hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中世伊勢神宮に関する三重県外所在古文書の網羅的研究

本研究は、神宮領荘園の広域的展開などにより、全国各地に関連史料が存在している中世伊勢神宮に関連する古文書のデータを、網羅的に収集し、公開することにより、近年長足の発展を遂げた中世伊勢神宮に関する研究を、より飛躍的に発展させることを目的とする。上記の目的のため、平成30年度は、まず4月7日に三重県史編さん班にて関係者会議を開き、平成29年度報告と平成30年度計画を協議した上で、5月7日と6月4日の2回にわたり、収集した古文書データのうち、本科研で翻刻を行う古文書の採用・不採用の選別作業を行った。またそれらの作業と並行して、『南北朝遺文』と『戦国遺文』のまくりを行い、神宮関係史料を抽出するとともに、その入力を行った。さらに10月1619日、東京大学史料編纂所で「東山御文庫文書」の調査を行い、神宮関連文書の選定作業を行い、後日、宮内庁書陵部に該当文書の複写申請を行った。また10月24日には、京都府立京都学・歴彩館で陽明文庫所蔵「近衛家文書」の調査を行い、平成31年2月7日8日には国立歴史民俗博物館に赴き、神宮関係文書の調査を行った。また2月21日には皇學館大学に高野山大学の坂口太郎氏を招き、中世伊勢神宮に関する研究会を開催した。その結果、『南北朝遺文』『戦国遺文』のまくり分と、陽明文庫所蔵「近衛家文書」の該当文書、および天理大学附属図書館「吉田文庫」の該当文書については翻刻が終了しており、また三重県史編さん班に既に紙媒体データがあり、再調査の必要がない古文書2215点についても、東京都の途中まで入力は終了し、残りは千葉・大阪・長野・奈良の4県のみという状態になっている。交付申請の際、平成29年度中に完成させるとしていた「中世伊勢神宮関係三重県外所在古文書」のリストについては、関係古文書の量が、予想していたよりはるかに多いこともあり、現状では完成の目処が立っていない。結果として古文書の翻刻と並行して、リスト作りを行うこととなっており、やや遅れていると言わざるを得ない。平成30年度は神仏習合関係史料を除外し、1神宮関係、2神宮領・役夫工米関係、3神宮御師関係に絞って関連史料を収集することに軌道修正したが、それでも未翻刻の史料は膨大で、残り1年で全ての神宮関係史料を翻刻することは事実上不可能と言わざるを得ない。この点、当初の見通しが甘かったということになるが、それでも可能な限りの関係古文書データを収集し、翻刻することに努めたい。具体的には、御茶ノ水図書館成簣堂文庫・国立歴史民俗博物館に出張して関連文書のデータを集めるとともに、東山御文庫文書の紙焼きを入手次第その翻刻に取り組み、また未入力の東京・千葉・大阪・長野・奈良の県史データを入力するとともに、狩野亨吉蒐集文書・下郷共催会所蔵文書・東山御文庫文書・成簣堂文庫の翻刻にも精力を傾注していきたいと考えている。上記の目的のため、まず平成29年5月21日8月27日までの間に8日間、三重県史編さん班が作成した三重県関係県外所在古文書の一覧データを入手後、それを三重県史編さん室が保管する紙媒体の文書ファイルと照合し、『三重県史』中世3で不採録となった神宮関係古文書を抽出した。この抽出作業完了後、各データを結合・整理した上で、9月16日開催の本科研関係者会議にて進捗状況を報告し、三重県史編さん室に既に紙媒体データがあり、再調査の必要のない古文書2215通(A群)、三重県史編さん室に紙媒体がなく、調査・複写・翻刻の必要がある古文書499通(B群)、そして一覧データ化されていない未確認資料(C群)という3つに古文書群を分類した。その上で、一覧データを再度確認しつつ、10月15日平成30年2月17日までの間に6日間、A群の紙媒体史料をPDF化するとともに、B群・C群の古文書について、11月1516日に国立公文書館、12月34日に東京大学史料編纂所、12月11日に京都大学・京都府立京都学歴彩館、平成30年1月22日と2月1920日に宮内庁書陵部、2月23日に石川武美記念図書館成簣堂文庫で、それぞれ関係史料の調査と複写の入手を行った。併せて一覧データからの抽出漏れ・重複文書などのチェックを行うとともに、活字史料集から改めて神宮に関係する史料の「まくり作業」を行い、それらと並行して、A群・B群の翻刻・入力作業を開始した。入力作業は、47都道府県中17県の所在文書まで終了している。交付申請の際、平成29年度中に完成させるとしていた「中世伊勢神宮関係三重県外所在古文書」のリストはほぼ完成しており、さらにこのリスト作りと並行して、リストアップした中世伊勢神宮関係古文書の写真データを収集することも進んでおり、おおむね順調に進展しているということができる。

上記の目的のため、平成30年度は、まず4月7日に三重県史編さん班にて関係者会議を開き、平成29年度報告と平成30年度計画を協議した上で、5月7日と6月4日の2回にわたり、収集した古文書データのうち、本科研で翻刻を行う古文書の採用・不採用の選別作業を行った。またそれらの作業と並行して、『南北朝遺文』と『戦国遺文』のまくりを行い、神宮関係史料を抽出するとともに、その入力を行った。さらに10月1619日、東京大学史料編纂所で「東山御文庫文書」の調査を行い、神宮関連文書の選定作業を行い、後日、宮内庁書陵部に該当文書の複写申請を行った。また10月24日には、京都府立京都学・歴彩館で陽明文庫所蔵「近衛家文書」の調査を行い、平成31年2月7日8日には国立歴史民俗博物館に赴き、神宮関係文書の調査を行った。また2月21日には皇學館大学に高野山大学の坂口太郎氏を招き、中世伊勢神宮に関する研究会を開催した。その結果、『南北朝遺文』『戦国遺文』のまくり分と、陽明文庫所蔵「近衛家文書」の該当文書、および天理大学附属図書館「吉田文庫」の該当文書については翻刻が終了しており、また三重県史編さん班に既に紙媒体データがあり、再調査の必要がない古文書2215点についても、東京都の途中まで入力は終了し、残りは千葉・大阪・長野・奈良の4県のみという状態になっている。交付申請の際、平成29年度中に完成させるとしていた「中世伊勢神宮関係三重県外所在古文書」のリストについては、関係古文書の量が、予想していたよりはるかに多いこともあり、現状では完成の目処が立っていない。結果として古文書の翻刻と並行して、リスト作りを行うこととなっており、やや遅れていると言わざるを得ない。平成30年度は、まず蒐集史料の採録・不採録の選別から開始したい。「中世伊勢神宮関係文書」と言った場合、どこまでを「関係している」とするのか曖昧なところがある。例えば起請文の神罰に「天照大神」の名があるものを全て「関係している」と考えると、採録文書は厖大なものになりかねない。そこで、当初予定していた1神宮領荘園・役夫工米関係、2伊勢神宮御師関係、3神仏習合関係という3分野の内、3については余り積極的に収集する事はせず、12を中心とした史料集に軌道修正することとした。その上で、採録の決定した古文書から翻刻・入力作業を行い、併せて活字史料集等の「まくり作業」も継続する。さらに昨年度に引き続き、成簣堂文庫・国立歴史民俗博物館なとで史料調査を行い、また入手した写真版と活字史料との校合作業も行っていく予定である。なおこれらの作業を全て並行して行うためには、大学院生のアルバイト代を中心とした謝金が不足する恐れがあり、平成31年度予算の内40万円を、今年度予算に前倒しして執行させて頂ければと考えている。平成30年度は神仏習合関係史料を除外し、1神宮関係、2神宮領・役夫工米関係、3神宮御師関係に絞って関連史料を収集することに軌道修正したが、それでも未翻刻の史料は膨大で、残り1年で全ての神宮関係史料を翻刻することは事実上不可能と言わざるを得ない。この点、当初の見通しが甘かったということになるが、それでも可能な限りの関係古文書データを収集し、翻刻することに努めたい。具体的には、御茶ノ水図書館成簣堂文庫・国立歴史民俗博物館に出張して関連文書のデータを集めるとともに、東山御文庫文書の紙焼きを入手次第その翻刻に取り組み、また未入力の東京・千葉・大阪・長野・奈良の県史データを入力するとともに、狩野亨吉蒐集文書・下郷共催会所蔵文書・東山御文庫文書・成簣堂文庫の翻刻にも精力を傾注していきたいと考えている。
「小集団営農」の可能性:現代農村における新たな営農志向の集合的な形成と展開

東北・北海道の農村で資料収集・参与観察・インタビュー等のフィールドワークを実施した。結果、営農志向の形成は相応の村落関係を媒介としていること、しかしそれは単に組織的な生産の単位としてだけではなく、また生産技術の普及や経営戦略の共有という意味だけのものでもなく、家族関係やジェンダー、自然観や農業観、広くは生活哲学や農村文化の形成・学習とも関連すること、その面ではインフォーマルな集団関係が重要な役割を果たすことが明らかとなってきた。申請書における計画にあるとおり、本年度はこれまでの調査研究を継続しながら、主に準備をおこなうのがねらいであった。これに従い、1.研究代表者のフィールドワークによって既に蒐集してあったデータや資料の再整理やデジタル化をおこなった。具体的には、対象地における行政機関が作成した統計的資料などの整理とデータ加工、農家が作成した文書など現地資料のデジタル化、過去に試みた聞き取り調査の調査票の整理と再点検、等である。2.フィールドへの再エントリーを試みた。なかでも、北海道根釧地方については、本研究費分も含めて数次にわたり現地を訪れ、代表的な農家に対する準備的なインフォーマント聴取に加え、最新の概況についての機関聴取、若干名の一般農家に対する質問紙法によるパイロット的聴取調査をおこなうことができた。この作業を通じて、研究作業の一部に酪農学園大学との共同が実現した。来年度はこの成果の上にたちながら本格的な調査および報告書の執筆を開始する予定である。他方のフィールドである北空知地方・山形県庄内地方については、文献サーベイなどの準備作業を別途おこなった。来年度が本格的な再エントリーとなる予定である。3.村落研究および質的分析法についての研究を継続的におこなった。村落研究の面では、とくに農民の学習活動について、文献サーベイや学会参加を通じて広く情報を得ようと試みた。質的分析法については、その最新の成果であると思われるデンジンらの『質的方法ハンドブック』の翻訳作業にかかわりながら、とりわけインタビュー論や著述の倫理、調査倫理などについて、新たな見地を得ようと努めた。来年度以降は、こうした質的研究に関する吟味の議論を農村研究においていかに活かしてゆくかが課題となる。本年度は以上のように準備的段階にあるため、論文や学会での公表はまだしていない。申請書のとおり、本年度は、再エントリーののち、可能になった対象地から本調査に着手する計画であった。これを試みた結果、1)北海道東部の酪農地帯については、関係者への詳しい聞き取りと、数多くの現地資料を蒐集することができ、また、関係研究者と意見を交換することができた。とりわけ農民の学習活動に関する一次資料は貴重なものであり、社会学的解析がまだあまりおこなわれていないものであって、本研究課題にとってもこれをどう分析・評価するかはひとつの課題になると思われる。2)山形県庄内地方については、機関調査とインフォーマント聴取をおこなうことができた。とくに、農業政策の転換にともない、新たな農民組織化にむけた動きの概要を知ることができた。しかし、模索の多い萌芽であること、現地にとってはデリケートな問題であることなど、本格的に着手するにはやや尚早であることも伺え、次年度の機会を待つこととした。3)北空知地方を含む従来のデータを整理することができた。4)質的分析法についての研究を継続的におこなった。本調査継続中であるため、まだ報告・論文化はないが、4)については別途とりくんできた最新の代表的ハンドブックの翻訳作業が完了し、公刊されるに至っている。今年度は計画に従って本格的なインタビュー・資料収集を続けたが、フィールドワークには部分的な遅れも生じた。これは研究代表者の健康上の不安が原因であり、回復を待って集中的にとりくむことを余儀なくされたためである。現在、不安はほぼ除去されているので、遅れながらも研究は進展している。すなわち、1)北海道東部の酪農地帯については、農家の学習・交流活動と、新たな営農志向の形成について、いっそう詳しく追加的な現地調査を実行することができた。が、しかし、2)山形県庄内地方の集落営農については、一昨年に機関調査とインフォーマント聴取をおこなったあと、冒頭の理由から時機を逸したため、進展させることができなかった。また、3)北海道北空知地方については再エントリーすることができなかった。ただし、4)質的分析法や研究倫理の具体的展開については、大きな進展があった。つまり、最新の知見について研究を進めていたところ、世界的にも今日的なスタンダードと見なされる辞書Dictionary of Qualitative Inquiryの邦訳・出版計画に参加することができた。現在のところ、1)については著書の執筆をめざした資料整理やデータ解析、4)については具体的な翻訳作業が進展している。2)と3)は、どの程度まで進めるのか再検討が必要となっている。研究の目的は新たな営農志向が集合的に探求される可能性をさぐることにあった。本年度のねらいとして、1)北海道東部の酪農地帯における調査の継続と報告準備、2)山形県庄内地方での機関調査とインフォーマント聴取の補充、3)北海道北

空知地方での再エントリーを挙げ、また、研究期間を通じた課題として、4)質的分析法・調査倫理についての最新の知見の検討を掲げてあった。とりくみの結果、道東の酪農地帯について2000年度から現在までに収集した資料の一部を4冊の資料集にまとめることができた。また、現地の酪農家のあいだでは、生産技術や経営戦略などだけでなく、家族関係やジェンダー、自然観や農業観、生活哲学や農村文化が伝承・創造の課題となっていることが明らかになった。山形県では、酒田市域を広く覆う「営農志向調査」を来年度または再来年度にかけて実行しうる見込みができた。これにより、当研究代表者を含む東北大学の研究チームが過去30年にわたって継続してきた調査研究の成果と接続することが可能となる。調査法や倫理についてはDictionary of Qualitative Inquiryの翻訳作業が完了し、2009年秋には出版される予定となった。これは国際的にも定評のある辞書であり、社会学的な質的分析についてひとつのスタンダードになることはまちがいない。このように研究は全般的には進行したが、フィールドワークは計画よりも遅延しがちであった。とくに、研究報告ができなかったことと、一部のフィールドは手つかずのまま終了したことなどは、計画からの大きな遅延であり、今後さらにとりくむ必要がある。遅延の原因は、(1)対象地でも模索中であることが多かったこと、(2)代表者の健康不安(19年度)、(3)学会の役職と重なってしまったこと(20年度)などである。
H^+-ATPaseのカップリング機構

H^+-ATPaseの作用機構については依然として不明の部分が多いが,私たちの研究では今年度以下の点で進歩があった.1."Unisite"説は正しいか?F_1の3つのβサブユニットが順に協同作用的に基質や生産物に対する親和性を換えてゆくというBoyerの考えは, Penefskyらの"unisite"と"coldchase promotion"の実験によって強力な支持を得たと受け取られている.しかし私は以下の実験から彼らの説はもっと慎重に考える必要があるとの結論に達した.(1)ミトコンドリアF_1について, Penefskyらの提出した速度定数を用いて計算すると反応産物のPiとADPのほとんどは反応の初期において(2分)F_1に結合したままのはずであるが,実際は大部分解離している.これは大腸菌F_1についても同様であった.(2)cold chaseで加えたATPの方が"unisite"にあらかじめ結合していたATPよりも早く水解されてしまう.(3)哺乳類以外のF_1では,はっきりしたcoldchase promotionが見られない.2.化学修飾の実験から活性に必須とされたF_1・βのアミノ酸残基6ヶ所をそれぞれ別のアミノ酸に部位特異突然変異で変えてみた.その結果,アミノ酸置換で活性を完全に失ったのは, Glu190とGlu201の2ヶ所だけであった.ただしLys164の変異は酵素のキネティクが質的に変化した.今後, 1については3ヶのβのうち1つあるいは2つのβが失活しているF_1を遺伝子工学的に作製し, F_1の活性に3β全てが生きていなくてもよいことを示したい.これはBoyerの考えに対する強力な反証になる. 2については更に多くの残基を変異させて結果をみたい.H^+-ATPaseの作用機構については依然として不明の部分が多いが,私たちの研究では今年度以下の点で進歩があった.1."Unisite"説は正しいか?F_1の3つのβサブユニットが順に協同作用的に基質や生産物に対する親和性を換えてゆくというBoyerの考えは, Penefskyらの"unisite"と"coldchase promotion"の実験によって強力な支持を得たと受け取られている.しかし私は以下の実験から彼らの説はもっと慎重に考える必要があるとの結論に達した.(1)ミトコンドリアF_1について, Penefskyらの提出した速度定数を用いて計算すると反応産物のPiとADPのほとんどは反応の初期において(2分)F_1に結合したままのはずであるが,実際は大部分解離している.これは大腸菌F_1についても同様であった.(2)cold chaseで加えたATPの方が"unisite"にあらかじめ結合していたATPよりも早く水解されてしまう.(3)哺乳類以外のF_1では,はっきりしたcoldchase promotionが見られない.2.化学修飾の実験から活性に必須とされたF_1・βのアミノ酸残基6ヶ所をそれぞれ別のアミノ酸に部位特異突然変異で変えてみた.その結果,アミノ酸置換で活性を完全に失ったのは, Glu190とGlu201の2ヶ所だけであった.ただしLys164の変異は酵素のキネティクが質的に変化した.今後, 1については3ヶのβのうち1つあるいは2つのβが失活しているF_1を遺伝子工学的に作製し, F_1の活性に3β全てが生きていなくてもよいことを示したい.これはBoyerの考えに対する強力な反証になる. 2については更に多くの残基を変異させて結果をみたい.
新人看護師の職場適応を促すプリセプター制度の適切なペアリングに関する基礎的研究

本研究では、プリセプターのペアリングに関する実態と認識について検討した。その結果、プリセプターは、コーチングスキルを活用して新人看護師の指導を実践しており、コーチングスキルの活用が効果的であると認識していた。しかし、プリセプターは、コーチングスキルを活用した新人看護師の理解度の確認、新人看護師への指導後のフォロー、他の同僚看護師との協力体制の構築、業務の多忙さによる新人看護師への指導不足に関して困難を感じていることが示唆された。現在、多くの病院では新人看護師教育の方法としてプリセプター制度を導入している。2010年度より新人看護師研修が努力義務化されたことを受け、プリセプター制度の運用をさらに充実させていく必要があると考える。特に、新人看護師の離職要因が人間関係であることから、効果的な運用のためには、最も近い関係であるプリセプターとの良好な関係形成が必要であると考える。そこで、今年度は、(1)対人関係形成に必要とされる社会的スキル、(2)人間関係構築に効果的であるとされるコーチングスキル、(3)新人看護師、プリセプターのペアリングに関する認識について、文献の検討を行った。調査方法は、医学中央雑誌20002010年の10年間において、キーワードを「看護」、「新人」、「プリセプター」、「人間関係,ペアリング」、「社会的スキル」、「コーチング」として原著論文を検索し、その論文の内容について分析した。その結果、「看護」、「新人」、「プリセプター」のキーワードを含む論文は148件認められた。これらの148件の内、「人間関係(ベアリング)」に関する論文は44件、「社会的スキル」に関する論文は2件、「コーチング」に関する論文は4件であった。「人間関係」では、新人看護師が職場の人間関係に大きなストレスを感じ、プリセプターも新人看護師との人間関係や指導に困難を感じていた。また、「社会的スキル」では、新人看護師の社会的スキルの評価に関する内容であった。加えて、「コーチング」に関しては、CSI(Communication Style Inventory)を活用した指導や、研修内容にコーチングを導入した効果などの内容が挙げられた。以上から、新人看護師とプリセプターとの良好な人間関係形成に必要なプリセプターの社会的スキルの習得状況に関する内容やコーチングスキルの習得状況については、既存の研究が少なかったことから、次年度は社会的スキルならびにコーチングスキルに着目し、インタビュー調査ならびに質問紙調査を実施する予定である。前年度は、新人看護師とプリセプターとの良好なペアリングを阻害する要因に関する文献を検討した。その結果を踏まえ、平成22年度は、プリセプターの研修受講の実態と人間関係形成に効果的とされるコーチングスキルの活用状況を調査した。対象は、全国の100床以上の一般病院200施設のうち、同意の得られた64施設のプリセプター924名とした。調査内容は、年齢、臨床経験、プリセプター経験回数などの基本的属性と、プリセプター研修の受講状況と内容、先行研究をもとに研究者が作成したコーチングスキル82項目などとした。回収数は423件(45.8%)であり、データに欠損が多いものを除く406件(43.9%)を分析対象とした。その結果、対象者は300399床の病院に所属する者が147名(36.2%)、病院の種類は一般病院が198名(48.8%)で最も多かった。平均年齢は30.1±6.6歳、平均臨床経験年数は7.7±5.2年であった。プリセプター役割の経験回数は、初めて207名(51.0%)、2回目125名(30.8%)、3回目49名(12.1%)、4回目以上18名(4.4%)であった。新人看護職員研修の方法は、集合型研修(講義)が9割以上の施設で実施され、集合型看護技術研修も約7割で実施されていた。また、対象者のうち332名(81.8%)がプリセプター研修を受講していた。院内研修の受講経験者は321名(79.1%)、院外研修の受講経験者は96名(23.6%)(複数回答)であり、平均受講回数は4.2±1.9回であった。受講内容で上位を占めたのは、プリセプターシップについて(役割、機能、選出基準など)の内容や、院内の教育体制(新人看護師教育計画、クリニカルラダーなど)、新人看護師とは(特徴、心理、リアリティショック)であり、対象者の約5割が受講していた。研修でコーチングに関する内容を受講した者は、118名(29.1%)で約3割を占めた。現在、コーチングスキルの活用状況について分析を進めており、プリセプターのコーチングスキルの構造を明らかにしていくことが今後の課題である。前年度は、プリセプターの研修受講の実態と人間関係形成に効果的とされるコーチングスキルの活用状況を調査した。

今年度は、前年度の調査結果の分析、ならびに新人看護師の精神的支援の現状と期待する支援に関する調査を実施した。コーチングスキルに関する調査の結果、プリセプターは、コーチングスキルを活用して新人看護師の指導を実践しており、加えてコーチングスキルの活用が新人看護師の指導に効果的であると認識していた。しかし一方で、プリセプターは、コーチングスキルを活用した新人看護師の理解度の確認、新人看護師への指導後のフォロー、他の同僚看護師との協力体制の構築、業務の多忙さによる時間の確保が難しいことなどから、指導に関して困難を感じていることが明らかとなった。また、新人看護師がプリセプターから受けている精神的支援の現状と期待する支援に関する調査の結果、多くの項目で6割以上の新人看護師が支援を受けていると感じており、精神的支援は充実しつつあることが明らかとなった。しかし、支援を受けたと回答した人数が6割に満たなかった項目は、「プリセプターに思いや伝えたいことを明確に言える」であった。最も支援への期待が大きかった項目は「プリセプターは信頼できる存在である」であった。新人看護師が抱く不安や悩みの内容として多かったものは、初めての業務や看護技術、人間関係の構築等であった。これらの問題を解決するために新人看護師が効果的であると認識する方法としては、プリセプターや他の先輩看護師との良好な関わりの機会を持つことが挙げられた。以上より、プリセプターと新人看護師との良好なペアリングを実践するためには、コーチングスキルの効果的な活用と新人看護師への精神的支援の充実が必要であることが示唆された。
小学校施設を利用した子どもの居場所づくり活動の実態と評価に関する研究

近年、少子化や核家族化の進展、地域コミュニティの希薄化などにより地域や家庭での教育力が低下してきている。また、完全学校週5日制の導入によって放課後児童対策に加え、土曜日の過ごし方、更には子どもを狙った犯罪の多発などにより、安全で快適な子どもの居場所づくりが求められている。こうしたなか学校教育と社会教育、家庭教育の融合を図る「学社融合」の動きが進展しており、各地で学校や地域団体による子どもの居場所づくり活動が活発化している。これに関して文部科学省は、平成16年度より「地域子ども教室推進事業」を展開、平成19年度からは厚生労働省と連携した「放課後子どもプラン」を新たに展開するなど、子どもの居場所の整備を促している。そこで本研究は「放課後子どもプラン」のうち文部科学省が実施する「放課後子ども教室推進事業(以下本事業)」を事例として取り上げ、子どもの居場所づくり活動の現状と小学校施設の使われ方を調査し、関係者の評価を踏まえた上で、今後の子どもの居場所づくり活動に向けた小学校施設の建築計画的な課題を明らかにすることを目的とする。研究方法は、本事業の実施状況を把握するために、文部科学省生涯学習政策局生涯学習推進課へ聞き取り調査を行い、特徴的な活動を行っている沖縄県那覇市および宜野湾市を調査対象に選定した。両市で活動を行っている教室に対し、活動内容や施設利用に関する意識を把握するためにアンケート調査(2009年1月)を行った。また活動実態を把握するために、小学校施設を主な活動拠点にしている教室の観察調査(2008年12月)を行った。子どもの居場所づくり活動に向けた小学校施設の建築計画的な課題として次のことが明らかとなった。1)小学校施設に対して、概ね満足しているが時間的な制約や設備、備品の不足といった問題が一部でみられた。2)活動場所に求める条件から、小学校施設に活動拠点となる部屋の確保が望まれている。3)小学校施設を中心に地域施設を有効に活用することで、多様な活動がより多く行えると考えられる。
近赤外分光法による溶融ポリマーのオンライン物性センサーシステムの開発

本研究では、近赤外分光技術を活かして、ポリマーの物性をオンラインで計測可能とするセンサーシステムの開発を試みた。特に、本研究では、実用に供しうるシステムとして、溶融樹脂密度の測定システムならびに樹脂中に溶解する二酸化炭素の濃度のオンライン測定システムの開発を年度計画にそって実施し以下のような成果を得た。<平成10年度>近赤外分光吸収スペクトルと樹脂物性の樹脂密度との間の相関関係の定量化を試みた。まず、近赤外分光プローブを作製し、現有の押出機に設置し、オンラインで吸収スペクトルを測定する実験を行ない、得られたスペクトルと密度との相関関係を回帰モデルとして定量化した。そのモデルを使って,吸収スペクトルから密度をオンラインで測定したところ、十分な精度をもって測定できることを明らかにした。<平成11年12年>発泡押出成形時に樹脂に溶け込んだ二酸化炭素の濃度を近赤外分光法を使ってオンラインで計測するセンサーシステムの開発を試みた。ポリプロピレン、ポリエチレンならびに生分解性ポリマー中に溶け込む二酸化炭素と近赤外の吸収スペクトルの特定波長(2019nm)に強い相関があることを見出し、Wavelet解析ならびにPLSなどの多変量解析手法を援用して、吸収スペクトルデータから、発泡成形中にオンラインで二酸化炭素濃度を計測できるシステムを開発した。さらに、センサーシステムのロバスト性を向上させるため、温度・圧力・流量の近赤外スペクトルへの影響をWaveletを使って、二酸化炭素濃度のスペクトルへの影響と分離できる技術を開発した。本研究では、近年実用化技術の発展が著しい近赤外分光法を測定原理として、最終製品に最も近い押出・混練・造粒工程において、溶融樹脂の吸収・散乱スペクトルから多変量解析手法を駆使して、分子量分布、立体規則性、分岐度、コモノマー成分率等の樹脂の高次構造情報をオンラインで測定できるセンサーを開発することを目指している。本年度は、特に、近赤外分光吸収スペクトルと樹脂物性の密度・粘度の間の相関関係の定量化を試みた。まず、近赤外分光のプローブを作成し、既存の押出機に設置し、オンラインで、吸収スペクトルを測定しする実験を行い、得られたスペクトルと、密度との相関関係を回帰モデルとして数式化した。、そのモデルを使って、吸収スペクトルから密度をオンラインで測定したところ、十分な精度をもって測定できることが明らかとなった。本研究では、近年実用化技術の発展が著しい近赤外分光法を測定原理とし、最終製品に最も近い押出・混練・造粒工程において、溶融樹脂の吸収・散乱スペクトルから多変量解析手法を駆使して、分子量分布、立体規則性、分岐度、コモノマー成分率等の樹脂の高次構造情報をオンラインで物性を測定できるセンサーの開発ならびに成形加工における装置制御の高度化を目指している。平成11年度は、発泡押出成形時に高分子に溶け込んだ二酸化炭素の濃度を近赤外分光法を使ってオンラインで計測するセンサーシステムの開発を試みた。結果、ポリエチレン、ポリプロピレンならびに生分解性ポリマー中に溶けこむ二酸化炭素の濃度と近赤外の吸収スペクトルの特定波長に強い相関があることを見出し、Wavelet解析ならびにPLSなどの多変量解析手法を援用して吸収スペクトルデータから、発泡成形中にオンラインで二酸化炭素濃度を計測できるようになった。この結果は、成形加工学会で注目を浴び、平成11年10月26日付けの日本工業新聞にも掲載された。高分子発泡体の軽量性や絶縁性といった性能は、気泡径や気泡数密度といった発泡体の内部構造によって決定される。樹脂内に溶解しているガスの濃度は、この構造を決定する最も重要な因子となる。したがって、所望の内部構造をもつ発泡体を安定に製造するためには、まず、樹脂内に溶けている発泡剤ガスの濃度を高精度で制御することが必要となる。しかし、現状では、押出機の中の樹脂に溶け込んでいる発泡剤ガスの濃度を測定できるセンサーはなく、インラインでガス濃度を測定することは不可能であった。本研究では、近赤外分光法を用いて押出機の中の樹脂に溶け込む発泡剤ガスの濃度をインラインで測定できるセンサーの開発を試みてきた。

そして、ポリプロピレンの押出発泡成形プロセスにおいて、樹脂内に溶解しているCO_2ガスの濃度をオンラインで測定することに一昨年成功した。しかし、同時に、この近赤外分光法をインラインセンサーとして押出発泡プロセスで実用化するには、いくつかの解決すべき問題が残されていることが明らかとなった。その問題のひとつに、樹脂の流量、圧力、温度の変化に対する測定値のロバスト性、言い換えれば、測定環境条件の変化に対して測定精度がどの程度保証されるかという問題があった。また、ポリプロピレン以外の樹脂への適用可能性に関する問題ものこった。本年度は、近赤外分光法を押出発泡成形での発泡剤(CO_2)濃度のインラインセンサーとして、実用化することを目指し、この問題について検討した。その結果、ウエーブレット変換等のデータ処理を近赤外スペクトルに施し、操作条件の影響をCO_2濃度のスペクトルと切り分ける技術を開発し、ロバストなセンサー値を得ることに成功した。また、ポリプロピレンのみならず、ポリエチレン、ポリブチルサクシネートについても同様な測定が可能であることが明らかになった。これにより、より実用に近づいたインラインセンサー技術とできた。(798文字)
弱い電力系統の風力発電容量の導入極限および風力発電機によるパラメータの変動

当研究は、遠隔地・離島や途上国のような弱い電力系統に連系された風力発電機により誘起される電力変動に関するものであり、電力系統に対する風力発電容量の限界値を決定することを目的としたものである。(1)弱い電力系統の特性に関する研究容易に電圧変動が生じると思われる、電力容量50MW以下の弱い電力系統について、その特性を調査した。その結果、弱い電力系統の構造と、電圧変動の程度を決定する重要な要因を突き止めることに成功した。また、適切な電力システム構造を選択することにより、風力発電機の導入可能量を増やせることが証明できた。(2)弱い電力系統への風力発電機の最適設置に関する研究ある特性を有した電力系統へ連系する風力発電機の最適設置について、シミュレーションおよび実験により調査を行った。その結果、電力系統の種類に対し、最適な風力発電機の設置法について決定することができた。(3)風力発電システムの電気的パラメータ変動に関する研究動的安定性プログラムを用い、電気的パラメータ変動に関して調査した。その結果、電力システムの構造がパラメータの変動範囲に影響を及ぼす要因であること、弱い電力系統の無効電力は安定電圧を保つために不可欠であること、失われた有効電力が周波数に影響を与えることなどが判明した。この研究成果の実証のため、黒森地域ならびにブルジン地域の弱い電力系統に風力発電機を含むマイクログリッドを形成し、その有効性を確認した。(4)弱い系統に接続可能な風力発電機の極限に関する研究上記(1)、(2)、(3)に基づき、弱い電力系統に接続できる風力発電機容量の最大値を決定した。研究結果より、弱い電力系統における風力発電機容量の最大値は、母線電圧の変動範囲と無効電力に依存することが判明した。これら得られた成果から、今年度、2編の査読論文を発表することができた。この研究は主に弱い電力系統の風力発電容量の導入極限および風力発電機によるパラメータの変動を制限すること。この研究は現在まで主に電力系統は安定な状態という条件で風力の発電機が電力系統に入力する極限の問題について、安定な状態という条件での風力発電の極限も複雑な地形の影響を受ける、また、風力発電機の各経済パラメータに基づく風況特性が風力発電機の発電できる極限値に与える影響及び最適整合についてそのため、以下の研究を行うこと:1.このような複雑な地形から生んだ風の状況は風力発電から出力する電力が緊密な関連がある。異なったインストールの方式は異なっている経済効果を招くことができること、また、風力発電の極限も異なっている。そのため、インストールの方式に対して研究を行って、最優秀インストールの方式を探し出すこと。この研究はすべて論文の形式として、東京でエネルギー会議で発表されました。さらに、この研究の実績を千葉県エネルギー2006国際会議で発表する予定である。2.風力発電機の各経済パラメータに基づく風況特性が風力発電機の発電できる極限値に与える影響及び最適整合について研究を行って、弱い電力系統の中にそれぞれのパラメーターの変化が風力の発電機システムの中で極限に対してもとても大きい関係がある。この研究は弱い電力系統の運行の状況を考察するため、特に山梨県の黒森の地区で農村の電力系統に対して風力発電の入力を行った。そして水利の発電をプラスして検討した。電力系統に対してシミュレーションを行って、電力系統の安定性と信頼度に対して分析と研究を行った。この研究によって、小さい電力系統に対して風力発電導入極限の問題をさらなる認識することがある。この研究はすでに論文の形式として東京のエネルギー会議で発表された。また、米国IEEE年会で発表する予定である。当研究は、遠隔地・離島や途上国のような弱い電力系統に連系された風力発電機により誘起される電力変動に関するものであり、電力系統に対する風力発電容量の限界値を決定することを目的としている。研究は、大きく2つのフェーズに分かれている。フェーズ1は、風力発電機が定常運転状態の場合について調べるものであり、フェーズ2は、風力発電機の出力が大きく変動している場合について調べるものである。今年度は、まず、風力発電機が定常運転状態時の電力変動の取扱いについて研究を行った。この中で、複雑地形のサイトへの風力発電機の経済的・環境的最適設置の検討を、風力発電機による電力変動を考慮して行った。また、弱い電力系統に、風力発電機に加え小水力や太陽光による発電を組み合わせたハイブリッド発電システムを導入する際の影響に関する検討も行った。さらに、定常運転時に、電力系統に対する風力発電容量の限界値を決定するプログラムを開発した。その結果、フェーズ1の定常状態時に関しては研究を完了することができだ。現在、フェーズ1に引き続き、フェーズ2の風力発電機の出力が大きく変動している場合について、研究を行っている。現在は、MatlabとPSADモデルを用いたシミュレーションにより、風力発電機の電圧変動・周波数変動について調べている。再生可能エネルギーを利用した山梨県の小型発電施設や中国のマイクログリッドにおける実証試験により、このシミュレーション法の精度が高いことが確認されている。これら得られた成果から、今年度、ジャーナル2編、トランザクション1編、査読付プロシーディング6編の計9編の論文を発表することができた。今後は、出力変動を低減させ、風力発電機容量を増加させるために、マイクログリッドの理想的な構造・接続方法について検討を進めていく予定である。

(1)弱い電力系統の特性に関する研究容易に電圧変動が生じると思われる、電力容量50MW以下の弱い電力系統について、その特性を調査した。その結果、弱い電力系統の構造と、電圧変動の程度を決定する重要な要因を突き止めることに成功した。また、適切な電力システム構造を選択することにより、風力発電機の導入可能量を増やせることが証明できた。(2)弱い電力系統への風力発電機の最適設置に関する研究ある特性を有した電力系統へ連系する風力発電機の最適設置について、シミュレーションおよび実験により調査を行った。その結果、電力系統の種類に対し、最適な風力発電機の設置法について決定することができた。(3)風力発電システムの電気的パラメータ変動に関する研究動的安定性プログラムを用い、電気的パラメータ変動に関して調査した。その結果、電力システムの構造がパラメータの変動範囲に影響を及ぼす要因であること、弱い電力系統の無効電力は安定電圧を保つために不可欠であること、失われた有効電力が周波数に影響を与えることなどが判明した。この研究成果の実証のため、黒森地域ならびにブルジン地域の弱い電力系統に風力発電機を含むマイクログリッドを形成し、その有効性を確認した。(4)弱い系統に接続可能な風力発電機の極限に関する研究上記(1)、(2)、(3)に基づき、弱い電力系統に接続できる風力発電機容量の最大値を決定した。研究結果より、弱い電力系統における風力発電機容量の最大値は、母線電圧の変動範囲と無効電力に依存することが判明した。これら得られた成果から、今年度、2編の査読論文を発表することができた。
看護実践における「安楽」の理論化～ミックスメソッドデザインによる検証～

本研究は、看護実践における「安楽」を理論化し検証することを目的とした。文献検討から概念分析された安楽な看護及び実践のプロセスとしての安楽なケアの3類型をコアとする理論を検証対象とした。質的研究は、臨床看護師9名に半構成的面接法を行い、量的研究では安楽な看護の構成要素から質問項目を作成し、臨床看護師を対象に質問紙調査を行った(2,705件回収)。本研究の結果、安楽の定義『精神的身体的に苦痛がない』に96.2%が「そう思う」と回答し、安楽なケアの3類型は9割以上の看護師が実践していた。検証を試みた理論の構成要素はおおむね肯定され、安楽な看護実践の理論化が可能であることが示唆された。本課題の目的は、看護師による患者への安楽な看護ケアの実践の促進、および看護学の理論的基盤の確立への寄与を意図し、看護実践における「安楽」を理論化し検証することである。具体的には、まず、グラウンディッド・セオリーによる手法を用いて「看護実践における安楽」を理論化し、質的および量的研究手法を用いたミックスメソッド(Mixed methods designs)によって理論の検証を行う。その後、理論の検証を経て理論を修正し、「看護実践における安楽」の理論構築を終了する予定である。本研究は、看護師による患者への安楽な看護実践の促進、および、看護学への寄与を意図し、看護実践における「安楽」を理論化し検証することを目的としている。初年度、平成24年度の計画は、グラウンディッド・セオリーによる手法を用いて「看護実践における安楽」の理論化である。その後、量的および質的研究手法を用いたミックスメソッド(Mixed methods designs)によって理論の検証を行い、理論の検証を経て理論を修正し、「看護実践における安楽」の理論を構築する予定である。平成24年度は、具体的には、研究1である[看護実践における安楽の理論化(帰納的理論生成)]に取りくんだ。理論生成のためのデータ収集は、半構成的面接法および参加観察法を予定しており、実施にあたり、安楽における看護の概念化に関する先行研究および既存の文献を検討した。また、国内の文献のみならず、先行研究において明らかになった「安楽なケアの類型」を英訳*し、安楽の類似概念と思われる[comfort care]との比較を行い、あわせて、インタビューガイドおよび観察項目の内容設定を行っている。今後、卓越した看護実践を行っている看護師を対象に調査を実施し、グラウンディッド・セオリー手法を用いて、理論的飽和にいたるまでデータを収集し、継続的に比較分析を行う予定である。本研究は、看護師による患者への安楽な看護ケアの実践の促進、および看護学の理論的基盤の確立への寄与を意図し、看護実践における「安楽」を理論化し検証することを目的としている。「看護実践における安楽」をグラウンディッド・セオリーアプローチにて理論化し、質的および量的研究手法を用いたミックスメソッド(Mixed methods designs)によって理論を検証する。その後、理論を修正し、「看護実践における安楽」の理論構築を行う。本研究は、安楽な看護実践の促進、および看護学の理論的基盤の確立への寄与を意図し、看護実践における「安楽」を理論化し検証することを目的としている。そのため、「看護実践における安楽」をグラウンディッド・セオリーアプローチにて理論化し、質的および量的研究手法を用いたミックスメソッド(Mixed methods designs)によって理論を検証する計画である。平成27年度は、平成26年度に実施した先行研究である「安楽なケアの類型(<Relieving discomfort>、[Unobtrusively preventing distress]、<Preventing potential distressas much as possible>、Respiratory discomfort)」の理論化作業をおよび、研究2[看護実践における安楽の理論の検証(演繹的理論検証)]において検証手法としているミックスメソッド(Mixed methods designs)についての検討をふまえ、研究2-1である[理論検証のための量的研究]作業を引き続き実施し、質問紙作成に向けた基礎資料を得るため文献検討を行った。質問紙は、文献検討結果をふまえ、インタビューデータおよび先行研究における既存のモデルの構成要素から、項目を作成する計画であり、文献検討結果は、その一部を学会発表するとともに、学会誌に投稿中である。平成27年度は、前年度に引き続き、[理論検証のための量的研究]の実施を予定していた。現在、準備中であり、計画より「遅れている」状況である。理論形成に必要な質問紙作成、内容妥当性の検討などに時間を費やしていることが理由である。本研究は、看護師による患者への安楽な看護ケアの実践の促進、および看護学の理論的基盤の確立への寄与を意図し、看護実践における「安楽」を、質的および量的研究手法を用いたミックスメソッド(Mixed methods designs)によって理論化し検証することを目的としている。平成28年度は、理論の検証のために量的および質的研究を実施した。前年度までの作業にて文献検討および質問紙の質問項目の検討を行っており、本年度は、文献検討結果をもとに、概念分析された安楽な看護実践、および、看護実践のプロセスとして明らかになった安楽なケア3類型をコアとする理論の検証を試みた。質的研究では、臨床看護師9名に半構成的面接法を行い、量的研究では、文献検討で明らかになった安楽な看護の構成要素から質問項目を作成し(5段階のリッカートスケールにて回答)、臨床看護師を対象に自記式質問紙調査を行った。

質問紙は、協力の得られた全国の医療機関127施設(499施設に依頼、協力率25.5%)の看護部の協力を得ての臨床看護師に計6,999部を配布した。回収数は2,705件(38.6%)、無効票4件で、有効回答票は2701件であった。その結果、看護における安楽の定義については、『精神的身体的に苦痛がない』に96.2%が「そう思う」と回答し、安楽な看護実践である安楽なケアの3類型「苦痛の軽減や除去」「苦痛の予防」「気持ちよさの提供」を9割以上の看護師が実践していると回答した。安楽な看護の構成要素はおおむね肯定され、安楽な看護実践の理論化が可能であることが示唆された。本研究は、看護実践における「安楽」を理論化し検証することを目的とした。文献検討から概念分析された安楽な看護及び実践のプロセスとしての安楽なケアの3類型をコアとする理論を検証対象とした。質的研究は、臨床看護師9名に半構成的面接法を行い、量的研究では安楽な看護の構成要素から質問項目を作成し、臨床看護師を対象に質問紙調査を行った(2,705件回収)。本研究の結果、安楽の定義『精神的身体的に苦痛がない』に96.2%が「そう思う」と回答し、安楽なケアの3類型は9割以上の看護師が実践していた。検証を試みた理論の構成要素はおおむね肯定され、安楽な看護実践の理論化が可能であることが示唆された。平成26年度は、研究2[看護実践における安楽の理論の検証(演繹的理論検証)]における、研究2-1である[理論検証のための量的研究]の実施を予定していた。これらの課題は現在進行中であり計画より「遅れている」状況である。その理由としては、質問紙作成を含む研究活動全般に時間を要していることが挙げられる。今後も、研究課題である「看護実践における安楽」の理論化にむけ、研究を実施する。課題となっている量的研究のための質問紙を完成させ、量的研究を実施する。そのために、専門家を交えた定期的な研究会を実施する計画である。その後、量的および質的研究手法を用いたミックスメソッドによる研究手法(Mixed methods designs)にて研究課題をまとめる。基礎看護学今後も、「看護実践における安楽」の理論化にむけ、研究を実施する。[研究1:帰納的理論生成]の結果をふまえた量的および質的研究手法を用いたミックスメソッドによる研究手法(Mixed methods designs)にて行う。具体的には、看護師を対象とする質問紙調査を用いた定量的検証(研究2-1)、および、ケアの受け手である患者を対象とした参加観察法・インタビュー法による定性的検証(研究2-2)による検証を行う[研究2:演繹的検証]。研究2における検証結果をふまえ、理論の修正を行う予定である[研究3:理論の修正]。平成25年度は、研究1の[看護実践における安楽の理論化(帰納的理論生成)]の結果をもとに、研究2[看護実践における安楽の理論の検証(演繹的理論検証)]における、研究2-1である[理論検証のための量的研究]を実施する予定であった。
銀河団の形成過程と化学進化

楕円銀河の進化の理解は本研究課題である「銀河団と形成と化学進化」の解明の基礎である。X線天文衛星「あすか」による楕円銀河の高温ガスの分光観測は鉄の組成が太陽値の数十%しかないことを明らかにした。これは光学観測で得られている星の鉄組成が太陽の数倍であることと矛盾する。本研究では楕円銀河には鉄組成の動径勾配が見られることに着目して光学観測資料に補正を施し、楕円銀河の鉄組成を再評価して太陽とほぼ同程度の値を得た。この値は依然としてX線観測の結果より高い。この原因は楕円銀河ガスのように比較的低温の天体の鉄組成を評価する際に使用される、鉄のL輝線の原子物理学的量の知見が不十分であるためである(Arimoto,Matsushita,Ishimaru,Ohashi,& Renzini 1995;Astrophysical Journal誌に投稿予定)。楕円銀河の鉄組成を再現する銀河風モデルを再構築し、楕円銀河が銀河団ガスを汚染する鉄の総質量を求め、これが銀河団ガスに含まれる鉄の質量を定量的に再現することを示した(Ishimaru & Arimoto 1995;準備中)。
認知理論に基づく社会的相互作用過程の解明

本研究の目的は、認知理論的視野に立って現在の社会的相互作用模型の欠陥を補い、人工知能的手法によってコンピュータ上に日常的相互作用の代表である日常会話を不特定の人間と交すことができるシステムの建設を目指すことによって、人間の心の持つ諸機能の統合模型を得ることであった。もちろん、人間の心の諸機能は、従来の心理学によって得られた知見からも明かなように、単独でも複雑をきわめるものであり、ましてそれら諸機能の統合模型の建設は一朝一夕に達成できるものではない。むしろ本研究の眼目は、統合模型建設という目的を視点として設定することで数多くの従来未発見であった重要問題を発見し、それらの重要な未知問題の解決に向けて独走的な基礎研究を展開することである。そして、それらの基礎研究の展開がある程変の水準に達した分野から、さまざまな人工知能システムの試作を試み、徐々に目指す目標である、人間の心の諸機能の統合模型としてのNENE-HIEシステムの建設に向おうとするわけである。総合的な研究結果としては、NENE-HIEシステムと呼べる段階のシステム完成までにはあと数年が必要と推定されるものの、以下の各領域において多くの新境地を開く基礎研究がなされ、また目標システムの要請を部分的に満す人工知能システムの試作に成功した。1.未知人物対象の人格推定に関する実験的研究。2.言語的交渉過程の実験的研究とそのコンピュータモデル化。3.会話事態における感情機能の理論。4.因果推理理論。5.日常会話文解析にかかわる諸問題の研究(日本語文法の再編成、情報格構造、述語複合体、動詞の表層格支配)。6.言語理解のための推論模型。7.拡張プロログによる知識表現。8.対話処理システム建設用トゥールとしてのオブジェクト指向言語。9.日本語対話処理システムの試作。4.因果推理理論。1.社会的相互作用模型の構築社会的相互作用模型を構築するためには、言語や推論に関する人間の日常的知識を計算機上に表現する必要がある。そのために、日常的知識の表現に適した知識表現言語OPHELIAの第1版を、VAX11/750上にインプリメントした。次に、OPHELIAの上に、日常会話文の意味解析を行なうデモンパーサHELPARをインプリメントし、また、HELPARによって生成された意味構造を基にして日常的推論を行なう推論システムをOPHELIA上に試作した。さらに、会話文の意味解析および推論を制御するための制御システムとしてEMOTIONAL ARCHITECTUREと呼ばれるオブジェクト・ネットワーク・システムをやはりOPHELIA上に試作した。このシステムは、人間の感情と同様の、認知過程を制御する機能を果たすと考えられる。2.日常会話文の分析と知識データベースの設計我々が日常的に用いている言葉を、システムの記号処理系の内で表現し、処理できるように再定義する作業を中心に行なった。本年度は文法の中でも中核的役割りを果たしている動詞の解析に着手した。具体的には、日常会話に用いられる動詞の意味説明を、なるべく共通の基本概音と記号を用いて行なう作業をしつつ、動詞の階層的分類を試みた。また、今後のシステムの内部処理の基盤として機能する会話情狂の意味格構造の試案を作製し、日常会話文とその意味格構造の間の対応関係を得るための日本語会話文文法の徹底的再検討を行なった。3.社会的相互作用実験ある状況下での他者の行動を手懸りとした印象形成過程の分析を目的とした実験を中心に、移動実験車を用いて行なった。被験者の反応に基づき状況場面を分類した結果、自己主張判定場面、無頓着判定場面、優しさ判定場面の3つに大別することができた。
放射光撮像による心機能動態画像解析システムの開発研究

心疾患の増加に伴い、これを早期に発見する手法の確立が切望されている。そこでは動きのある生体の高精度な画像診断が要求されている。本研究では、放射光を高輝度、単色性の優れたX線源として用い、心血管像を高精度に抽出し、形態情報とその時間変化から機能診断を可能とする画像記録解析システムを開発した。1.記録システムの試作:心臓の動きを無視できる速さで2枚の異なったX線スペクトルによる撮像を行い、その時系列画像を記録する。相互の時相を任意に設定できる2系統の高精度ビデオ信号読み込みシステムを用意し、大容量の高速ICメモリを持たせることで記録システムを実現した。画像は512×512で、強度分解能12ビット、現在の記憶容量64MB、2枚の撮像時間差2msを標準とする。実時間の歪補正と差分処理のためには、別途プロセッサボードを用意することにしているが、基本的な動作と画質などの目標仕様は達成できた。2.データ解析と診断支援アルゴリズムの研究:連続記録画像列を有効に用いて3次元形態情報を抽出し、動態を評価するアルゴリズムの開発を進めた。これらの処理に関連して画像の領域分割法、動きの追跡、画像列からの突発現象の識別といった処理手法を、サブテーマを設定して各々の実現手法を開発した。また、特にスペクトル情報を利用した画像診断法にも着目し、トレーサ物質の体内分布の識別を行うための基礎実験を進め実現の見通しを得た。3.残された課題:放射光撮像系で、画像を獲得するまでの課題が依然として残っている。本研究でも上記の課題に並行して、スペクトル切替法、散乱線低減法などの検討を進め見通しを得ることができた。今後早急に臨床的評価のためのデータ採取を実現し、ここに試作したシステムの評価を行うとともに、診断支援アルゴリズムの向上を計りたい。放射光を高輝度、単色性の優れたX線源として用い、心血管像を高精度に抽出し、形態情報とその時間変化から機能診断を可能とする、画像記録解析システムを開発するのが本研究の目的である。1.記録システム試作:心臓の動きを無視できる速さで撮像された2枚のスペクトルの異なる単色画像を連続して取り込み、それらの画像間演算によって、形態情報を抽出し、動的な機能評価を行う。1/30秒間隔、約10秒間の観測データを記録を64KBの高速メモリーを用いて実現した。強度分解能12ビット、画像サイズは512x512である。その際、特異なタイミングで生成されるビデオ画像の取り込みに、一部不十分なところがあり改善中である。基本的動作と画質などの目標達成は確認できた。2.データ解析アルゴリズム:差分演算のための採取画像の歪補正プログラムを用意した。また、臨床的評価法の基礎的な検討を進め、領域分割法やいくつかの画像情報の3次元表示などのアルゴリズムを開発した。3.スペクトル特性に着目した特定物質の分布画像:既存のCTを用いたシミュレーションによりGdを含んだトレーサー物質の有効性を確かめ、イメージングプレートを用いた放射光CT装置を試作して、基礎実験を進めた。微量物質の分離には、よりダイナミックレンジの広いセンサーの開発が不可欠なことが判明した。4.その他:二つのスペクトル画像を高速に得る方法に問題が残り、臨床応用に十分な画像が得られていない。そこで、現在進めている分光結晶振動方式に加えて、結晶回転方式や2ビーム法の検討を進め新しい可能性を見いだした。試作を進めている動態画像解析システムの完成を期し、解析アルゴリズムの開発とデータ採取に関わるいくつかの問題を解決するのが本年度の目標である。