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紅藻アヤギヌの種内における交配後生殖的隔離機構の解析

日本株由来のプローブをアプライしたところ、栄養細胞内の核および果胞子体細胞内の核のどちらにもシグナルがみられた。一方、オーストラリア株由来のプローブをアプライすると、果胞子体細胞の核のみにシグナルがみられ、このプローブはオーストラリア株の雄ゲノムを有する2nの果胞子体核に特異的にハイブリすることがわかった。紅藻は受精後に雌性配偶体上において特定の細胞(核相n)と造果器細胞(核相2n)が融合するため、核相の異なる核が一つの細胞(融合細胞)に混在するという極めて特異な現象が起こる。この融合細胞から次世代の果胞子体が発達するのだが、この果胞子体細胞にも2種類の核が含まれるのかどうかは不明であった。本研究の結果によると果胞子体細胞には配偶体核は含まれていないらしい。つまり、果胞子体形成には配偶体核は直接関わってはおらず、融合細胞内に留まっていることが示唆された。受精後の果胞子体の発達様式は紅藻の分類や系統を考える上で非常に重要視されている。今回はイギス目の種類を材料としたが、他の目についても同様の手法を用いて、世代間の相互作用について比較検討する必要がある。2.生殖反応と遺伝的距離アヤギヌ属藻類は交配させる組み合わせによって様々な生殖反応を誘導できる。そこでこの生殖反応の違いと遺伝的距離の関係を調査した。比較する分子種はRUBISCO spacerとその周辺領域(271bp)を用いた。その結果、a)F2配偶体に稔性あり=0-0.4%(Caloglossa continua)、0-0.4%(C.leprieurii)、b)F2配偶体に稔性なし=2.7%(C.leprieurii)、c)雌雄どちらの組み合わせでも偽嚢果を形成=1.9-2.3% (C.leprieurii)、3.7%(C.postiae)、d)雌雄どちらかの組み合わせのみで偽嚢果を形成=7.0%(C.monosticha)、e)嚢果を形成せず=3.1-10.2%、であった。この結果は、生殖反応と遺伝的距離が必ずしも相関関係にあるわけではないことを示唆している。本研究は、生殖反応は一種の「共有原始形質」でありこの反応を示すもの同士が必ずしも系統的に類縁ではない、というショウジョウバエなどの研究結果を支持している。
一般家庭の室内空気汚染とその除去に関する研究

本年度の研究は室内の臭気物質、ガスストーブ(燃料:LNG)から発生する化学物質の低減化及び室内の揮発性物質について検討した。汚染物質の低減化の研究には、気積約40m^3、平面積14m^2のセミナー室を用いて行った。汚染物質除去方法として(a)オゾン型脱臭装置、(b)ろ過型空気清浄装置、(c)自然換気による方法を用いて、濃度変化を調べた。室内の揮発性物質はパッシブルガスチューブ(吸着剤、シリカゲル・チャーコール)により捕集し、GC/MSにて同定・定量した。[結果]オゾン型脱臭装置を用いた場合は、イソ吉草酸濃度の低減には極めて効果的であり、またトリメチルアミンについても除去効果があることが期待された。しかし、ろ過型空気清浄装置はその除去効果があまり期待されなかった。ガスストーブ暖房により発生するNOx、CO、CO_2について、費用もかからず最も簡単な方法である自然換気(ドアの開放)による低減は、当然ドアの開放が広いほど速やかで、かつ室外の濃度の状態に等しくなるが、環境基準(一般環境基準、ビル衛生管理基準)の条件を満たすのはNO_2、CO_2とも1時間当り120m^3以上換気量、3回程度の換気回数があればよいことが判った。室内の揮発性物質の測定を行い、北九州市及びネパールの一般家庭の室内よりトルエン・ベンゼン・P-キシレン・エチルベンゼン・デカン・ドデカン・メチルイソブチルケトンを検出し、特にネパールはベンゼン濃度が高い傾向を示した。中国北京市の宣武地方の高い肺癌死亡率に室内汚染、特に石炭暖房の使用に関係することを報告し注目されている。そこで、本年度は中国吉林省長春市の一般家庭室内の多環芳香族炭化水素(PAHs)の汚染の実態について検討した。中国吉林省長春市の一般家庭5戸で、部屋面積は8m^2が1戸、9m^2が1戸、17m^2が3戸で、高さはすべて3.5mであった。冬期、室内暖炉の燃料は全て石炭を用いていた。浮遊粒子状物質の捕集にはグラスファイバーフィルターを使用し、流量は20L/minで約30分間実施した。捕集試料中のPAHsは超音波作用によりエタノール-ベンゼン(1:4、v/v)で抽出し、高速液体クロマトグラフィーで分離・定量した。本測定により得られた長春市一般家庭室内BaP濃度レベルは1990年冬期北九州市の一般家庭のそれより数倍数十倍高い値であった。以上の結果より、長春市の冬期で、一般的な家庭内のBaP濃度レベルは最近の日本の室内のそれより遙に高く、今後継続した汚染調査の必要性と、環境改善対策が急務と考えられる。本年度の研究は、室内汚染物質の発生抑制、低減化を計るため、タバコ喫煙、暖房系によって汚染された室内の浄化を空気清浄装置を用いて検討した。測定には、気積は約40m^3、平面積約14m^3のセミナー室(モデルルーム)を用いた。この室内に、窒素酸化物濃度自動測定装置、一酸化炭素・二酸化炭素濃度測定装置、P5-H型デジタル粉塵系、自記温度計、自記湿度計を設置した。暖房器具は都市ガスストーブを用い、燃焼時間は20分3時間とした。その際、室内の換気扇はoffにした。また、都市ガス用の調理コンロを用いて同様の実験を行った。タバコ煙による汚染は1人1本(5分間)とした。これらの実験において、(a)オゾン型脱臭装置を用いた場合、(b)ろ過型空気清浄装置を用いた場合、(c)空気清浄装置のない場合の3条件を設定し、汚染物質発生前後の汚染指標物質濃度の変化をモニターした。結果:オゾン型脱臭装置を用いた場合、(1)NO濃度の減少速度は速やかで、NO_2濃度の減少速度は緩やかであった。(2)タバコ煙の粉塵濃度は空気清浄装置の場合と全く同じであった。

ろ過型空気清浄機を用いた場合、NO_2濃度、タバコ粒子の減少速度は速やかで、NO濃度減少は緩やかであった。なお、CO,CO_2濃度は、2機種の空気清浄装置を用いても濃度変化はなかった。以上の結果より機種の違いによる汚染物質の濃度変化が違うことが判った。今後、揮発性有機物質、悪臭物質などについても調べ、適切な室内汚染物質濃度の低減に関する方式を検討することが必要と考えられる。本年度の研究は室内の臭気物質、ガスストーブ(燃料:LNG)から発生する化学物質の低減化及び室内の揮発性物質について検討した。汚染物質の低減化の研究には、気積約40m^3、平面積14m^2のセミナー室を用いて行った。汚染物質除去方法として(a)オゾン型脱臭装置、(b)ろ過型空気清浄装置、(c)自然換気による方法を用いて、濃度変化を調べた。室内の揮発性物質はパッシブルガスチューブ(吸着剤、シリカゲル・チャーコール)により捕集し、GC/MSにて同定・定量した。[結果]オゾン型脱臭装置を用いた場合は、イソ吉草酸濃度の低減には極めて効果的であり、またトリメチルアミンについても除去効果があることが期待された。しかし、ろ過型空気清浄装置はその除去効果があまり期待されなかった。ガスストーブ暖房により発生するNOx、CO、CO_2について、費用もかからず最も簡単な方法である自然換気(ドアの開放)による低減は、当然ドアの開放が広いほど速やかで、かつ室外の濃度の状態に等しくなるが、環境基準(一般環境基準、ビル衛生管理基準)の条件を満たすのはNO_2、CO_2とも1時間当り120m^3以上換気量、3回程度の換気回数があればよいことが判った。室内の揮発性物質の測定を行い、北九州市及びネパールの一般家庭の室内よりトルエン・ベンゼン・P-キシレン・エチルベンゼン・デカン・ドデカン・メチルイソブチルケトンを検出し、特にネパールはベンゼン濃度が高い傾向を示した。
価格差を考慮した多地域計量モデルによる交通基盤整備プロジェクト評価システムの開発

本研究は,大規模交通基盤整備プロジェクトの影響を,地域別に把握できる方法論の開発を意図しており,中国を対象としたモデル開発を段階的に進めて来た。(1)従来のモデル(第1モデルと呼ぶ)の複雑な計算プロセスを整理し,プログラムを一貫性を持つものに改訂した。また他のデータの公表状況に鑑み,計算の基準年を1985年から87年に変更し,唯一の公表された地域表である北京表や,地域間貨物輸送量を用いて検証を試みた。第1モデルの概要と実証分析結果は第4章に報告されている。(2)モデルの意図するところは,価格と量の同時均衡であり,従来のモデルでも,部分的に市場均衡条件を考慮していた。問題意識としてはCGEモデルに近いため,最初からCGE的な考え方に基づいて,モデルを全面的に改訂した。この第2モデルを用いて,87年の基準均衡を計算する過程で,明らかになった問題点を整理し,財調達先の選択を競争型に変更し,地域間価格均衡の条件式を導入する等の再改訂を行った。(3)第2章では,モデルの基本的な枠組みを理解するために,家計と一般企業・運輸企業からなる閉じた経済を考え,各主体の行動を記述した後,経済全体が満たすべき均衡条件を,地域間産業連関分析の枠組みに則して整理している。第3章では,中国経済統計の利用を前提に,政府・海外部門や貯蓄・投資変数を導入してより現実的な方向にモデルを拡張すると共に,予想される代替的な適用条件への対応を検討している。(4)第5章では,本モデルの枠組みを阪神・淡路大震災の経済被害推計に応用した結果を報告する。この場合,交通網遮断の価格体系への影響は小さいと考えられるので,価格を固定し,量の範囲のみで均衡を考慮する一方,交通網被害が物資調達に与える影響を詳細に分析するため,複数の交通モードを導入する等のモデル変更を行っている。途上国において、経済援助の一環として交通基盤整備などを行う場合、当該プロジェクトが対象国のマクロ指標のみならず、地域バランスに与える影響の検討が重要である。一般に途上国では、十分な地域データの入手が困難であるが、本研究は中国を対象に、全国産業連関表と限られた地域データから、財・価格の均衝条件を考慮して、ノンサーベイ的に交通施設整備の地域別影響評価に利用可能な多地域モデルを提案する。基本的なモデルは、1985年単年に関して一通りの完成を見ているが、部分的にはデータ・モデルの両面に多くの問題を残しており、また結果の検証も、データ上の制約から不十分であった。そこで本年度は以下の点を中心に研究を行った。(1)モデル開発を段階的に進めて来た関係で、輻輳していたプログラムを整理し、一貫性を持つものに改訂すると共に、必要な修正を行った。(2)交通施設の現状を表現する上で重要な、鉄道リンク容量を物理的条件から計算する方式と、鉄道以外のモード導入に関して検討を行った。(3)従来のモデルでは、交通施設整備に起因する経済規模の拡大が考慮されず、単に地域間配分が変更されるのみであったため、規模の拡大を反映した比較を試みた。(4)中国国務院により、1987年の地域連関表が作成されている現状に鑑み、データの基準年を1987年に変更し、必要なデータを整備した。(5)地域表の内、現時点で唯一公表されている北京表、及び地域間鉄道貨物輸送量を用いて、モデル計算値の検証を行った。

現在のモデルには不備な点もあるが、全体としてみれば、少ない地域データで多地域市場を整合的に表現し得るという意味で、実用に供し得るモデルに近づきつつあると考えられる。以上の経過に関して、北京市で開催された、開発途上国における地域科学に関する国際学会で発表した。またAGE型モデルの意義に関して、土木計画研究発表会で招待講演を行った。途上国における交通基盤整備を,マクロ的指標のみによって評価することは不十分であり,地域単位での効果分析が重視される必要があるが,一般に途上国では,詳細な地域分析を可能とする地域経済統計の入手は困難とされる。本研究では,応用一般均衡モデルの考え方を援用し,全国産業連関表と限られた地域データのみに基づく,操作性の高い多地域モデルの枠組みを提案する。具体的な適用対象としては中国を採り,これを29の地域単位で分析するが、6年度は実証と理論の両面に渡って,以下の点で研究を進めた。(1)モデルの基準年を1985年から,最新の連関表が得られる87年に変更し,従来のモデルを再計算した。結果として得られた北京市に関する地域表を,現在唯一の公表済み地域表である87年北京表と比較し,精度を確認した。さらに,名古屋大学と国務院のグループが作成中である,中国7地域間連関表の暫定データを入手し,地域間交易に関する予備的検証を行った。(2)我々の従来のモデルは,応用一般均衡モデルと同じ意図に基づいて作成されており,均衡条件も考慮されているが,かなりの部分で経験式を含んでるため,経済理論との整合を目指して,全面的な改訂を試みた。具体的には,経済活動の主体として一般企業・運輸企業・家計・政府・外国を考慮し,それぞれの行動を記述することで,モデル全体を均衡条件の組として体系的に記述することに成功した。これにより,従来のモデルが本質的に配分モデルであって,交通基盤整備による経済規模の拡大を表現出来ない,要素市場が内生化されていない,という問題点が同時に解決される。以上の研究成果については,第8回ARSC研究発表大会(神戸市)において発表した。改訂後のモデルを用いた実証分析に関しては,年度内に実施出来なかったが,次年度早期の完了を予定している。途上国における交通基盤整備を,マクロ的指標のみによって評価することは不十分であり,地域単位での効果分析が重視される必要がある。本研究は,応用一般均衡モデルの考え方を援用し,全国産業連関表と限られた地域データのみに基づく,操作性の高い多地域モデルの提案を目的としている。具体的な適用は中国を対象とし,これを29の省単位に分割して分析する。平成7年度については,以下の要領で研究を実施した。(1)前年度に行った,多地域応用一般均衡モデルの考え方に依拠したモデルの全面改訂に基づいて,1987年のデータを用いて基準均衡の計算を行った。ただし,そこでは労働を唯一の要素としている。(2)モデルは,一般企業・運輸企業・家計・政府・外国に関する均衡条件の組として,体系的に記述される。全体として非線形であり,1000余りの内生変数を含むため,これらを同時に定めることは不可能であるため,実行可能な計算プロセスを提案した。(3)国連地域開発センターにおいて開発中の中国7地域間連関表を,地域単位での計算結果を検証に用いることを予定していたが,その公表が8年度にずれ込むことが明らかになったため,従来通り北京表のみを用いて検証を行った。(4)本モデルは連関表の産出体系と価格体系を組み合わせる形となっているが,地域別C.I.F.価格の決まり方について,理論整合上の問題点があった。この点について考察し,モデルの修正を行った。
臍帯由来間葉系細胞を用いた組織工学的歯周組織再生材料の開発と臨床研究への橋渡し

ヒト臍帯動・静脈周囲に存在する臍帯由来間葉系細胞(以下細胞)は低侵襲で間葉系細胞を得る事ができ、新たな再生医療への応用が期待されている。本研究では細胞中より組織再生に必要不可欠であるpericyte集団を分離・培養し、その基本特性の解析、さらに石灰化誘導を確認することで組織工学的再生療法開発への可能性を検討した。CD146陽性細胞は、骨芽細胞分化誘導試薬では石灰化作用を受けなかった。さらに、その細胞集団の中にMuse細胞も認められなかった。鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査と承認のもと、連携医療機関で書面にて同意の得られた被験者より臍帯の提供を受け研究を行った。本研究の目的はヒト臍帯動・静脈周囲に存在する未分化間葉系細胞を用いた次世代の組織工学的歯周組織再生材料を開発するための基礎データを得ることである。効率的に組織を再生させるには、再生部位での血管新生・構築が必須である。一般的に血管新生は内皮細胞とPericyteによって構築されている細小血管から、pericyteが離脱することで開始される。そこで我々はこのpericytに注目し、臍帯からより多くのpericyte集団を得るため、以下に示す3つの方法で細胞を分離した。1)Sarugaser、金指らの方法に従い、まずはじめに得られた臍帯を56cmに細切し、外膜を取り除いた。続いてWharton's jelly層より臍帯動脈および静脈を摘出しCollagenase Type Iを用いて37°Cで1824時間酵素消化し細胞成分を分離する方法(以下normal explant)。2)1)のコラゲナーゼ処理後の臍帯動・静脈をそのままカルチャーフラスコに静置し、outgrowthした細胞を得る方法(以下vessel explant)。3)臍帯を外膜など取り除くことなく細切し、Collagenase Type Iを用いて37°Cで1824時間酵素消化し細胞成分を分離する方法(以下full explant)。初代細胞は15%FBS含有α-MEM中に懸濁し、T-75フラスコに播種し37°C、5%CO_2条件下で培養を開始した。34継代細胞についてpericyteのマーカーといわれるCD146、さらに間葉系細胞のマーカーといわれる、CD44、CD90、CD105、CD271、STRO-1、血球系マーカーであるCD34、CD45について、FITCあるいはPE標識モノクローナル抗体を用いたシングルカラー染色を行い、FCMにて各抗体の発現解析を行った。CD146はvessel explantにおいて他の2つの方法より多く発現していた。3群ともにCD44、CD90、CD105陽性、CD34、CD45、CD271、STRO-1は陰性であった。現在vessel explantより得られた細胞にBMP-2を作用させ、その効果を分子生物学的に解析中である。鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査と承認(510号)のもと、連携医療機関で書面にて同意の得られた被験者より臍帯の提供を受け研究を行った。さらに今年度は、臍帯細胞の優位性を検証するためコントロール細胞として、歯根膜由来細胞(倫理審査委員会承認309号)、ヒト骨髄由来葉系細胞(市販品)を用いた。上記3つの細胞の34継代細胞についてpericyteのマーカーであるCD146陽性細胞を得るためミルテニーバイオテク株式会社細胞分離カラムおよび標識抗体を用いて陽性細胞、陰性細胞に分けた。生理活性であるBMP-2、FGF-2および硬組織誘導培地(デキサメタゾン、βグリセロリンサン、アスコルビン酸)で分化誘導を行い形成されるNoduleをアリザリン染色することで硬組織形成能をスクリーニング評価した。しかしながら、一般に間葉系幹細胞は接着性の細胞として生体各組織から採取するので、単一の細胞種ではなく複数の種類の細胞から構成されるため、歯根膜細胞、骨髄細胞に比べ臍帯由来細胞の硬組織形成能(染色性)は低い傾向を示した。また同一細胞間でも染色性に違いが認められた。現在RT-PCR法にてCol1,BSP1,Cbfa1,OC,ALP,CD146の遺伝子発現を調べている。本研究は鶴見大学歯学部倫理審査委員会の審査と承認のもとに行った(受付番号1012号)。

今年度用いた細胞は、臍帯由来細胞(以下臍帯細胞)、同一個体から得られる歯根膜由来細胞、歯肉由来細胞、歯髄由来細胞を用いた。臍帯細胞は前年度研究からより多くのpericyte集団を得られる方法で得たもの、トロント大学の原法で得たストック細胞を用いた。これら細胞を石灰化誘導培地(生理活性物質としてBMP-2:研究分担者片桐教授推奨品、デキサメタゾン、βグリセロリンサン、アスコルビン酸で分化誘導を行いアリザリン染色で石灰化度を調べた。今年度も臍帯細胞は歯根膜細胞、歯肉細胞、歯髄細胞に比較してアリザリン染色性は低く、ほとんど石灰化を示すことはなかった。一般に間葉系幹細胞は接着性の細胞として生体各組織から採取するので、単一の細胞種ではなく複数の種類の細胞から構成されるため、近年東北大学出澤真理教授が報告したMuse細胞に注目し、上記4つの細胞からSSEA-3およびCD105ダブルポジティブの細胞を採取し、クラスター形成の有無を調べた。その結果、Pericyteを最大限に含む臍帯細胞にはダブルポジティブの細胞は認められなかった。これに反してトロント大学原法で得た臍帯細胞、歯根膜細胞、歯髄細胞には一定程度ダブルポジティブの細胞が一定程度含まれ、Muse細胞のもととなるクラスター形成を認めた。現在、東北大学出澤研究室、京都大学田畑研究室と臍帯由来Muse細胞を用いた組織工学的歯周組織再生療法開発を目指し共同研究を開始しているところである。H23年3月11日に発生した東日本大震災に伴う鶴見大学の停電により、培養機器、冷凍庫、冷蔵庫などの電化製品が使用できず、特に培養中の細胞は全滅した。このため新たに初代細胞を得なければならず、計画がやや遅れている(足場材料とのハイブリッド体の作製および実験動物への移植が遅れている)。24年度が最終年度であるため、記入しない。一般に間葉系幹細胞は接着性の細胞として生体各組織から採取するため、単一の細胞種ではなく複数の種類の細胞から構成される。近年、ヒト間葉系組織、間葉系培養細胞において多分化能を有するが腫瘍性を持たないMuse細胞が東北大学大学院医学系研究科細胞組織学分野出澤真理教授の研究グループより報告された(Kuroda.Y,etal:PNAS,2010/Wakao.S,etal:PNAS,2011)そこで本研究に用いる臍帯よりSSEA-3、CD105二重陽性細胞をFACSにて分離した後に、多能性マーカーを発現したclusterが浮遊培養で形成されることで得られる臍帯由来Muse細胞を分離、培養することで"幹細胞の濃縮"を加える。また今年度は、連携研究者として産業技術総合研究所健康工学健康部門組織・再生工学研究グループ弓場俊輔研究グループ長よりin vitro硬組織形成能の分析について技術移転を予定している。
アルカリ骨材反応による鉄筋コンクリート構造物の劣化のモデル化に関する研究

本研究は、社会的にも大きな問題となっているコンクリート構造物の劣化のうち、近年特に著しい被害を及ぼしているアルカリ骨材反応による鉄筋コンクリート構造物の劣化防止ならびに補修・補強のための劣化度判定方法を確立する目的で、アルカリ骨材反応による鉄筋コンクリート構造物の劣化機構を解明し、より望ましい耐久性設計および劣化度診断を行うための劣化モデルを確立させようとするものである。本研究では、安山岩系の反応性骨材を使用し、配筋量、配筋方法、コンクリート中のアルカリ量等を変化させた鉄筋コンクリート梁および柱を作成した。これらの試験体を20°Cおよび40°Cの温度条件で養生し、ひずみ、膨張量、ひび割れ性状などの経時的な変化を調べた。その結果、次のようなことが明かとなった。1)アルカリ骨材反応はコンクリート中に含まれるアルカリ量によって大きく変化し、ほぼアルカリ量の4乗に比例する。2)養生時温度40°Cの方がアルカリ骨材反応は早く、膨張量も大きいが、最終膨張量は温度20°Cの方が大きくなる。3)鉄筋による拘束は、鉄筋比が1%程度以下までは効果があるが、さらに鉄筋比を増大させてもその拘束効果は認められない。4)コンクリートにひび割れが認められるのは、膨張量が0.02%0.05%に達した場合で、その後の膨張性状は大きく変化する。以上の実験結果を踏まえ、骨材の反応深さはアルカリ濃度勾配に比例すると考えたモデルを考案し、実験結果に適用したところ、実験結果とよく一致するばかりでなく、ペシマム現象、使用骨材の寸法による影響などに関する他の研究者の結果をも説明できることが明らかとなった。また、このモデルを利用すると、アルカリ骨材反応による最終膨張量および時期の予測が簡便に行えることが明らかとなり、構造物の劣化度判定を行う場合の貴重な指針を導き出すことができた。
アレッサンドロ・フランキの宗教画の図像解釈学的研究

中部イタリアのシエナを中心に活躍した画家アレッサンドロ・フランキ(1838-1914年)と委嘱主の諸修道会との関連を検討し、画家の一連の宗教画に貧者への扶助等の慈善活動を促す意味内容を読み取った。またジェノヴァのサンティッシマ・アヌンツィアータ教区聖堂の壁画《無原罪受胎の教義》、シエナのサンタ・テレーサ女子寄宿学校礼拝堂装飾、そしてオルヴィエート、ボローニャ、プラートの各聖堂に所蔵される三点の《聖家族》の銘文と図像の典拠を特定し、各作品の意味内容を読解した。4月20日から5月5日までのGW期間、8月17日から9月18日までの夏期休暇期間、12月21日から1月7日の冬季休暇期間、3月14日から4月1日までの春期休暇期間の計4回、イタリアのフィレンツェに滞在し、調査研究をおこなった。画家アレッサンドロ・フランキの作品注文主の一人であるガスパーレ・オルミの著作を、フィレンツェ国立中央図書館、シエナ公立図書館、フィレンツェのサンティッシマ・アヌンツィアータ聖堂文書館で閲覧・調査した。またプラート大聖堂所蔵《聖家族》の実地検証をおこない、図版を入手した。冬季休暇期間にはフランキの師である画家ルイジ・ムッシーニの回顧展(シエナ、サン・マルティーノ・アッラ・スカーラ美術館)を見学し、図緑を入手した。同展覧会にはフランキの初期作品、デッサン等も多数展示され、またムッシーニの宗教画について従来知られていなかった知見をも得ることができた。その内容は20年度中に『五浦論叢』(茨城大学五浦美術文化研究所紀要)等で発表する予定である。イタリア滞在中にはフィレンツェ大学文哲学部カルロ・デル・ブラーヴォ教授と3回面談し、フランキ作品の解釈について意見を交わした。またフィレンツェのチョンピ広場古物市、同じくフィレンツェのフォルテッツァ・ダ・バッソ古物市等で、19世紀から20世紀にかけての小型礼拝用図像サンティーニを収集し、フランキ作品を原画とする貴重なサンティーニをも多数入手することができた。7月25日から9月22日までの夏期休暇期間、および11月23日から12月8日の期間、イタリアのフィレンツェに滞在し、調査研究をおこなった。昨年に引き続き、画家アレッサンドロ・フランキの作品注文主の一人であるガスパーレ・オルミの著作を、フィレンツェ国立中央図書館で閲覧・調査した。またシェナ近郊のカステッロ・ディ・ブローリオを再訪し、フランキの小型ダベルナーコロを撮影するとともに、画中の銘文の出典を特定した。その際所有者で現在の当主であるベッティーノ・リカーゾノ男爵から作品の由来を取材調査した。またトスカーナ地方カッラーラ周辺に、現在所蔵先不明のフランキの《シェナの聖女カテリーナ》のオレオグラフィー模写図を発見した。従来までの研究成果をフィレンツェのレ・レッテレ社刊行の美術史専門誌『アルティスタ』に発表すべく草稿を準備し、フィレンツェ在住の美術史家ルチア・マンニーニ氏の校訂により論文を執筆、同誌の編集委員のひとりであるフィレンツェ大学文哲学部カルロ・デル・ブラーヴォ教授に提出し、数度の面会と原稿改訂を経て、論文が受理された(2009年夏刊行予定)。また、フランキが装飾に参加したシェナの・サンタ・テレーサ礼拝堂の図像プログラムに関する論文、フランキの師ルイジ・ムッシーニの未発表作品に関する伊語論文を、『五浦論厳』(茨城大学五浦美術文化研究所紀要)第15号に投稿した(2008年11月刊行)。さらに、オルヴィエート、ボローニャ、プラートの3箇所にあるフランキの《聖家族》図像に関する論文を、『五浦論厳』(茨城大学五浦美術文化研究所紀要)第16号に投稿した(2009年9月刊行予定)。フィレンツェ大学文哲学部中世・ルネサンス研究所の招聘研究員として、5月10日から8月9日まで、及び8月26日から11月24日までの期間、イタリアのフィレンツェに滞在し、調査研究をおこなった。画家アレッサンドロ・フランキの作品注文主の一人であるガスパーレ・オルミの著作、また初期の後援者であるチェーザレ・グアスティの著作を、フィレンツェ国立中央図書館で閲覧・調査した。また本年度もフィレンツェのチョンピ広場古物市、同じくフィレンツェのフォルテッツァ・ダ・バッソ古物市、その他フィレンツェ近郊の小都市における古物市場を調査し、19世紀から20世紀にかけての小型礼拝用図像サンティーニを収集し、フランキ作品を原画とする貴重なサンティーニ等の収集を継続した。さらにフィレンツェ在住の美術史家アレッサンドロ・ケルビーニ氏、シモーネ・ネーリ氏、フィレンツェ大学文哲学部カルロ・デル・ブラーヴォ教授と面談し、フランキ作品の解釈をめぐって意見を交わした。

昨年度にフィレンツェのレ・レッテレ社刊行の美術史専門誌『アルティスタ』に掲載が認められた、フランキに関する伊語論文が2009年7月末に刊行された。掲載紙の年号は2008年となっているが、実際の刊行年は2009年である。また、オルヴィエート、ボローニャ、プラートの三箇所に所蔵されるフランキの《聖家族》の三つのヴァージョン(一八九五年及び一八九八年制作)の図像と銘文の異同とその意味について、上述したガスパーレ・オルミの著書『キリスト教徒の家族の模範たるナザレの家族」(シエナ、一八九五年)の内容と関連づけた論文を、『五浦論叢』(茨城大学五浦美術文化研究所紀要)第16号(2009年九月三十日刊行)に掲載した。
前立腺癌増殖を制御する新たな癌統括酵素Par14の臨床応用を目指して

Pin1のアイソフォームであるPar14の役割解明のために、前立腺がん細胞株LNCap、DU145、PC3を用いて細胞増殖、血管新生、遊走能、浸潤能について検討を行い、細胞増殖、血管新生についてPar14はPin1同様に正の方向に制御していること、遊走能、浸潤能については影響を及ぼさないことを確認した。また、Par14の前立腺癌における免疫組織染色による発現解析は、検体数を増やして継続した。Par14発現はグリソンスコア、T分類などの病理学的因子との相関を認めPar14が高発現している症例では、グリソンスコア、T分類が高いことを確認した。プロリン異性化酵素Pin1は、50種類以上の癌関連遺伝子を統括する酵素で近年注目されている。私たちは、これまでPin1阻害剤が前立腺癌の細胞増殖を抑制することを証明したが、Pin1 KOマウスがアルツハイマー病や糖代謝異常など様々な表現型を示すように、阻害することでの副作用の問題で、残念ながら現時点では臨床応用まで至っていない。Par14はPin1のアイソフォームで類似した構造や作用をもつが、Par14 KOマウスはPin1 KOマウスのような明確な表現型を呈さない。さらに予備実験でPar14発現抑制にて前立腺癌の細胞増殖が抑制されたことから、その阻害剤は副作用の少ない治療と考え、本研究では、前立腺癌におけるこのPar14が示す重要な機能の解析、ならびにPar14を標的とした新たな創薬の開発に向けた基礎研究を行う予定である。過去の報告では、Pin1は前立腺癌の細胞増殖、血管新生、遊走能、浸潤能を亢進させ、またARに結合し転写活性を亢進させることが明らかになっている。Pin1と類似した構造や作用を持つPar14も同様にこれらの作用を示す可能性がある。Pin1阻害剤が未だ臨床応用されていない欠点として、Pin1 KOマウスの表現系で示すような副作用の問題があるが、このPar14はそれを解決する可能性がある。予備実験にてPar14はS6Kを介して前立腺癌増殖を制御していることを発見しており、Par14を標的としたあらたな治療となる可能性があり、さらにPar14 KOマウスの解析ならびに表現型から、副作用の少ない治療が期待できる。私たちが、世界で唯一Par14 KOマウスを作製し研究報告しており、このマウスを用いてPar14 KO前立腺癌モデルマウスを作製し、Par14が示す重要な役割について証明することで今後の臨床応用へと発展させたい。現在、アンドロゲン依存性、非依存性の2種類の前立腺癌細胞(PC3、LNCap)を用いて、Par14を発現抑制または過剰発現させ、48hr後、細胞増殖、浸潤能、遊走能、血管新生をコントロールと比較検討中である。前立腺癌におけるPin1のアイソフォームであるPar14の役割解明のために、細胞増殖、血管新生、遊走能、浸潤能について検討を行ったところ、細胞増殖、血管新生についてPar14はPin1同様に正の方向に制御していることが判明したが、遊走能、浸潤能については有意差は得ることができなかった。また、ウエスタンブロット法にてPar14の発現抑制によりS6K蛋白量が著明に減少していること、またその下流のサイクリンD1、VEGFなどの発現量も低下していることが証明された。また、Par14の前立腺癌における発現様式ならびに意義を解明するため、前立腺癌臨床検体組織を用い、免疫染色にて組織内発現を統計学的に検討した。Par14発現を、なし、低、中、高発現の4グループに分類化したところ、中、高発現は70%認められた。また、Par14発現はグリソンスコア、T分類などの病理学的因子との相関を認めPar14の発現量が高いほど、グリソンスコが高く、T分類も進んでいることが判明した。さらに、臨床経過および予後との相関については現在検討中である。Par14KOマウスと野生型マウスを前立腺癌モデルマウス(TRAMPマウス)と交配させPar14KO-TRAMPマウスとコントロール-TRAMPマウスの作製を現在行っており、おおむね順調である。予定のマウス数を作製でき次第、前立腺癌発癌、進展の変化ならびに摘出腫瘍の組織学的、分子学的変化を比較検討する予定である。現在、アンドロゲン依存性、非依存性の2種類の前立腺癌細胞(PC3、LNCap)を用いた細胞実験においては細胞増殖、血管新生との相関を証明でき、かつ免疫染色にてPar14の組織内発現の評価、ならびに病理学的因子との相関について明らかになってきている。同時に、Par14KOー前立腺癌モデルマウス作成も概ね順調に来ている。前立腺癌細胞株を用い、Par14を発現抑制または過剰発現させ、細胞増殖能、浸潤能、遊走能、血管新生能、および薬剤感受性への影響を明らかにする。再現性が取れない場合は、条件や細胞株を変更し実験を行っていく予定である。

引き続き、予定していた以下の実験を進めていく。b)前立腺癌細胞株を用い、Par14を発現抑制または過剰発現させ、S6KシグナルやARシグナルなどへの影響を明らかにする。c)現在行っている予備実験のChIPアレイ(クロマチン免疫沈降とタイリングアレイの組み合わせによる解析)の結果やクロマチン免疫沈降を用い明らかにする。d)前立腺癌の臨床検体組織、血清を用いて、Par14の組織内発現を免疫染色にて、血清中の発現をELISA法にて測定し、病理学的因子、臨床経過および予後との相関を明らかにする。e)Par14 KO-前立腺癌モデルマウスを作製し、前立腺癌発癌、進展予後の変化、摘出腫瘍の組織学的、分子学的変化を明らかにする。前立腺癌細胞株を用い、Par14の細胞増殖能、血管新生能への影響を明らかにするため再現性が取れるかどうかの実験を行っていく予定である。またChIPアレイ(クロマチン免疫沈降とタイリングアレイの組み合わせによる解析)の結果やクロマチン免疫沈降を用いてPar14によるS6K制御のメカニズムを明らかにする。また、Par14KO-前立腺癌モデルマウスを作製し、前立腺癌発癌、進展予後の変化、摘出腫瘍の組織学的、分子学的変化を明らかにする予定である。
車輌系鉱山機械排ガス中のベンゾ(a)ピレンによる汚染と制御について

昨年度に引き続き,坑内作業場のうちで最も車輌系鉱山機械の排ガスに暴露される機会の多い運搬坑道において,LHDの排ガス中の有害物質,とくに,ベンゾ(a)ピレン(BaP)を中心に,各所の空気中濃度を測定した。その結果,LHDから排出される生ガス中には,人体影響の点からみて見逃すことのできない程の高濃度のBaPが検出されたが,坑道各所では,局部扇風機を配置するだけの簡単な通気でも希釈が十分に行われ,LHD稼働時にはエンジン始動時の不完全燃焼ガスのためBaP濃度が高いが,エンジンが通常運転状態に入いると,時間経過と共にBaP濃度は減少し,60分経過では10ng/m^3の低濃度に落ち着き,作業者への影響は無視できることが明らかにできた。その他,LHDに装備されているウォータースクラバー形式の除じん装置は,極めて有効で,BaP汚染防止に大きな役割を果たしていること。局部扇風機を使用して通気量の増大を図ればかなり改善が可能であることが判明し,保安上の対策も容易であることがわかった。また,この実験・測定を通して,坑内空気中の多環芳香族炭化水素および重金属濃度は,労働衛生上の許容濃度よりはるかに低いものであり,人体影響は特別に考慮を要しないこと,BaPは多環芳香族炭化水素の各物質とよい相関があり,今後エンジン排ガスの指標として用いてもよいことが確認された。補助金申請時の研究実施計画のうち、(1)の試料採取装置の軽量化は、架台三脚の改良で十分対応できた。(2)の分析時の妨害物質の除去は、ロータリーエバポレータの管理の改善で目的を達成した。(3)のベンゾ(a)ピレン(BaP)の実態調査は、鉱山の現場で、LHD(180〓、13,000cc)を実際の操業条件に近い状態で運転し、BaP濃度の変動を測定した。即ち、LHDの運搬距離約150m、坑井で鉱石をバケットに積み込み、方向転換の上、シュート投入口まで積荷で走行、投入して方向転換、元の位置まで空荷で走行するサイクルである。この間に、試料採取地点を5ケ所設け、各点でハイボリューム・エア・サンプラーにより被検空気を連続して採取した。試料はそのまま持ち返り、溶媒抽出でBaPフラクションを取り出し、高速液体クロマトグラフにより同定、定量した。その結果、BaPの濃度は、LHDの運転開始直後より増加し始めるが、12分後に最高値に達した後は、除々に最高値から低下して、30分も経過すれば最高値の25%程度のレベルに落ちつくことが明らかとなった。このことは、始動時の際の排ガスに多量のBaPが含まれており、約30分を経過して通常運転の状態になると、BaPの発生量は減少することを意味する。したがって、BaPの暴露量を減らすには、作業区域内でのLHDの始動を止め、別の通気系統内にピットを設けてそこで始動運転を行い、通常運転に入いってから作業区域内に移動する作業標準に改めるならば、良好な作業環境を維持できることがわかった。(4)については、LHD装備の除じん装置は、BaPの付着している「すす」を有効に除去しており、普通述べられているベンチュリースクラバーの効率を発揮していると推定される結果も得られたが、試料数が少ないので継続して試料数を増やす予定である。昨年度に引き続き、坑内作業場のうちで最も車輌系鉱山機械の排ガスに暴露される機会の多い運搬坑道において、LHDの排ガス中の有害物質、とくに、ベンゾ(a)ピレン(BaP)を中心に、各所の空気中濃度を測定した。

その結果、LHDから排出される生ガス中には、人体影響の点からみて見逃がすことのできない程の高濃度のBaPが検出されたが、坑道各所では、局部扇風機を配置するだけの簡単な通気でも希釈が十分に行われ、LHD稼働時にはエンジン始動時の不完全燃焼ガスのためBaP濃度が高いが、エンジンが通常運転状態に入ると、時間経過と共にBaP濃度は減少し、60分経過では10ng/m^3の低濃度に落ち着き、作業者への影響は無視できることが明らかにできた。その他、LHDに装備されているウォータースクラバー形式の除じん装置は、極めて有効で、BaP汚染防止に大きな役割を果たしていること。局部扇風機を使用して通気量の増大を図ればかなり改善が可能であることが判明し、保安上の対策も容易であることがわかった。また、この実験・観測を通して、坑内空気中の多環芳香族炭化水素および重金属濃度は、労働衛生上の許容濃度よりはるかに低いものであり、人体影響は特別に考慮を要しないこと、BaPは多環芳香族炭化水素の各物質とよい相関があり、今後エンジン排ガスの指標として用いてもよいことが確認された。
癌内線維芽細胞による癌悪性化におけるNotchシグナルの役割

申請者のグループで樹立されたヒト乳癌由来のCAFsは対照のヒト正常乳腺由来線維芽細胞と比較して、NotchリガンドJag1とNotchターゲットHes1とHes4の発現が著明に亢進していた。また、Notch受容体であるNotch3の発現が上昇していた。この結果より、シグナルを送るCAFに発現しているJag1が、シグナルを受け取るCAFに発現しているNotch3を活性化し、Notchシグナルを誘導していることが推測された。また、シグナルを受け取ったCAFもJag1を発現し、Notch3活性化を介してシグナルを送ったCAFにNotchシグナルを誘導する。つまり、CAF間で相互的なJag1-Notch3を介したNotchシグナルの活性化が起こっていると予測される。また、この恒常的なNotchシグナルの活性化が、CAFsの活性化線維芽細胞能や癌促進能を媒介していると想像される。CAFsにおいてNotchシグナルが亢進していることが我々の研究により明らかにされている。申請研究では、CAFsによる癌浸潤・転移におけるNotchシグナルの役割を明らかにする。i)Jag1やNotch3の発現が抑制されたCAFsや、Jag1やNotch3を過剰発現した乳腺由来線維芽細胞を、ヒトDCIS乳癌細胞株とNOGマウスの皮下に共移植する線維芽細胞におけるJag1やNotch3の発現が肺転移の程度と相関するか否か調査する。ii) CAFsあるいは対照乳腺由来線維芽細胞とDCIS細胞が共移植されたNOGマウスに、Jag1およびNotch3の中和抗体を投与し、対照のIgG投与群と比較して、肺転移抑制の程度を調査する。本年度は、Jag1およびNotch3の中和抗体や特異的なshRNAを作製した。これらのマテリアルのin vitroでのCAFsにおけるNotochシグナルの抑制効果を検討する。CAFsで発現が亢進しているJag1やNotch3遺伝子に対するshRNAの作製を試みたが、効果の強いコンストラクトを選択するのに予定より時間を有した。Notchシグナルの活性化が活性化筋線維芽細胞への分化や、乳癌幹細胞の未分化能の促進に重要であることが知られている。申請者は、CAFsが癌微小環境内のNotchシグナル活性化の発信源として作用し、癌微小環境を活性化し癌細胞の悪性化に関与していると推測している。最近の申請者のグループの研究結果より、CAFsがSDF-1やTGF-bシグナル以外にもNotchリガンドの発現を亢進していることがわかっている(未発表データ)。申請研究では、CAFs由来NotchリガンドがNotch受容体陽性の近傍の細胞癌細胞に作用し、Notchシグナルを活性化する可能性を調査する。また、CAFs由来Notchリガンドは近傍の線維芽細胞やCAFsに作用しCAFsへの分化促進やその表現型の維持に関与し、癌促進的な微小環境の構築に寄与しているかもしれない。H28年度の研究成果としては、CAFs由来NotchリガンドがCAFsのNotch受容体を介して線維芽細胞の活性化に寄与している可能性が示唆された。CAFs由来Notchリガンドの癌細胞に対する作用に関してはまだ明らかになっていない。今後はCAFsと癌細胞の3次元共培養を用い明らかにしていきたい。CAFs由来NotchリガンドがCAFsのNotch受容体を介して線維芽細胞の活性化に寄与している可能性が示唆された。さらにNotchシグナルがTGF-bシグナルとクロストークしている可能性も示唆された。CAFs由来Notchリガンドの癌細胞に対する作用に関してはまだ明らかになっていないが、今後はCAFsと癌細胞の3次元共培養を用い明らかにしていきたい。本研究では、癌微小環境の主要な構成細胞である癌内繊維芽細胞(carcinoma-associated fibroblasts; CAFs)が発生や器官形成において上皮-間質細胞の相互作用に重要な役割を演じているNotchシグナルを介して、癌微小環境を活性化し乳癌を悪性化する分子機構を明らかにする。また、Notch受容体であるNotch3の発現が中等度上昇していた。NICD3の強制発現をしたヒト乳腺由来線維芽細胞において、NOTCH signalおよびTGF-b signalの亢進がられた。しかしながら、再現性をとるために同様の実験を再度施行したら、導入された細胞の増殖が抑制されて、過剰発現した細胞の樹立が困難になった。その原因追及とトラブルシューティングに時間を要した。申請者のグループで樹立されたヒト乳癌由来のCAFsは対照のヒト正常乳腺由来線維芽

細胞と比較して、NotchリガンドJag1とNotchターゲットHes1とHes4の発現が著明に亢進していた。また、Notch受容体であるNotch3の発現が上昇していた。この結果より、シグナルを送るCAFに発現しているJag1が、シグナルを受け取るCAFに発現しているNotch3を活性化し、Notchシグナルを誘導していることが推測された。また、シグナルを受け取ったCAFもJag1を発現し、Notch3活性化を介してシグナルを送ったCAFにNotchシグナルを誘導する。つまり、CAF間で相互的なJag1-Notch3を介したNotchシグナルの活性化が起こっていると予測される。また、この恒常的なNotchシグナルの活性化が、CAFsの活性化線維芽細胞能や癌促進能を媒介していると想像される。Jag1およびNotch3の中和抗体や特異的なshRNAを作製した。これらのマテリアルのin vitroでのCAFsにおけるNotochシグナルの抑制効果を検討する。CAFs由来Notchリガンドの癌細胞に対する作用に関してはまだ明らかになっていないが、今後はCAFsと癌細胞の3次元共培養を用い明らかにしていきたい。CAFsがtumor-initiating cellsニッチとして作用する可能性がいくつかの論文により示唆されている。CAFsで誘導されたnotchシグナルがどのようにtumor-initiating cells誘導に寄与しているか検討を加える予定である。ヒト乳腺由来線維芽細胞にNICD3やJag1を強制発現させた後に、ヒト乳癌細胞と免疫不全マウスの皮下に共移植を施行した。しかしながら、各群で明らかな癌の増殖の差は観察されなかった。今後は、移植する細胞数の検討および、CAFsで亢進したNotch signalを抑制する系を用いて、stromal Notch signalの癌増殖・進展に関する役割について考察する予定である。CAFsで発現が亢進しているJag1やNotch3遺伝子に対するshRNAの作製を試みたが、効果の強いコンストラクトを選択するのに予定より時間を有したため、マウスを使用する実験の開始が遅延した。in vitroの実験が予期したより時間を有したため、マウスの実験が繰り越しになったため。前述したように、Notch signalを亢進させた細胞の安定性の問題や、in vivo mouse modelを使用した実験における条件検討に時間を要したため。CAFsと癌細胞の共移植の系を用いたNotochリガンドと受容体の関係の調査および、CAFsにおけるNotchシグナルの亢進が癌化に及ぼす影響に関してin vivoで解析する予定である。
重症病態における腸管上皮幹細胞機能異常の解明とその維持に関わる治療の開発

全身侵襲時に腸管機能不全が発症するメカニズムは十分に解明されていない。腸管上皮幹細胞の機能に注目し、このメカニズムの解明を目指した。まずCLPモデルでは陰窩中の細胞分裂している細胞数に減少傾向が見られた。腸管上皮幹細胞の増殖・分化に関わるシグナルをRT-PCR法で評価したところ、Wnt3、Wntに抑制的に働くBMP4、BMPを阻害するNoggin、Stem cellの未分化性の維持に関与するNotch1はCLP群で24時間後に低下していた。CLP侵襲にてLgr5陽性細胞数も減少していた。CLP侵襲にて腸管上皮幹細胞障害が起こることにより、絨毛萎縮や腸管蠕動不全が生じる可能性がある。敗血症、重症外傷などの重症病態で、腸管機能不全の併発が予後を左右する一因であることが近年注目されているが、全身侵襲時における腸管機能不全発症のメカニズムは未だ十分に解明されていない。我々は重症病態において腸管上皮幹細胞(intestinal stem cell)の機能が低下することにより腸管上皮の再生が阻害され、腸管蠕動不全やバリア機能不全を来しているという仮説を立てた。盲腸結紮穿刺(CLP)モデルを使用し、全身侵襲時の腸管上皮幹細胞の動態を解析し、腸管上皮幹細胞の機能変化を明らかにすることを目標とした。現在までのところ、1CLPモデルに細胞の分裂・増加を反映するBrdUを投与し陰窩中の細胞分裂している細胞数につき検討した結果、減少傾向が見られた。2介入後10時間後の評価であるが、腸管上皮幹細胞の増殖・分化の亢進シグナルであるWnt3、Wnt3aはCLP群で有意に低下しており、Wntに抑制的に働くBMP4、BMP2には差を認めず、BMPの阻害タンパクであるNogginはCLP群で有意に低下していた。また、腸管上皮幹細胞マーカーのLgr5、パネート細胞のlysozymeがCLP群で有意に低下していた。3腸管上皮幹細胞に特異的にEGFPが発現するLgr5-CreERマウスにCLP侵襲を加えると明らかにLgr5陽性細胞数が減少していた。ということまで示せている。これらのことより、CLP侵襲にて腸管上皮幹細胞障害が起こることにより、絨毛萎縮や腸管蠕動不全が生じ、栄養障害や腸管免疫能の低下などにつながっている可能性が考えられた。今後は各種シグナルを、3時間後、24時間後の2ポイントで確認するなど、検討を進めていく予定である。研究環境に変化があったこともあり、若干進行が遅れ気味ではあるが、当初の予定通りの実験・解析を行う予定としている。敗血症、重症外傷をはじめとする重症病態において、腸管機能不全の併発が予後を左右する重要な因子であることが近年注目されてきているが、全身侵襲時における腸管機能不全発症のメカニズムは未だ十分に解明されていない。我々は重症病態において腸管上皮幹細胞(intestinal stem cell)の機能が低下することにより腸管上皮の再生が阻害され、腸管蠕動不全やバリア機能不全を来しているという仮説を立て、CLPモデルを使用し、全身侵襲時の腸管上皮幹細胞の動態の解析を試みた。CLPモデルに細胞の分裂・増加を反映するBrdUを投与し陰窩中の細胞分裂している細胞数につき検討した結果、減少傾向が見られた。Lgr5-CreERマウスにCLP侵襲を加えると明らかにLgr5陽性細胞数が減少していた。CLP侵襲にて腸管上皮幹細胞障害が起こることにより、絨毛萎縮や腸管蠕動不全が生じ、栄養障害や腸管免疫能の低下などにつながっている可能性が考えられた。研究協力も得られる体制を構築しており、実験を進めていく。救急・集中治療医学、栄養管理一部で当初計画していた実験と実際の進捗の状況に差異が生じたため、今年度、必要となると予想していた経費の一部を今後の段階で使用することが必要となったから。概ね当初の研究計画の方向に沿って今後の研究を進めるが、今年度までの結果をふまえて細かい点で作業の進め方に関して変更を加えた形で実験を行っていく。