hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気相と共存・競合関係にある強相関電子系超伝導体の研究

本研究では、磁気相近傍で出現する非従来型超伝導に見られる、磁性と超伝導の共存・競合の様子を微視的実験から明らかにすることである。また、磁気相と超伝導の関係を考察することにより、非従来の超伝導発現機構について議論する。本研究ではU系強磁性超伝導体と鉄砒素超伝導体において研究を行う。(1)強磁性超伝導体UCoGeにおける強磁性揺らぎと超伝導我々はUCoGeにおいて核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)の実験を行い、強磁性領域で超伝導が起こっていることから微視的に共存していること、また両現象はU-5f電子に起因することを突き止めた。さらに磁気ゆらぎの性質を調べ、c軸方向に一軸異方性の強磁性ゆらぎを持つことを明らかにした。この磁気ゆらぎと超伝導の関係を、緩和率と超伝導マイスナー信号の角度依存性から調べ、この磁気ゆらぎと超伝導に正の相関があることを実験的に示した。今回の結果はこの特異な強磁性ゆらぎが超伝導の発現機構に関係している証拠と考えられる。強磁性ゆらぎと超伝導の関係を実験的に示したのは今回の結果が初めてである。(2)鉄砒素超伝導体BaFe2(As1-xPx)2における磁性、軌道、超伝導の相関我々は、同価数元素置換系BaFe2(As1-xPx)2において、反強磁性相と超伝導相、常伝導状態の磁気ゆらぎと超伝導、構造と磁性の関係を75As核と31P核のNMR実験より調べた。その結果、この系において反強磁性と超伝導は共存しているもののお互い競合関係にあること、超伝導転移温度は反強磁性ゆらぎが低温まで発達し続けている反強磁性量子臨界点で最も高いことを示した。またこの反強磁性のゆらぎと四回対称性の破れが密接に関係していることも実験から明らかにした。本研究では、磁気相近傍で出現する非従来型超伝導に見られる磁性と超伝導の共存・競合の様子を微視的実験から明らかにすることである。また、磁気相と超伝導の関係を考察することにより、非従来の超伝導発現機構について手がかりを得る。本研究では特にウラン(U)系強磁性超伝導体と鉄砒素超伝導体において研究を行う。(1)強磁性超伝導体UCoGeにおける強磁性揺らぎと超伝導我々はUCoGeにおいて核磁気共鳴(NMR)の実験を行い、この物質の磁気ゆらぎの性質を調べ、c軸方向に一軸異方性を持つ強磁性ゆらぎが存在することを明らかにした。またこの磁気ゆらぎと超伝導の関係を、緩和率と超伝導マイスナー信号の角度依存性から調べ、この磁気ゆらぎと超伝導に正の相関があることを実験的に示した。またb軸方向に磁場を印加した際、c軸方向の強磁性ゆらぎが低温まで増強されること、それに伴って超伝導が強まっていることも突き止めた。強磁性磁気ゆらぎの磁場依存性はこの強磁性ゆらぎが超伝導を誘起していることを示した実験結果である。(2)鉄系超伝導体における磁性、軌道、超伝導の相関我々は、同価数元素置換系BaFe2(As1-xPx)2において、反強磁性相と超伝導は共存・競合関係にあること、反強磁性量子臨界ゆらぎが超伝導に重要であることを微視的な測定の75As核と31P核のNMR実験より示した。今年度はFeSe超伝導体の構造・磁性・超伝導の関係を77Se-NMRより調べた。その結果、この物質では構造相転移温度以下で磁気秩序は見られないもののその温度以下でストライプ相関を持った反強磁性ゆらぎが発達することを明らかにし、構造と磁気的性質が関係していることを示した。本研究では、特に強磁性超伝導体UCoGeにおいて、磁気秩序と超伝導の関係、磁気ゆらぎが超伝導に果たす役割を核磁気共鳴(NMR)/核四重極共鳴(NQR)の測定から調べた。その結果、超伝導と磁気秩序が微視的に共存していることを明らかにした。またUCoGeでは超伝導上部臨界磁場(Hc2)が異常な振舞いを示すことが知られていた。
大脳基底核内の神経情報処理における黒質線条体ドーパミン系の役割

黒質緻密部に細胞体をもち長い軸索を線条体(被殼と尾状核)に投射して伝達物質であるドーパミンを放出する黒質線条体ドーパミン系の機能を調べることを目的として研究を行った。ドーパミンは線条体における大変重要な伝達物質であるが、主要な神経情報はグルタミン酸を伝達物質として大脳皮質から送られて来るので、ドーパミン系の遮断の他にグルタミン酸系の遮断、GABA agonistであるムシモルを用いてニューロン活動の非選択的遮断も行った。1.実験:日本ザルをモンキーチェアに座らせ光刺激の指示に従って肘関節の屈伸運動を行うようオペラント条件づけした。条件づけが完成した後、運動課題を行っているサルの被殼の単一ニューロン活動を記録し、そのニューロンが課題のどの側面と関連して活動するかを調べた。次に課題に関係するニューロンが多く記録された被殼の部位にムシモル、グルタミン酸拮抗薬であるキヌレン酸を注入して運動課題の遂行に与える影響を定量的に調べた。2.成績:被殼の中でも吻側部と尾側部にあるニューロンとでは活動の特性が異なり、尾側部ニューロンの多くは運動の遂行や感覚刺激と関係して活動した。一方吻側部(境界は前交連レベル)ニューロンは運動の待機をしている時や運動を予測して行う時に活動するものが多かった。尾側部被殼にムシモルを注入すると、標的に対して一回の運動で到達することができず、小刻みな運動を数回くり返すようになった。また一連の反復運動課題では運動のパターンが著しく乱れた。キヌレン酸の注入でも類似の効果であった。吻側部被殼にムシモルを注入すると運動に顕著な乱れは生じないが、予告などによって次に行うべき運動の待機を適切に行うことが困難となり、予告刺激に対して運動をおこしてしまうなどの誤りが多く現われた。この結果は大脳基底核が運動の待機やその発現に関与することを強く示唆する。現在ドーパミン系の遮断実験を開始するところである。
大都市固有の不均質基盤上の強震動の決定論的モデリング

強震動を決定論的に予測することは,地震災害の研究上重要な手段となる.現在,水平方向の不均質構造も考慮にいれた媒質で強震動の加速度記録を理論的に計算する手法には,差分法や有限要素法等の数値的手法と,波線追跡等の斬近的手法がある.本研究では,両者の方法を補うための新しい手法としてガレルキン法を用いて現実的な不均質構造について,強震動加速度記録を計算する方法を開発することを目的として,本年度は必要な理論の定式化について研究を行なった.不均質媒質における弾性体の運動方程式を解くために,解を均質媒質の場合の解で展開し,その展開係数を決定するために元の運動方程式から導かれる行列要素の計算法であり,そのプログラムを作成することである.まず,理論の定式化について研究した結果,ガレルキン法を用いると,境界条件は二つの種類((1)essentialと(2)hatural)に区別することができることがわかった.これにより,計算機プログラムを作成するために必要な理論的準備についての充分な結果が得られたことになる.このように,本年度は,プログラムを作成するために必要な準備として境界条件について理論的な研究を行いその目標を達成した.強震動を決定論的に予測することは,地震災害の研究上重要な手段となる.現在,水平方向の不均質構造も考慮にいれた媒質で強震動の加速度記録を理論的に計算する手法には,差分法や有限要素法等の数値的手法と,波線追跡等の斬近的手法がある.本研究では,両者の方法を補うための新しい手法としてガレルキン法を用いて現実的な不均質構造について,強震動加速度記録を計算する方法を開発することを目的として,本年度は必要な理論の定式化について研究を行なった.不均質媒質における弾性体の運動方程式を解くために,解を均質媒質の場合の解で展開し,その展開係数を決定するために元の運動方程式から導かれる行列要素の計算法であり,そのプログラムを作成することである.まず,理論の定式化について研究した結果,ガレルキン法を用いると,境界条件は二つの種類((1)essentialと(2)hatural)に区別することができることがわかった.これにより,計算機プログラムを作成するために必要な理論的準備についての充分な結果が得られたことになる.このように,本年度は,プログラムを作成するために必要な準備として境界条件について理論的な研究を行いその目標を達成した.
がん検診の生存率改善評価方法の構築と肝癌サーベイランスへの適用

がん検診の評価において、検診発見群と外来発見群の生存率を比較して有効性を示す場合には、リードタイムバイアスによる過剰評価が問題となる。本研究では、がんサイズの倍加時間を利用し、観察期間「発見可能なサイズになってから死亡まで」と変更することにより、リードタイムバイアスの補正をしたうえで生存率を比較する方法を提案した。これを4病院の肝がんサーベイランス発見群2,822人、外来発見群1,077人の生命予後データに対して適用したところ、補正後の生存率の差は依然認められ、サーベイランス発見群の生存率のほうが高く肝がんサーベイランスは生命予後の改善において有効であると考えられた。がん検診受診群と非受診群の生存率を比較により、がん検診の有効性を検討する際には、リードタイムバイアスによる影響を考慮しなければ、がん検診の有効性を過大評価することになる。そこで、本研究では、リードタイムバイアスを補正したうえでがん検診受診群と非受診群の生存率を比較する方法を開発した。1)観察期間の定義を補正観察期間「がんが発見可能なサイズになった時点から死亡または観察終了時点まで」に変更する。2)がん発見時と手術時の2時点の肝癌サイズをもとに、倍加時間(Doubling time)を推定する。3)がん発見時のサイズをもとに、倍加時間を用いて「がんが発見可能になった時点」を推定し、補正観察期間を推定する。4)がん検診受診群と非受診群の補正観察期間を用いて、通常の生存時間解析(ログランク検定)により生存率を比較する。本研究では、このリードタイムバイアスを補正して生存率を比較する方法を、研究者が所属している講座と協力関係にある4つの医療機関(所在地:岐阜、北海道、愛媛、新潟)の肝癌サーベイランス(肝炎ウイルスキャリアに対する定期的なフォロー)のデータに対し適用し、肝癌サーベイランスの有効性について検討した。その結果、リードタイムバイアスを補正したうえでも、肝癌サーベイランスにより肝癌を発見した群は外来で肝癌を発見された群よりも生存率が有意に高かった(p<0.05)。本研究の方法論およびデータ解析結果については、2016年9月にイギリスで行われたPopulation-based Time-to-event Analysis International Conference (PTA2016)においてポスター発表を行った。リードタイムバイアスの補正についての方法論の構築およびその実際のデータ解析への適用については申請時の予定よりも早く終わることができた。一方、本研究の申請では、倍加時間の推定をシステマティックレビューおよびメタアナリシスで行うこととしていたが、4医療機関の肝癌サーベイランスのデータから推定可能であったため、これらは行わなかった。がん検診の有効性を検討するときに、がん検診受診群と非受診群の生存率を比較にする場合、リードタイムバイアスにより検診の有効性を過大評価することが知られている。本研究では、リードタイムバイアスを補正したうえでがん検診受診群と非受診群の生存率を比較する方法を開発した。1)観察期間の定義を補正観察期間「がんが発見可能なサイズになった時点から死亡または観察終了時点まで」とする。2)がん発見時と手術時の2時点の肝癌サイズから倍加時間を推定する。4)がん検診受診群と非受診群の補正観察期間を用いて、ログランク検定により生存率を比較する。本研究では、このリードタイムバイアスを補正して生存率を比較する方法を、研究者が所属している講座と協力関係にある全国の4医療機関の肝癌サーベイランスのデータに対し適用し、肝癌サーベイランスの有効性について検討した。その過程において、施設、病因、Child-Pughにより倍加時間に違いがあることが示唆されたため、これらの要因別の倍加時間を用いてリードタイムバイアスを補正した解析も行った。その結果、倍加時間には施設、病因による違いは認められなかったが、Child-PughではChild Cで有意に遅かった。各種の倍加時間を用いてリードタイムバイアスを補正したうえでも、肝癌サーベイランスにより肝癌を発見した群は外来で肝癌を発見された群よりも生存率が有意に高かった。本研究の方法論およびデータ解析結果については、2016年9月にイギリスで行われたPopulation-based Time-to-event Analysis International Conference (PTA2016)においてポスター発表を行い、現在学術論文として投稿中である。今後、肝癌サーベイランスの有効性評価において、対象者の背景(肝障害度、病因)を考慮した解析を行い、再解析を行う予定である。医学統計学
緯度の異なるN2O放出ホットスポットでの窒素循環要因の探査と環境修復生物資源調査

Sphagnum ripariumから高活性N2O放出細菌の検索を行い,α-Proteobacteria綱のRhizobium属細菌を分離した。この分離株はγ-Proteobacteria綱のSerratia属細菌株と混在コロニーを形成し,後者にもN2O放出能を与えていた。一方,亜北極のパルサ崩壊北方泥炭地と静内コーン圃場の黒ボク土壌から,強力なN2O消去微生物としてそれぞれRhodococcus属およびChitinophaga属様細菌を分離した。これらは共にnosZおよびatypical nosZを持たず,この強いN2O消去が単なるN2OのN2ガスへの還元ではないことが強く示唆された。亜酸化窒素(N2O)放出能の高い細菌種が出現することにより,当該生態系における窒素循環の制御システムがどのような特徴を示すように変動するか,またその変動を制御する主要因が何かを明らかにするため,低緯度N2O生成ホットスポットとして知られる熱帯泥炭開墾土壌,中緯度では北海道黒ボク畑地土壌,高緯度では亜北極湿地,それぞれから卓越したN2O生成能を示す細菌やN2Oを高効率で消去する微生物を分離・探索し,それらのN2O生成鍵遺伝子や他の無機窒素代謝遺伝子の解析を試みた。また,それらの現地植生の優占植物種やそれらに共生する菌根菌類が,そのような無機窒素代謝に卓越した能力を発揮する土壌微生物の活動をどのように制御・あるいは利用しているかについて,植物と土壌/根圏微生物の植物二次代謝産物を介した生物間相互の視点から検討した。土壌微生物群集からのN2O消去微生物のスクリーニングには,検索対象となる微生物を単独で接種した0.55 mMのKNO3を基質および窒素源として含む10 mLジェランガム培地のヘッドスペースに53000 ppmvのN2Oガスを添加し,その消長を5日間に亘ってモニタリングした。また,黒ボク土壌と熱帯泥炭地開墾土壌からそれぞれ分離したPseudomonas属とBurkholderia属のN2O生成細菌2種を被検菌株とした,N2O消去微生物のN2O生成抑制効果を調べた。その検定には,N2O放出細菌とN2O消去微生物を上記培地に共接種し,培養後の菌体比率や菌体密度を記録した上でN2O生成量の抑制効果を評価した。一方,植物では,検索対象とした11種類の緑肥植物や穀物の種子をそれぞれガスクロバイアル中で芽生えさせ,その後,その根圏にN2O放出細菌を一定菌体量接種し,対照区に比べてN2O生成が亢進/抑制されるものを検索した。活性を示す場合は,芽生えの根抽出物や根滲出物中に類似の効果を検索した。N2O放出ホットスポットとして知られるフィンランドの崩壊泥炭地ミズゴケからハイパー・N2O放出細菌の検索を行いPseudomonas属細菌とBurkholderia属細菌を分離した。北海道の黒ボク土コーン畑土壌から先に分離していたPseudomonas属細菌群および熱帯泥炭土壌から分離していたBurkholderia属細菌群と,これら分離細菌の性状を比較した。これらの細菌は,至適pHや炭素源に対する応答,無機窒素に対するN2O生成基質としての受容性,さらにはアセチレン・ブロッキング試験とPCR検出によるnosZ遺伝子の有無の比較検討から,nosZが欠落しているものが多いことが共通点であることが明らかになった。しかしながら亜北極泥炭地から分離したPseudomonas属細菌株はnosZをもち,アセチレン・ブロッキング試験では例外的に極めて強い完全脱窒活性を示した。また,炭素源としてスクロースを与えると,完全脱窒の活性化に引きずられるようにN2O生成量も増加した。一方,N2O消去に生物種の探索を行った。N2O消去に関わる細菌は,圧倒的に窒素含有量が低くN2O生成が活発な下部層をもつ嫌気的土壌に限られていると思われた。マレーシアの熱帯泥炭土壌で深さ2 mのピートサンプルコアから分離し,既に全ゲノムシーケンスを行ったChitinophaga属細菌No.15株の強力なN2O消去機構を明らかにすることを目的として,22.5 mLを完全にN2Oに置き換えた条件で当該細菌による亜酸化窒素消去活性について,Winogradsky's sucrose添加ジェランガムソフトゲル培地とpotato-dextroseゲランガムソフトゲル培地で検証を試みたところ,およそ3週間で99%のN2Oが消去されることを確認した。この消去能は,これまで見出された他のどの菌株よりも明らかに強かった。他のN2O抑制生物資材としてキガラシを見出した。北海道の黒ボク土コーン畑土壌および熱帯泥炭土壌からそれぞれ高N2O放出細菌として分離していたPseudomonas属細菌群とBurkholderia属細菌群細菌を,高緯度N2O放出ホットスポットとして知られるフィンランドの崩壊中泥炭土壌のアップランド適応性の高い二種の着色性ミズゴケからも分離同定した。得られた細菌分離株の性状を,先に分離していたものと比較したところ,脱窒型ハイパー・N2O放出細菌のかなりの部分がPseudomonas属細菌とBurkholderia属細菌で占められることが明らかになった。しかしながら亜北極泥炭地から分離したPseudomonas属細菌株はnosZを保有し,アセチレン・ブロッキング試験では例外的に極めて強い完全脱窒活性を示した。また,完全脱窒に引きずられるようにN2O生成量も増加し,これまでの不完全脱窒とは異なるN2O放出要因の存在が示唆された。

そのため,この菌株を用いた新たなN2O生成機構を見出すことができる。一方,N2O消去に生物種の探索を行ってきたが,マレーシアの熱帯泥炭土壌で深さ2 mのピートサンプルコアから分離し,既に全ゲノムシーケンスを行ったChitinophaga属細菌No.15株の強力なN2O消去機構を明らかにすることを目的として,22.5 mLを完全にN2Oに置き換えた条件で亜酸化窒素消去活性を調べたところ,ジェランガムで固めたpotato-dextrose培地あるいはWinogradsky's sucrose添加培地ともに,およそ3週間で99%のN2Oが消去されることを確認した。この消去能は,これまで見出された他の菌株よりも明らかに強かったため,その消去機構に関わる研究の進展が見込まれる。また,N2O消去に関わる細菌は,圧倒的に窒素含有量が低くN2O生成が活発な下部層をもつ嫌気的土壌に限られるため,第2,第3のN2Oクエンチャーを探索する。また,他のN2O抑制生物資材としてアブラナ科のキガラシを見出したため,アブラナ科植物を生物資材としたN2O抑制の可能を探る。北極圏のN2O放出ホットスポットとして,フィンランド・キルピスヤルビの赤色色素を蓄積する陸生ミズゴケ,Sphagnum capillifoliumからハイパー・N2O放出細菌の検索を行い,強力なN2O放出細菌として初めてAlphaproteobacteria綱のAgrobacterium属細菌を分離した。この分離株は,硝酸還元酵素ラージラブユニット遺伝子narGをもつが,その相同性検索によって得られた部分配列はGammaproteobacteria綱に属するSerratia属細菌に由来することを確認した。また,我が国の強力なN2O放出ホットスポットである北海道大学附属牧場デントコーン圃場から採取した黒ボク土壌の土壌懸濁液をN2O放出アッセイ用培地で培養したものは,培地pHを7.0-9.0とした範囲で,1週間で2000 ppmv以上のN2Oを蓄積したが,pH 8.5のみ再現性良く,2週間さらには3週間培養後に,蓄積していたN2Oが劇的に減少した。この現象にN2O消去微生物が関わっていると仮定し,その探索を行った結果,Sphingobacteriia綱のChitinophaga属細菌をそのN2O消去細菌として同定した。Chitinophaga属細菌は,我々の研究室でサラワク・マレーシアの熱帯土壌から強力なN2O消去細菌として得られており,日本の黒ボク土壌という全く別のN2O生成ホットスポットから分離された強いN2O消去細菌がChitinophaga属細菌と同定された意味は大きい。この新たに分離したChitinophaga属細菌株を用い,N2O消去能を最大限に発揮する条件を確立した。特に,窒素源の選択が重要であることが分かった。亜北極泥炭の陸生ミズゴケ,Sphagnum capillifoliumからハイパー・N2O放出細菌として得られたAlphaproteobacteria綱のAgrobacterium属細菌が,Gammaproteobacteria綱に属するSerratia属細菌に由来する硝酸還元酵素ラージラブユニット遺伝子narGをもつことが分かった。一方,我が国のN2O放出ホットスポットである北海道大学附属静内実験牧場のデントコーン畑地
胃,結腸癌における特異的染色体異常の検出と癌の進展に果たす染色体異常の役割

胃癌患者11例(男4例・女7例、年齢は34歳から69歳)の癌性体腔液を用いて染色体分析を行なった。胃癌の肉眼型はII_<c+>III進行癌2例、Borr.2 1例、Borr.3 1例、Borr.4 7例であった。病理組織診断はtubularadenocarcinoma 1例、poorly differentiated ade-nocarcinoma 6例、signet-ring cell carcinoma 1例で、残る3例では組織診断が得られなかった。染色体分析に用いた材料は腹水10例、胸水1例で、細胞診では10例がClass V、adenocarcinoma、1例はClass IIIであった。染色体分析は、癌性胸水・腹水を遠沈し、buffy coatを15% FCSを含むRPMI 1640培地で2時間から24時間培養し、型のごとく染色体標本を作製、分析した。染色体数のモ-ドは2体3例(2例は正常核型)、高2倍体4例、高3倍体2例、低4倍体1例で、残る1例はモ-ドが決められなかった。全例に染色体異常がみられたが、10例で核型を決めることができた。1例では2倍体細胞の核型は正常で56N域に多倍体の異常細胞が存在したが、その核型は決定できなかった。また、他の1例の2倍体細胞は正常核型であったが、高2倍体にクロ-ンも持つ別のクロ-ンがみられ、その核型は47、XY、+marであった。染色体の数的異常としては+7が5例、+2、+13、+20が4例、+5、+6、+8、+10、+11、+16、+18、+21、+22が3例にみられた。構造異常ではX、#1、#3、#5、#6、#12、#17染色体などに複数例に異常がみられたが、特にXq-、3q-、5q-、6q-などの異常や、1p36、9p21ー24、12q12ー13、17cenーp11.2などのバンドを含む構造異常が複数例にみとめられた。胃癌腹水の2例,結腸癌原発巣4例の染色体分析を終了した.胃癌腹膜播種の2例はいずれも手術不能stage IV,腹水を材料にbuffy coatを1日培養した.

第1例は,染色体数のモードは49で, 7, 8, 11, 17番染色体の過剰と16, 18番染色体の欠失, 1q42, 6q13, 8cen, 9q22, 17p?11に切断点をもつ構造異常がみられた.第2例の染色体数のモードは52で, 2, 5, 6, 8, 18, 20番染色体の過剰と1q34, 9q24に切断点をもつ構造異常がみられた.これらの結果をこれまでの報告と比較すると, 1q34, 6q-, +8, i(Bq), 9q24などの異常か胃癌に特異的にみられる可能性が示唆された.大腸癌4例はいずれも組織型は高分化腺癌であった.染色体数のモードは高3倍体低4倍体域であった.複数の分裂像を分析し得た2例では,染色体数のモードは7173および8391にあった.各分裂細胞における染色体異常は多様であり,いわゆるkaryotypic instabilityがみられたが,共通する数的異常や構造異常がみられることからstem lineの存在が示された.症例3と4では染色体数の判定できた分裂細胞数はそれぞれ1個のみで,いずれも高2倍体であった.これらの結果から今回の結腸癌症例における染色体分析の結果ではprimary changeと特定できるような染色体異常は認められなかった.しかし, 1p-, 1p+, 17p+などの構造異常が複数例に認められており,これらの染色体異常が大腸癌の発生や進展に何らかの役割を果たしている可能性が示唆された.癌性体腔液を用いて胃癌症例6例において核型を分析した。胃癌の原発巣における組織診断はいずれもadenocarcinomaで、この中4例はsignet ring typeであった。材料は細胞診において悪性細胞の存在を確認した腹水5例、胸水1例を用いた。採取した胸あるいは腹水は遠沈した後、buffy coatをRPMI 1640培地にて直接法あるいは短期培養し、染色体材料を作製、トリプシン分染法を用いて分析した。核型が決定された6例の臨床所見を以下の表にまとめた。染色体数のモードは4例が49ー53(hyperdiploid)で、1例が80(hyopoーtetraploid)、さらに1例では5nー6n域に分布しておりモードは決められなかった。見出された染色体異常として、数の異常ではNO.s7,8,13番染色体の過剰が複数例にみられ、また構造異常ではNO.3染色体長腕、およびNO.9染色体短腕の異常がそれぞれ2例に認められたが、これらの異常が胃癌に特異的な染色体異常であるかどうかについては今後症例数を増して検討したい。胃癌患者11例(男4例・女7例、年齢は34歳から69歳)の癌性体腔液を用いて染色体分析を行った。胃癌の肉眼型はIIc+III進行癌2例、Borr.2 1例、Borr.3 1例、Borr.4 7例であった。病理組織診断はtubularadenocarcinoma 1例、poorly differentiatedadenocarcinoma 6例、signet-ring cell carcinoma 1例で、残る3例ては組織診断が得られなかった。染色体分析に用いた材料は腹水10例、胸水1例で、細胞診では10例がClass V、adenocarcinoma、1例はclass IIIであった。染色体分析は、癌性胸水・腹水を遠沈し、buffy coatを15%FCSを含むRPMI1640培地で2時間から24時間培養し、型のごとく染色体標本を作製、分析した。染色体数のモ-ドは2倍体3例(2例は正常核型)、高2倍体4例、高3倍体2例、低4倍体1例で、残る1例はモ-ドが決められなかった。全例に染色体異常がみられたが、10例では核型を決めることができた。1例では2倍体細胞の核型は正常で56N域に多倍体の異常細胞が存在したが、その核型は決定できなかった。また、他の1例の2倍体細胞は正常核型であったが、高2倍体にクロ-ンも持つ別のcell lineがみられ、その核型は47,XY,+marであった。染色体の数的異常としては+7が5例、+2,+13,+20が4例、+5,+6,+8,+10,+11,+16,+18,+21,+22が3例にみられた。構造異常ではX,#1,#3,#5,#6,#12,#17染色体などに複数例に異常がみられたが、特にXq-,3q-,5q-,6q-などの異常や、1p36,9p21-24,12q12-13,17cen-p11.2などのバンドを含む構造異常が複数例にみとめられた。
格マーキングの類型論的研究

今年度は、研究実施計画にあげた3つのトピック、(1)使役構文の格フレーム、(2)心理動詞構文の格フレーム、交替、(3)所有者上昇構文の格フレーム、(4)抽象的格と形態的格の対応関係の解明、に沿って研究を進めた。まず、(1)については、非能格自動詞を埋めこんだ使役構文の格フレームに注目し、被使役者上の格交替(対格⇔与格)を他動性の高低に帰着させる分析を、「不完全指定」概念を援用して提案し、その提案を他言語の類似した使役構文や関連する他の構文の格交替に拡大した。その成果は、『言語研究』(日本言語学会)の116号に掲載予定である。また、続いて、(2)については、東京外語大学(アジア・アフリカ言語文化研究所)の研究プロジェクト「統語類型論における他動性と能格性に関する諸問題」での研究成果に基づく論文を執筆し、来年中に、くろしお出版から刊行される研究書の1章として出版される予定である。(3)については、昨年10月末に、米国テキサス州で開催されたアメリカ西部言語学会で論文を口頭発表し、所有者上昇構文と関連する被害受身構文を統一的に分析した論文が、学会論文集に掲載される予定である。なお、この論文を拡大・改訂した論文を海外の学術雑誌に投稿し、現在審査中である。最後に、(3)については、一昨年の11月に関西言語学会(於奈良女子大学)で発表した口頭発表を改訂した論文を、昨年9月にドイツの学会で口頭発表し、学会の論文集に掲載予定である。学会での発表後、言語類型論に関する膨大なデータベースをもつコンスタンツ大学や他大学の研究者から有意義なフィードバックを受けた。今年度は、研究実施計画にあげた3つのトピック、(1)使役構文の格マーキング、(2)他動詞構文の目的語上の格交替、(3)抽象的格と形態的格の対応関係、に沿って研究を進めた。まず、(1)については、被使役者を対格、与格、道具格によってマークする朝鮮語の使役構文についての研究をすすめ、昨年7月に第11回朝鮮語学国際会議(於ハワイ大学)で論文を発表(論文集に掲載)し、在米研究者からコメントを受けると共に、研究計画全体へのレビューも受けた。帰国後、更に研究を深め、収集した他言語のデータを加えて使役構文の類型論に関する論文を書き上げた。論文は、海外の学術雑誌で現在審査中である。続いて、(2)については、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の研究プロジェクト「統語類型論における他動性と能格性に関する諸問題」に共同研究員として参加しながら、他動性への2つのアプローチを、プロトタイプとスキーマという2つの側面に分類し、その両者を統合する必要性を論じた論文を国内の雑誌に発表した。そして、この論文を質量ともに拡充した新たな論文を海外の学術雑誌に投稿し、現在、3人のレフェリーからのコメントを基に再提出へ向けて改稿中である。さらに、この2つのトピックについての研究成果を取り入れた日本語の格マーキングに関する論文を、学術雑誌Stuldies in Languageに投稿し、受理された。最後に、(3)については、昨年の11月に関西言語学会(於奈良女子大学)で論文を発表し、マイケル・シルヴァースティンが1980年に提案した形態的格の分布を記述した「格階層」を、主格/絶対格、与格、対格、能格、属格の間の格融合のパターンを説明するモデルとして解釈することを提案した。
境界値逆問題に対する変分法的数値解法の収束性等に関する研究

基本的な境界値逆問題であるLaplace方程式のCauchy問題,特に外部境界上の観測データであるCauchyデータを基に,内部境界上の未知の境界値を同定する問題を取り扱った.これは心電図逆問題の数理モデルとしても知られ,数学のみならず工学・医学上も重要な問題である.この問題を数値的に解くために,変分法約数値解法もしくは随伴法と呼ばれる逆問題の反復数値計算手法を考えた.適用範囲の広さや妥当な数値結果が数多く示されていることが本手法の特徴である.しかし,数値結果による妥当性のみで,本数値解法の数学的諸性質は未だ明らかにされていないのが現状である.また,数値解が収束するまでに多くの反復回数を必要とする欠点を有する.そこで,本反復解法の収束証明と収束を高速化するための刻み幅と呼ばれるパラメータの制御法を議論することを目的とした.本年度は数学的取り扱いを容易にするため,領域は円環領域とし,Cauchyデータは誤差を含まず有限Fourier級数展開できると仮定した.このとき,本数値解法の収束証明を行い,収束を最速にする意味で最適な刻み幅の陽的な式を理論的に得た.さらに,この収束証明の過程に注意したことで,有限回の反復計算で収束するような刻み幅の理論式を導出することに成功した.実際の数値計算では離散化誤差を有するため,刻み幅の選択にこれらの結果を適用しても有限回の反復計算で収束することはなかった.しかしながら,収束速度が劇的に改善されることを確認し,従来の数値計算の欠点を解決することができたと考えられる.基本的な境界値逆問題であるLaplace方程式のCauchy問題,特に外部境界上の観測データであるCauchyデータを基に,内部境界上の未知の境界値を同定する問題を取り扱った.これは心電図逆問題の数理モデルとしても知られ,数学のみならず工学・医学上も重要な問題である.この問題を数値的に解くために,変分法約数値解法もしくは随伴法と呼ばれる逆問題の反復数値計算手法を考えた.適用範囲の広さや妥当な数値結果が数多く示されていることが本手法の特徴である.しかし,数値結果による妥当性のみで,本数値解法の数学的諸性質は未だ明らかにされていないのが現状である.また,数値解が収束するまでに多くの反復回数を必要とする欠点を有する.そこで,本反復解法の収束証明と収束を高速化するための刻み幅と呼ばれるパラメータの制御法を議論することを目的とした.本年度は数学的取り扱いを容易にするため,領域は円環領域とし,Cauchyデータは誤差を含まず有限Fourier級数展開できると仮定した.このとき,本数値解法の収束証明を行い,収束を最速にする意味で最適な刻み幅の陽的な式を理論的に得た.さらに,この収束証明の過程に注意したことで,有限回の反復計算で収束するような刻み幅の理論式を導出することに成功した.実際の数値計算では離散化誤差を有するため,刻み幅の選択にこれらの結果を適用しても有限回の反復計算で収束することはなかった.しかしながら,収束速度が劇的に改善されることを確認し,従来の数値計算の欠点を解決することができたと考えられる.
蛋白質リン酸化シグナルと細胞骨格制御機構の解明

私たちは、最近、分裂期にCdk1がChk1のSer286・Ser301をリン酸化していることを報告しているが、本研究において、Chk1のSer301に対する抗リン酸化抗体を作製し、解析を進めた。この抗リン酸化抗体を用いて細胞を染色すると、分裂期に、Ser301がリン酸化されたChk1が、核外へ移行する所見が得られた。すなわち、chk1が分裂期にcdk1によってリン酸化されることによって、核外に排出される可能性があることを見出した。また私たちは、ケラチンフィラメント上だけでなく細胞間接着部位にも局在し、接着と骨格の両面に関与すると見られる新規蛋白質トリコプレインと、それに類似する蛋白質アルバトロスについても解析を進めた。トリコプレインは中心体にも局在し、中心体では母中心小体の遠位端に限局していることを認めた。トリコプレインの発現を減弱させた状態で微小管再形成実験を行ったところ、中心体への微小管のアンカリングが阻害されていることを見出した。以上のことから、トリコプレインは母中心小体の遠位端にも存在し、微小管の安定化に必要であることがわかった。また新規ケラチン結合蛋白質アルバトロスは、極性化した上皮細胞ではapical junctional complex(AJC)の近傍に局在した。そして、そのノックダウン実験では上皮細胞の極性化、つまりAJCおよびラテラル(側面)ドメインの局在化が障害された。また、ケラチン欠損上皮細胞にケラチンを発現させたところ、albatrossおよびAJC構成分子の細胞間への局在が著しく促進された。私共がkeratin8/18と結合する分子として同定している新規蛋白質trichopleinについて解析を進め、trichopleinが中心体にも局在することを強制発現、免疫染色と分画操作により見出した。このことは、中間径フィラメントに加え中心体においてもtrichopleinを介した新しい分子メカニズムが存在することを意味する。そして免疫電顕での解析により、trichopleinはmother中心小体の遠位端に特異的に局在することが明らかになった。そして、trichoplienノックダウンによる中心体蛋白質の変化を検討したところ、微小管マイナス端のappendageへのanchoringに関連する分子であるnineinの発現が同部位において特異的に減少した。この表現型はtrichoplienと同様にmother中心小体の遠位端に特異的に局在する分子Odf2のそれと酷似する。また私たちは、クラチンフィラメント上だけでなく細胞間接着部位にも局在し、接着と骨格の両面に関与すると見られる新規蛋白質トリコプレインと、それに類似する蛋白質アルバトロスについても解析を進めた。
3次元MHDコードによる宇宙電磁現象の研究

3次元MHDコードを開発し、回転する等温磁気星間雲の平衡解を様々な条件下で求め、また磁場や角運動量の拡散がある場合の進化過程を調べた結果を報告書にまとめている。従来、回転する星間雲又は回転のない磁気雲の平衡解しか知られていなかったが、本研究では回転及び磁場の効果双方を考慮して、MHDコードによった平衡解を求め、双極拡散による磁場及び角運動量損失がある場合、どのように進化して星生成に到るかのすじ道を明らかにした。回転する磁気雲の平衡解には二種類あり、一つは安定平衡、もう一つは不安定平衡である。これらが一致するのは臨界質量の場合で、与えられた磁場と角運動量分布の下では臨界質量以上の星間雲に平衡解が存在しないことがわかった。この臨界質量を色々な磁場、回転エネルギーについて調べ、それは簡単な代数式で表示されることもわかった。これを用いると、観測されている星間雲の安定性や磁場の強さを理論的に求められることになる。この回転する磁気星間雲の進化は、角運動量損失によって星の内部では磁場効果が顕著になると共に、外部では遠心力で支えられた状態へ移行し、やがて外部の円盤部を残して内部は重力収縮して星生成に到る。この進化過程では、磁場の拡散、それに伴う角運動損失の割合が大きく影響するが、現在それらについては十分わかっておらず、簡単なモデルによって物理的本質を明らかにする段階と言える。星間雲の安定性と星間磁場配位は強くからみあっており、これらの関係が星間雲の生成、形状にどう反映されているかを明らかにすることもめざしている。1.重力平衡にある回転する磁気星間雲の重力平衡解を求め,回転のみの場合及び磁場のみの場合と比較して,回転や磁場の効果によって重力平衡の構造がどのように変わるかを明らかにした.一般に,磁場はその垂直方向にのみ力が働くので,雲はより偏平になりやすく,かつ中心付近では回転の効果が小さいが磁場はよく効くので,中心付近の構造へ大きな影響を与えている.さらに,回転が非常に速くて,磁場なしでは遠心力で飛び散ってしまう場合でも磁場の張力によって支えられ,重力平衡になる場合があり,この場合は,雲の外縁部の構造に大きな影響を与えることになる.2.微分回転する銀河のスーパーバブルによる大スケールのガス混合がある系でのダイナモ効果について調べた.ダイナモ数は,大きく変化しないが,数Kpcにも及ぶガス混合,スーパーバブルによるハローへの吹き上げによって磁場の効率的な輸送が可能となることがわかった.このモデルは,スーパーバブル活動の激しい若い銀河では特に有効で,若い銀河の磁場の強度・分布などへの重要な示唆を与えている.3.磁気星間雲の安定性を, MHDコードで,直接計算し,角運動量分布と磁場の形状との関連,エントロピー分布と対流不安定性の関係などについて明らかにきた.今後,より広いパラメーター領域を調べ,一般的な性質を導き出す予定である.3次元MHDコードを開発し、回転する等温磁気星間雲の平行解と進化、銀河ダイナモ、磁気ビンチによる星間雲の重力収縮のトリガーなどの過程のシミュレーションを行った。磁気星間雲については、中心密度に対する平行質量を求め、臨界質量が存在すること、その磁場、回転エネルギーへの依存性を明らかにし、簡単な経験則をつくることができた。さらに、磁場による角運動量の輸送、双極拡散による磁場の減少を考慮して、磁気星間雲の進化過程を明らかにした。銀河ダイナモについては、星間物質の煙突モデルに基づいて、磁場の拡散を考慮し、宇宙ジェット形成の機構を含めつつ、微分回転によるダイナモ作用の成長過程を調べた。微分回転によるねじれ、煙突による銀河ハーローへの放出、コリオリ力による磁気ループのねじりと再結合という一種の過程を簡単なモデルについて追跡することが可能になった。今後より詳細モデルを検討することが必要であろう。

磁気ピンチが伝播し、磁気星間雲へ突入すると磁気圧によって雲を圧縮し、やがて自己重力によって重力収縮をはじめる。この過程を自己重力を含めた3次元MHDコードで追いかけ、雲の大きさと磁気ビンチの量によってどのような進化になるかを明らかにした。直接3次元MHDコードを用いないが、関連して宇宙磁場の起源について、宇宙論・銀河進化の両側から検討した。銀河におけるダイナモ作用の重要性が明らかになった。
生体センサを活用した心不全患者のための「こころと眠りの支援プログラム」開発と評価

本研究は、生体センサを用いて心不全患者の睡眠状態、身体状態をモニタリングし、遠隔的に看護支援を行うことにより、心不全患者の睡眠およびうつ・不安の予防・改善を図ることを目的としている。2018年度は次の2つを柱に研究を実施した。1)心不全患者の睡眠状態、精神状態、セルフケアに関する実態調査2つの病院(大学病院、循環器専門病院)の循環器内科外来を受診する心不全患者を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。質問紙は心不全患者の睡眠状態、精神状態、セルフケアに関する実態と、遠隔看護支援へのニーズを調査するものであり、既存の質問票および研究者らで作成した睡眠のセルフケアに関する質問票を用いた。調査に先立ち両病院の研究倫理審査委員会の承認を得た。2018年度末までに約30名の調査協力を得、引き続き調査を実施している。2)生体センサによる睡眠状態、循環器系データの集積システムの検討睡眠状態、身体状態を記録可能な生体センサ機器を活用したデータの集約と共有のあり方について検討した。当該分野の機器メーカーへのヒアリング、学会・展示会への参加などにより情報収集した。「こころと眠りの支援」を実現するツールとして、ウエアラブルデバイスを用いた心疾患患者の睡眠や生活行動のモニタリングについて検証をおこなった。また複数の候補機器を研究者らで実際に使用し、使用感や課題について検討した。米国Apple社や米国Fitbit社の腕時計型機器で実際にデータを取得した結果、装着者の睡眠時間や心拍数などの推定値と大まかな生活傾向の把握、および記録が可能であり、web経由で確認することが出来た。2つの病院の研究倫理審査委員会による承認を得て、両病院で質問紙調査の実施体制を整え調査を開始することはできたが、外来患者数が見通し通りにならなかったこと、インフォームド・コンセントを行うための研究メンバー配置ができない日が生じたことなどにより、目標対象者数に到達しなかったため。1.心不全患者の睡眠状態、精神状態、セルフケアに関する実態調査の継続(2019年度):目標対象者数の獲得を目指し、質問紙調査を継続実施する。データが得られたら睡眠状態、精神状態、セルフケアの関連を分析し、実態と遠隔支援へのニーズを把握する。2.生体センサによる睡眠状態、循環器系データの集積システムの構築(2019年度):睡眠状態、活動状態、血圧・心拍等の循環器系関連データ、記録可能な生体センサ機器とデータ取得機器を組合わせたシステムを検討し、健常者を対象にデータの集約を行い、これらのデータの精度や品質を評価する。また収集されたデータと実際の活動状況との関係性や被験者の印象などについて分析し、生体センサを用いたデータ収集システムの実施可能性を検討し、システムを構築する。3.「こころと眠りの支援プログラム」の作成(2019年度):1.2.の結果及び先行研究に基づき、睡眠ケアの専門家によるスーパーヴァイズを得ながら、心不全患者のための生体センサを用いた「こころと眠りの支援プログラム試案」を作成する。4.支援プログラム試案の実施可能性の検討と修正(2020年度):2つの病院の被験者10名を対象に予備的介入を行い、実施可能性を検討する。プログラム内容および機器の使い勝手、データのやり取りのしやすさ等についてフィードバックを得て支援プログラムを修正・精錬する。5.「こころと眠りの支援プログラム」の効果の検証(2021-2022年度):心不全患者を対象とし、支援プログラムの効果に関する無作為化比較試験を行い、介入研究の結果を元に「こころと眠りの支援プログラム」の臨床適用について検討する。

1.心不全患者の睡眠状態、精神状態、セルフケアに関する実態調査の継続(2019年度):目標対象者数の獲得を目指し、質問紙調査を継続実施する。データが得られたら睡眠状態、精神状態、セルフケアの関連を分析し、実態と遠隔支援へのニーズを把握する。2.生体センサによる睡眠状態、循環器系データの集積システムの構築(2019年度):睡眠状態、活動状態、血圧・心拍等の循環器系関連データ、記録可能な生体センサ機器とデータ取得機器を組合わせたシステムを検討し、健常者を対象にデータの集約を行い、これらのデータの精度や品質を評価する。また収集されたデータと実際の活動状況との関係性や被験者の印象などについて分析し、生体センサを用いたデータ収集システムの実施可能性を検討し、システムを構築する。3.「こころと眠りの支援プログラム」の作成(2019年度):1.2.の結果及び先行研究に基づき、睡眠ケアの専門家によるスーパーヴァイズを得ながら、心不全患者のための生体センサを用いた「こころと眠りの支援プログラム試案」を作成する。4.支援プログラム試案の実施可能性の検討と修正(2020年度):2つの病院の被験者10名を対象に予備的介入を行い、実施可能性を検討する。プログラム内容および機器の使い勝手、データのやり取りのしやすさ等についてフィードバックを得て支援プログラムを修正・精錬する。5.「こころと眠りの支援プログラム」の効果の検証(2021-2022年度):心不全患者を対象とし、支援プログラムの効果に関する無作為化比較試験を行い、介入研究の結果を元に「こころと眠りの支援プログラム」の臨床適用について検討する。
障害児者の余暇・自立支援に関する地域システムの構築:ドイツの教育・福祉から

障害児者の教育や福祉支援に関する制度改革が進む中、ドイツでは健常者が作り上げて来た多様な地域クラブやそれをベースにした組織が、学校や福祉との相互的な関係の中で、その受け皿として新たな機能を発揮するようになってきていることがうかがわれた。本研究は、ドイツの主に2都市をフィールドに、学校教育と地域の余暇・スポーツ支援の連続性という視点から、そのシステムの形成過程を子ども、学校、サービス利用者、支援者等の相互作用としてとらえ、関係構築の過程を明らかにした。本研究では、多様なニーズを持つ子どもを含めた学級やクラブ、余暇支援活動における教師や支援者の運営・関わり方、クラスや組織内の構成員の相互関係などについて、調査を行うものである。そのため学校と地域の余暇スポーツ支援システムに関する象徴的な取り組みを行っているベルリン市州、ニーダーザクセン州の学校、余暇活動支援施設、地域クラブなどを対象に、その組織、構成員等の取り組みや意識に対する聞き取りを行うとともに、実際の活動場面の映像記録を通して分析を行う。障害児者の教育・福祉については、地域生活・余暇支援のシステム構築が早急な課題として、求められるようになって来ている。本研究は、国の規模や人ロバランスなどに共通性を持ち、社会介護法など日本における障害者・高齢者福祉の様々な支援制度のモデルとなってきたドイツを対象に、障害児者の教育と福祉の関わりと地域の社会資源を活用した余暇支援のあり方について縦断的な調査を行うものである。その際インクルージョン教育と地域の余暇・スポーツ支援の連続性という視点から、そのシステムの形成過程を子ども、学校、サービス利用者、支援者等の相互作用としてとらえ、関係構築の過程を明らかにすることを目的としている。平成20年度の調査では、10月31日から11月15日にベルリン市州、ニーダーザクセン州を対象に、それぞれの地域で、多様なニーズを持つ子どもを含めた学級やクラブ、余暇支援活動における教師や支援者の組織運営・関わり方、学級や組織内の構成員の相互関係などについて、これらが時間経過とともにどのように変化するのか、縦断的にとらえるための基礎的な資料収集が行われた。ベルリン市州では、インクルージョン教育の先進校(フレーミング基礎学校)と移民・生活保護地区の学校(ヴェッディング基礎学校)を対象に、授業(スポーツ・余暇・地域生活移行関係)学校の観察、教師・関係者のインタビュー、ビデオによる記録と分析を実施した。ニーダーザクセン州では、学校、福祉施設(リンデン特殊学校、ヤーヌシュ・コルチャック特別支援学校、実科学校、基幹学校)を対象に、校内システム、指導法・教材の分析、教師インタビューを実施した。またスポーツに関連する授業方法や留意点、地域スポーツへの広がりなどについて調査を行った。さらにこれまで平成17年度から継続してきた調査資料の分析と今回の調査結果を比較するとともに文献による調査を行い、論文、学会発表などを通して研究成果の報告を行った。特別支援教育とともに各種障害者施策が展開する中で、障害児者の地域生活・余暇支援のシステム構築が早急な課題となって来ている。本研究は、国の規模や人口バランスなどに共通性を持ち、社会介護法など日本における障害者・高齢者福祉の様々な支援制度のモデルとなってきたドイツを対象に、障害児者の教育と福祉の関わりと地域の社会資源を活用した余暇支援のあり方について縦断的な調査を行うものである。平成21年度の調査では、ニーダーザクセン州を対象に、余暇支援活動における支援者の組織運営・関わり方などの相互関係について、これらが時間経過とともにどのように変化するのか、縦断的にとらえるための資料収集が行われた。さらに幼児期からの支援に関連し、地域スポーツへの広がりなどについて調査を行った。またベルリン市州では、インクルージョン教育の先進校(フレーミング基礎学校)と移民・生活保護地区の学校(ヴェッディング基礎学校)を対象に、授業(スポーツ・余暇・地域生活移行関係)学校の観察、教師・関係者のインタビュー、ビデオによる記録と分析を継続調査した。さらに福祉法人と地域行政機関の協力で行われている余暇支援活動(ディスコクラブなど)への訪問調査や、障害者の総合型地域スポーツクラブ(SGH)が行っている各種目のスポーツ活動、車いすバスケットボールイベントなどの調査を行った。障害児者の地域生活に向けて、特別支援教育や障害者施策が進められるなか、余暇支援のシステム構築が早急な課題となって来ている。

平成22年度の調査では、ニーダーザクセン州のリンデン学校、ヤーヌシュ・コルチャック支援学校、職業学校(キビナン)を訪問し、教育的支援の変遷や現状について継続調査を行った。またベルリン市州では、これまで継続してきたインクルージョン教育の先進校(フレーミング基礎学校)と移民・生活保護地区の学校(ヴェッディング基礎学校)の授業(スポーツ・余暇・地域生活移行関係)、学校観察、教師・関係者のインタビュー、ビデオによる記録と分析を継続調査した。さらにこれらの基礎学校卒業後の様子について調査するために、Oberschuleの調査を行った。また福祉法人と地域行政機関の協力で行われている余暇・就労支援や情報提供機関(Blisse14)、旅行や余暇支援機関への訪問調査、障害者の総合型地域スポーツクラブ(SGH)が行っているスポーツ支援活動などの調査を行った。障害者基本法改正(2011年)や障害者総合福祉法(2012年)などの制度改革が進む中、障害者の地域生活を支える社会システムの構築が課題となっている。その背景には、国連の障害者の権利条約に代表される、ノーマライゼーション社会の実現という国際的共通理念の具現化とともに、急速に進む高齢化に伴い、これまで支えてきた家族のサポートカが急速に低下しているという背景がある。本研究は、ドイツの主に2都市をフィールドに、学校教育と地域の余暇・スポーツ支援の連続性という視点から、そのシステムの形成過程を子ども、学校、サービス利用者、支援者等の相互作用としてとらえ、関係構築の過程を明らかにすることを目的としている。平成23年度の調査では、ニーダーザクセン州のリンデン学校、ヤーヌシュ・コルチャック特別支援学校、職業学校(キビナン)を訪問し、教育的支援の変遷や現状について継続調査を行った。ヤーヌシュ・コルチャック特別支援学校では、国連の障害者の権利条約批准に伴い、大幅な学校機能の変化が起ころうとしていた。またリンデン学校では地域のスポーツクラブや福祉施設による余暇活動との連携が進められていた。さらにキビナン職業学校では、基幹学校(Hauptschule)の卒業資格を持たない生徒に対する個別の支援とともに、卒後に向け生徒のニーズに合わせたスポーツ授業が展開されるなどの試みが行われていることが明らかとなった。
海洋表層性かいあし類の休眠とその生態学的意義

今年度の予定として、紀伊永道の沖合い域における海洋表層性カイアシ類の代表種であるCalanus sinicusの休眠個体群の分布深度およびその季節変動を解明することを挙げていたが、海域の海況が厳しく、また調査船(徳島県水産試験場所属「とくしま」)の航海予定の調整がうまくつかなかったために、今後調査をトライしつづけても十分な質と量のサンプルをとることは困難であると判断し、当初の計画を変更した。そこで代替研究として以下の研究を行った。休眠個体群集が紀伊水道の沖合い域に大量に分布しているならば、紀伊水道への外洋水の流入にともない流れ込んできている可能性がある。昨年度の研究により、紀伊水道への外洋底冷水の流入(ボトムイントルージョン)は年により大きく変動し、その変動は黒潮の流れに大きく影響を受けていることが明らかになっている。そこで、過去に採集された試料から得られたデータをもとに、ボトムイントルージョンが弱かった年と、ボトムイントルージョンが強かった年のそれぞれの年における、海洋表層性カイアシ類群集の季節変化の違いから、海洋表層性カイアシ類休眠個体群の紀伊水道生態系への影響を明らかにすることを目的とする研究を行った。その結果、ボトムイントルージョンが強かった年では、弱かった年に比べて、(1)水温は夏季に高くなるが他の時期には両年で違いはない、(2)透明度は明瞭ではないが一年を通してボトムイントルージョンが強かった年の方が低くなり、その差は翌年の春まで持続する、(3)表層性カイアシ類の多くは両年で季節変化に大きな差は見られないが、年間平均個体数はボトムイントルージョンが強かった年に多くなること、が明らかとなった。表層性カイアシ類の平均個体数が、ボトムイントルージョンが強かった年により多くなった原因として、(1)紀伊水道の沖合い域の深層で休眠している個体群が、外洋底冷水の進入とともに紀伊水道に流れ込んできたため、(2)外洋底冷水に含まれる栄養塩類が暖かい紀伊水道に入り込み、水道奥部の海峡部で混合し表層に運ばれたことにより植物プランクトンが増殖し、主に植物プランクトンを主要な餌とする表層性カイアシ類にとって餌環境がよくなり群集サイズを増加した、の二つが考えられた。今後は、荒天でも海洋観測ができる調査船を調達し紀伊水道沖合い域における休眠個体群の確認すると同時に、外洋底冷水の流入量を測定することにより、より海洋表層性カイアシ類休眠個体群の紀伊水道生態系への影響を明確にすることができるようになるであろう。