケア文化の指標案」を郵送し,内容の検討を依頼する.後日,専門家パネル委員会を開催し,高齢者施設のケア文化を高めるためのプロセスとなるロジットモデルを議論するとともに,「ケア文化の指標案」について検討を行う.次年度は,研究計画の変更に伴い下記の費用を計上する.1)「ケア文化の指標案」策定のための観察調査ならびにフォーカスグループインタビューの開催,2)「ケア文化の指標案」作成のための会議(2回),3)専門家パネルの招聘とパネル会議の開催(2回),3)研究成果報告のための準備と学会参加.
難聴モデルマウスを用いた聴覚野周波数マップの研究：耳鳴の積極的予防を目指して

フラビン蛋白蛍光イメージング法にて、マウスの大脳聴覚野機能を研究した。その結果以下の知見を得た。1先行持続音呈示後の一次聴覚野応答で、通常検出できないON、OFFに対応する二峰性応答を得た。2周波数変調音刺激で刺激中に急激に変調方向を変えると、UF、DP領域に特異的な反応が見られ、トレーサーで追跡すると内側膝状体レベルで一次聴覚野と異なる部位から投射されていた。3加齢性難聴マウスを用いた高音難聴マウスの聴覚野反応では、中等度以下の難聴では聴覚野マップに変化が見られなかったが、高度難聴になると中音域の活動が強くなっていた。4両側聴覚野同時測定では刺激側の対側聴覚野で応答が強い傾向であった。聴覚末梢受容器である蝸牛に傷害が生じ、内耳性の難聴が生じることで大脳聴覚野への聴覚刺激のインプットが減少する。それに伴い大脳聴覚野内での神経細胞間ネットワークの変化が生じ、周波数マップに変化が生じることが耳鳴の成因の一つであると考えられている。周波数マップの変化を外的刺激で抑制できれば、耳鳴の予防的治療法の可能性に繋がるものと考えて研究している。加齢や音響外傷などによって生じる蝸牛障害によって聴覚野周波数マップがどのように変化するかを観察したうえで、さらに難聴出現以降の飼育環境において難聴周波数帯域の環境音を持続的に暴露することで、周波数マップの変化が抑制できるかどうかの研究を行っている。本年度はフラビン蛋白蛍光法によるマウス聴覚野の計測を行い通常飼育の若齢マウス、加齢マウスの基礎的データを蓄積している。C57BL/6マウスは加齢性難聴モデルマウスであり、難聴形成前の58週齢と12週齢以降の難聴出現後の高齢マウスにおける聴覚野マップ、特に高周波数帯域のマップが若齢マウスと比べてどのような変化を生じるか確認するための基礎データを複数の週齢で蓄積している。加齢性難聴は高周波数帯域から進行するので、それに伴い低周波数帯域のマップが高周波数帯域側に拡大することが予想されるため、5kHz、10kHz刺激時の反応領域の1/2ピーク強度の面積を計測し若齢マウスと比較している。また、加齢性難聴形成期に飼育環境で音刺激を継続して行い、マップ変化にどのような影響があるのかを解析している。聴覚末梢受容器である蝸牛に障害が生じる、またはそれ以外の要因で難聴が生じると、大脳聴覚野への聴覚刺激のインプットが変化し、それが大脳聴覚野内の周波数マップにおける神経細胞の活動性やネットワークを変化させ、耳鳴の成因になっていると考えられている。聴覚入力の変化による周波数マップの変化を外的刺激で抑制することができれば、耳鳴の治療、発症予防に繋がるものと考えて研究を行った。加齢や音響外傷による難聴マウスにおける周波数マップの変化を観察し、難聴周波数帯域の帯域雑音を継続暴露したマウスとの周波数マップの相違につき観察を行った。C57BL/6マウスは加齢性難聴モデルマウスであり、難聴形成前の58週齢と難聴形成期の12週以降の高齢マウスにおける聴覚野マップで、難聴形成前後での周波数マップの変化、特に難聴周波数帯域よりも低周波数帯域のマップが高周波数帯域へ拡大することを予想し、フラビン蛋白蛍光法によるイメージング解析を行っている。加齢性難聴は高周波数帯域から進行するので、それに伴う低周波数帯域のマップ変化を観察するため、5kHz、10kHzの刺激音での反応領域の面積、応答領域の反応中心位置を評価しているが、現状では個体差が大きく統計的有意差を得るに至っていない。並行して大脳聴覚野の機能解析として両耳同時聴覚刺激による左右聴覚野の応答性を、刺激音を変えて計測し、左右聴覚野の機能的相違につき検討を行っている。純音と変調音で左右の聴覚野応答に差がみられる傾向であり、左右聴覚野の機能的差異や相互関係につき解析を行っている。難聴が末梢受容器である蝸牛に生じると、大脳聴覚野への聴覚刺激のインプットが減少する。それに伴い聴覚野内で神経細胞ネットワークの変化が生じ、周波数マップに変化が生じることが耳鳴の成因の一つであると考えられており、周波数マップの変化を外的要因で抑制できれば耳鳴の予防的治療法の可能性に繋がるものと考えている。加齢や音響外傷などで生じる蝸牛障害によって聴覚野周波数マップがどのように変化するかを観察し、さらに難聴出現以降の飼育環境において難聴周波数帯域の環境音を持続的に暴露することで、周波数マップの変化が抑制できるかどうかの研究を行っている。本年度はフラビン蛋白蛍光法によるマウス聴覚野研究を当教室独自で行うための環境・設備構築を行った。

また、フラビン蛋白蛍光法を用いて、通常環境で飼育したマウスの聴覚野周波数マップのデータを蓄積している。C57BL/6マウスは加齢性難聴モデルマウスであるが、これまでは難聴形成前の58週齢を使って計測していた。12週齢以降の難聴出現後の高齢マウスにおける聴覚野マップ、特に高周波数帯域のマップが若齢マウスと比べてどのような変化を生じるか確認するための基礎データを複数の週齢で蓄積している。加齢性難聴は高周波数帯域から進行するので、それに伴い低周波数帯域のマップが高周波数帯域に拡大することが予想されるため、5kHz、10kHz刺激時の反応領域の1/2ピーク強度の面積を計測し若齢マウスと比較している。難聴形成期のマウスに対する環境音刺激として、トーンジェネレータを用いた簡単な音刺激を行っていたことや、難聴形成マウスの計測を、週数が比較的早めの段階で行っていたことなどから、難聴が高度に進行する以前の状況で特定の周波数刺激を行った場合と同等の結果(環境音刺激の周波数領域だけが反応が増強する)となってしまい、当初の目的であるマップの変化を計測することができなかった。当初、新潟大学脳研究所システム脳生理学教室の実験システムを共同利用して実験を遂行する予定であったが、当教室独自の実験室・実験機器を有することが可能となったため、新規に計測機器の購入、設置、運用準備を行う必要があった。当初その準備に時間を要したが現在は測定環境が整い正常マウスの聴覚野のイメージングを行っている。加齢性難聴モデルの計測時期をこれまでの実験時期より遅くし、確実に難聴を形成している時期とする。また、環境音刺激として、バンドパスフィルタを用いた帯域雑音を使用し、特定の周波数帯域だけに聴覚刺激、刺激音圧が集中することを避けて、低周波領域のマップ変化が測定できるような実験系への変更を行う。加齢性難聴モデルマウスの通常飼育での基本データが得られたら、飼育環境に高周波数帯域の環境音負荷を行ったマウスでの周波数マップ計測を行う。また、若齢マウスに音響外傷マウスを作製し、その周波数マップの計測および音響外傷後に環境音負荷を行った場合の周波数マップ変化の抑制について探る。飼育環境における音負荷をより効率的に行うため、飼育用の防音箱を購入し、スピーカーシステム、刺激音作成のためのシステムを再構築する。また、動物の購入費、薬物購入費、学会参加費として使用する予定である。飼育環境における音負荷を行うため、飼育用の防音箱を購入し、スピーカーシステム、刺激音作成のためのシステムを構築する。
地震による大きな引抜力を受ける塔状構造物用セミアクティブ免震装置の開発

本研究では,背が高くスレンダーな構造物の地震時安全性向上のためのセミアクティブ免震構造の開発を目的として,【1】大変形と大回転を伴う塔状構造物の高精度かつ低次元の運動方程式の構築,【2】平行リンク式パッシブ免震構造の免震性能の数値シミュレーションと実験による確認,【3】平行リンク式免震構造の復元力特性を地震応答が減じるように変化させるセミアクティブ免震制御器の設計を行った.本研究では,背が高くスレンダーな構造物の地震時安全性向上のためのセミアクティブ免震構造の開発を目的として,【1】大変形と大回転を伴う塔状構造物の高精度かつ低次元の運動方程式の構築,【2】平行リンク式パッシブ免震構造の免震性能の数値シミュレーションと実験による確認,【3】平行リンク式免震構造の復元力特性を地震応答が減じるように変化させるセミアクティブ免震制御器の設計を行った.本年度は,塔状構造物用のセミアクティブ免震構造を開発し,その性能を評価するための数値シミュレーション法の構築することを目的に,以下の項目について,研究を行った.【1】セミアクティブ免震構造の開発と実験用模型の設計パッシブ免震用のばねとダンパーに並列に取り付けた可変剛性用ばねと可変減衰用ダンパーをブレーキ機構により接続・切離しにより行うことにより,固有周期と臨界減衰比を変化させるセミアクティブ免震構造の成立性について検討した.また,機構の検討と実験用模型の設計計算を行い,実験用模型の仕様をほぼ決定した.また,一部部品については製作も行った.ブレーキ機構を作動させるアクチュエータについては,応答性の観点からさらに検討することになった.【2】セミアクティブ免震構造の地震応答解析法の開発セミアクティブ免震構造は,姿勢時変柔軟トラス構造であるクレーンマスト・ジブ・旋回部,パッシブ免震構造である立体平行リンク,可変剛性と可変減衰を実現するための接続・切離しを伴うばねとダンパーおよび制御用アクチュエータからなるので,これらの特性を考慮した地震応答解析用モデルを構築した.地震応答計算を行った結果,クレーンジブの面外方向には,良好な免震効果があることが分かったが,クレーンジブの面内方向には,ジブの曲げ振動主体の振動モードが卓越するために,免震効果が小さいことが分かった.免震効果を向上するための設計検討をさらに行う必要がある.本年度は,ステー支持型タワークレーンの免震機構を新たに開発することにして,その免震構造の設計,およびその性能を評価するための数値シミュレーションならびに振動実験を以下の項目のように行った。1、ステー支持型タワークレーンの免震構造の開発と実験用模型の製作クレーンと建物との間を繋ぐステーの免震機構の開発を行い,昨年検討したマストを免震する平行リンク型免震構造と協調的にステー支持型クレーンを免震する免震構造の設計検討を行った.また計算プログラムを作成し,免震効果をシミュレーションにより確認した.その結果を基に,建物と免震構造を有する高さ1.5m程度の実験用ステー支持型クレーン模型を作製した.2、1軸振動台を用いた加振実験1軸振動台に製作した建物と免震構造を有する高さ1.5m程度の実験用ステー支持型クレーン模型を設置して,加振実験を行った.実験は,振動特性を調べる正弦波加振と,地震時の免震性能を調べる地震波加振について行った.数値シミュレーション結果と実験結果から,開発したステーの免震機構と平行リンク型免震構造がほぼ設計通りの免震性能を有することが分かった.また,開発した定式化とプログラムの妥当性を確認した.本年度は,塔状構造物の高精度なモデル化,平行リンク型セミアクティブ免震構造の剛性を切り換える制御系の設計およびその性能を評価するための数値シミュレーションを行った.1.大変形と大回転を伴う塔状構造物の高精度かつ低次元運動方程式の構築極めて柔軟で大回転と大変形を伴いながら複雑な動的挙動を行う3次元梁構造の動的応答解析を高精度かつ高速で実行可能な柔軟マルチボディダイナミクスに基づく定式化手法を開発した.従来提案されてきた柔軟マルチボディダイナミクスに基づく定式化においては計算精度を向上しようとすると一般化座標の数が大きくなるため計算性が悪くなる問題点があったが,提案手法は非線形運動方程式の線形部分を利用した一般化座標の縮退方法を開発することにより計算性の大幅な向上を実現した.その有効性を数値シミュレーションにより確認し,塔状構造物の3次元挙動の動的応答解析を可能にした.2.セミアクティブ免震制御器の設計平行リンク型免震構造の復元力を担うばね機構の剛性を切り換えるための評価関数としてリヤプノフ関数を用いる方法とエネルギ保存則に基づく方法を用いた制御器の設計を行った.また,設計した制御器の地震応答の抑制効果を数値シミュレーションにより比較検討した.その結果,両手法とも非免震時の5割から7割程度に免震層の層せん断力係数を低減できることが分かった.しかしながら,ばね機構の剛性を高い側に切り換える時にパッシブ免震より免震層の層せん断力係数が高くなる場合が有り,制御器の設計法について更に検討・改良を行う必要があることが分かった.
有鉤条虫の撲滅を目指した流行調査と土壌伝播蠕虫の網羅的検出法の開発

インドネシア共和国・バリ州で、テニア症ならびに有鉤嚢虫症について、ヒトと家畜の疫学調査を実施した。ヒトの調査では、有鉤嚢虫症血清検査で陽性を示す住民はいなかったが、6名のテニア症(有鉤条虫)患者を見出すことが出来た。家畜の調査では、細頸嚢虫が多数のブタに感染していることが明らかとなった。また、テニア症患者の抗テニア成虫抗体を検出するための抗原は、その調整に使用する成虫のロットに影響を受けることが明らかとなった。さらに、Dot-ELISA法とLAMP法を使用した簡便なヒトテニア条虫の鑑別DNA検査法の開発に成功した。申請者らのグループは十数年にわたり致死率の高い寄生虫症である有鉤嚢虫症についての流行調査をアジア(インドネシア、タイ)で実施してきた。その成果として、世界に先駆けて『有鉤嚢虫症患者・患畜と有鉤条虫症患者が共住している希有な地域』を発見し、有鉤嚢虫と有鉤条虫の伝播経路に関する包括的な研究が初めて可能となった。本研究は、『有鉤条虫症の迅速高感度な検査法の開発』、『住環境の衛生度の指標である土壌伝播蠕虫の網羅的検出法の開発』、『それらを用いた流行調査』を基盤として、『どのようにして有鉤嚢虫症がそれらの地域で風土病として定着しているのか』の解明を行い、有鉤嚢虫症の撲滅を目指したコントロール方法を確立することを目的としている。平成27年度は、インドネシア・バリ島でヒトならびにブタの有鉤嚢虫症疫学調査を実施した。これまでの実績により、バリ島には無鉤条虫と有鉤条虫が分布していること、バリ等の北東部に位置するカランガスム県では、ヒトとブタとの間で有鉤条虫の生活環が維持されていることが明らかとなっている。今回も、カランガスム県の調査地を中心に疫学調査を実施した。具体的には、調査地域住民に対する聞き取り調査や糞便検査を実施すると共に、同地区で飼育されているブタならびにイヌより血清を分離し、我々が開発した有鉤嚢虫症免疫検査法を用いて抗体陽性の有無を調べた。また、抗体陽性であった家畜は、購入後剖検を実施した。今回は、有鉤嚢虫症を疑診するような免疫検査の結果は得られなかった。しかしながら、きわめて弱い抗体反応を示した家畜に関しては、免疫検査の評価のために剖検を実施した。その結果、有鉤嚢虫に近縁な種である細頸嚢尾虫が感染している見いだすことができた。さらに、LAMP法に基づく簡便なDNA検出法の開発も行った。平成27年度は、当初の予定通り有鉤嚢虫症やテニア症に関する疫学調査をインドネシア・バリ等で実施することができた。また、マルチプレックスLAMP法に基づくヒトテニア科条虫の簡便でかつ高感度な鑑別DNA検出法の開発にも成功した。以上より、研究全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。平成28年度も、ヒトならびにブタの有鉤嚢虫症疫学調査をインドネシア・バリ島のカランガスム県で実施した。インドネシア研究者の事前調査(住環境、ブタの飼育形態など)をもとに新規の4村(Banjar Buana Kusuma、Banjar Juntal Kelod、Banjar Bantas、Banjar Pandan Sari)ならびに調査実績のある1村(Banjar Bahel)を調査フィールドとして選定した。調査地域住民に対する聞き取り調査や糞便検査の結果、5名の有鉤条虫症患者(B. Bahel 1名、B. Buana Kusuma 3名、B. Pandan Sari 1名)を見いだすことが出来た。また、同地区で飼育されているブタより血清を分離し、我々が開発した有鉤嚢虫症免疫検査法を用いて抗体陽性の有無を調べた結果、陽性1個体および極めて弱い陽性4固体を見出した。それらを剖検したところ、有鉤嚢虫の感染を確認できなかったが、2頭のブタに細頸嚢虫が感染していることを確認した。平成28年度は、当初の予定通り有鉤嚢虫症やテニア症に関する疫学調査をインドネシア・バリ島で実施することができた。また、前年度に開発したマルチプレックスLAMP法に基づくヒトテニア科条虫の簡便でかつ高感度な鑑別DNA検出法の評価を、フィールド調査で得られた虫体を用いて実験室で行ったところ、鑑別検査に有用であることが明らかとなった。『住環境の衛生度の指標である土壌伝播蠕虫の網羅的検出法の開発』も本研究課題の一つとして取組んでいる。そのためには、土壌伝播蠕虫を入手する必要があるが、今年度の調査では入手することが出来なかったため開発に着手する事が出来なかった。

以上のことから、本研究の一部の進捗は当初の予定よりやや遅れていると評価した。本研究は、『有鉤条虫症の迅速高感度な検査法の開発』、『住環境の衛生度の指標である土壌伝播蠕虫の網羅的検出法の開発』、『それらを用いた流行調査』を基盤として、『どのようにして有鉤嚢虫症がそれらの地域で風土病として定着しているのか』の解明を行い、有鉤嚢虫症の撲滅を目指したコントロール方法を確立することを目的としている。平成29年度も、ヒトならびにブタの有鉤嚢虫症疫学調査をインドネシア・バリ島のカランガスム県で実施した。インドネシア研究者の事前調査(住環境、ブタの飼育形態など)をもとに3村(Banjar Tegal Panti、Banjar Bhuana Kusuma、Banjar Bahel)で調査する予定であったが、調査地にあるアグン山が約50年ぶりに噴火する可能性が出てきたため、調査の数日前に立ち入り禁止となってしまった。そこで、調査予定地に近い同県のSerena地区の3村(Banjar Darma Laksana、Banjar Ijogading、Banjar Kaler)を急遽調査地として選定し、調査を実施した。調査地域住民に対する聞き取り調査や糞便検査の結果、テニア症患者を見いだすことが出来なかった。興味深いことに、土壌媒介性寄生虫の虫卵も全て陰性だった。また、同地区で飼育されているブタより血清を分離し、有鉤嚢虫抗原ならびに細頸嚢虫抗原を用いて抗体陽性の有無を調べた結果、有鉤嚢虫抗原に対しては全て陰性であったが、細頸嚢虫抗原に対して陽性を示したものが6例あった。それらを剖検したところ、5頭のブタに細頸嚢虫が感染していることを確認した。この結果より、今回新たに調査に導入した細頸嚢虫抗原が、細頸嚢虫感染の検出に有用であることが明らかとなった。インドネシア共和国・バリ州で、テニア症ならびに有鉤嚢虫症について、ヒトと家畜の疫学調査を実施した。ヒトの調査では、有鉤嚢虫症血清検査で陽性を示す住民はいなかったが、6名のテニア症(有鉤条虫)患者を見出すことが出来た。家畜の調査では、細頸嚢虫が多数のブタに感染していることが明らかとなった。また、テニア症患者の抗テニア成虫抗体を検出するための抗原は、その調整に使用する成虫のロットに影響を受けることが明らかとなった。さらに、Dot-ELISA法とLAMP法を使用した簡便なヒトテニア条虫の鑑別DNA検査法の開発に成功した。インドネシア・バリ島における疫学調査を継続して実施する。具体的には、調査地域住民に対するアンケート調査、同意を得られた住民より分離した血清を用いた血清検査、糞便検査によるテニア条虫ならびに土壌媒介性蠕虫の検出、家畜の血清検査、マルチプレックスLAMP法の評価、土壌媒介性蠕虫の採集ならびにDNA検出法の開発を実施する。具体的には、調査地域住民に対するアンケート調査、同意を得られた住民より分離した血清を用いた血清検査、糞便検査によるテニア条虫ならびに土壌媒介性蠕虫の検出、家畜の血清検査、マルチプレックスLAMP法の評価を実施する。また、『住環境の衛生度の指標である土壌伝播蠕虫の網羅的検出法の開発』に必要な土壌媒介性蠕虫の採取を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。分子寄生虫学29年度が最終年度であるため、記入しない。
エビ類の高効率な卵巣催熟技術の開発を目指した基盤分子情報の集積

データベースからバナメイエビの72,348個のunigeneについて、ORF finderによりタンパク質をコードした66,166遺伝子を抽出し、そのアミノ酸配列を明らかにした。上記72,348個のunigeneについてマイクロアレイプローブをeArrayで設計し、このアレイを用いた解析の結果、バナメイエビの成熟卵巣に特徴的な遺伝子としてGILTなど、未成熟卵巣に特徴的な遺伝子としてNP1などを同定した。本研究により開発されたマイクロアレイはクルマエビ科に属する種の卵巣成熟過程に関する有用な分子情報を得るために有用なツールとして利用できる。11ヶ月齢の成体(4060 g・BW)より摘出したステージ1(未成熟, N=6)とステージ4(成熟, N=6)の卵巣について、我々の開発した29,917個のプローブを搭載したバナメイエビ用DNAマイクロアレイを用いた発現遺伝子の網羅的な比較解析を実施した。その結果、両区間で発現量に有意な差のあるものとして3,192遺伝子が見つかり、そのうち、418遺伝子は成熟卵巣で発現量が高く、2,774遺伝子は成熟卵巣で発現量が低くなっていることが明らかとなった。上記遺伝子のうち、成熟卵巣で発現量が特に高かったGamma interferoninducible lysosomal thiol reductase (GILT)およびAnti-lipopolysaccharide factor-likeprotein(ALF)遺伝子、ならびに成熟卵巣で発現量が特に低かったNeuroparsin 1およびThrombospondin遺伝子について、各卵巣ステージ(1および4)のcDNAを鋳型としたRT-PCRを行った結果、GILTおよびALFはステージ4の成熟卵巣のみで、またNeuroparsin 1はステージ1の未成熟卵巣のみで増幅バンドが確認された。以上、本年度の研究より、GILTとALFおよびNeuroparsin 1の各遺伝子がそれぞれ成熟卵巣および未成熟卵巣の分子マーカーとして利用可能であることが明らかとなった。バナメイエビ成体より摘出した成熟卵巣と未成熟卵巣について、当初計画通り、発現遺伝子の網羅的な解析を実施し、その結果、発現量に差のある3,192遺伝子が見つかった。この中から、特に発現量の差が顕著なものに着目して詳細な解析を実施した結果、卵巣成熟段階の分子マーカーとして使用可能な3遺伝子(GILT, ALF, Neuroparsin 1)を同定することに成功した。これは、卵巣成熟に関する分子情報が不足しているエビ類においては、重要な知見である。以上のように、本年度の目標としていた卵巣成熟の分子マーカーの同定が達成できており、概ね予定通りの進捗状況といえる。バナメイエビに関する遺伝子情報がアップデートされたことから、本年度は改めてNCBIのデータベースからバナメイエビの72,348個のunigeneをダウンロードして、ORF finderによりタンパク質をコードした66,166遺伝子を抽出し、そのアミノ酸配列を明らかにした。Unigeneの最も長い遺伝子は、2,587アミノ酸残基であり、平均は100アミノ酸残基であった。上記66,166遺伝子のアミノ酸配列をpfamで解析して、11,272個の遺伝子に特徴的なタンパク質のモチーフがあることがわかった。上記情報に基づき、72,348個のunigeneのマイクロアレイプローブをeArrayで設計した。バナメイエビの成熟(体重40g程度以上かつ9ケ月齢以上の成体で成熟卵巣を持つ個体)、未成熟(体重40g程度以上かつ9ケ月齢以上の成体で未成熟卵巣を持つ個体)、亜成体(体重15g程度の約4ヶ月齢の個体)の卵巣からRNAを抽出してマイクロアレイ解析を行い、各群それぞれに特徴的に発現する遺伝子として、昨年同定されたものに加えて、Heme-binding protein、Apolipoprotein D-like等を選抜した。成熟および未成熟で特徴的に発現する遺伝子には既知の分子マーカーである卵黄タンパク質(Vg)遺伝子が含まれているため、上記遺伝子も分子マーカーとして利用できることが示唆された。また、クルマエビの卵巣RNAを用いて、マイクロアレイ解析を行った結果、成熟と未成熟で特徴的に発現する遺伝子として、Prefoldin subunit 5-like、Myosin heavy chain-likeを選抜した。前年度のマイクロアレイ実験で得られた網羅的発現遺伝子データについて、Gene ontology(GO)解析による遺伝子群の機能分類(分子機能molecular function、生物学的プロセスbiological process、細胞内構成要素Cellular component等)やPathway解析等を実施し、卵巣成熟過程の分子カスケードを明らかにする。特に、前年度に同定された卵巣成熟マーカー分子についてin situ hybridization法を用い、組織内における詳細な発現部位を特定する。ここで得られた結果と上記GO解析およびPathway解析の結果を併せることで、前年度に同定された分子が卵巣成熟過程でどのような役割を担っているかの予測が可能になるものと期待される。

水生生物繁殖生理予算配分が限られた中で、本年度に得られた基盤情報を最大限に活用するために、次年度への繰越額をできる限り多く確保した。本年度に実施した試料以外を用いたマイクロアレイ解析、およびin situ hybridization等のマイクロアレイ以外の実験のための試薬等に使用する予定。
大学生に対するコミュニケーション教育の効果研究

本研究では,「気づきの体験学習」と「乳幼児や高齢者との交流」を核とした"ヒューマン・コミュニケーション"授業の効果を質問紙調査で検討した.対人関係やコミュニケーション能力及び自己受容の育みが促進されていることが確認された.体験的,実践的に学ぶ"ヒューマン・コミュニケーション"授業は,一方通行的な授業ではないため,学生にとって新鮮で,青年期にある学生の自分づくりや対人関係づくりの支援になっていることが推察された.本研究では,「気づきの体験学習」と「乳幼児や高齢者との交流」を核とした"ヒューマン・コミュニケーション"授業の効果を質問紙調査で検討した.対人関係やコミュニケーション能力及び自己受容の育みが促進されていることが確認された.体験的,実践的に学ぶ"ヒューマン・コミュニケーション"授業は,一方通行的な授業ではないため,学生にとって新鮮で,青年期にある学生の自分づくりや対人関係づくりの支援になっていることが推察された.平成19年度は,コミュニケーション教育プログラムと精神状態の関連を検討し,大学生のメンタルヘルス支援に役立てるという研究目的のー環として,研究協力者(烏取大学高塚人志准教授)が実践してきた「気づきの体験学習」と「乳幼児や高齢者との交流」を核とした"ヒューマン・コミュニケーション授業の効果を質問紙調査で検討した。分析対象者は必修科目として受講した医学部2年生75名(4月と7月),自由撰択で受講した1年生30名(4月と7月)とした。質問紙は,調査協力者(福岡医療短期大学田中克江教授)と既存の尺度を組み合わせて作成したQOLL(Quality of life&learning)を用いた。QOLLは,1)簡易版・大学生生活チェックカタログ45:大学生の生活の質(Quality of Student Life:QOSLの実態を把握する尺度(峰松ら,2002),2)九州大学コミュニケーションスケール(峰松ら,2001),3)自己受容尺度(大出・澤田,1988),4)家族機能測定尺度(草田・岡堂,1993)から構成された。共通点として,QOSL尺度の「社会的関係」,自己受容尺度の「他者への貢献」が高まっていた。医学部学生は,コミュケーションスケールでは有意に得点変化したものがなかった。2年次のみの変化をみているため1年次ほどの大きな変化がなかった,あるいは医学部学生の特徴である両方の可能性がある。また,医学部学生は,1年間の乳幼児との交流に加え高齢者との交流があったため,コミュニケーション以外では,さらに変化が見られたと考えられる。一方,一般学生は自由選択で受講しているため,「気づきの体験学習」のみでも効果がより大きいと思われる。今後も引き続き調査と分析を行い.さらに詳細な検討を行っていく。なお,平成19年度の研究成果は,平成20年度より発表していく予足である。平成20年度は、コミュニケーション教育プログラムと精神状態の関連を検討し,大学生のメンタルヘルス支援に役立てるという研究目的の一環として、研究協力者(鳥取大学高塚人志准教授)が実践してきた「気づきの体験学習」と「乳幼児や高齢者との交流」を核とした"ヒューマン・コミュニケーション授業の効果を質問紙調査で検討した。分析対象者は必修科目として受講した医学科2年生75名(平成19年4月と7月と平成20年2月)、医学科1年生80名(平成20年4月と7月)自由選択で受講した一般学生120名(平成20年4月と7月)とした。質問紙は、調査協力者(福岡医療短期大学田中克江教授)と既存の尺度を組み合わせて作成したQOLL(Quality of Life & Learning)を用いた。QOLLは、1)簡易版・大学生生活チェックカタログ45 :大学生の生活の質(Quality of Student Life : QOSL)の実態を把握する尺度(峰松ら, 2002)、2)九州大学コミユニケーションスケール(峰松ら, 2001)、3)自己受容尺度(大出・澤田, 1988)、4)家族機能測定尺度(草田・岡堂,1993)から構成された。体験的、実践的に学ぶヒューマン・コミュニケーション授業は、一方通行的な授業ではないため、学生にとって新鮮であり、青年期にある学生の自分づくりや対人関係づくりの支援になっていることが推察された。一方、対人交流を表面的にやり過ごしたい者にとっては、刺激が強くマイナスに働く可能性も窺われた。今後の展望として、医学科学生は必修授業であるため、自らが選択して活動する内容を取り入れたり、1年4月時点でのデータをもとに、サポート体制をとること、効果を測定する尺度の改良が必要と思われた。今後も引き続き調査と分析を行い,さらに詳細な検討を行っていく。平成21年度は、主な研究として、2年間の調査を基に改良した質問紙を平成21年度入学者に実施し、効果研究を行った。コミュニケーション教育実践は、研究協力者の鳥取大学・高塚人志准教授が行った。教育内容は、医学部1年生75名「気づきの体験学習」「乳幼児との交流」(必修:前期),他学部1年生120名「気づきの体験学習」(選択:前期)であった。質問紙は(1)簡易版・大学生生活チェックカタログ45(峰松ら,2002)から「対人関係」「将来の展望」「生きがい」「大学生活の全体的充実感」(2)九州大学コミュニケーションスケール(峰松ら,2001)から「対人過敏性」「集団への適応」「アサーティブネス」(3)自己受容尺度(大出・澤田,1988)