hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹木および堆積物情報に基づく崩壊環境の推移に関する研究

崩壊・土石流等による地表環境に及ぼす影響は樹木の構造の変化に反映したり、土砂移動に伴って付近の湖沼や海底の底泥堆積物の堆積構造にも影響を及ぼしている可能性がある。本研究ではこの観点から、過去において崩壊等が頻発しその痕跡が樹木の年輪や湖沼堆積物等に認められる可能性があり、かつ近年における資料が比較的整備されている六甲山系を中心とした地域を対象地とし、堆積物あるいは樹木の採取・分析を行いそれらの時系列変動の解析を行った。散木の年輪にかんしては過去において崩壊の多発している六甲山系地誠とあまり崩壊が多発していない六甲山地域の北部を対象として、樹齢が60250年のアカマツの年輪幅の時系列解析を行った。その結果いずれの地域の樹木にも2530年という周期が存在することが明らかになった。また、この周期は崩壊多発地域では明瞭であるが非多発地域ではそれほど明瞭ではないという顕著な差が認められた。この周期はこの地域において過去100年間における崩壊多発に関係した雨量特性の周期に対応するものであり、因果関係は明らかではないが、共通の気候変動に関係するある種の傾向を示唆するものと思われる。またほぼ同じ地域においてため池等を利用して過去50100年程の底泥堆積物を採取し粒度組成等の分析を行ったが、豪雨のため崩壊が多発した時期においては、多発地域の堆積物は顕著な粗粒化を示すが、非多発地域では粗粒化はそれほど顕著ではないことが示され、崩壊等による土砂移動は湖沼の堆積物にもその痕跡を残していることが明らかなった。
グリア細胞のAMPA型グルタミン酸受容体の活性化を介するシナプス機能の調節

本研究の目的は、グリア細胞のもつAMPA受容体及びグルタミン酸トランスポーターの役割を解析し、興奮性シナプスにおけるグリアーニューロン機能連関の実態を解明することである。研究成果は以下の通りである。1.グリア系細胞におけるカルシウム透過性AMPA受容体の機能に関する研究(1)小脳のベルクマングリア(Bergmann glia; BG)にGluR2サブユニットを選択的に発現させるためにマウスのグリア線維酸性タンパク質Gfa2プロモーターを単離し、これを用いてトランスジェニックマウスの作出を試みた。しかし、十分量のGluR2の発現を得ることができなかった。一方、Gfa2-GFPをレンチウイルスベクターに組込み、マウスまたは幼弱ラット小脳に注入して、GFPを安定に発現させる方法を確立したので、今後は、短縮型Gfa2、GluR2、GFP遺伝子を組込んだレンチウイルスベクターを作製し、小脳へのウイルス柱入によるGluR2のBG選択的発現を試みる必要がある。(2)カルシウム透過性AMPA受容体の活性化が、Aktのリン酸化を介して、グリア系細胞の突起伸展、運動性の亢進をもたらすことを解明し、論文発表した。2.グルタミン酸トランスポーターの役割分担に関する研究小脳のグルタミン酸トランスポーターのうち、今まで解明が不十分であったGLT-1及びEAAT4の役割について、それぞれのノックアウトマウスを用いて、プルキンエ細胞(Purkinje cell; PC)の興奮性シナプス後電流及びBGとPCで記録されるグルタミン酸トランスポーター電流の解析を行った。その結果、GLT-1は登上線維刺激の際放出されるグルタミン酸の20-30%の回収に寄与すること、EAAT4はPCのシナプス下膜の外側に漏出するグルタミン酸の回収を介してPCの代謝調節型グルタミン酸受容体の活性化を制御することを明らかにした。本研究では、小脳皮質、海馬のグルタミン酸作動性シナプスを取り巻いているグリア細胞に発現する2種類の機能タンパク質であるAMPA受容体とグルタミン酸トランスポーターの機能の解明を目指している。本年度は、小脳プルキンエ細胞のグルタミン酸作動性シナプス周辺に存在するグルタミン酸トランスポーターの役割について調べ、これらのトランスポーターの機能停止がシナプス伝達機能を顕著に阻害することを明らかにした。実験結果は以下の通りである。マウス小脳のプルキンエ細胞を対象として、スライスパッチクランプ法により、平行線維(PF)、および登上線維(CF)刺激により誘発される興奮性シナプス後電流(EPSC)を記録し、グルタミン酸トランスポーター阻害剤であるDL-threo-β-benzyloxyaspartate(DL-TBOA)の作用を調べた。DL-TBOAの投与に伴い、どちらのEPSCでも、その減衰時間が遷延し、時間経過の長いEPSC成分が出現した。さらにcyclothiazide(CTZ)によりAMPA受容体の脱感作を減弱させた状態では、EPSCの減衰時間の遷延は初期相より顕著となり、最終的に基線の低下とともにEPSCは消失した。基線の低下は、CF-EPSCのピーク値にまで達した。このTBOAに対する反応は可逆的であり、さらにTBOA存在下でもAMPA受容体拮抗剤を追加投与することで基線は元の状態にまで上昇した。EPSCの電流・電圧関係とEPSC消失時の膜コンダクタンスの解析から、このEPSCの消失と基線の低下は、グルタミン酸の貯留に起因する現象であることが結論された。この結果は、グルタミン酸トランスポーターによるシナプス間隙からのグルタミン酸の除去が、グルタミン酸作動性シナプスの活動を維持するために極めて重要な役割を果たすことを示している。本研究では、小脳皮質、海馬のグルタミン酸作動性シナプスを取り巻いているグリアに発現する2種類の機能タンパク質であるAMPA受容体とグルタミン酸トランスポーターの機能の解明を目指している。本年度の研究で得た知見は以下のとおりである。1)ヒトのグリオーマ由来の株細胞U87MG細胞のAMPA受容体の発現と突起伸展との関連を解析した。この細胞には、GluR1、編集型及び一部未編集型のGluR2及びGluR3が発現しており、編集型GluR2の発現調節により、突起の形態を変化させうることを見出した。2)小脳プルキンエ細胞の興奮性シナプスの周辺に存在する4種類のグルタミン酸トランスポーターである、(1)GLAST、(2)GLT-1、(3)EAAC1、(4)EAAT4が、シナプス伝達制御に果たす役割について、ノックアウトマウスを用いた研究により、その全体像を明らかにした。すなわち、グリア性トランスポーターである(1)と(2)は協調して、放出されたグルタミン酸を直ちに回収する。神経性トランスポーターのうち、(3)はシナプスで放出されるグルタミン酸の回収に関与しない。(4)はグリア性トランスポーターによる回収を免れた少量のグルタミン酸を回収し、これらが隣接シナプスに拡散することを防ぐ。また、(4)のノックアウトのみで代謝調節型グルタミン酸受容体mGluR1の活性化によるEPSCの発生が亢進した。3)新規に開発されたグリア性グルタミン酸トランスポーター選択的阻害剤(TFB-TBOA)は、成熟ラットでGLT-1の活動を阻害し、海馬錐体細胞の興奮性シナプス後電流のNMDA受容体依存性成分を遷延させ、痙攣波を発生させた。

また、in vivoでラット海馬にこの薬物を注入すると、確実に痙攣が誘発された。従って、グルタミン酸トランスポーターの機能低下による、グルタミン酸の細胞外貯留がてんかんの病因の一つであることが推定された。本研究では、グルタミン酸作動性シナプスを対象として、アストロサイト系シナプスのもつAMPA受容体(ANPA receptor;AMPAR)、及びシナプス近傍のグリアとニューロンに存在するグルタミン酸トランスポーターの役割を解析し、グリア-ニューロン間の機能連関を明らかにすることを目的とする。今年度は、特に小脳プルキンエ細胞(Purkinje cell;PC)のシナプス伝達におけるベルクマングリア(Bergmann glia;BG)のトランスポーター(GLASTとGLT-1)の機能について、次のことを明らかにした。1.BGのトランスポーターの存在は、登上線維(Climbing fiber;CF)とPCの1対1シナプス結合を機能的に維持するために必須である。その証拠は次の通りである。(1)アデノウイルスベクターによりBGにAMPARサブユニットGluR2を発現させて、BG突起の退縮をもたらすと、通常の、振幅が大きく、立ち上がり時間の短いCF刺激による興奮性シナプス後電流(Excitatory postsynaptic current;EPSC)に加えて、振幅が小さく、立ち上がり時間が約10倍遷延したslow CF-EPSCが新たに出現した。(2)同様のslow CF-EPSCは、グリア性トランスポーターを低濃度で選択的に阻害する新規に薬物(PB-TBOA)の投与下で観察された。(3)これらのslow CF-EPSCは、GLASTノックアウトマウスで報告されていた、atypical CF-EPSCと同じ性質をもつものであった。2.GLASTノックアウトマウス及びPMB-TBOAを使用した研究で、BGのグリア性トランスポーターはCF-EPSCのkineticsを維持するために過剰に存在しており、全体の20%が活動すれば、その機能は維持される。本研究では、グルタミン酸作動性シナプスを対象として、アストロサイト系シナプスのもつAMPA受容体(AMPA receptor ; AMPAR)、及びシナプス近傍のグリアとニューロンに存在するグルタミン酸トランスポーターの役割を解析し、グリアーニューロン間の機能連関を明らかにすることを目的とする。今年度の研究実績は以下の通りである。1.小脳ベルクマングリア(BG)におけるCa^<2+>透過性AMPA受容体の機能に関する研究本研究では、BGのCa^<2+>透過性AMPA受容体をCa^<2+>非透過性に変換するために、BGを含むアストロサイト系グリア細胞に編集型GluR2を安定的に発現するトランスジェニック(Tg)マウスの作製を試みてきた。従来、このために、ヒトグリア線維酸性タンパク質(hGfa2)プロモーターを用いて来たが、GluR2のBGへの発現は不十分であった。
二光子蛍光顕微鏡法によるフェムト秒プラズモン波束の映像化

パルス幅10フェムト秒の近赤外超短パルスレーザーを励起光源に用いた時間分解二光子蛍光顕微鏡法を開発し、金属薄膜上を伝搬する表面プラズモンの波束の動きを、フェムト秒の時間分解能で動的に可視化することに成功した。波束の映像データの解析から、波束の群速度、位相速度、寿命、伝搬距離、並びに伝搬に伴う波束の変形を定量的に決定する手法を確立した。これらの値を多層膜における表面波の固有モード方程式解と比較し、妥当な結果である事を確認した。パルス幅10フェムト秒の近赤外超短パルスレーザーを励起光源に用いた時間分解二光子蛍光顕微鏡法を開発し、銀(Ag)および金(Au)薄膜上を伝搬する表面プラズモンの波束の動きを、フェムト秒の時間分解能で動的に可視化することに成功した。多層膜における表面波の固有モード方程式解であるPockrandの式から、表面プラズモンの複素分散曲線を計算し、Ag、Au、ならびに蛍光膜材料の光学物性や厚みから予測されるプラズモン波束の群速度など動的な物理パラメーターを計算した。映像データから得た値をこれらと比較し、妥当な結果である事を確認した。これにより、当研究で開発した時間分解二光子蛍光顕微鏡法による表面プラズモン波束のダイナミクスの可視化・評価方法が、正しく機能するものである事を確認した。さらに、電子ビームリソグラフィー法により、Auからなるナノスケールのグレーティング構造をAu蒸着膜上に形成し、プラズモン波のブラッグミラーを製作した。ブラッグミラーでのプラズモン波の反射率を、グレーティング周期、およびプラズモン波の入射角に対し系統的に調べた。その結果から、反射率はプラズモン波長とグレーティング周期がブラッグ反射条件を満たすときに最大となり、ブラッグ条件からのずれに対し極めて鋭敏に変化するという結論を得た。当成果は、近年世界的に研究が加速するプラズモニクスデバイスの研究において、デバイスの実用化に必要である超高速時間領域におけるプラズモン信号(プラズモン波束の列)の伝達の評価・検証を、直接「可視化」することで可能にするものである。これにより、プラズモニクスデバイスの設計や検査の精度が大幅に向上し、次世代超高速情報処理デバイスの実現に与するものと期待できる。まず最初に、当研究は2011年3月11日の震災による実験装置の損壊のため、計画が遅れざるを得なかったことを述べておきたい。当研究は10フェムト秒超短パルスレーザーを励起光源に用いることで、時間幅がきわめて短い「表面プラズモン波束」を金属薄膜上に励起し、ついで独自の顕微鏡法を併用することで金属薄膜上でのプラズモン波束の伝搬を映像化することを目的としている。今回、近赤外位相相関10フェムト秒レーザーパルス対を励起光減とする二光子蛍光顕微鏡法を開発し、銀(Ag)薄膜上に励起されたSPP波束が光速の90%の群速度で伝搬する様子をフェムト秒の時間分解能で映像化することに成功した。当成果の意義は以下の通りである。近年、表面プラズモンの波を信号伝達の媒体に用いる、超高速・高集積の次世代情報処理デバイスである、プラズモニックデバイスの研究が進められている。プラズモニックデバイスにおいては、情報の伝達は回路中を伝搬するプラズモンの「波束列」によってなされる。超高速動作の実現には、回路内における超短パルス的なプラズモン波束の振る舞いに関する理解が不可欠である。当成果は、10フェムト秒の超短プラズモン波束の動きを可視化することに成功したものであり、プラズモニック回路の新規開発や動作診断にきわめて有用な手法を提供する。特に重要な点は、当手法は近赤外領域のプラズモン波の映像化に世界で初めて成功した事にある。現在、光ファイバー網を用いた大容量情報通信には「通信帯」とよばれる近赤外光が使用されているため、実用的なプラズモニックデバイスも通信帯に適合する必要がある。当研究では二光子蛍光顕微鏡法を用いる事により、今までなされなかった近赤外領域のプラズモン波の可視化を実現した。当研究は2011年3月11日の震災による実験装置の損壊のため、大幅に計画が遅れざるを得なかった。

震災では、このフェムト秒レーザーをはじめとする光学系が構築されていた防振台の除震脚が倒壊したため、研究に必須の要素であるレーザーが稼働できなくなり、研究の遂行がしばらくの間不可能となった。震災後はレーザー類へのダメージの深さを診断することすらできない状況であった。装置の復旧に相当の時間を要したため研究の実施は遅れた。特に、被災した10フェムト秒レーザーは製品ではなく、市販の光学部品の数々をもとに自作したものである。繊細な調整が必要な装置であり、当レーザーの製作には数か月を要した。今回の震災では、「市販製品」である実験装置の被災については、修理や買い替え、もしくは製造業者による再調整依頼、等の方法による「復旧に要する実費」が計算でき、その費用を被災による被害額として申請することができたが、自分のケースでは自作装置のため同様の申請を行う事が出来なかった。また、自作レーザーと同等のスペックを有するフェムト秒レーザーは、市販品では数百万円1千万円程度であり、費用の面からとても新規購入できるものではなかった。結果として、自作レーザーの復旧に必要な費用は自らの資金(当科研費)から拠出する他なく、この費用をできる限り確保しておく必要があったため、2011年度に予定していた物品の購入に関しては相当に見送らざるを得なかった。上述したように、2011年3月11日の地震によりフェムト秒レーザーを含む実験装置が損壊し、その後の復帰に必要な経費の見通しが立つまでに相当の時間を要したため、2011年度に予定していた物品の購入は大幅に見送らざるを得なかった。そのため、2011年度の予算の大部分を2012年度に繰り越すことになった。現在のところ、被災した自作フェムト秒レーザーの再稼働に成功したため、実験装置の復旧そのものに研究費の多くを費やさねばならない状況ではない。当初の研究計画に従った研究の推進を行う。2011年度に実現した時間分解二光子蛍光顕微鏡法による表面プラズモン波束の映像化技術に関し、2012年度には光学部品類の最適化による測定感度の向上を図ると同時に、試料の製作方法に関し最適な蛍光物質の探索と蛍光膜形成法の見直しを行い、膜厚が均一で表面粗さの小さい極薄膜の形成法の確立を行う。2012年度はプラズモン導波路の製作と導波路を伝搬するプラズモン波束のフェムト秒映像化を目的として研究を進める。金属細線(ストリップ)型、ドット配列型、V溝型などの導波路構造について、電磁場解析シミュレーションによる波束伝搬特性のシミュレーションを行い、特にプラズモンの長距離伝搬モードを有し、減衰の小さい波束伝搬が期待できる導波路形状を選出する。次いで、導波路の製作と蛍光膜塗布を行い、波束伝搬の動画像化を行う。導波路の製作には集束イオンビーム法による基板のナノスケールエッチング、および電子ビームリソグラフィー法による金属ナノ構造形成の技術を用いる。試料制作にあたっては、(独)物質・材料研究機構、ナノラインの支援を仰ぐ予定である。以下の項目を予定してるほか、3月に研究実施した分の物品費および旅費の一部が4月払いとしているため、この分が含まれている。設備備品費:対物レンズ、精密ステージ消耗品費:光学部品(ミラー、レンズ、フィルター、プリズム、ホルダー等)、および、試料製作用消耗品(蒸着用ターゲット、シリコン基板、PMMA、色素分子)旅費:(国内学会出張x5、国際会議出張x2)その他:論文出版費、NIMSナノライン使用料、学内工作部門、低温寒剤使用料
琵琶湖固有カワニナ類の系統進化および二次交雑が吸虫感染耐性に与える影響

カワニナ類を第一中間宿主とする吸虫Genarchopsis属の分子系統学的研究により,琵琶湖型(G. gigi)は本邦の同種群の中でもっとも古く分岐した固有種であることが明らかになり,G. gigiは琵琶湖固有のカワニナ類に,G. goppoは非固有種に適応した種である可能性が高くなった。琵琶湖産カワニナ類の分子系統系統解析のための新たなDNA部位として、フォスファーゲキナーゼ(Pk)遺伝子のイントロンを開発した。また,ITS-1領域の塩基配列でタテヒダカワニナ(G. goppo感受性がある)との交雑個体の可能性が高いと思われた北湖産ハベカワニナ(通常はG. gigiのみ感染し,G. goppo感受性がない)2個体に寄生虫2種の感染実験を行ったところ,どちらの寄生虫も感染可能であることがわかり,交雑が寄生虫への感染耐性に影響を与えていることが示唆された。しかし,得られたデータ数はまだ少なく,さらなるデータの積み重ねが必要であるカワニナ類を第一中間宿主とする吸虫Genarchopsis属の分子系統学的研究により,琵琶湖型(G. gigi)は本邦の同種群の中でもっとも古く分岐した固有種であることが明らかになり,G. gigiは琵琶湖固有のカワニナ類に,G. goppoは非固有種に適応した種である可能性が高くなった。しかし,得られたデータ数はまだ少なく,さらなるデータの積み重ねが必要である2011年度は滋賀県外14地点,滋賀県(琵琶湖水系)内6箇所の魚類およびカワニナ類から得られたGenarchopsis属について遺伝子解析を行い、全国のGenarchopsis goppoは、同属種のGenarchopsis fellicolaの側系統群であり、少なくとも3つの単系統群(琵琶湖型,中部近畿河川型,中国四国河川型)であることがわかった。このうち、琵琶湖型はもっとも古くに分岐しており,琵琶湖内で早くから固有進化を遂げた固有種と看做すことが適当であると考えられた。琵琶湖型は過去にGenarchopsis gigi(現在はG.goppoのシノニム)として記載された経緯があり、本学名が有効名として復帰することとなる。終宿主の魚類は、G.goppo, G.fellicola勉を含めて特異性が低く,どれも複数種の魚類を利用していた。中国四国河川型の成虫はドンコのみから得られたが他の魚種の検査数が少なかったためであると思われ、文献記録等より、これも複数種の魚類に感染すると考えられた。従って,G.goppoの種分化に,終宿主の特異性は関与しておらず,第一中間宿主のみを考慮すれば十分であると思われた。これらの結果は、近日中に学術誌に投稿される予定である。(2)琵琶湖産カワニナ類の分子系統学的研究核遺伝子ITS-1領域の単独配列を解読するため、サブクローニングの手法について最終的な打ち合わせと確認を行った(平成23年度から実施予定)。昨年度までに得られた分子系統学的研究の成果を論文公表した。また,野外調査によってG.goppoとG.gigiには終宿主の分化が見られないことを明らかにし,これらは第一中間宿主であるカワニナ類との共進化によって種分化したことを示唆した。この成果は近日中に論文投稿予定である。(2)琵琶湖産カワニナ類の分子系統学的研究系統解析のための新たなDNA部位として、フォスファーゲンキナーゼ(Pk)遺伝子のイントロンを調べた。まず、Pk遺伝子のcDNAをクローニングし、その塩基配列を決定した。そして、その配列をもとにプライマーを設計し、ジェノミックDNAの解析を行ない、イントロンの位置と配列をしらべたところ、これまで2つのイントロン(Int1、Int4)を見出した。軟体動物ではこれまで5つのイントロンが知られている。イントロン2からは800bp、イントロンから4は300bpと800bpの2種類のバンドが観察された。今後、これらのバンドの塩基配列を調べ、集団遺伝学的に解析する予定である。(3)交雑による遺伝子浸透の遺伝的多型への寄与北湖産チリメンカワニナ8個体について核遺伝子ITS-1領域のサブクローニングを行い,1本鎖DNAの塩基配列の決定を行った。その結果,全部で9つのハプロタイプが検出され,その中にはカワニナと同一配列のものも存在したが,さまざまなタイプの中間型配列も出現した。このことから,琵琶湖内のカワニナ類には遺伝子浸透がみられ、さらに交雑後に組換え・変異等が生じている可能性が高いことがわかった。さらに、通常のPCRでタテヒダカワニナとの交雑個体の可能性が高いと思われた北湖産ハベカワニナ2個体に寄生虫2種の感染実験を行ったところ,どちらの寄生虫も感染可能であることがわかった。今年度は典型的なハベカワニナの配列をもつ個体でも同様の実験を行い,比較をする。

野外調査によってG. goppoとG. gigiには終宿主の分化が見られないことを明らかにし,これらは第一中間宿主であるカワニナ類との共進化によって種分化したことを示した。現在,論文執筆中である。(2)琵琶湖産カワニナ類の分子系統学的研究系統解析のための新たなDNA部位として、フォスファーゲンキナーゼ(Pk)遺伝子のイントロンを調べた。まず、Pk遺伝子のcDNAをクローニングし、その塩基配列を決定した。そして、その配列をもとにプライマーを設計し、ジェノミックDNAの解析を行ない、イントロンの位置と配列をしらべたところ、これまで2つのイントロン(Int 1、Int 4)を見出した。軟体動物ではこれまで5つのイントロンが知られている。イントロン2からは800 bp、イントロンから4は300bpと800bpの2種類のバンドが観察された。ダイレクトシーケンスの結果,これらの部位で配列をヘテロにもつ個体が多く観察され,遺伝子浸透が多く生じていることが示唆された。本年度、サブクローニングによってイントロンの塩基配列を決定し,系統解析を行う予定である。(3)琵琶湖産カワニナ類の雑種由来個体の抽出とサブクローニング琵琶湖北湖産ハベカワニナを用い、PCR-RFLPにより,典型的なハベカワニナの配列をもつ個体および交雑が推定される個体を選抜した。これらに琵琶湖産ヌマチチブから得られたGenarchopsis卵を摂食させ、感染の有無を確認した。現在,実験に用いたGenarchopsisの分子同定を実施中である。また雑種と推定されたハベカワニナ遺伝子のサブクローニングおよび塩基配列の決定は本年度の課題として残された。3つの計画のうち(1)は既に達成した。(2)および(3)に関しても、方法論は23年度でほぼ確立され,あとは分析に必要なデータ量を得るのみとなっていることから「(2)おおむね順調に進展している」と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究に計画と変更する箇所はなく、昨年度確立された方法論に則ってさらに実験データの蓄積と解析を目指す。Pkイントロンの配列による系統解析を進めると共に,チリメンカワニナ・ハベカワニナ以外の種についても交雑由来と推測される個体をさらに検索し、サブクローニングによる遺伝子配列の解析を進めるとともに感染実験を行う予定である。
癌治療の分子標的としてのプリン代謝酵素MTAP欠損の診断アルゴリズムの確立

MTAP遺伝子欠失診断にはreal-time PCRによる定量検査が可能であるが、臨床組織検体では正常組織の混入による偽陽性が問題になる。我々はMTAP偽遺伝子をコントロールとして用い、MTAPエクソン8との比で欠失を判定する診断法を既に確立し、報告した。欠失の判定に用いるカットオフ値は0.5としているが、肺癌を対象にした検討の結果、0.7であっても免疫組織染色で陰性例があった。このような例では遺伝子欠失以外の機序が考えられるため、酵素タンパクの検出による酵素欠損の診断法がより精度が高いと予想される。我々が作製した抗MTAP抗体のエピトーマッピングにより、この抗体が、酵素欠損例では常に欠失しているMTAPエクソン8のアミノ酸配列を認識することを確認した。次に遺伝子欠失診断法と免疫組織染色法を用いて、原発肺癌組織や骨肉腫組織を対象にMTAP欠損の頻度を調べた。いずれの腫瘍でも約30%に酵素タンパクの欠損を認めた。遺伝子欠失が無く免疫組織染色法で陰性の場合、Methylation-specific PCRによりメチル化が原因かどうかの検討を行った。プロモーターのメチル化による酵素欠損の頻度は約10%であった。これらの検討の結果、ほとんどの例では酵素欠損機序は遺伝子欠失とプロモーターのメチル化であることがわかった。しかしながら、骨肉腫では、これらの機序だけでは酵素欠損を説明できない例があった。正常組織が混入する臨床検体でも、簡便に、かつ精度よくMTAP酵素欠損を診断出来る免疫組織染色法の確立は、本酵素欠損を分子標的とする選択的化学療法の開発に大いに貢献すると考える。MTAP遺伝子欠失が存在する場合は、遺伝子検査による診断が可能である。しかしながら、遺伝子欠失でなくプロモーターのメチル化によるMTAPタンパク欠損が約10%の頻度で認められた。そのため、タンパク発現を検出する方法が遺伝子診断より臨床的には有用であると考えられる。我々は抗ヒトMTAPモノクローナル抗体を作製し、臨床組織検体を用いた免疫組織染色法による診断を確立することを目的とした。当該年度には、(1)モノクローナル抗体が検出するMTAPタンパクのエピトープマッピングを試みた。具体的には、MTAP cDNAをタンパク発現ベクターに組込み、制限酵素反応とエクソヌクレアーゼ処理によりtruncated constructsを作製した。これらを大腸菌に移入し、タンパクを発現する系を完成した。(2)MTAPタンパクやmRNAの発現が細胞周期により変化するかどうかを検討し、S期やG2/M期ではタンパクもmRNAも発現が亢進することを認めた。過去の文献では、MTAP酵素活性が上昇することが報告されていたが、タンパクとmRNAレベルの変化についての報告はなかった。(3)MTAP遺伝子欠失診断にはreal-time PCRによる定量検査が可能であるが、臨床組織検体では正常組織の混入による偽陽性が問題になる。通常はMTAP偽遺伝子を対照コントロールとして用い、MTAPエクソン8との比で欠失を判定する。欠失の判定に用いるカットオフ値は0.5としているが、肺癌を対象に検討した結果、0.7であっても免疫組織染色で陰性例があった。非小細胞肺癌では高頻度にMTAP遺伝子欠失が存在するが、遺伝子欠失でなくプロモーターのメチル化によるMTAPタンパク欠損が約10%存在することを発見した。そのため、タンパク発現を検出する方法が遺伝子診断より臨床的には有用であることを示した。今年度は抗ヒトMTAPモノクローナル抗体のエピトープマッピングを行うとともに、骨肉腫組織検体を対象に、遺伝子検査と免疫組織染色検査を実施し、それぞれの診断法による遺伝子欠失とMTAPタンパク欠損の頻度を調べ、臨床的有用性の比較を行った。(1)モノクローナル抗体が検出するMTAPタンパクのエピトープマッピングを実施した。

具体的には、MTAP cDNAをタンパク発現ベクターに組込み、制限酵素反応とエクソヌクレアーゼ処理によりtruncated constructsを作製した。また、候補エピトープのアミノ酸をアラニンに置換するconstructsも作製し、発現タンパクをWestern blottingにより調べた。その結果、モノクローナル抗体は、エクソン8によってコードされる部位を認識することがわかった。(2)骨肉腫40例を免疫組織染色により調べると、11例(27.5%)でMTAPタンパクが欠損していた。DNAが得られて15例でreal-time PCRによる遺伝子欠失診断を行ったところ、タンパク発現が見られなかった6例中3例では遺伝子が欠失していた。2例では、プロモーターのメチル化が確認された。残り1例では、遺伝子欠失もプロモーターのメチル化も認められなかった。MTAP酵素欠損診断のアルゴリズムを検証するために,骨肉腫症例について検討した。免疫組織染色によるMTAPタンパク欠損診断,MTAP遺伝子欠失診断,さらにプロモーター・メチル化診断を行った。骨肉腫40例を免疫組織染色により調べると,11例(27.5%)でMTAPタンパクが欠損していた。40例の骨肉腫組織のうち,DNAを抽出できた15例にっいてreal-timePCRによる遺伝子欠失診断を行った。これら15例中6例は免疫組織染色によりタンパク発現が見られなかった。タンパク発現のない6例中3例では遺伝子が欠失し,2例ではプロモーターのメチル化が確認された。残り1例では,遺伝子欠失もプロモーターのメチル化も認められなかった。この結果は,他の診断方法(遺伝子欠失診断とプロモーター・メチル化診断)に比べて,免疫組織染色によるMTAP酵素欠損診断は臨床的に有用であることを証明した。また,酵素欠損機序として,他のepigenetic mechanism(アセチル化/脱アセチル化)の存在も示唆された。
アミノ基で修飾されたナノカーボンを利用した遷移金属錯体の合成と反応性

遷移金属ポリピリジル錯体を光電子移動触媒として用いる反応系は、反応活性種となるラジカル種を効果的に発生させることのできる、有用な合成手法である。これまで、本研究代表者らはこの手法を用いた含窒素有機化合物の合成法の開発を行ってきた。そこで今回、我々はこの手法をナノカーボンの修飾に応用した。特異な性質をもつナノカーボンをアミノ基で修飾できれば、金属との複合化などを用いて、さらなる機能性分子として応用することができる。実際に、種々のアミンとフラーレンやコラニュレンとの反応の開発に成功した。また、本手法をジヒドロピリジンの炭素-炭素結合の切断にも応用することができた。光誘起電子移動を鍵とする有機合成反応は、反応性が高く制御が困難なラジカル種を簡便に発生できることから有用な合成手法といえる。これまで我々のグループは、光誘起電子移動によるアミンの一電子酸化を鍵として、α-アミノアルキルラジカルを活性種とする種々の分子変換反応の開発に成功してきた。しかしこれまで、その反応例はアルケンへの付加など、小分子の精密合成に主眼を置いたものに限られてきた。そこで本研究では、この光反応の手法をナノカーボン類の修飾手法へと展開することを目的としている。ナノカーボンの代表例として、フラーレン、グラフェン、カーボンナノチューブやコラニュレンなどの多環式芳香族炭化水素が挙げられる。これらの化合物は電子的、光化学的に興味深い物性が知られており、これを基盤とする材料開発は大きな注目を集めている。とりわけ、これらナノカーボンと遷移金属を複合化した材料はナノカーボンの性質に加えて、金属種特有の酸化還元特性や磁気的物性を付与できることから興味深いといえる。しかしながら、ナノカーボンと金属を複合化する手法はCVD法などの無機化学的なトップダウンの手法に限られており、有機合成的な手法を利用したボトムアップ型の手法はほとんど知られていない。そこで、光化学的反応手法によりα-アミノアルキルラジカルを用いた修飾ができれば、アミノ基を足掛かりとした更なる材料設計を行うことができる。そこで、今回我々は、遷移金属ポリピリジル錯体を光触媒として、可視光照射下、α-アミノアルキルラジカルを鍵中間体とする多環式芳香族炭化水素の官能基化反応を開発した。特に今回、代表的な多環式芳香族炭化水素としてフラーレンおよびコラニュレンの官能基化反応の開発に成功した。光誘起電子移動を鍵反応とする有機合成反応は、反応性が高く、制御が困難なラジカル種を簡便に発生できることから、有用な合成手法といえる。これまで、我々のグループでは光誘起電子移動によるアミンの一電子酸化を鍵としてα-アミノアルキルラジカルを発生させ、これを用いた有機合成反応を行ってきた。特に最近では、フラーレンやコラニュレンといった大きなπ共役系の官能基化に成功している。この手法は、アミンの一電子酸化を鍵として、アミンの隣接位置にラジカル種を発生させることができる。今年度は、この手法をさらに拡張して、アミンの一種である4-アルキル-1,4-ジヒドロピリジンの一電子酸化に着目した。4-アルキル-1,4-ジヒドロピリジンを一電子酸化すると、ピリジンへの芳香族化に伴って、炭素-炭素結合が切断し、任意のアルキルラジカルを発生することができる。そこで、今回、この新規手法を新たな有機合成反応へと応用することを目的に研究を行った。その結果、4-アルキル1,4-ジヒドロピリジンをアルキル化試薬とする、シアノアレーン誘導体の芳香族置換反応の開発に成功した。この反応では、光誘起電子移動過程によって生成したラジカルアニオンとラジカルカチオンがそれぞれ生成することで反応が進行する。これら高反応性の中間体を活用することで本反応では2つの異なる炭素-炭素結合を切断し、新たな炭素-炭素結合を生成する興味深い反応を見出すことができた。当研究室では、フラーレン誘導体の有機合成的な取扱いについてこれまでほとんどノウハウがなく、実験系の確立には時間がかかると考えられた。そのため、研究計画の初年度にはいくつかのナノカーボンのうち、1つの官能基化が成功すれば十分だと考えていた。しかし、実際には、フラーレンの官能基化に関する研究は実験系の確立がスムーズに進行し、光反応を十分に検討することができた。また、フラーレンに関する結果は論文として発表することができた。加えて、フラーレンの結果のみにとどまらず、さらにコラニュレンの官能基化についても反応開発に成功し、論文として発表することができた。有機化学今年度までに、フラーレンおよびコラニュレンについてα-アミノアルキルラジカルを用いた官能基化に成功し、π共役系の近傍にアミノ基を導入することができた。そこで、今後は当初の計画通り、アミノ基を配位子とする遷移金属錯体の合成を検討する。

遷移金属錯体としては、空気下安定で取扱いの容易な反磁性種を形成するパラジウム、白金、ロジウム錯体の合成を中心に行う。その後、鉄やコバルトなどに展開する予定である。この過程で錯体合成がうまくいかない場合には、導入するアミノ基上の官能基をさらにチューニングし、その電子的な性質を制御する。また、導入するアミノ基に更なる配位性官能基を導入して多座配位子とするなどの工夫を行う。目的とする錯体が得られた場合には、電気化学測定や吸収、発光スペクトル測定によってその性質を明らかにする。また、これらの知見を基に、遷移金属-ナノカーボン複合体に特徴的な反応性を開拓し、その触媒反応への展開を検討する。また、今年度までの研究の結果、本光誘起電子移動反応系を応用することでα-アミノアルキルラジカル以外の一般的なアルキルラジカルの発声法として利用できることが明らかとなった。そこで今後は、他のアルキルラジカルについても検討を行い、更に一般性の高い反応系の開発を目指す。また、同時にこの手法を利用することでアミノ基以外の配位性官能基の導入についても検討し、目的とする多様な遷移金属錯体の合成を行う。
高効率水耕型ソーラーシェアリングシステムの基礎研究

農業人口の急減と高齢化や耕作放棄地の増加など,我が国の深刻な農業及び地方過疎化の問題に対応するため,省人化可能で高収益が得られる「営農継続型太陽光発電システム(ソーラーシェアリング)」の技術開発を進めている.本研究では,液肥を用いない新規水耕技術をコア技術として,単位面積あたり年収が水稲水田の百倍に相当する1千万円/10aを目標としている.前年度までの,1養液不要型新規水耕方式(以下,EZ水耕)を用いた水耕実験で「低労働負荷,年間4毛作の可能性確認」,2既存の野立て太陽光発電設備下でのプール型EZ水耕実験による「半陰性植物の栽培実証」,3監視カメラと温湿度・照度・電力の自動計測装置による無線経由「水耕状況と環境条件の自動観測&測定実験」,4南房総市連携による「同市内水源地と高校遊休施設の調査結果」等の結果を踏まえ,今年度は以下の実験を実施した.(1)屋内用EZ水耕棚で,反収増加を目指す「高付加価値野菜の探索実験」と農業と魚養殖を同時に行う「アクアポニックス」の基礎実験を行い,その可能性を確認した.(2)低架型水耕ソーラーシェアリング設備下の水耕エリアの光量増加を図るため,周辺部に白色シートを敷設し,その効果を確認した.(3)南房総市安房拓心高校園芸部の協力を得て,遊休プール及び調整池でEZ水耕実験を実施し,水田水耕の基礎データを得た.(4)水田でEZ水耕の実証実験を行い,土耕やハウス水耕栽培,植物工場に対する優位性を確認した.以上の実験結果により,本研究の目的である「反収1千万円以上の水耕ソーラーシェアリング」実現の可能性を確認できた.本来であれば,さらにドローン等による自動観測や,高付加価値魚のアクアポニックスの実験を実施したうえで,本研究全体の成果発表をする予定であった.しかし,9月に研究代表者が心臓手術を受けたため,次年度に延長することとした.H30年度半ばに研究代表者の心臓手術のため,1年間延長したが,当初の研究目的達成に向けて順調に推移している.但し,目的とする「反収1千万円以上」の実現は,極めてチャレンジングであることから,農業と太陽光発電を組み合わせる「ソーラーシェアリング」に加え,魚養殖からも収入を得る「アクアポニックス&ソーラーシェアリング」に研究対象を広げて研究を進めている.それにより検討事項も増えたため,延長した1年間をフルに活用して研究を進める.以下,前記項目別の概要に,現在までの進捗状況を補足する.(1) EZ水耕棚は,「高付加価値野菜の探索実験」と「アクアポニックスの基礎実験」を効率よく行うため屋内用に試作した.3段のEZ水耕棚に白色直管型LEDと,淡水用タンクと循環系を具備する.本設備で,高価なパクチー3種のEZ水耕と,鯉のアクアポニクスが可能であることを確認した.(2)大学の屋上にプール型の低架型EZ水耕ソーラーシェアリング設備を設置し,2回目の実証実験を実施した.さらに,その周辺部に白色シートを敷設し,その反射光が太陽光パネル下の水耕エリアまで散乱して到達することを確認した.(3)南房総市安房拓心高校園芸部と共同で,EZ水田水耕を想定した遊休プール及び調整池での実証実験を実施した.その結果,定植直後に強風が吹くと,ポットから苗が離脱する問題があることが判明した.3Dプリンタで改良型ポットを種々検討した結果,「胴長形状」のポットが有効であることが判明した.(4)EZ水田水耕の実証実験(400m2)を行い,土耕やハウス水耕栽培,植物工場に対する優位性を確認した.以上の実験結果により,本研究の目的である「反収1千万円以上の水耕ソーラーシェアリング」実現の可能性を確認できた.これらの成果は,国際会議1件,国内学会研究発表大会2件,プロシーデイング1件,有審査研究論文1件で,公表した.H30年度までの研究で,各要素別の研究データは蓄積できた.R1年度は,それらの組み合わせによる実証実験と,新たに判明した課題への対策を行う.まず,EZ水耕アクアポニックス・ソーラーシェアリングの可能性は,屋上に設置した実験設備を改造して実施する.アクアポニックス用の養殖魚は,美味かつ観賞用で高価な様々な模様の「ヒレナマズ」の高速成育(目標半年間,2千円/kg)にチャレンジし,その基礎技術を確立する.ヒレナマズのアクアポニックスでは,EZ水田水耕でのオタマジャクシ発生時における「水耕作物根食害」対策としての効果も確認する.EZ水田水耕のもうひとつの課題である,定植直後の「強風による苗離脱」対策としては,胴長ポットを用いた実証実験を行い,その効果を確認する.その他の新規技術の検討としては,ドローンや各種環境センサ(温湿度,照度,電気伝導度,pH等)を用いたEZ水耕ソーラーシェアリングのIoT化実験,及びマイクロバブル・エアレーション技術によるアクアポニックスへの効果確認実験(苗の根成長促進による強風対策と養殖魚の成育環境保全)を行う.以上の研究成果を総合し,本研究の目的である「反収1千万円以上のEZ水耕(アクアポニックス)ソーラーシェアリングシステム」の基礎技術確立を目指す.本研究の成果は,単に農家の収入増のみならず,短周期多毛作と専門知識不要による雇用創出,低設備費・低保守費,軽労働・低環境負荷,機械化容易などの特徴がある.

本研究の成果は,4回の国際会議,4件の有審査プロシーデイング,1件の有審査研究論文により公表する.農業人口の急減と高齢化や耕作放棄地の増加など,我が国の深刻な農業及び地方過疎化の問題に対応するため,省人化可能で高収益が得られる「営農継続型太陽光発電システム(ソーラーシェアリング)」の技術開発が求められている.本研究では,水稲水田が1反(千m2)あたり年間10万円の収入しか得られないのに対し,その百倍の1千万円という高収入が得られ,かつ省人化可能なソーラーシェアリングの基礎技術を開発するため,「簡易な太陽光自動追尾機構を備えた超高効率水耕型ソーラーシェアリング」の基礎技術確立のための研究を進めている.平成28年度は,簡易な太陽光自動追尾機構付き太陽光発電設備と樋型水耕実験設備を組み合わせた実験設備を試作し,本研究コンセプトの原理確認を実施した.その結果,太陽光発電については,従来の固定型に対し,安価な太陽光一軸自動追尾機構の追加で年間発電量を11.4%増加できることを確認するともに,低労働負荷で良質のサラダ菜とサニーレタスの多毛作水耕が可能であることを確認した.本基礎実験の結果から,本研究の目的である「少ない労力と設備投資で高収益が得られる水耕ソーラーシェアリング」のコンセプトを実現できる可能性があることを示すことができた.今後,さらに本実験システムに本質的な改良を加え,発電量の増加,設備コストの低減,生産の安定化,毛作数の増加,作業負荷の軽減を図ることで,本研究の目的である低労働負荷での反収1千万円実現を目指していく.今年度は,「3年未満で設備投資金額を回収可能な簡易型太陽光一軸自動追尾機構」と「追肥不要で,手間いらずの樋型水耕システム」を考案し,その基礎実験用設備を試作し実験した.その結果,前者については,シミュレーションで求めた太陽光軌道プログラムをシーケンサに予め入力し,その出力で安価な小型リニアモーター1台を直線駆動し,これを回転運動に変換する機構を通して計264枚の太陽光パネルを東西方向に正確に自動追尾駆動できることを確認した.太陽光パネル間の動力伝達は,狭幅モジュールのアルミフレームをそのまま利用することにより,余分な部材コストを省くことができた.本実験系で得られた年間の発電増加量は,南傾斜角15度の固定型システムに対し,11.4%の増加であった.一方,後者については,樋型水耕棚2段を太陽光パネル下に安価な単管パイプを用いて南北方向に設置した.これに培地,肥料,病虫害予防剤,種子または苗を充填した「プラスチック製スリットポット」(上径33mm,下径23mm,高さ33mm)を等間隔で嵌合した「発泡スチロール製トレイ」を搭載した水耕設備を作成した.これに少量の地下水を分岐バルブ経由,チューブで北(上流)側から南(下流)側に向けて,極少量,掛け流しした.また,苗の定植と野菜の収穫は,トレイを上流側から下流側に向けて押し出し,低労働負荷で実施できた.本実験系に用いた,サニーレタスとサラダ菜の苗は,低コストの高集約の安価LED照明苗設備で約3週間育苗した後,上記水耕設備に移植し,約1ヶ月間栽培した.その環境温湿度と水温は超小型の温湿度センサにより,育成状況は監視用カメラにより,遠隔地から無線通信とインターネットで自動的に実施した.照度は,オフライン計測した.この栽培実験を春と夏に計2回実施した結果,いずれも低労働負荷で品質良好な収穫を得ることができ,多毛作の可能性を確認できた.農業人口の急減と高齢化や耕作放棄地の増加など,我が国の深刻な農業及び地方過疎化の問題に対応するため,省人化可能で高収益が得られる「営農継続型太陽光発電システム(ソーラーシェアリング)」の技術開発を進めている.
難治性黄斑疾患症例に対する観察研究の新規解析法の開発と臨床的有用性の検討

我々は観察研究における新規解析法の開発のため、病的近視合併新生血管黄斑症(myopic CNV)に着目した。当疾患では発症後直ちに血管新生阻害薬を投与すれば効果が高いものの、再発の可能性があり、かつ再発までの期間は予測困難であった。そのため再発が無いことを確認するための頻回の定期通院が患者および医療施設に大きな負担となっていた。我々は昨年度myopic CNV症例(n=50)の再発までの期間についてレトロスペクティブに解析し、まず癌疾患の臨床でよく用いられるサバイバー生存率を算出することで、無再発期間がその後の再発リスクにどのように関連するかを示した。今年度はさらに生存解析を用いて再発モデルを作成することを試みた。まずカプランマイヤー生存曲線を算出し、再発率は長期無再発後も0とはならないものの再発頻度は低くなることを発見した。次にパラメトリック分析を行った。すなわち今回のデータをパラメトリックモデルで近似したところ、経時的な再発様式に興味深い特徴があることが示唆された。これは複数の分布モデルにより確認された。この知見はmyopic CNVの経過観察計画立案に寄与するだけでなく、本疾患の発症・再発の病態メカニズムを理解するさいにも参考となると考えられた。現在この知見について論文投稿中である。今後はさらに多数症例により詳細な再発モデルを作成するとともに、同様の解析手法を、血管新生阻害薬にて加療される他の疾患(加齢黄斑変性、網膜静脈閉塞症、ほか)に適用することで、診療計画策定に資する知見を得るだけでなく、各種疾患の病態生理の違いを新しい観点から考察していく。後ろ向き観察研究における新規解析法を開発した。現在論文投稿中である。論文投稿とともに、多数例、他疾患による本解析手法の適用を行っていく観察研究のデータを用い、統計的手法を駆使してバイアス処理を併用したデータ解析により統計的知見を得る研究報告は本邦の眼科領域においては未だ乏しい現状であるが、無作為対照試験の施行に様々な障壁が存在する本邦において極めて有益な研究手法であると考えられる。今年度の目的として黄斑疾患症例データベースを用いて臨床上因果関係を推定することが重要な因子に関し、異なる種の暴露群間での観察研究を行った。すなわち、滲出型AMDにおいて臨床上広く使用される2種の抗vascular endothelial growthfactor (VEGF)抗体薬剤を用いた治療を通常外来診療で行われた症例群に関して、長期的な視力予後に差があるか、を検討した。東京大学附属病院眼科外来を受診し、2009年6月から2014年8月の間に滲出型加齢黄斑変性に対して抗VEGF薬硝子体注射治療を開始し、2年以上経過観察された症例を黄斑専門外来症例データベースを用いて抽出した。導入期に使用された抗VEGF薬、年齢、性別、病型{polypoidal choroidal vasculopathy (PCV)またはそれ以外の病型}、光線力学療法(photodynamic therapy)施行歴の有無、ベースラインlogMAR視力、2年後の視力維持改善の有無、ベースライン網膜厚について過去の病歴から調査を行った。抗VEGF薬の違いと視力予後との関連について検討することを目的とし、バイアスとなりうる各因子を調整するためinverse probability of treatment weighting (IPTW)法を用いて調整した条件のもとでのロジスティック回帰分析を行った。その結果、異なる抗VEGF薬間において、2年後の視力予後に有意な差は認められなかった。VEGF阻害薬は無作為化臨床試験(RCT)で効果を示された頻回の投与は臨床実地においては施行が困難であり、そのような理想的な投与法から脱落した症例が多いために、RCTで示された成績が臨床実地では再現できないとの問題も提示されている。今回研究目的に則して黄斑疾患症例データベースを用いて、臨床上重要な暴露因子についての検討を行った。昨年度は黄斑疾患症例データベースを用いて、加齢黄斑変性の治療薬と視力予後との関連に関し、観察研究における解析を行った。現在多施設症例データによる統合的解析を検討中である。平成29年度については観察研究データを用いたより複雑な要因モデルへの検討を行った。すなわち黄斑疾患に対しては現在薬物療法が行われているが、再発・再治療を必要とすることが多い。しかしこのような再発・再治療を要する疾患・治療の検証モデルについては検討が乏しい。今回、難治性黄斑疾患のひとつである近視性脈絡膜新生血管(mCNV)に対する抗VEGF療法に注目した。本治療は、再発の可能性を考慮してpro re nata (PRN)投与が一般的である。しかし無再発状態が続いた際の妥当な診察間隔の検討はなされていない。今回我々は「ある期間再発しなければその後どの程度の無再発期間を期待できるか」について後向き検討を行った。治療開始後初めて滲出変化が消失した最終の投与日より再発するまでの無再発期間を調査し、生存分析を用いて無再発率を求めた。治療前背景因子(年齢、性別、投与薬、初診視力、等価球面度数)と無再発率との関連を解析した。求めた無再発率を用いて“nヶ月再発なし"を条件とした、さらにmヶ月後の無再発率P(n+m|n)を推定した。生存分析を用いた無再発率は6ヶ月で81.7%、1年で77.4%、2年で70.6%。無再発率に有意に関与する背景因子は無かった。

n=1,3,6,および7、かつm=3におけるP(n+m|n)は、各々0.86, 0.91, 0.95および0.97であった。すなわち無再発は治療開始時には予測は困難であるが、7ヶ月程度の無再発期間のもとでは診察間隔を延長できる可能性が示唆された。このように無再発率の推定および妥当な診察間隔の検討に際して本解析手法が参考になりうると考えられた。観察研究における、曝露・非暴露群の統計解析を行った。また、より複雑な要因モデルに対する解析を勧めた。我々は観察研究における新規解析法の開発のため、病的近視合併新生血管黄斑症(myopic CNV)に着目した。当疾患では発症後直ちに血管新生阻害薬を投与すれば効果が高いものの、再発の可能性があり、かつ再発までの期間は予測困難であった。そのため再発が無いことを確認するための頻回の定期通院が患者および医療施設に大きな負担となっていた。我々は昨年度myopic CNV症例(n=50)の再発までの期間についてレトロスペクティブに解析し、まず癌疾患の臨床でよく用いられるサバイバー生存率を算出することで、無再発期間がその後の再発リスクにどのように関連するかを示した。今年度はさらに生存解析を用いて再発モデルを作成することを試みた。まずカプランマイヤー生存曲線を算出し、再発率は長期無再発後も0とはならないものの再発頻度は低くなることを発見した。次にパラメトリック分析を行った。すなわち今回のデータをパラメトリックモデルで近似したところ、経時的な再発様式に興味深い特徴があることが示唆された。これは複数の分布モデルにより確認された。この知見はmyopic CNVの経過観察計画立案に寄与するだけでなく、本疾患の発症・再発の病態メカニズムを理解するさいにも参考となると考えられた。現在この知見について論文投稿中である。今後はさらに多数症例により詳細な再発モデルを作成するとともに、同様の解析手法を、血管新生阻害薬にて加療される他の疾患(加齢黄斑変性、網膜静脈閉塞症、ほか)に適用することで、診療計画策定に資する知見を得るだけでなく、各種疾患の病態生理の違いを新しい観点から考察していく。後ろ向き観察研究における新規解析法を開発した。現在論文投稿中である。今後も同様の検討を行い、学会および論文発表の準備を進める。論文投稿とともに、多数例、他疾患による本解析手法の適用を行っていく今年度の解析で用いたデータベースが比較的小規模であったためワークステーション購入が延期された。今後大規模データベースによるより複雑な解析を行うため、次年度以降に購入を行う予定である。(理由)今年度の解析で用いたデータベースが比較的小規模であったため、ワークステーション購入が延期された。今後大規模データベース、によるより複雑な解析を行うため、次年度以降に購入予定である。(使用計画)ワークステーション備品などの購入に使用予定である。ワークステーション備品などの購入に使用する予定である。