hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性アルコール摂取の虚血心筋保護作用における細胞内シグナルの伝達の解明

定期的な中等度アルコール摂取はIschemic Preconditioning (PC)に匹敵する心筋保護効果を有することが明らかになっている。今回、我々は定期的な軽度アルコール摂取が同様の心筋保護効果を有するか否か、またその細胞内シグナル伝達におけるphospholipase C (PLC)の関与について検討した。1,定期的な軽度アルコール摂取の心筋保護効果:2.5%アルコールを飲料水として4ヶ月摂取したモルモットの心臓を用い虚血再灌流実験を行った。1)45分虚血後48分再灌流にて左心室圧はコントロール群に比べアルコール群で有意に高かった。2)心筋壊死の指標であるCK値はアルコール群で有意に低かった。3)左心室拡張機能の指標としての左室拡張終期圧はアルコール群で有意に低かった。以上より定期的な軽度アルコール摂取も虚血心筋保護効果を有することが判明した。2,細胞内シグナル伝達におけるPLCの関与:PLCの阻害薬であるU-73122を用い上記と同様の虚血再灌流実験を行った。U-73122を虚血前に10分間灌流した。45分虚血後48分再灌流にてアルコール群で左心室圧、CK値、左室拡張終期圧とも保護効果が消失した。以上より、定期的な軽度アルコール摂取は中等度アルコールと同様に虚血心筋保護効果を有し、その細胞内シグナル伝達においてはPLCの関与が明かとなった。これは現在提唱されているPCのメカニズムと類似であり、未だ実験的現象で臨床応用の確立していないPCへの応用としての可能性を強く示唆するものである。定期的な中等度のアルコール摂取はIschemic Preconditioning(PC)に匹敵する心筋保護効果を有することが明らかになっている。我々はその細胞内シグナル伝達における種差およびadenosine&α1-adrenergicreceptor,Protein kinase C(PKC)の関与について検討した。1,種差およびadenosine&α1-adrenergicreceptorの関与:慢性中等度のアルコール摂取をしたモルモットおよびラットの心臓を用い虚血再灌流実験を行った。1)モルモット,ラットとも13-16週のアルコール摂取で十分な虚血心筋保護効果が見られた。2)この効果はモルモットではadenosineの阻害薬であるSPTにて消失したがラットでは消失しなかった。3)ラットではαl-adrenergic receptor阻害薬であるprazosinにて消失した。以上よりこの保護効果にはpc同様に種差があることが判明した(Am J Physiol 275:H50-H56,1998)。2,細シグナル伝達におけるPKCの関与:阻害薬を用いた虚血再灌流実験および単離心筋細胞を用いた免疫蛍光抗体法,Wesrern Blotting法にて検討した。1)PKCの阻害薬であるchelerythrineにてアルコールの虚血心筋保護効果は消失した。2)免疫蛍光抗体法にてアルコール心ではεPKCはmyofilamentにtranslocateしていた。3)Wesrern Blotting法にてアルコール心ではεPKCの活性化が見られたがαPKCおよびδPKCは活性化しなかった(Proc Natl Acad Sci USA 95:8262-8267,1998)。以上より,定期的なアルコール摂取による虚血心筋保護作用には種差があり,adenosine&α1-adrenergic receptor,εPKCの関与が明かとなった。これは現在提唱されているPCのメカニズムと類似であり、PCの臨床応用としての可能性を強く示唆するものである。定期的な中等度アルコール摂取はIschemic Preconditioning(PC)に匹敵する心筋保護効果を有することが明らかになっている。今回、我々は定期的な軽度アルコール摂取が同様の心筋保護効果を有するか否か、またその細胞内シグナル伝達におけるphospholipase C(PLC)の関与について検討した。1.定期的な軽度アルコール摂取の心筋保護効果:2.5%

アルコールを飲料水として4ヶ月摂取したモルモットの心臓を用い虚血再灌流実験を行った。1)45分虚血後48分再灌流にて左心室圧はコントロール群に比べアルコール群で有意に高かった。2)心筋壊死の指標であるCK値はアルコール群で有意に低かった。3)左心室拡張機能の指標としての左室拡張終期圧はアルコール群で有意に低かった。以上より定期的な軽度アルコール摂取も虚血心筋保護効果を有することが判明した。2.細胞内シグナル伝達におけるPLCの関与:PLCの阻害薬であるU-73122を用い上記と同様の虚血再灌流実験を行った。U-73122を虚血前に10分間灌流した。45分虚血後48分再灌流にてアルコール群で左心室圧、CK値、左室拡張終期圧とも保護効果が消失した。以上より,定期的な軽度アルコール摂取は中等度アルコールと同様に虚血心筋保護効果を有し、その細胞内シグナル伝達においてはPLCの関与が明かとなった。これは現在提唱されているPCのメカニズムと類似であり、未だ実験的現象で臨床応用の確立していないPCへの応用としての可能性を強く示唆するものである。
ニューロン再生による治療に向けたｉｎ　ｖｉｖｏイメージング評価系の確立

脳室下帯で産生された新生ニューロンはRMSを移動し嗅球に供給される。本研究では、これまでに多数の孤立した新生ニューロンがRMS周囲に存在することを発見していた。そこで、平成28年度はRMS周囲の新生ニューロンに着目し研究を実施した。まず、免疫組織化学的手法により異なる週齢の野生型マウスの新生ニューロンの分布を調べた。その結果、RMSの構造が大きく変化する生後2-3週齢において、RMSのLateral側に新生ニューロンが多く存在することが明らかになった。そこで次に、若齢マウスにおけるRMS周囲の新生ニューロンの定量的な解析を目指した。すでに確立していた固定脳の透明化手法と2光子顕微鏡法を組み合わせ、新生ニューロンに蛍光タンパク質EGFPを発現する遺伝子組換えマウスの広範囲に渡るRMS全体を血管と共に可視化した。新生ニューロンの分布を調べるため、取得した画像からEGFP陽性細胞の抽出の自動化を試みたが、これまで開発していた手法では成熟した細胞も抽出されるという問題があった。そこで本年度は、EGFP陽性細胞の抽出にテンプレートマッチング法を用いることで、新生ニューロンのより精度の高い解析を実現させた。これにより、若齢マウスのRMS周囲の新生ニューロンはRMSの構造や血管と関連しながら偏在していることをより精度よく示すことができた。また、新生ニューロンの移動方向の推測に向けて、細胞体に対する先導突起の方向を自動で計測する手法を確立した。さらに、形態から移動中と推測した新生ニューロンに対し確立した手法を用いた結果、新生ニューロンは様々な方向に先導突起を伸ばし、特にRMSと平行に伸ばす細胞が多いことを明らかにした。これより、RMS周囲の新生ニューロンは特定の領域には移動せず、RMSと並走するように動いていると推測する。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、損傷等により脱落したニューロンを、脳室壁に内在する神経幹細胞から分化した新しいニューロン(新生ニューロン)を用いて再生させるための評価系を確立することである。そのため、新生ニューロンに蛍光タンパク質EGFPを発現する遺伝子組換えマウス(Dcx-EGFPマウス)と2光子顕微鏡を使用し、ホルムアルデヒド溶液で固定した脳を透明化して観察する手法と、麻酔下のマウスの脳を直接観察するin vivoイメージング法を確立する。平成26年度は、新規透明化試薬を用いた観察法に関する成果をまとめ、PLOS ONE誌にて報告した。本法をDcx-EGFPマウスに応用するため、透明化試薬の濃度や標本の厚さを検討したところ、厚みのある脳切片において新生ニューロンの移動経路であるRMSやその周囲の微細な構造を明瞭に観察することが可能となった。また、切片にすることなく脳半球のままでもRMSを観察することにも成功した。一方、これまで脳室壁の新生ニューロンのin vivoイメージングに成功していたが、コントラストが悪く非常に見えにくいという問題があった。そこで平成26年度はプロトコルの再検討等を進め、これまでよりコントラスト良く微細な構造を可視化することに成功した。また、新生ニューロンと血管との位置関係を調べるため、マウスの尾静脈に蛍光色素を投与し、新生ニューロンと血管との同時in vivoイメージングも実現させた。これらの観察条件において経時的に観察したところ、新生ニューロンは非常に遅い速度で移動している可能性を見出した。これは、これまでの知見とは異なる結果であり、生体内で観察することにより得られた新たな知見の可能性がある。現在は、例数を増やすとともに、より長期にわたる新生ニューロンのin vivoイメージングを目指し観察条件の検討等をおこなっている。本研究の目的は、脳室壁に内在する神経幹細胞から分化した新しいニューロン(新生ニューロン)を利用し、損傷等により脱落したニューロンを再生させるための評価系を確立することである。平成27年度は、新生ニューロンに蛍光タンパク質EGFPを発現する遺伝子組換えマウスを用いて以下の研究を実施した。新生ニューロンの移動経路であるrostral migratory stream(RMS)の周囲に多くのEGFP陽性細胞を発見したため、それらの細胞の多くが新生ニューロンであることを免疫組織化学的に確認した。また、新生ニューロンと血管との関係を調べるため、蛍光標識された高分子デキストランを用いることで、これまで確立していた固定脳の透明化プロトコルを血管と共にイメージングできる手法に拡張した。この手法により得られた画像から、RMS周囲における新生ニューロンの分布、血管との位置関係を定量的に自動で解析できる手法を開発し、新生ニューロンは偏在すること、血管近くに比較的多く存在する傾向があることを明らかにした。さらに現在は、先導突起の方向を移動方向と仮定し、新生ニューロンの移動方向を自動で解析可能な手法の開発を進めている。また、2光子顕微鏡により麻酔下のマウスの脳を直接観察するin vivoイメージング法を用いて、数日間に渡る脳室壁の長期的な継時観察を実施した。その結果、新生ニューロンが形成する網目構造は時間と共に部分的に変化することが明らかになった。これは、脳室壁には時間と共に変化する新生ニューロンの移動経路が存在することを示唆していると考える。これらの成果を第11回成体脳のニューロン新生懇談会、The 16th RIES-Hokudai International Symposiumで発表し、それぞれにおいて賞を受賞した。当初の研究計画通り、固定脳の透明化プロトコルを血管のイメージングに応用することに成功した。

また、新生ニューロンのin vivoイメージングにおいても長時間の観察に挑戦し、新生ニューロンが形成する網目構造の経時変化を捉えることに成功した。さらに、RMS周囲における新生ニューロンに着目したことで、当初の研究計画の枠を超え、新生ニューロンに関する様々な解析手法を開発した。その結果、脳室壁由来の新生ニューロンに関する新たな研究成果が出始めている。一方で、薬剤等を用いた新生ニューロンのin vivoイメージングに関しては遅れが出ているため、全体として当該年度の研究はおおむね順調に進展していると判断した。脳室下帯で産生された新生ニューロンはRMSを移動し嗅球に供給される。本研究では、これまでに多数の孤立した新生ニューロンがRMS周囲に存在することを発見していた。そこで、平成28年度はRMS周囲の新生ニューロンに着目し研究を実施した。まず、免疫組織化学的手法により異なる週齢の野生型マウスの新生ニューロンの分布を調べた。その結果、RMSの構造が大きく変化する生後2-3週齢において、RMSのLateral側に新生ニューロンが多く存在することが明らかになった。そこで次に、若齢マウスにおけるRMS周囲の新生ニューロンの定量的な解析を目指した。すでに確立していた固定脳の透明化手法と2光子顕微鏡法を組み合わせ、新生ニューロンに蛍光タンパク質EGFPを発現する遺伝子組換えマウスの広範囲に渡るRMS全体を血管と共に可視化した。新生ニューロンの分布を調べるため、取得した画像からEGFP陽性細胞の抽出の自動化を試みたが、これまで開発していた手法では成熟した細胞も抽出されるという問題があった。そこで本年度は、EGFP陽性細胞の抽出にテンプレートマッチング法を用いることで、新生ニューロンのより精度の高い解析を実現させた。これにより、若齢マウスのRMS周囲の新生ニューロンはRMSの構造や血管と関連しながら偏在していることをより精度よく示すことができた。また、新生ニューロンの移動方向の推測に向けて、細胞体に対する先導突起の方向を自動で計測する手法を確立した。さらに、形態から移動中と推測した新生ニューロンに対し確立した手法を用いた結果、新生ニューロンは様々な方向に先導突起を伸ばし、特にRMSと平行に伸ばす細胞が多いことを明らかにした。これより、RMS周囲の新生ニューロンは特定の領域には移動せず、RMSと並走するように動いていると推測する。新規透明化試薬を用いた観察手法に関する研究成果を原著論文として報告した。そして、その手法を応用し、固定脳におけるRMSやその周囲を広範囲にわたって明瞭に観察することに成功した。また、新生ニューロンのin vivoイメージングにおいても、微細な新生ニューロンの構造まで観察することに成功した。さらに、当初の研究計画通り、血管との同時イメージングや経時観察にも成功し、新生ニューロンの移動様式の解明に向けて順調に研究を進めている。
高温超伝導体におけるギャップ構造及び励起構造の探究

Break JunctionによるYBCO多結晶(T_c=87K)の微分コンダクタンスdI/dVの測定によりフェルミ面で完全に開いたギャップ構造を観測した。このギャップ構造は単純なBCSトンネル状態密度に比べるとブロードであり電子対の波動関数は異方的s波であることを示唆している。超伝導エネルギーギャップの最大値はΔ_<max>=35meVであった。またこの値を持つdI/dVでは,ギャップ内平坦部のエネルギー幅(ギャップの最小値)はΔ_<min>=15meVであった。このようなs波的対状態を示す平坦なギャップ内構造はYBCOにおいては再現性良く観測される。このs波的ギャップ構造が帯電効果によるクーロン閉塞などの外因的な効果によるもので無いことを確かめるためにYBa_2Cu_<2.97>Zn_<0.03>O_<7-y>(T_c=77-7OK)による測定も行ったが,YBCOで見られたようなs波的なギャップ構造は全く得られていない。超伝導ギャップであることをより直接的に示すにはその温度変化を追うことが必要であるが,これは成功しておらず現在装置の改良中である。d波の対称性を持つことが実験的に強く示唆されているBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+y>については単結晶による測定を行い,Δ_<max>=35meVを得た。また,完全に開いたギャップ構造の存在を確認したが,ギャップの最小値はΔ_<min>=8meVでありYBCO(Δ_<min>=15meV)の約1/2である。従ってBSCCO単結晶のギャップ構造はYBCO多結晶に比べてブロードであることが判る。これは異方性の違いに起因すると考えられる。得られたギャップの値から,その平均値Δ_o及び分布Δ'を求めると,YBCOでΔ_o=25meV,Δ'=10meV,BSCCOではΔ_o=21.5meV,Δ'=13.5meVとなった。このΔ_oはこれらの物質で報告されている平均的な値にほぼ等しく2Δ_o/k_BT_c=6-7程度である。更にYBCOトンネル接合において再現性の高いフォノン構造を見いだした。これは中性子非弾性散乱によるフォノン状態密度スペクトルによく一致する。これはこの物質における強い電子-フォノン相互作用の現れである。このフォノン構造の強さから電子フォノン結合定数λを見積ると約1.5となり,YBCOのT_c=87K(λ2.2)を説明するには充分でないことが判った。これは未知の超伝導機構の関与を示唆する。
EGFR変異肺癌のBIM遺伝子多型に起因するEGFR-TKI耐性克服治療の開発

BIM遺伝子多型に起因するEGFR-TKI耐性を克服する治療としてHDAC阻害薬の有効性について検証した。BIM多型を有するEGFR変異肺癌細胞株PC-3はゲフィチニブによるアポトーシス誘導に抵抗性を示した。PC-3にボリノスタットを添加すると活性型BIM蛋白の発現が上昇し、ゲフィチニブとの併用によってアポトーシスが誘導された。マウスモデルにおいて、ゲフィチニブ単剤ではPC-3皮下腫瘍は縮小しなかったが、ボリノスタット併用によってアポトーシスが誘導され著明な腫瘍縮小効果を示した。以上より、HDAC阻害薬併用治療がBIM遺伝子多型に起因するEGFR-TKI耐性克服に有効であることが示唆された。GFR変異肺癌細胞株において、PCR法を用いてBIM遺伝子多型の有無について解析したところ、既に報告されていたHCC2279細胞の他に、日本人の肺癌組織から樹立された細胞株であるPC-3細胞もBIM遺伝子多型をヘテロ接合型で有することを明らかにした。これらBIM遺伝子多型を有する肺癌細胞株がEGFR-TKIによるアポトーシス誘導に抵抗性であることをwestern blot法、アポトーシスアッセイキットを用いた活性化Caspase-3/7の定量で確認した。これらBIM遺伝子多型を有するEGFR変異肺癌細胞に対してEGFR-TKIとHDAC阻害薬であるボリノスタットを併用するとアポトーシス誘導能を有する活性型のBIMタンパク発現が上昇し、アポトーシス抵抗性を克服できることをin vitroの検討で明らかにした。マウス皮下移植モデルを用いてEGFR-TKIとボリノスタットの併用効果を検討したところ、in vitroの検討と同様にEGFR-TKIにボリノスタットを併用することでアポトーシスが促進され、PC-3皮下腫瘍に対して著明な腫瘍縮小効果を認めた。現在、ボリノスタット以外の新規HDAC阻害薬による効果についても検討を続けており、ボリノスタットよりも薬力学的効果の強い薬剤を見出し、有効性と安全性の評価をしている。さらに、HDAC阻害薬によるBIM発現上昇のメカニズムについて解析し、より有効性の高い治療薬の探索を行っている。また、EGFR変異肺癌患者から採取し保存された血清を用いてBIM遺伝子多型の有無を解析し、EGFR-TKIの治療効果との相関性について検討をするべくIRB審査の手続きを進めている。最近、アポトーシス促進分子であるBIMをコードする遺伝子に特定の多型を有するEGFR変異肺がんはEGFR-TKIによるアポトーシスに抵抗性を示すことが明らかになった。このBIM遺伝子多型を有すると不活性型BIMが高率に発現し、活性型BIMの発現が低下してアポトーシス誘導能が減弱する。さらに臨床検体を用いた解析で、臨床的にも耐性因子として重要であることが示唆されている。本研究ではこのBIM遺伝子多型に起因するEGFR-TKI耐性を克服することを目的として以下の成果を上げた。1)日本人の肺腺癌症例から樹立された細胞株PC-3がBIM遺伝子多型をヘテロ接合型で有することを新たに見出し、EGFR-TKIによるアポトーシス誘導に抵抗性を示すことを明らかにした。2)PC-3細胞を用いたin vitroの検討で、HDAC阻害薬であるvorinostatをEGFR-TKIであるgefitinibに併用すると、活性型BIMの発現が促進され、アポトーシスが誘導されることを明らかにした。3)PC-3細胞を用いたマウス皮下移植モデルにおいて、gefitinib単剤の投与では腫瘍体積は減少せず、ボリノスタットを併用すると顕著な腫瘍縮小効果を認めた。腫瘍を採取してウエスタンブロット法、TUNEL染色法で検討したところ、vorinostat併用により活性型BIMの発現が上昇し、アポトーシスが誘導されていることが明らかになった。以上の結果から、BIM遺伝子多型に起因するEGFR-TKI耐性をvorinostat併用で克服できる可能性が示唆された。得られた結果を基に、BIM遺伝子多型を有するEGFR変異肺がんを対象としたgefitinibとvorinostat併用の第I相臨床試験を医師主導治験として実施している(ClinicalTrials.gov:NCT02151721)。呼吸器内科、腫瘍内科本研究の目的であるBIM遺伝子多型を有するEGFR変異肺癌に対して、HDAC阻害薬をEGFR-TKIに併用することでアポトーシス抵抗性を克服できることを非臨床の検討において明らかにできた。さらに、より有効性の高い薬剤の探索も予定通り進んでいる。また、臨床検体を用いた検討についても多施設共同で実施できるよう準備が進んでいる。現在有効性が明らかにできているHDAC阻害薬のボリノスタット以外で、より有効性の高い薬剤を用いたin vivo試験を実施し、生体における有効性と安全性を評価する。

ヒト臨床検体を用いてBIM遺伝子多型の有無とEGFR-TKI治療効果の相関について解析を進め、EGFR-TKI耐性のバイオマーカーとしての意義を確立する。
痴呆性老人における残存能力測定尺度の開発

本研究は痴呆性老人における残存能力測定尺度の開発(Abilities Assessment Instrument以下略してAAIと呼ぶ)を試みたものである。AAIはカナダの看護研究者によって1993年に開発されたもので、痴呆性高齢者のセルフ・ケア能力、社交性、対人関係それに認知の4つの分野を診る。本研究代表者は1998年にAAI開発者の一人であるトロント大学看護学部の現教授Donna Wells氏に出会いAAIの日本語版の開発をする許可を得た。まずAAIの原版を和訳し、和訳したものを5名のエキスパートによってそれぞれ英訳し、その結果を原版と比較した。このback translationの結果妥当性の一つであるthecontent validityindexは0.99であった。従って妥当性は一応確立されたということで現場検証を行うことにした。痴呆性老人を対象とする前に健常高齢者を対象としたプリ・テストを行った。10名の健常高齢者が参加し、AAI日本語版が測られた。予測したように健常者全員が満点を取得した。また参加者からAAI和訳の内容についてのコメントを受けさらなる修正版を作成した。次に痴呆性高齢者を対象とした検証は県内2ヶ所と県外1箇所の老人施設で行った。痴呆性高齢者で歩行ができ脳疾患をわずらっていないことが本調査の参加条件であった。本調査結果から分かったことは軽度から中度の痴呆性高齢者は、社交性およびセルフ・ケア能力の分野における残存能力が認知能力と対人関係能力より一貫して高かったということである。このことは痴呆症においてはセルフ・ケアと社交性能力は他の2つの分野より比較的影響を受けないという原著の著者らの仮説が実証された。この点についてはさらなる現場検証を継続することによってAAI日本語版の妥当性と信頼性が打ち出されることと思われる。昨年に引き続いて尺度Abilities Assessment Instrument(略してAAIと呼ぶ)の日本語版が本年度完成した。現場で検証する前に原版にある項目の中で社会文化上わが国において実施する上で適切でないと思われる項目を痴呆性老人専門の医師および看護婦・保健婦の意見を交えながら削除および調整した。その結果の縮小版を県内の老人施設数箇所において痴呆性高齢者を対象としてpilot testsを実施し目下その結果の分析を進めている。また本尺度の開発者であるDawson氏等からなるEnhancing the Abilities of Persons with Alzheimer's and Related Dementias(163頁)を和訳しわが国で出版する著作権をニューヨーク在のSpringer Publishing Companyから取得し近日中に医学書院から出版する運びとなっている。本書は高齢者の痴呆という現象を把握し痴呆という疾病がもたらす(問題)行動とそれについての対処方法を理論(先行研究結果)と実践をまじえて科学的に説明している。本尺度(AAI)はこの本に書かれてある主たる概念に沿って開発されているので本尺度を使用する際この本は必読である。さらに当本は看護者や介護者のみならず従来医師があまり注意を払わなかったまたは見る方法を見出せなかった分野においても深く追求しているということから医師をはじめST,OT,PTなど他専門職者にとっても興味深い本といえる。平成11年度に和訳したAAI測定尺度は10ページにおよびわが国で実用化するにあたって下記のような課題があると推測された。1)この尺度を施設等でアセスメントの一環として使用する際の所要時間;2)和訳した項目の一部であるユーモア理解力やことわざなどは文化の違いのため不適切という見地から内容のうえでの整合性をみる上記の課題を検討および調節するため現場検証をおこなった。

県内2ヶ所と県外1ヶ所の特別老人施設で実証した結果は次のようなものであった。1)に関しては40項目の質問または指示について実施した結果、対象者が軽度の痴呆症でしかも協力的な姿勢で参加した場合の所用時間は25分から50分であった。対象者側の疲労感や苛立ちはみられず、また施設のスタッフ側からも課題や問題点等についての指摘はなかった。2)文化の違いのため不適切とみなされた項目を除去しさらに語彙や言い回し等においても整合性を図った。このように現時点において痴呆性高齢者の残存能力を測定する尺度開発の基盤が一応確立された。今後の方向としてはさらに現場検証を継続し質的および量的分析をおこなうことで本尺度のさらなる修正が可能と考える。
エタノールクラスター構造解析に基づく水/エタノール高速分離技術の開発

交互積層法によってフッ素系高分子(NafionR)超薄膜を積層したシリカ粒子を作製した。得られたNafion修飾シリカ粒子は水滴の静的接触角が150度以上の超撥水性を示し,また疎水性相互作用によって粒子1g当たり0.042mLのエタノールを吸着することがわかった。親水/撥水性の違いを利用した水/エタノール分離について検討したところ、室温でアルコール濃縮(20vol.%→24vol.%)を確認できた。研究計画に基づき、シリカ粒子(宇部日東化成ハイプレシカ^(R)11μm)表面にフッ素系ポリマー(マイナスに帯電)をコーティングした。コーティングには、静電相互作用を利用した交互積層(LbL)法を用いた。新たに導入した水晶振動子微量天秤による評価より、一層当たりのフッ素ポリマーの厚みは110nm程度の範囲で制御可能であることがわかった。作製した疎水性シリカ粒子を敷き詰めて静的な水接触角を測定したところ、150°以上の超撥水性を示し、また粒子間隙に純水は浸透しないことを確認した。LbL法によりポリスチレンスルホン酸を積層した場合には、粒子表面は親水性を示した。LbL法を用いることで、極めて少量(100m^2/lg原料)の原料使用量で粒子状の材料に対して均一に高分子の薄膜コーティングが可能であり、計画通りに本研究の第一の目的である粒子表面の親水-撥水制御を達成した。エタノール分子の水中でのクラスター形成は、混合エンタルピー評価試験より類推した。重要な研究成果として、エタノール水溶液に当該シリカ粒子を導入することで、エタノールクラスター形成の抑制される傾向を確認した。分光法による解析より、実証を進めている。一方で、水/エタノール分離については、エタノール分子が粒子表面をすべることなく吸着(4.7μL/g粒子)固定化することが明らかとなり、高い水/アルコール分離係数は現在のところ得られていない。密度汎関数(DFT)分子計算より、コーティングしたフッ素系ポリマーおよび炭化水素系ポリマーとエタノール分子間の距離および結合強度指数(BOP)を定量した。BOP値が大きいとエタノール分子は強く粒子表面に吸着するため、様々な高分子に対して得たれた計算結果も考慮して、固液界面の相互作用を利用したカラム方式の水/エタノール高速分離技術の確立を目指す。交互積層法によってNafion超薄膜を積層したシリカ粒子を作製した。得られたNafion修飾シリカ粒子は超撥水性を示し,疎水性相互作用によって粒子lg当たり0.042mLのエタノールを吸着することがわかった。アルコール溶液に塩を加えることで水素結合強度が変化し,OH基の^1H化学シフトが低磁場もしくは高磁場にシフトすることが報告されている。KIやNalを加えると無添加時に比べてOH基ピークは高磁場側にシフトし,水/エタノールクラスター構造が変化する。KIやNalを加えることで撥水性シリカ粒子表面に吸着するアルコール量は増加した。高磁場シフトは、水-アルコール水素結合性が弱まることに対応するため、KIやNal添加によってアルコール吸着量が増加したと考えられる。また表面を親水化したシリカ粒子を同様に作製し、親水/撥水性の違いを利用した水/エタノール分離について検討した。円筒濾紙の中心に親水性粒子を、またその外側に撥水性粒子を充填した分離カラムを作製した。撥水性粒子表面にエタノール分子が吸着すると、表面が親水性に転移して分離能が低下する傾向が見られた。撥水性粒子表面に吸着したエタノール分子を即座に回収する必要がある。そこで分離カラムを一定速度で回転させる装置を設計して分離実験を行ったところ、わずかではあるが室温でアルコール濃縮(20vol.%→24vol.%)を確認できた。粒子サイズ、カラム長さ、カラム直径およびカラム回転速度によって分離係数が変化する傾向が見られた。これらを定量評価して至適な条件を求め、熱エネルギーを必要としない水/エタノール高速分離技術の確立を目指す。
大学生の中途退学の背景・帰結・抑制政策に関する基礎的研究

本研究では、現代日本における大学生の中途退学の社会経済的な背景と、政府や大学による退学の抑制政策(奨学金、教育条件の向上など)の効果を明らかにするとともに、退学が個人に及ぼす社会経済的な帰結を分析した。その結果、家計所得の増加、大卒者の高卒者に対する相対賃金の上昇、奨学金受給率の上昇、大学の選抜性の上昇、教員・学生比率の低下が中退率の低下に結びつくことや、大学中退者の年収は、高卒者と同等の水準である反面、年収の散らばりも大きいことなどが明らかになった。本研究では、個人の行動の分析から、現代日本における(A)大学生の中途退学の社会経済的な背景と、(B)退学が個人に及ぼす社会経済的な帰結を明らかにする。これらを踏まえ、(C)退学の抑制政策の効果を分析することにより、効果的な退学抑制政策の在り方に関し、示唆を得ることを目的としている。この目的を達成するために、訪問調査と計量分析の二つのアプローチを採用している。訪問調査では、平成26年度は訪問対象校の選定を概ね終了した。計量分析では、平成26年度は三つの活動を行った。第一に、独立行政法人統計センターに政府統計のオーダーメード集計を委託し、入手した統計成果物をもとに、地域別の学歴間賃金格差の推計を行った。第二に、既に保有している高校生調査の分析を進めた。第三に、大学退学の時系列データを整備し、分析に着手した。第四に、JGSS(日本版総合的社会調査)を用いて、女性の地域移動歴と、収入や結婚状況との関連を学歴別に分析した。訪問調査については、平成27年度は三大都市圏の大学2校、非大都市圏の大学1校を訪問し、退学者の属性や、退学抑制の取組みについて聴き取りを行った。計量分析では、平成27年度は主に三つの活動を行った。第一に、中途退学に関する時系列データの分析を行った。性別や設置者別の退学率を推計するとともに、奨学金受給率の上昇や、教員・学生比率(ST比)の低下が退学を抑制することなどを明らかにした。第二に、既に保有している高校生調査の分析を行った。従来、データの制約のためアプローチすることが難しかった、中途退学のタイミングに関して、1年生から2年生にかけての退学は少ないと考えられることなどを明らかにした。第三に、JGSSデータの分析を継続し、女性の学歴と、配偶者学歴との関連を地域別に分析した。訪問調査については、平成27年度は3校への訪問を着実に進めたものの、全体のスケジュールの中では、やや遅れている状況にある。いっぽう、計量分析については順調に進めることができている。時系列データの分析結果は査読付き学術誌への掲載が決定し、高校生調査の分析結果は報告書論文に、JGSSデータの分析結果は書籍の一部にそれぞれ結実するなど、成果も着実に出版の運びとなりつつある。以上を総合すると、「おおむね順調に進展している」と評価できると考えられる。訪問調査については、上記の(A)と(C)について示唆を得るため、平成28年度は非大都市圏、特に研究代表者の所属機関から見て、比較的遠方の地域にある大学のうち3校を訪問し、退学者の属性や、退学抑制の取組みについての聴き取りを継続して実施した。計量分析では、平成28年度は主に三つの活動を行った。第一に、上記の(B)にアプローチすべく、JGSS(日本版総合的社会調査)データを使用して、大学を中退した男性の年収を他の学歴と比較する分析を行った。結果は、日本教育社会学会大会で報告した。第二に、独立行政法人統計センターに委託した政府統計のオーダーメード集計の統計成果物を用いて、地域別に大卒者の相対賃金と相対就業者数、及び大学進学率の相互関係を分析した。結果は、一般誌への寄稿の中で報告した。第三に、既に保有している大卒就業者調査を用いて、大卒男性の年収が、出身大学タイプによってどう異なるかを分析した。結果は、所属機関のディスカッションペーパーとして発表した。訪問調査については、平成28年度も3校への訪問を着実に進めたものの、全体のスケジュールの中では、初年度の遅れを完全に取り戻したとは必ずしも言い難い。一方、計量分析については概ね順調に進めることができているが、中退の社会経済的帰結(年収の学歴間比較)の分析結果を論文の形で成果にまとめる作業が遅れている。以上を総合すると、「やや遅れている」と判断されるものと考えられる。

これらを踏まえ、(C)退学の抑制政策の効果を分析することにより、効果的な退学抑制政策の在り方に関し、示唆を得ることを目的としている。この目的を達成するために、訪問調査と計量分析の二つのアプローチを採用している。訪問調査では、研究期間全体を通して、大都市圏の大学4校、非大都市圏の大学4校(平成29年度は、うち大都市圏2校)を訪問し、退学者の属性や、退学抑制の取組み等について聴き取りを実施した。計量分析では、研究期間全体を通して、主に三つの研究を行った(平成29年度は、第二の研究を中心に進めた)。第一に、既に保有している高校生調査の分析を行い、従来はデータの制約のためアプローチすることが難しかった中途退学のタイミングに関して、1年生から2年生にかけての退学は少ないと考えられることなどを明らかにした。第二に、JGSS(日本版総合的社会調査)データを使用し、大学を中退した男性の年収を、他の学歴と比較する分析を行った。第三に、中途退学に関する時系列データの整備・分析を行い、性別や設置者別の退学率を推計するとともに、奨学金受給率の上昇や、教員・学生比率(ST比)の低下が退学を抑制することなどを明らかにした。以上に加え、次の計量分析も行った。第一に、独立行政法人統計センターに委託した政府統計のオーダーメード集計の統計成果物を用いて、地域別に推計した大卒者の相対賃金と相対就業者数、及び大学進学率の相互関係を分析した。第二に、既に保有している大卒就業者調査を用いて、大卒男性の年収が、出身大学タイプによってどう異なるかを分析し、結果は英語でも報告した。第三に、JGSSデータを用いて、女性の学歴と配偶者学歴との関連などを地域別に分析した。本研究では、現代日本における大学生の中途退学の社会経済的な背景と、政府や大学による退学の抑制政策(奨学金、教育条件の向上など)の効果を明らかにするとともに、退学が個人に及ぼす社会経済的な帰結を分析した。その結果、家計所得の増加、大卒者の高卒者に対する相対賃金の上昇、奨学金受給率の上昇、大学の選抜性の上昇、教員・学生比率の低下が中退率の低下に結びつくことや、大学中退者の年収は、高卒者と同等の水準である反面、年収の散らばりも大きいことなどが明らかになった。訪問調査については、平成26年度は訪問対象校の選定までを終えたものの、調査実施を平成27年度以降に行うこととしたため、やや遅れている状況にある。しかし、計量分析については、高校生調査の分析や、そのために必要な政府統計のオーダーメード集計(及びその統計成果物の分析)とも、順調に進んでいる。また、時系列データの整備・分析も着実に進んだ結果、成果を27年6月に学会で報告する予定としている。さらに、平成27年度以降に行う予定であった、JGSSデータの分析に先行的に着手し、女性の大卒学歴取得のメリットを、結婚(労働市場外)からの収入に着目した上で、地域移動歴と関連させながら考察することができた。以上を総合すると、「おおむね順調に進展している」と評価できると考えられる。最終年度も、研究を推進するために、交付申請書に記載したように着実に訪問調査と計量分析を遂行していきたいと考えている。平成28年度は、大学への訪問調査にさらに精力的に取り組む予定である。計量分析は昨年度と同様、着実に分析を進め、学会での成果報告を継続しながら、早い段階で論文にまとめ、発表を続けていきたいと考えている。
多種多様な金属クラスターを包接する新機能性高分子錯体化学の開発

前年度に引き続き、標題に沿っての以下の四つの内容について主に研究した。第一は、PVA-水酸化鉄(III)錯体の熱分解反応の研究である(PVA:ポリビニルアルコール)。この錯体は、200°Cの低温でも容易に触媒的に熱分解し、空気中では、脱水反応が先行し、次いで、脱水生成物の酵素による酸化的発熱反応がおき、COとCO_2を発生する。これら両反応とも触媒的に進行し、反応過程で水酸化鉄(III)からマグネタイ様鉄酸化物が生成し、それが触媒となって周囲のPVA分子を分解すると考えられる。このように、触媒化学的にも極めて興味深い反応系である。第二は、PAA-Fe(III)イオン系ゲルの生成とゲル化機構に関する研究である。(PAA:ポリアクリル酸)。PAA水溶液にFe(III)イオンを添加していき、赤褐色の透明均一ゲルの調製に初めて成功した。このゲルにおけるPAAとFe(III)イオンの相互作用様式を種々の方法で検討した結果、Fe(III)イオンは塩基性酢酸鉄に似たクラスターを形成しており、それがPAA鎖の三次元的網目構造の架橋点となってゲル化現象がおきることが判明した。第三は、PVAと無水硫酸ナトリウムの相互作用の研究である。硫酸ナトリウムを微量に含むPVA水溶液にアセトンを注入してPVAを析出させると、そのPVAは無水硫酸ナトリウムの微結晶を捕捉している。即ち、PVAと無水硫酸ナトリウムの微結晶間には、ある種の相互作用が存在し、それは走査型電子顕微鏡観察でも明瞭に確認できた。このように、PVAの相互作用系は通常の無機塩結晶にまで拡大した。第四は、PVA-マグネタイト複合体水溶液のキャスト膜について、透過型電子顕微鏡監察をおこなった。その結果、40100〓径のマグネタイト超微粒子の生成が確認できた。以上のように、どの研究内容についても、本研究の主旨に沿った形で、画期的と思える興味深い研究結果が得られた。
コヒーレントラマン散乱イメージングのための新しいファイバー光源の開発

本研究は、コヒーレントラマン散乱(CRS)顕微鏡において、高速かつ安定なスペクトルイメージングを実現するための光源開発を行い、その実証を行った。近赤外線波長域に零分散波長を有する非線形ファイバを利用して、光パラメトリック発振器の実現を試みると共に、非線形ファイバにおける広帯域光の短期的、長期的な安定性の向上を実現した。これらの成果をもとに、コヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)によるスペクトルイメージングの高速化を実証し、近接場顕微鏡に応用した。具体的には分子の指紋領域(6001600cm^<-1>)において測定に用いる複数のパルス間の群遅延の調整無しにDNA構成分子のCARSスペクトルを取得できることを実証した。さらにこのシステムを近接場顕微鏡に応用し、単一カーボンナノチューブのGバンドにおいて空間分解能60nm、スペクトル分解能30cm^<-1>でイメージングを行なった。これらの成果は論文誌に掲載された。本研究は、定量性を有するコヒーレントラマン散乱(CRS)顕微鏡において、スペクトルイメージングを実現するための光源開発を行った。近赤外線波長域に零分散波長を有する非線形ファイバを利用して、光パラメトリック発振器の実現を試みると共に、非線形ファイバにおける広帯域光を利用したコヒーレントアンチストークスラマン散乱(CARS)によるスペクトルイメージングを実現し、近接場顕微鏡に応用した。前者においては、波長1060 nmに零波長分散を有する光ファイバとシングルモードファイバの1dB以下の低損失融着を実現し、リング共振器を構成し、光パラメトリック発振を確認した。後者においては、近赤外線波長域のシードパルスに対して非線形ファイバの零分散波長、長さ、モード面積の最適化を行い、低ノイズ広帯域光を発生し、近接場顕微鏡に応用可能な長期的安定性を実現した。また、群遅延の調整無しに分子の指紋領域である6001600cm-1の範囲において、CARSスペクトルを一括取得できるシステムを構築し、DNA構成分子のCARSスペクトルを取得することでこれを実証した。このシステムを近接場顕微鏡に応用し、単一カーボンナノチューブのGバンドにおいて空間分解能50 nm、スペクトル分解能30cm-1でイメージングを行なった。しかし、課題として金属短針の光損傷が問題となることが明らかになった。今後、チップ増強効果の最適化によって、より高い空間分解能を実現すると共に、時間遅延の効果を利用した光損傷の回避と非共鳴背景放射光の抑制を実現することで、より複雑な振動スペクトルを示すサンプルに対しても近接場スペクトルイメージングが可能となることが期待される。本研究は、定量性を有するコヒーレントラマン散乱(CRS)顕微鏡において、ダイナミックなスペクトルイメージングを実現するために、近赤外波長域において3次の非線形光学効果を利用した全光ファイバ型光パラメトリック発振器(F-OPO)モジュールを実現することを目的としている。本年度は、a)励起用のファイバ光源の開発および、b)パラメトリック発振器の要素開発を行った。以下にそれぞれの進捗をまとめる。a)励起光源に関しては、当初計画していたフェムト秒のシード光源が利用できないという状況が発生したため、ピコ秒モード同期パルス光源を確保し、その光を増幅することで、代替励起光源を構築した。具体的には大モード面積Yb添加光ファイバ(コア径25 um,長さ1.7 m)を用いた増幅器モジュールを作製し増幅することで、波長1062 nmにおいてパルス幅5 ps先頭値出力(12.5 kW)を有する光パルスを発生した。このモジュールからシングルモードファイバへの結合効率は70%であり、当初必要と考えられていた非線形ファイバにおいて5 kWの先頭値出力を実現するには、結合許容損失は-2.5dBとなる。b)上記の結果を受け、非線形ファイバの分散特性の評価を行い、波長1060 nmにゼロ波長分散を有する非線形ファイバの選定を行った(モード径3.4 um,非線形係数γ=15 /W/km)。この非線形ファイバとシングルモードファイバの融着の最適化を行い、1.0 dB以下の低損失な融着を実現した。従って、非線形ファイバに入射できるパルスのピーク強度は7 kWを確保できることが見積もられた。現在、長さ20 cm非線形ファイバに入射することによって、四光波混合による寄生発振的なサイドバンドが観測されている。今後、寄生発振を抑制すると共に、波長制御されたF-OPOの発振を目指す。本研究に用いる励起光源は、連続出力が5 Wを超える。

そのため、装置の設計の上で熱的な安定性に対する工夫が重要なファクターとなり、その設計に時間を要した。また、高出力な励起光を微小なコアを有する非線形光ファイバに安定して入射させるためには、非常に低損失な融着を実現しなければならなかったこと、それにも関わらず融着装置がいつでも使用できる状態になかったことが遅れを生じている理由に挙げられる。F-OPOを構築するにあたって、非線形光ファイバの長さを当初よりも長め(20cm)に設定し、利得を大きくして発振を容易にする工夫を行っている。この際、波長可変性は犠牲となるが、F-OPOの波長変化時の追従速度が改善される効果も期待できる。融着装置への依存度を低減するために、事前に数種類の長さを有する非線形ファイバモジュールを予め用意し、F-OPOの実験に臨むことを計画している。また、発振を確認後、ファイバ長を短くしながら、段階的に波長可変範囲を広げる予定である。喫緊の目標としては、分子の指紋領域(5001600cm-1)をカバーできる光源が実現でき次第、顕微鏡に応用し、コヒーレントラマンイメージングへの有効性の実証を行う。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。具体的には、F-OPO共振器内の分散チューニングを行うための群遅延自動制御システム、共振器外で局発光と信号光の遅延を合わせるための光学系、及びヘテロダインCARSを実現するために音響光学変調器を購入し、高速波長可変性を活かしたイメージングの実証実験に活用する。また、イメージングを安定して行うため、光学系の自動化を工夫し、より迅速に実用的なシステムを構築するために使用する。申請者が宮城県に赴任したため、従来の装置で融着を行うためには東京へ出張する必要があり、必要であればその旅費を計上する。
メディカルハーブ、ノコギリヤシ果実抽出液の排尿障害改善作用に関する研究

ノコギリヤシ果実抽出液(SPE)は、ヨーロッパでは前立腺肥大症(BPH)治療薬として有効性が認められているがその科学的裏付けは殆ど検証されていない。本研究では、SPEの下部尿路受容体結合活性の検討・活性成分の単離、並びにBPHモデル動物におけるin vivoでの検討を行った。In vitroにおいてSPEは排尿障害治療薬の作用部位となるラット前立腺α1受容体、膀胱ムスカリン性及び1,4-DHP系Ca結抗薬受容体に対し結合活性が認められた。一方、膀胱P2X受容体に対し結合活性を示さなかった。また、SPEの受容体結合活性成分は、主に脂肪酸類を多く含むn-ヘキサン及びジェチルェーテル可溶性画分に含まれることが明らかとなった。さらに、SPEはヒト前立腺α1受容体並びに膀胱及び前立腺ムスカリン性受容体に対しても結合活性を示し、SPEは臨床においてこれら受容体を介して排尿障害改善作用の発現に寄与すると考えられた。ラットにテストステロン(T)4週間皮下投与により前立腺重量は約2倍に増加した。このT投与ラット前立腺においてα1受容体数の増加が示された。またSPE(6、60mg/kg)とTを4週間反復投与したラット前立腺重量は、T単独投与ラットの場合と有意な差はなかった。次にTとSPEの両投与ラットの前立腺α1受容体数は、SPE6mg/kg投与群ではT無投与群に比べ有意に(45%)増加したものの、T単独投与群のそれ(62%)と比べ増加率の減少が認められた。さらに、Tと高用量(60mg/kg)SPE投与群において前立腺α1受容体数の有意な増加が見られなかったことから、SPEの反復投与はT投与によるラット前立腺α1受容体の増加を抑制する可能性が示唆された。本研究より、臨床用量のSPEは下部尿路受容体への直接作用による前立腺肥大の機能的閉塞の解除や頻尿症状の改善などの薬理作用を有する可能性が提示された。
抗IL-33薬の創薬、それによるアレルギーの初期予防への応用

本研究では、アレルギー反応誘導に関与するIL-33の活性を阻害する化合物の探索を行った。ヒト好塩基球由来細胞であるKU812細胞を利用したin vitro評価系を構築し、その探索を行った。IL-33とその受容体であるST2L複合体の構造解析の結果を参照し、化合物を選択またはデザインし新規に化学合成した。その結果、Fi-10とF-11と名付けられた新規化合物が検討した化合物の中で最も高い抗IL-33活性を示した。これらの化合物はIL-33に作用してIL-33活性を阻害している可能性が考えられた。本研究で得られた知見を基に、構造を最適化し更に活性の高い抗IL-33化合物の開発が求められる。ステロイド抵抗性の即時型アレルギー反応において、抗原暴露からアレルギー反応が誘導されるまでの過程を充分に説明することが出来ていなかった。近年IL-33が直接マスト細胞に結合し、即刻ヒスタミンを遊離させる経路の報告がなされ、その機構の全容が明らかにされつつ有る。そのような背景のもとIL-33阻害剤の創製に血眼がそそがれているが、現在抗IL-33薬は開発に至っていない。現状を鑑み、抗IL-33薬を創製し、それによる花粉症、喘息、アトピー、食物アレルギーの発症初期予防に役立てることを勘案し、研究を遂行することを目的としている。平成26年度は、抗IL-33活性のin vitro評価系構築を行った。また構築した評価系を利用して新規化合物の抗IL-33活性を評価した。抗IL-33活性のin vitro評価系を構築した。ヒト由来の好塩基球由来細胞株であるKU812細胞を用いたもので、IL-33を処理すると、IL-33依存的に濃度依存的、時間依存的にIL-5が産生する。抗ST2/IL-1R4(IL-33受容体)抗体により、このIL-33によるIL-5産生が阻害されることを確認した。IL-5のレベルをELISAにて測定することで、抗IL-33活性を評価でき簡便な評価系である。この評価系を利用し、合成した新規化合物の抗IL-33活性を評価した。検討した化合物は既存化合物と新規化合物からなる。新規化合物は、IL-33とIL-33受容体の複合体の結晶構造解析を基にデザインされ、ある種のアミノ酸を基本骨格とし、種々の修飾を施し構造活性相関を評価できる複数の化合物群となる。その結果、2つの新規化合物においてIL-33によるIL-5産生の有意な抑制効果を示し、抗IL-33活性を示すことが明らかとなった。興味深いことに、基本骨格へのある種の化学修飾条件が抗IL-33活性と関連づけられることが明らかになった。今後、本研究で得られた情報を基に構造最適化を進めることで、更に高活性なIL-33阻害剤の開発への発展・展開が期待される。抗IL-33活性のin vitro評価系構築を行うために、好塩基球由来細胞株であるKU812細胞を用いた。IL-33を処理すると、IL-33依存的にIL-5が産生することをELISAにて確認した。抗ST2/IL-1R4(IL-33受容体)抗体により、このIL-33処理によるIL-5産生が阻害されることを確認した。この評価系をもちいて、抗IL-33候補化合物によるIL-33阻害活性を評価した。その結果、検討したある化合物が、細胞毒性を示さない濃度において抗IL-33活性を示した。医歯薬学平成26年度に構築した抗IL-33活性のin vitro評価系を利用し、見いだされてきた抗IL-33活性を示す化合物に注目しつつ、継続して抗IL-33候補化合物によるIL-33阻害活性の評価を行う。In vitro評価系で有効な抗IL-33化合物が見いだされた後、アレルギー性鼻炎・花粉症・アレルギー性喘息等のin vivoアレルギー評価系を構築し、当該化合物の抗アレルギー効果を検討することを目指す。

平成26年度は研究計画に従い概ね順調に進んだ。使用予定額の4%程度の額が次年度使用額となったので、ほぼ計画通りに利用したともとれるが、敢えて理由を考えれば、次年度使用額が生じたということは、研究を効率的に行ったことの反映であると考えられる。抗IL-33活性評価に利用するELISA kitが5万円程度であるのでその購入に充当する。