hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カイラル有効理論のハイペロン核子３体力が示唆するストレンジネス核物理

近年、陽子や中性子(核子)間の相互作用の理論的記述は、原子核のエネルギースケールでの有効理論として素粒子標準理論の量子色力学の対称性とその破れの機構に基礎を置くカイラル有効場理論によりパラメーター化されるものが、従来の核力模型に代わり用いられている。ハイペロン(Λ、Σ、Ξ)と核子の相互作用についてもカイラル有効場理論に基づくパラメーター化がドイツの研究者によって進展している。そのグループと情報交換を行いながら、原子核とハイペロンの相互作用についてカイラル有効場理論がどのような新しい知見をもたらすか、そして中性子星として存在する高密度核物質の中でのハイペロンの役割に対してどのような示唆を与えるかを調べた。具体的には、相互作用の高運動量成分を適切に処理し、核媒質効果を取り入れるG行列計算を行って、ハイペロンと核子の有効相互作用を求めた。(1)従来の相互作用模型に比べ、ΛとΣが結合する効果が強く、核媒質中でΛの束縛をもたらす引力はこの結合効果による。高い密度の核物質内ではその結合が抑制され、Λの受ける引力は弱くなる。太陽質量の2倍の中性子星が存在するという最近の観測データーは、中性子星物質でΛハイペロンが析出する可能性を否定すると考えられているが、カイラル有効場理論は望ましい結果を与えることがわかる。(2)核子系では3核子力が決定的に重要な役割を果たす。カイラル有効場理論では、現象論に頼らずに系統的に3体力の寄与が評価できる。ハイペロンに関しても、3体力が基本的に重要であると予想される。3体力をそのまま扱うのは困難であり、一つの自由度を核媒質中で積分して有効2体力化を行う方法が有効である。ハイペロンの関わる3体力について、有効2体力化の表式を導出しG行列計算に取り入れ、その斥力的寄与を評価することができた。この寄与も、高密度中性子星物質の考察にとって基本的に重要である。28年度が最終年度であるため、記入しない。8月中旬にドイツのユーリッヒ原子核研究センターに4週間滞在し、Haidenbauer氏と共同研究を行い、彼らのグループが研究を進めているカイラル有効場理論によるハイペロン-核子相互作用の新しいパラメーターセットを用いて核物質計算を行う準備を行った。核物質計算により、低エネルギー領域でのハイペロンと核子の有効相互作用の性質を知ることができるが、カイラル有効場理論が予測する特徴、特にΛハイペロンとΣハイペロンの結合の強さに関する特徴的性格を明らかにする見通しがついた。すなわち、Λハイペロンは核子との相互作用のみでは原子核に束縛されないが、Σハイペロンとの結合を通じて束縛されるという描像が成り立つ。このようなダイナミカルな結合に関する基本的な情報は、その束縛の機構が実際のΛハイパー核の様々な性質とどのように関連付けることができるかという今後の課題を明らかにした意味で重要である。Λハイペロンと2核子が関わる3体力については、ドイツのグループが導いた表式を用いて、Λの核媒質内一粒子ポテンシャルエネルギーに対して3体力がもたらす寄与の平均場近似の範囲での表式を求め、定性的な性質を調べた。現状では、そのパラメーターに不定性があるが、3体力が斥力的寄与を与えることが予測され、その大きさは以前に中間子交換模型を用いて評価していたものと同程度であることが確かめられた。核子系の場合に行ったのと同様に、核媒質中で3体力を2体化する近似を導入し、部分波展開を施したうえで核物質計算に組み込む計算に進む見通しがついた。この寄与の評価は、上記の2体力の段階での核媒質中でのΛハイペロンの性質と合わせて、高密度中性子星物質中のΛハイペロンの存在の可能性について重要な意味を持つ。ハイペロン-核子間の相互作用を、カイラル有効場理論に基づいて導出する研究を進めているのは、現在ドイツのグループのみである。その中心的研究者が所属しているドイツのユーリッヒ原子核研究センターに4週間滞在することにより、共同研究を直接的に行って、カイラル有効場理論に基礎を置いたハイパー核研究を進展させる足掛かりが得られた。カイラル有効場理論が与えるバリオン間相互作用について、2体力に加えて3体力の表式とそのパラメーター化の内容について、開発者と直接議論を行い、必要となる数値計算プログラムのデバッグを行うことができたことは、研究を進める上で意義が大きいものであった。実際、予備計算により、新しい相互作用の特徴をとらえることができ、特にΛハイペロンとΣハイペロンの結合の強さに関する特徴的性格を踏まえてハイパー核の構造を考察する準備ができた。3体力の問題については、核子のみの場合の3核子相互作用に比べて複雑な、ハイペロンと2核子の間の3体力の構造についての理解を深め、Λハイペロンの核媒質中でのポテンシャルについて平均場レベルでの寄与の表式を得ることができた。並行して進めている核子の3体力の場合、2体力化を行った上で部分波に展開する作業は、特にテンソル成分の場合非常に複雑な解析的計算が必要である。最終的に得られている角運動量の再結合計算を遂行した結果の表式は、ハイペロンを含む3体力の場合にそのまま適用できると考えられる。

近年、陽子や中性子(核子)間の相互作用の理論的記述は、原子核のエネルギースケールでの有効理論として素粒子標準理論の量子色力学の対称性とその破れの機構に基礎を置くカイラル有効場理論によりパラメーター化されるものが、従来の核力模型に代わり用いられている。ハイペロン(Λ、Σ、Ξ)と核子の相互作用についてもカイラル有効場理論に基づくパラメーター化がドイツの研究者によって進展している。そのグループと情報交換を行いながら、原子核とハイペロンの相互作用についてカイラル有効場理論がどのような新しい知見をもたらすか、そして中性子星として存在する高密度核物質の中でのハイペロンの役割に対してどのような示唆を与えるかを調べた。具体的には、相互作用の高運動量成分を適切に処理し、核媒質効果を取り入れるG行列計算を行って、ハイペロンと核子の有効相互作用を求めた。(1)従来の相互作用模型に比べ、ΛとΣが結合する効果が強く、核媒質中でΛの束縛をもたらす引力はこの結合効果による。高い密度の核物質内ではその結合が抑制され、Λの受ける引力は弱くなる。太陽質量の2倍の中性子星が存在するという最近の観測データーは、中性子星物質でΛハイペロンが析出する可能性を否定すると考えられているが、カイラル有効場理論は望ましい結果を与えることがわかる。(2)核子系では3核子力が決定的に重要な役割を果たす。カイラル有効場理論では、現象論に頼らずに系統的に3体力の寄与が評価できる。ハイペロンに関しても、3体力が基本的に重要であると予想される。3体力をそのまま扱うのは困難であり、一つの自由度を核媒質中で積分して有効2体力化を行う方法が有効である。ハイペロンの関わる3体力について、有効2体力化の表式を導出しG行列計算に取り入れ、その斥力的寄与を評価することができた。この寄与も、高密度中性子星物質の考察にとって基本的に重要である。前年度の予備計算により、ハイペロン核子相互作用に対してカイラル有効場理論が記述するΛハイペロンとΣハイペロンの結合の特徴的な強さが明らかになったが、その性質がハイパー核そして中性子星核物質の性質の理解にどのような意味を持つかを調べる。H4-ΛとHe4-Λの束縛エネルギーに見られる荷電対称性の破れの問題や、高密度中性子星物質におけるΛハイペロンのポテンシャルエネルギーの問題に対して、従来の理解とは異なる結果が得られる可能性を探る。同時に、カイラル有効場理論が具体的に与えるΛハイペロンを含む3体相互作用が中性子星核物質内においてどのような斥力的寄与を与えるかを、核物質のG行列計算を行って調べる。具体的には、核力の3体力に対して行った処方を踏襲し、中性子核物質中で一つの核子の自由度について積分を行う2体化近似を導入する。その結果の表式を部分波展開した後に、ハイペロン-核子2体相互作用に加える。2体化近似に含まれる物理的な意味、たとえば核媒質内でのパイオンの質量補正の効果としての理解の仕方を検討する。部分波展開の表式は、Λハイペロンの核媒質中でのスピン軌道力の強さの理解に直接つながる。これらの結果によって明らかになるハイパー核実験データーとの対応は、ユーリッヒのHaidenbauer氏が中心となって進めている、バリオン間相互作用のカイラル有効場理論によるパラメーター化の改良の方向に示唆を与える情報となることが期待できる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
オートファジー誘導系を用いたオートファジー分子メカニズムの解析

栄養環境を正確に感知し、それに対して迅速に応答することは、細胞にとって重要な生命反応の1つである。プロテインキナーゼTor (トアTarget of rapamycin)タンパク質複合体は栄養環境システムを担う重要な因子であるが、栄養環境情報がどのようにしてTor活性を制御しているのか、不明な点が多く残されている。私はTorの活性化状態をモニターする手法の確立に成功し、このモニター法を用いて、どのような栄養環境の変動の情報がTor複合体へ伝達され、また、そこにどのような細胞内因子が関与するか、その同定を試みた。栄養環境は、炭素源、窒素源、硫黄源、リン酸など多岐にわたっていて、しかもそれぞれが細胞の成長・増殖に必須である。逆に、栄養源が枯渇すると、細胞は飢餓情報を感知し、飢餓ストレス応答を行う。飢餓ストレス応答の代表的なものとしてタンパク合成の抑制、細胞増殖の停止、オートファジーの誘導などが挙げられる。このような栄養シグナル伝達系の中枢としてTor複合体1(TORC1)が機能している。しかしながら、TORC1がどのようにして栄養環境情報を捉えているか、不明な点が多い。今年度、Kimら、De VigillioらはLeucyl-tRNAsynthetase (LeuRS,出芽酵母CDC60)がTORC1活性をコントロールすると報告した。では、細胞はロイシン、LeuRSのみを栄養源の代表として栄養情報を感知しているのか?これについて詳細な検討を行った。TORC1が栄養環境情報を感知するメカニズムを解析するため、1細胞をさまざまな栄養環境で培養する、2LeuRSをコードするCDC60だけでなく他のaminoacyl-tRNAsynthetase (ARS)遺伝子の変異体を用いる、などして細胞内TORC1の活性化状態をモニターする実験を行った。モニター法としては2種のオートファジー関連タンパク質、1出芽酵母TORC1のキナーゼ基質、Atg13のリン酸化状態、2GFP-Atg8の液胞内での切断を用いた。その結果、少なくとも出芽酵母では、TORC1は窒素源、炭素源、硫黄源を認識していること、LeuRS以外のARSもTORC1活性に影響を及ぼすこと、ペプチド合成初期反応(translational initiation)は関係しないこと、などが解った。これはTORC1がロイシン以外のアミノ酸も、しかもアミノ酸自身ではなく、アミノアシル-tRNAを窒素源として認識することを強く示唆する。栄養源は細胞の成長・増殖に必須である。したがって、栄養環境を正確に感知し、それに迅速に応答することは、細胞にとって最も重要な生命反応の1つである。このような栄養環境シグナル伝達系の中枢としてTor複合体1(TORC1)が機能している。TORC1は酵母から植物・ほ乳類にいたるまで、真核細胞に広く保存されている。よって、TORC1がどのようにして栄養環境情報を捉えているか、つまりTORC1の制御機構も広く保存されていると考えられる。しかしながら、そのメカニズムは不明な点が多く残されている。ほ乳類で提唱されているTORC1制御因子候補の多くが酵母にも保存されているが、TORC1と違って細胞の生育に必須の機能を持っていない。そこで、制御因子遺伝子の欠損株を用いて検討を行ったところ、それらの候補は酵母TORC1の制御には関与していないことが示された。一方、Kimら(Han et al. Cell 2012)、De Vigillioら(Bonifils et al. Mol Cell 2012)が報告したLeucyl-tRNAsynthetase(LeuRS,出芽酵母CDC60)に関して追試を行ったところ、LeuRSはTORC1の制御に関与していることが確認されたが、それに留まらず、他のAminoacyl-tRNA synthetase (ARS)もTORC1の制御に関与していることが新たに示された。ARSはペプチド合成に関与する必須遺伝子であるが、それだけではなく、栄養(アミノ酸)環境シグナル伝達にも必須の役割を果たしていることが示唆された。ペプチド合成に関与する必須因子(Translational factors)の多くはTORC1制御には関与していないため、タンパク翻訳がTORC1の制御に関与している可能性は否定された。さらに、必須遺伝子の1つがTORC1制御に関与している可能性が得られ、引き続き検討を行っていく予定である。酵母細胞を様々な栄養環境下で培養し、そのAtg13リン酸化状態をウエスタンブロットで検出し、細胞内のTor活性状態を評価した。さらにTorがどのような生体内分子を栄養環境情報として認識しているか、出芽酵母の変異体のスクリーニングを行った。その結果、Tor活性は、培地中の窒素源、炭素源、あるいは硫黄源環境の変動(枯渇)により大きな影響を受ける一方、リン酸や塩基(Adenine Uracil)欠乏には反応しないことが解った。

さらに、アミノ酸欠乏においても、Leucine, Tryptophanなどには敏感な応答を見せるのに対し、Cysteine, Methionine, Lysineなどの欠乏はTor活性に大きな変動は見られなかった。これらの結果は、いくつかの選択されたアミノ酸が栄養環境の指標としてTorによってセンスされている可能性を示唆している。また、変異体スクリーニングの結果、アミノアシル-tRNA合成酵素遺伝子群がTor活性に重要な役割を果たしていることが解った。この結果はTorがアミノアシル-tRNAを窒素源環境として認識していることを示唆している。TOR複合体1の活性化因子、つまり細胞内での栄養シグナル因子がアミノアシル-tRNAであることを強く示唆する実験結果が得られた。これは、栄養シグナル伝達の解明にとって一歩前進であると評価して良いとおもわれる。TORシグナル伝達経路によるオートファジー制御に関して、当初の予想に反して、TOR上流のシグナル因子の候補が見つかった。しかしながら、これは本研究において決して障害となるものではなく、むしろ栄養環境応答の包括的な理解に繋がると期待できる。今後は、平成24年度に得られた知見をさらに推し進め、TORが栄養環境をどのようにして感知するのか、その分子メカニズムを明らかにする。今後は、平成23年度に得られた知見をさらに推し進め、TORが栄養環境をどのようにして感知しているのか、明らかにする。該当なし次年度の研究計画を遂行するために平成23年度に引き続き、次年度の研究費を必要とする。
化学発癌におけるイニシエーション機構の解析

本研究班の昭和63年度の研究概要を以下に記す。分担研究者名を( )内に示す。1ヘテロ無アルブミンラットを用いてアルブミン陰性肝細胞の出現を指標にして発癌物質と加齢による体細胞の形質転換を調べた(小川)。2ジエチルニトロサミン、ベンツピレンの肝癌イニシエーションに及ぼすスーパーオキサイドジスムターゼの効果を調べた(傳田)。3オルトヘフェニルフェノールのラット膀胱発癌生はNaHCO_3の添加によって発揮され、NaHCO_3は細胞増殖を促すことを証明した(白井)。4各種発癌物質のDNA付加体抗体を作製し、生体、培養細胞についてDNA付加体の免疫学的検出と定量化を行った(石川,白井)。5ヒトの肝細胞株についてO^4-メチルチミジンが効率よく修復されることを証明。またO^4-メチルチミジンの高感度検出法を工夫(許)7 C3Hマウス肝細胞の培養コロニーを継代培養して可移植性の肝細胞癌株が得られた。H-ras61コドンの変化は観察されなかた(北川)。8in vitro転写系でのc-mycのプロモーター活性は生体内にくらべ著しく高いことを証明し、転写制御機構について解析した(林)。9突然変異生成における複製酵素の役割りについて、誤った塩基対を校正する機能について解析し、特定の塩基対に対する校正機能を明らかにすると共に他の突然変異抑制因子を同定した(真木)。10ハムスター細胞でGI期の進行に欠損を持つ変異株を相補するヒトの遺伝子のクローニングに成功した。この遺伝子は分子量180kDaの核蛋白質であった(西本)。
難治性消化器癌に対する新たな集学的癌免疫治療戦略の開発

肝細胞癌,大腸癌において,HVEM発現の意義について検討した結果,いずれも有意な予後因子となり,また腫瘍内浸潤T細胞との間に有意な逆相関を認めた.HVEMが肝細胞癌および大腸癌の進展において有意な影響を及ぼすことが示唆され,新たな予後因子,治療標的となり得る可能性が明らかとなった.さらに,膵癌におけるCD155およびNectin family発現について検討した.術前未治療膵癌標本を用いて検討した結果,CD155やNectin発現と予後に有意な関連が認められ,腫瘍内浸潤T細胞との逆相関も認められ,両分子の腫瘍免疫への関与が示唆された.今後,膵癌治療において有意な標的分子となる可能性が示された.【目的】最近ランダム化比較臨床試験によってCTLA-4やPD-1阻害の有用性が証明され,免疫不活化経路阻害が新たな癌治療法として,世界的に注目されている.我々これまでに,種々の癌腫においてPD-1やB7-H3などのT細胞不活化経路が重要な臨床的意義を有することを報告してきた.本研究では,これまで独自に蓄積してきた一連の研究成果と,最新の免疫・癌研究の報告を融合・発展させ, (1)新規免疫治療標的分子の探索,(2)癌幹細胞に対する免疫不活化阻害効果の検証を目的とし,さらには(3)臨床応用可能な新規癌免疫集学的治療法の開発を最終目標とした.本年は,まず新規治療分子のスクリーニングとなる基礎研究を展開した.【方法・結果】新たなT細胞不活化経路として,CD155やNectin Superfamilyに注目し,免疫染色等により検討し,その臨床病理学的意義を最難治癌である膵癌において評価した.CD155の腫瘍発現は,多変量解析の結果,膵癌術後独立予後因子であることが判明した.また,CD155と腫瘍免疫,腫瘍血管新生,癌細胞周期と間に有意な関連が認められ,多様なメカニズムが関与しているものと思われた.さらに,関連する因子として,Nectin-4についての解析を進めた結果,同様に膵癌予後因子として,臨床的意義を有していることが明らかとなった.また種々の解析にて,膵癌細胞増殖,血管新生等との有意な関連が認められ,膵癌増殖・進展の新たなメカニズムの一端を担っているものと思われた.いずれの分子についても,最難治癌である膵癌に対する新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.【考察】今後新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.さらに一連の研究成果を発展させ,新たな癌治療法の開発に向けて,当初の計画案にそって,研究を進めていく予定である.研究計画に沿って,概ね研究は順調に進んでいますが,当初予定していた癌幹細胞に関する研究の一部は,未実施となっている.【目的】最近ランダム化比較臨床試験によってCTLA-4やPD-1阻害の有用性が証明され,免疫不活化経路阻害が新たな癌治療法として,世界的に注目されている.我々これまでに,種々の癌腫においてPD-1やB7-H3などのT細胞不活化経路が重要な臨床的意義を有することを報告してきた.本研究では,これまで独自に蓄積してきた一連の研究成果と,最新の免疫・癌研究の報告を融合・発展させ,新規癌免疫集学的治療法の開発を最終目標とした.【方法・結果】新たなT細胞不活化経路として,CD155やNectin Superfamilyに注目し,免疫染色等により検討し,その臨床病理学的意義を最難治癌である膵癌において評価した.CD155の腫瘍発現は,多変量解析の結果,膵癌術後独立予後因子であることが判明した.また,CD155と腫瘍免疫,腫瘍血管新生,癌細胞周期と間に有意な関連が認められ,多様なメカニズムが関与しているものと思われた.さらに,関連する因子として,Nectin-4についての解析を進めた結果,同様に膵癌予後因子として,臨床的意義を有していることが明らかとなった.他のNectin Familyについても検討し,各々の予後因子としての意義や相反する興味深い結果が得られている.また種々の解析にて,膵癌細胞増殖,血管新生等との有意な関連が認められ,膵癌増殖・進展の新たなメカニズムの一端を担っているものと思われた.いずれの分子についても,最難治癌である膵癌に対する新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.【考察】今後新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.さらに一連の研究成果を発展させ,新たな癌治療法の開発に向けて,当初の計画案にそって,研究を進めていく予定である.現在,実際に胆管癌などの他の難治性悪性疾患に関する検討を進めており,次年度に発表予定である.研究計画に沿って,概ね順調に研究は進んでいるものの,当初予定していた癌幹細胞に関する研究については,未実施となっている.【目的】免疫チェックポイントの代表であるPD-1阻害の有用性が多くの臨床腫瘍において証明され,免疫不活化経路阻害が新たな癌治療法として,世界的に注目されている.我々これまでに,種々の癌腫においてPD-1やB7-H3などのT細胞不活化経路が重要な臨床的意義を有することを報告してきた.本研究では,これまで独自に蓄積してきた一連の研究成果と,最新の免疫・癌研究の報告を融合・発展させ,新規治療分子のスクリーニングとなる基礎研究を展開した.【方法・結果】

新たなT細胞不活化経路として,HVEMに注目し,免疫染色等により検討した.さらに,その臨床病理学的意義を種々の消化器癌において評価した.大腸癌においては,腺腫から腫瘍になるにつれ,HVEM発現は,段階的に高率となっており,発癌や増殖等に関わっていることが示唆された.また大腸癌肝転移症例での検討の結果,現在有意な関連が示唆されており,引き続き,腫瘍内浸潤細胞等との相関を検討しているところである.さらに膵癌をはじめ他の消化器癌においても,検討を継続している.有意な結果の得られたものから,順に腫瘍免疫,腫瘍血管新生,癌細胞周期など,多様なメカニズムの解析を行なっていく予定である.さらにin vitroやin vivoにおいて,siRNA法や抗体を用いた阻害実験を行い,各々の消化器癌に対する新たな治療標的分子となり得る可能性を探求していくことを計画している.他にもCD155やNectin等についても同様の手法を用いた検討を開始しており,いくつかの有意な結果が得られつつある.さらに再現性を確認しつつ,論文投稿を行なっていく予定である.【考察】今後新たな治療標的分子となり得る可能性が示唆された.さらに一連の研究成果を発展させ,新たな癌治療法の開発に向けて,さらに研究を進めていく予定である.肝細胞癌,大腸癌において,HVEM発現の意義について検討した結果,いずれも有意な予後因子となり,また腫瘍内浸潤T細胞との間に有意な逆相関を認めた.HVEMが肝細胞癌および大腸癌の進展において有意な影響を及ぼすことが示唆され,新たな予後因子,治療標的となり得る可能性が明らかとなった.さらに,膵癌におけるCD155およびNectin family発現について検討した.術前未治療膵癌標本を用いて検討した結果,CD155やNectin発現と予後に有意な関連が認められ,腫瘍内浸潤T細胞との逆相関も認められ,両分子の腫瘍免疫への関与が示唆された.今後,膵癌治療において有意な標的分子となる可能性が示された.当初の研究計画に沿って,引続き,前年度の研究を継続,推進していく予定である.当初の研究計画に沿って,引き続き前年度の研究を継続,推進していく予定である.消化器外科,一般外科研究の一部変更,消耗品の価格変動および成果発表を次年度に行うこととしたため.変更計画の実施にあたり,物品費購入および成果発表のための旅費として使用.
泡状化液体の微粒化原理に基づいた溶融セラミックス素材の微細粉末化に関する基礎研究

本研究は,溶融素材を泡状化し気流微粒化する方式を用いて,粒径の揃った微細金属・セラミックス粉末を多量生産する方法を提示することを目的としている。従来のガスアトマイズ法ではタンディッシュからの液柱状の溶融素材に高速ガスジェットを衡突させる方法を採用しているが、この方法では素材の流量が増大した場合,液柱が太くなり生成粉末粒子の粒径が増大して粒度分布が広がってしまうために,生産性の向上が困難な状況にあった。そこで,溶融素材にガスを吹き込み泡状化しさらに液膜状に広げて高速気流を衡突させることによって,素材の供給流量を増大しても粒径,粒度分布ともにあまり変化しない方法を考案した。具体的には,ノズルの中心からガスを供給して溶融素材を泡状化し,さらにその周囲から高速気流を噴出することにより,生じた負圧によって素材が液膜状になって高速気流に引き寄せられ微粒化する。また中心からガスを供給するノズルを上下することにより,素材の供給流量をコントロ-ルすることが可能である。本研究では,初めに水を用いて予備実験を行い,平均径30μm程度の噴霧を多量に生成できることを確認した。つぎに溶融素材を微粒化実験できる実験炉を製作し,まず第一段階として,融点の低いUアロイを用いて微細化実験を行った。その結果,平均径70μm程度の粉末粒子を,従来に比べて数十倍の生産性で生成できることが分かった。また2系統の供給ガス量を調整することにより,粉末粒子の粒度分布や供給流量をコントロ-ルできることも明らかとなった。粒子径がまだかなり大きいが,ガスの供給方法を工夫することにより小さくすることも可能である。本年度の研究では,セラミックスに比べてかなり融点の低い素材を用いて模擬実験を行ったが,今後さらに融点の高い素材の微細化実験も可能なように,実験炉を改良する予定である。
中央アジア定住地帯の秩序の再編成プロセスにおけるイスラーム聖者と聖性の役割

本年度は、9月にウズベキスタンにおけるフィールドワークを3週間行なったほか、これまでの研究成果を論文にまとめることに力を注いだ。まず、Acta Slavica Iaponica誌に論文「Ruh or spirits of the deceasedas mediators in Islamic belief : the case of a town in Uzbekistan」を投稿し、数回の手直しを経て採用決定となった。これは交付申請書の4つの調査項目のうち、(2)聖者・聖性という装置によって社会的安定性が保たれる仕組みに焦点を当てて分析したものである。その結果、当地のイスラーム信仰実践においては、ルーフあるいはアルヴォフとよばれる死者霊が重要な役割を果たしていることが明らかにされた。このような死者霊をまじえたイスラーム信仰実践の重要性は従来中央アジアの遊牧民の間で注目されてきたが、当研究は定住民の間でも、同様あるいはよりイスラームとの関連を強めた現地の解釈を伴いつつ、死者霊を介した信仰実践が行われていることを証明した。10月末から11月に掛けては、アメリカ・ミシガン州立大学における第11回中央ユーラシア研究年次大会に参加し、"Veneration of Patron Saints by Muslim Artisans in Modern Uzbekistan"と題して発表を行った。これはウズベキスタン、フェルガナ州の町における陶業史と陶工のイスラーム的守護聖者崇敬の、ソ連時代を挟んだ変遷を分析したものである。当該地域におけるイスラーム的聖者への関心の高さもあり、聴衆は多く質疑応答も盛んであった。ここでの発表を生かして、本年度末には「Venerating the pir : Patron saints of Muslim artisans in Uzbekistan」と題する論文をCentral Asian Survey誌に投稿した。本年度は4月から7月までの育児休暇後、8月から約1ケ月にわたり、ウズベキスタンのフェルガナ地方農村(イスラーム的慣習が強い地域)において人類学的フィールドワークを行なった。9月以降は収集データをまとめつつ、北海道大学スラブ研究センター(札幌)、東京大学東洋文化研究所(東京)などで文献調査を行なった。その成果は以下の通りである。中央アジア定住地帯のイスラーム信仰実践においては、民衆の間に広くイスラーム化が進行した12世紀頃からマザール(mazar)と呼ばれる一種の聖地が重要な役割を果たし、マザールを中心とした人や物の流れ、スーフィー教団の活動、財の集中などが特に歴史学の注目を集めてきた。しかし、反イスラーム政策を採ったソ連時代からイスラームの政治化を危険視するソ連後の現在まで、マザールの社会学的、人類学的調査は未だ不十分であり、マザールやスーフィー教団以外の場におけるイスラーム教徒の聖者や聖性観念の機能、観念についての研究に至ってはほとんどなされていない。そこで筆者は、現地の重要な聖性観念に注目し、「サヴォブ(savob・功徳)の贈与交換システム」と呼べる概念が広く共有され、それがイスラーム教徒の日常の行為に深く結びついて相互扶助や喜捨、日々の祈り等に現れていることを見つけた。これは中央アジア定住地帯の中でもフェルガナ盆地のムスリム社会にあてはまり、中央アジア遊牧地帯の聖性観念よりも概念の使用においてイスラーム化がより進んでいることもわかった。本年度は、ウズベキスタンにおけるフィールドワークを3週間行なったほか、博士論文の執筆に重点を置いて研究活動を行なった。具体的には、ソヴィエト連邦時代に進んだ近代化を「ソヴィエト近代化」と呼ぶことにし、旧ソ連領の中でもムスリム人口が最も多い地域であった中央アジアのウズベキスタン共和国におけるイスラーム信仰実践が、ソヴィエト近代化によって受けた影響と今日の姿を、陶業を主要産業としてきたフェルガナ州R市の陶業史と陶工のイスラーム的守護聖者(ピール)崇敬を主要な対象として考察した。これは交付申請書の4つの調査項目のうち、(1)聖者・聖性に関するコスモロジーの内容とその社会的分布(2)聖者・聖性という装置によって社会的安定性が保たれる仕組み(3)国家による聖者・聖性の利用状況に直接答える内容である。その結果、当地のイスラーム信仰実践においては、スーフィーの指導者、預言者ムハンマドらの血筋とされる「白い骨」の人々、占いや病治し等をするバフシ、キンナチ、聖者廟の主や、職業別の守護聖者ピールといった、「神の特別な恩寵に恵まれた人々」とされる存在が一種の聖者として重要な役割を果たし、彼らを通じた請願成就や病治しが可能であるという観念、すなわちアウリヨ原理につながっていることが具体的に明らかとなった。また、ソヴィエト近代化も結局「見えない聖者」への崇敬や、これらの「宗教的に優れた仲介者=聖者に頼る」人々の姿勢を崩せず、独立後の政権もアウリヨ原理をある程度重んじることで社会の秩序を保っていることを指摘した。このような研究内容を博士論文のほか、英語誌への投稿とシンポジウムによって発表した。

このような死者霊をまじえたイスラーム信仰実践の重要性は従来中央アジアの遊牧民の間で注目されてきたが、当研究は定住民の間でも、同様あるいはよりイスラームとの関連を強めた現地の解釈を伴いつつ、死者霊を介した信仰実践が行われていることを証明した。10月末から11月に掛けては、アメリカ・ミシガン州立大学における第11回中央ユーラシア研究年次大会に参加し、"Veneration of Patron Saints by Muslim Artisans in Modern Uzbekistan"と題して発表を行った。これはウズベキスタン、フェルガナ州の町における陶業史と陶工のイスラーム的守護聖者崇敬の、ソ連時代を挟んだ変遷を分析したものである。当該地域におけるイスラーム的聖者への関心の高さもあり、聴衆は多く質疑応答も盛んであった。ここでの発表を生かして、本年度末には「Venerating the pir : Patron saints of Muslim artisans in Uzbekistan」と題する論文をCentral Asian Survey誌に投稿した。
ヒト脳内視覚野における3D物体の表象・処理・統合機構の解明と知覚との関連性の研究

本研究は、ヒト脳内背側・腹側の視覚野のどのような情報処理・連絡によって「3D(3次元、立体)」物体が表象・処理・同定されているのかを解明し、ヒト脳内の「3D特徴処理マップ」を完成させることを最終目標とする。2018年度は特に、英国・ケンブリッジ大学、ベルギー・KU Leuven大学、米国・ハーバード大学の研究者らと実施してきた共同研究をまとめ、その成果をPLOS Biology誌にて発表することができた。ヒト3D知覚の特性を理解し、立体視になぜ腹側・背側をまたぐ複数の視覚野の働きが必要なのかを明らかにするためには、立体視が可能なヒトに近い霊長類の脳とヒト脳との比較が有効である。本実験では、申請者が2012年に発表したヒト脳機能イメージング実験で用いた課題を利用し、2つの3D手掛かりを統合する際のヒトとサルの脳活動の類似・差違を調べるfMRI実験を行った。ヒトの計測は本課題代表者が担当し、サルの計測は、ベルギー・KU Leuven大の学生および米国・ハーバード大学のWim Vanduffel教授のグループが行った。比較の結果、同じ奥行き手掛かりを持つ刺激に対して、サルでは主に運動視を処理する領野であるMTで統合が行われ、ヒトではV3Bで統合が行われることが明らかになった。これは、ヒトからサルへの進化の過程で視覚領野の機能分化が進んだことを示唆している。今後、この種間の差を「脳内3D特徴処理マップ」作成に反映させたい。その他、大阪大学大学院・生命機能研究科のグループらと共同で、両眼視差から計算される奥行きが反転して知覚(遠近から近遠を知覚する)される刺激事態に対するfMRI脳活動を計測し、奥行きの反転と脳活動との対応を調べることで脳が両眼にそれぞれ入力された情報の対応(不良設定問題となる)をどのように解決しているか、そのメカニズムを明らかにするための研究を実施した。H30年度は、本研究の目標の1つであった3D手掛かり統合脳部位の種間比較を行い、その成果を国際誌に発表することができた。また、奥行き反転知覚刺激に着目した新しい研究を開始することができた。現在、取得したデータの解析を進めている段階である。さらに、3D自然風景写真に対するfMRI脳活動を計測し、複数の3D手掛かりの背側・腹側視覚野をまたいだ統合過程を調べる研究も基礎データを収集することができた。これらの状況より、4年間の研究期間の2年目として、研究課題は当初の予定通りに進展しているといえる。H30年度後半から、3D自然風景写真を観察中のヒトfMRI脳活動を計測する研究を開始した。従来の3D研究では、厳密に統制されたランダム・ドット・ステレオグラム刺激が伝統的に用いられてきた。しかし、実際にヒトが目にする光景はより複雑なものである。3D自然風景写真を刺激として用いることで、この両者の差を埋めて、より自然な普段の視覚経験に近い形で、さらに、より多数の3D手掛かりが同時に与えられた際の脳活動を計測することが可能となる。R1年度は、この研究をさらに進め(脳活動の計測および眼球運動計測を行う予定である)、より複雑な視覚経験時に腹側・背側経路の各視覚野がどのように手掛かりを統合しているのかを明らかにするfMRIおよび眼球運動計測実験を実施する予定である。また、H30年度に実施した研究成果をまとめ、論文として発表する予定である。

また、奥行き反転知覚刺激に着目した新しい研究を開始することができた。現在、取得したデータの解析を進めている段階である。さらに、3D自然風景写真に対するfMRI脳活動を計測し、複数の3D手掛かりの背側・腹側視覚野をまたいだ統合過程を調べる研究も基礎データを収集することができた。これらの状況より、4年間の研究期間の2年目として、研究課題は当初の予定通りに進展しているといえる。H30年度後半から、3D自然風景写真を観察中のヒトfMRI脳活動を計測する研究を開始した。従来の3D研究では、厳密に統制されたランダム・ドット・ステレオグラム刺激が伝統的に用いられてきた。しかし、実際にヒトが目にする光景はより複雑なものである。3D自然風景写真を刺激として用いることで、この両者の差を埋めて、より自然な普段の視覚経験に近い形で、さらに、より多数の3D手掛かりが同時に与えられた際の脳活動を計測することが可能となる。R1年度は、この研究をさらに進め(脳活動の計測および眼球運動計測を行う予定である)、より複雑な視覚経験時に腹側・背側経路の各視覚野がどのように手掛かりを統合しているのかを明らかにするfMRIおよび眼球運動計測実験を実施する予定である。また、H30年度に実施した研究成果をまとめ、論文として発表する予定である。
加齢に伴う胎盤血管新生制御機構の解明

胎盤は妊娠中の胎仔と母体をつなぐ重要な器官である。胎盤内にはさまざまな種類の細胞が存在し、特に胎仔由来と母体由来の血管は近接しあうことで胎仔へ酸素や栄養物の相互運搬を行う。先行研究で妊娠11.5日目の若齢と加齢マウスの胎盤を用いてトランスクリプトーム比較を行ったところ、加齢マウスの母体では脱落膜分化、成長因子制御、および細胞外マトリックス構成に関する遺伝子発現量が減少していた。これらのうち、胎盤特異的に発現しており詳細な機能が未知である遺伝子群に着目した。本研究では、胎盤血管新生加齢に伴う胎盤不完全形成の分子メカニズム解明を目的とする。
骨－リンパ系免疫システムを賦活化する脂肪由来幹細胞を用いたARONJ治療法の開発

ビスフォスフォネート製剤やデノスマブ使用患者の一部には,歯科治療に起因して顎骨壊死が起こる(BRONJとDRONJ)が,病因は不明で治療法も開発されていない.一方,脂肪組織由来幹細胞(ADSC)や非培養脂肪組織由来SVF細胞は硬軟組織に抗炎症性作用や再生作用を持つ.本研究では,ADSCやSVFをマウスBRONJ/DRONJ様病態モデルに移植してその効果を検討した.その結果,ADSCとSVFの移植はマウスBRONJ様病態を緩解することが分かったが,SVF移植の方が,有意に効果が高かった.以上から,非培養脂肪組織由来SVF細胞移植はBRONJの新規治療法になり得ることが考えられた.ビスフォスフォネート(BP)製剤と2012年に認可されたばかりのデノスマブ(抗RANKL抗体)は、顎骨壊死(Osteonecrosis of the jaw:ONJ)を引き起こす。申請者は以前、骨ーリンパ系免疫システムの障害がBP製剤誘発性ONJの病因であることを証明したが、デノスマブ誘発性ONJの病因は不明である。一方、比較的簡便に採取できる脂肪組織は、骨ーリンパ系免疫機構を賦活化できる幹細胞を含むことが証明されている。本研究の目的は、デノスマブ誘発性ONJがBP誘発性ONJと同じ病因であることを証明し、骨ーリンパ系免疫機構を賦活化する脂肪由来幹細胞を用いて、両方の薬剤誘発性ONJを同時に解決する治療法を開発することにある。本年度は、BP製剤と抗癌剤を併用した高頻度発現型BP製剤関連マウス顎骨壊死モデルの作製に成功した。このモデルの検索を詳細に行った結果、抜歯部周囲組織では炎症性細胞の有意な浸潤と多くのコラーゲン線維の産生が認められた。また、顎骨壊死モデルの病態に共通して認められたことは、抜歯部位結合組織内における大量のTRAP陽性細胞(破骨細胞とは子tなる細胞)の存在であった。現在は抗RANKL抗体と抗癌剤を併用し、高頻度発現型抗RANKL抗体関連マウス顎骨壊死モデルの作製のために予備実験を行っており、抗癌剤の濃度と抗RANKL抗体の濃度、ならびに投薬期間の検討が終え、本実験を着手した段階である。また抗RANKL抗体が各種細胞に与える影響も検索し、細胞実験においても破骨細胞に分類できないTRAP陽性細胞の増加が認められることが明らかとなった。抗RANKL抗体が高価であるため、使用可能なマウスが少ない中での予備実験を行っているが、顎骨壊死を高頻度で起こす抗RANKL抗体と抗癌剤の濃度が決定したことから、総合的に判断して研究はおおむね順調に進展しているといえる。本研究の目的は、抗RANKL抗体製剤関連顎骨壊死がビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死と同じ病因であることを証明し、骨ーリンパ系免疫機構を賦活化する脂肪由来幹細胞を用いて、両方の薬剤関連顎骨壊死を同時に解決する治療法を開発することにある。本年度は抗RANKL抗体による抜歯窩治癒不全モデル(顎骨壊死モデル)の開発を行った。その結果、特定濃度の抗RANKL抗体に抜歯を併用しても顎骨壊死は全く起こらなかった。すなわち上皮は全て閉鎖し、抜歯窩は骨で満たされていた。一方、特定濃度の抗RANKL抗体と抗癌剤Aの併用投与に抜歯を組み合わせることで、100%の割合でマウスに顎骨壊死の状態を惹起することができた。この顎骨壊死の肉眼的特徴は上皮の広範囲な欠落を伴う治癒不全状態であり、生理食塩水投与群(対照群)、抗RANKL抗体投与群、ならびに抗癌剤投与群のそれぞれに抜歯を併用した抜歯部位の治癒像とは全く異なっていた。さらに組織形態学的解析からは、抜歯窩における新生骨の有意な減少、壊死骨の有意な増大、空の骨小腔の有意な増加、骨細胞の有意な減少が認められ、これらは、ビスフォスフォネート製剤と本実験に使用している同じ抗癌剤に抜歯を併用して作製した高頻度発現型ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルにおける病態と同じであった。ところが、高頻度発現型抗RANKL抗体製剤顎骨壊死モデルと高頻度発現型ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルを比較すると、壊死骨の量は高頻度発現型抗RANKL抗体製剤関連顎骨壊死モデルの方が有意に多いことが明らかとなった。マウス顎骨壊死モデルにおいて、一見同じように見える2種類の顎骨壊死は、異なった病態を有していることが証明された。一方、高頻度発現型ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルに対しては、脂肪組織由来幹細胞を移植することで顎骨壊死を抑制することが可能となることも証明した。本年度は、高頻度発現型抗RANKL抗体製剤関連顎骨壊死モデルの開発に成功し、一部の組織形態学的解析を行うことができ、さらには高頻度発現型ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルとの比較も開始することができた。さらに脂肪由来幹細胞移植によるビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルの治癒促進効果も証明できた。本研究の目的は,抗RANKL抗体製剤関連顎骨壊死がビスフォスフォネート(BP)製剤関連顎骨壊死と同じ病因であることを証明し,骨ーリンパ系免疫機構を賦活化する脂肪

由来幹細胞を用いて,両方の薬剤関連顎骨壊死を同時に解決する治療法を開発することにある.本年度は前年度に引き続き,抗RANKL抗体による抜歯窩治癒不全モデル[顎骨壊死(ONJ)モデル]の開発を行った.その結果,特定濃度の抗RANKL抗体に抜歯を併用しても顎骨壊死は全く起こらなかったが,特定濃度の抗RANKL抗体とシクロフォスファミドという抗癌剤の併用投与に抜歯を組み合わせることで,ほぼ100%の割合でマウスに顎骨壊死の状態を惹起することができた.抗RANKL抗体誘発性ONJマウスの組織像を見ると,軟組織では,上皮の広範囲な欠落,血管新生抑制,マクロファージの減少,多形核白血球の有意な浸潤などが認められた.一方硬組織では,抜歯窩における骨新生の抑制,破骨細胞数の減少,壊死骨の増大,空の骨小腔の増大,骨細胞数の減少などが認められ,これらの所見は高頻度発現型マウスBRONJモデルの組織像と一致していた.ところが興味深いことに,高頻度発現型マウスBRONJと高頻度発現型抗RANKL抗体誘発性ONJとの間には,あるタンパク質に相違点が認められたことから,二つの薬剤に起因するONJは病因が異なることが考えられた.次いで,高頻度発現型マウスBRONJモデルに対して、非培養脂肪組織由来細胞を全身的に移植することでBRONJ様病態を抑制できることが分かり,さらにM1とM2マクロファージの不均衡が解決し,TRAP陽性遊離破骨細胞とTRAP陽性単核細胞の有意な減少も確認したことから,これらがBRONJの病因に大きく関与する可能性が示唆された.ビスフォスフォネート製剤やデノスマブ使用患者の一部には,歯科治療に起因して顎骨壊死が起こる(BRONJとDRONJ)が,病因は不明で治療法も開発されていない.一方,脂肪組織由来幹細胞(ADSC)や非培養脂肪組織由来SVF細胞は硬軟組織に抗炎症性作用や再生作用を持つ.本研究では,ADSCやSVFをマウスBRONJ/DRONJ様病態モデルに移植してその効果を検討した.その結果,ADSCとSVFの移植はマウスBRONJ様病態を緩解することが分かったが,SVF移植の方が,有意に効果が高かった.以上から,非培養脂肪組織由来SVF細胞移植はBRONJの新規治療法になり得ることが考えられた.濃度と投与期間が確定した抗癌剤と抗RANKL抗体を用いて高頻度発現型抗RANKL抗体関連マウス顎骨壊死モデルの作製を行う。モデル作製後には、マイクロCTを用いた3次元的構造解析と、免疫染色を含む各種染色を用いた(免疫)組織形態学的解析に加え、抜歯部軟組織および長管骨骨髄から遺伝子およびタンパク質を抽出して遺伝子解析とタンパク質の解析を行う。高頻度発現型ビスフォスフォネート製剤関連顎骨壊死モデルと高頻度発現型抗RANKL抗体製剤関連顎骨壊死モデルにおける病態の相違を解明し、脂肪由来幹細胞が両者の病態に奏功するかを明らかにする。また、顎骨壊死部では骨質の変化が著しいことから、骨質(骨細胞、コラーゲンの配向性、生体アパタイト結晶の配向性)の観点からも顎骨壊死の病態解析を行う。補綴系歯学関連物品の購入、旅費、ならびにその他に使用していたが、10000円未満の端数を使用しきれなかったため次年度の予算と合わせて遅滞なく研究に使用する。
アメリカ新教育運動における個別化・個性化の教育実践と個性概念の変容

新教育運動の始まりを19世紀の末とすると、その時期の個性概念には個人差と自発性という二つの意味があった。個人差としての個性概念が強調されるようになったのは、多くの学校で学年制・進級制が採用され、一斉教授法が普及してからであった。これらの方法の普及は、同時に、その方法に適応できない児童を生み出し、かれらは学校経営上の障害として問題視され始めた。そこで、学校経営の能率化を求める教育改革のなかで、児童の能力の個人差が個性として重視された。そして個人差としての個性に対処するための方法、すなわち教育の個別化が新教育運動の主要な課題のひとつとなったのである。自発性としての個性の概念は、児童研究を主要な理論的根拠としていた。児童研究を個別教育に応用した代表的な教育者はサンフランシスコ州立師範学校の学長フレデリック・バークであった。彼は児童の内在的な力を信じ、それを自発的に発揮させることが、児童の発達もための条件と考えた。児童研究自体は、1910年代になると衰退したが、自発性を重視する思想は、バークからパーカースト、ウォシュバーンへと受け継がれ、ドルトン・プランやウィネトカ・プランなどの新教育運動の個別教育法を生み出した。個人差としての個性概念にもとづく教育実践は、教育の形態の個別化を強調し、自発性としての個性概念に基づく教育実践は、児童の自発的な活動を重視した。新教育運動における教育方法の開発は、この二つの考え方を統合する方法の追求であった。本年度に行なった研究の内容は、以下の3つである。第一は、20世紀初頭のアメリカ合衆国における個性概念の整理である。当時の「個性」にはふたつの意味があることが確認できた。ひとつは、個人の主体性や自発性を強調する場合で、個性の機能を重視した概念であるといえる。もうひとつは、個性を実体としてとらえ、個性が個人差や適性とほとんど同じ意味に用いられる場合である。教育の個別化・個性化(individualization)の具体的な方法は、このいずれの意味を強調するかで全くことなるものとなる。初期には、前者の意味を強調した実践が多く、その代表はフレデリック・リスター・バークの教育実践であった。これには、児童研究の影響が強く反映していた。1920年代以後になると、後者の意味を強調した実践が増えてくる。知能テストや標準テストの普及とともに、知能や学力を実体としてとらえ、その個人差に応じた教育実践が模索されていたのである。第二は、個別教授の重要な起源のひとつであるフレデリック・バークの教育実践に関する研究と発表である。1998年夏には、バークが初代の学長をつとめたサンフランシスコ州立大学で、この研究を発表したサンタ・バーバラの幼稚園、およびサンフランシスコ州立師範学校付属小学校でのバークの実践は、子どもの自発的な活動と思考を最大限に発揮させるための方法であった。自発性の保障のための環境整備に主眼があった。第三は、バークの教育実践を継承し、発展させたドルトン・プランおよびウィネトカ・プランに関する資料収集と研究発表である。ドルトン・プランでも、1920年以前では、自発性が強調されていたことが明らかになった。しかし、1920年以後、イギリスや日本などに普及したドルトン・プランでは、個人差を個性ととらえ、個人差に応じた教育方法としての側面が強調されるようになったと考えられる。ウィネトカ・プランでは、この点はさらに強調されたようである。以上の点の論証が今後の課題となる。昨年度の研究では、アメリカ合衆国における個性概念には個人差と自発性という2つの意味があり、それぞれに対応した個別化・個性化があったことを示した。これを踏まえ、本年度は、ドルトン・プランによる教育実践と、その創始者であったへレン・パーカーストの教育思想を具体的に分析し、次の2点を明らかにした。

第一に、パーカーストの構想したドルトン・プランでは、学校の社会化が目的であり、個別化・個性化はそのための手段であった。学校を社会化するためには、子どもの自発性を尊重するとともに、子どもの共働を促進して学校をひとつの共同社会にしなければなかった。パーカーストは児童研究およびモンテッソーリから子どもの自発性を確信し、それをドルトン・プランの自由の原理に具体化した点では、個性化の実践であったといえる。しかし、1919年頃にパーカーストはモンテッソーリから独立し、デューイの影響を受けるようになってからは、学校を社会化することをいっそう重視し、そのために共働の原理を強調し始めた。さらに、2つの原理を関連づけるものとして、1924年頃に自己計画の原理を明確にした。以上の3原理は、最終的には学校の社会化を目指したとみることができる。第二に、実際に普及したドルトン・プランは、イギリスとアメリカにおいて大きな違いがあった。アメリカでは、個人差に対処するための方法(個別化)として普及し、イギリスでは、子どもの自発性を尊重するための方法(個性化)と見なされていた。また、いずれにおいても、一定のカリキュラムを生徒に学習させるための方法として利用された。本年は3年計画の研究の最終年度であった。1年目に、サンフランシスコ州立師範学校での個別教育の実践とその指導者であったバークの教育思想を分析し、2年目に、その実践を継承し発展させたヘレン・パーカーストの教育思想および彼女の開発したドルトン・プランの実践、および、アメリカおよびイギリスにおけるドルトン・プランの普及と変質を明らかにした。本年は、これらの成果を踏まえて、個性概念が新教育運動のなかでどのように変化していったかを検討し、全体のまとめとした。新教育運動の始まりを19世紀の末とすると、その時期の個性概念には個人差と自発性という二つの意味があった。個人差としての個性概念が強調されるようになったのは、多くの学校で学年制・進級制が採用され、一斉教授法が普及してからであった。これらの方法の普及は、同時に、その方法に適応できない児童を生み出し、かれらは学校経営上の障害として問題視され始めていた。そこで、学校経営の能率化を求める教育改革のなかで、児童の能力の個人差が個性として重視されたのである。そして個人差としての個性に対処するための方法を開発することが、新教育運動の主要な課題のひとつとなったのである。自発性としての個性の概念は、児童研究を理論的な根拠としていた。児童研究を個別教育に応用した代表的な教育者フレデリック・バークによると、個人の発達は内在する力の現れであった。したがって、児童に内在する力の発揮、すなわち自発的な活動をさせることが発達を保障する条件と考えた。児童研究自体は、1910年代になると衰退したが、自発性を重視する思想は、バークからパーカースト、ウォシュバーンへと受け継がれ、ドルトン・プランやウィネトカ・プランなどの新教育運動の個別教育法を生み出した。個人差としての個性概念にもとづく教育実践は、教育の形態の個別化を強調し、自発性としての個性概念に基づく教育実践は、児童の自発的な活動を重視した。新教育運動における教育方法の開発は、この二つの考え方を統合する方法の追求であった。
MRIによる全脳回定量化および神経伝達機能回路網画像法の開発と加齢脳解析への適用

本研究は、磁気共鳴画像法(MRI)を利用した高精度脳形態的情報言粉則法と神経線維連絡計澱去を確立しそれらを併用して、脳の加齢・老化による形態的変化と機能的変化の結合性に関する定量的解析法の開発を目的としている。初年度である本年は、現在までほとんど検討が行われていなかった脳回・脳溝単位の体積・容積計測法の開発に取り組んだ。これは、空間分解能の高い3次元MRIデータから、各脳回、脳溝を立体的に抽出し体積・容積を計測するものであり、本法が確立されると脳回・脳溝単位で加齢や各種疾患に伴う萎縮や変性を定量評価することができる。本年度、我々はこれらの計測法の開発・基礎的検討し、後頭葉の各脳回、脳溝単位の計測に成功した。また、これまでに検討を進めてきた機能的磁気共鳴画像法を用いて視覚機能が高度に分化している後頭葉を機能単位で分類し、その解剖学的構造と機能単位との関係についての研究を進めてきている。これらの成果の一部を8th Inter national conferenceon functional mapping of thebrainにて報告した。またこれらと同時に、拡散テンソルMRI(DTI)の神経線維連絡形態計測への応用をすすめ、特に従来の解剖学的手法にて線維連絡の形態がよく知られている小脳および小脳・脳幹接合部に適用し、健常成人を対象とした検討を実施した。その結果、通常のMRIでは画像コントラストが一様であるため小脳・脳幹接合部から分離が困難であった上小脳脚・中小脳脚・下小脳脚などの連絡線維を生体を対象に分離同定することを可能とした(10th ISMRMmeeting、日本磁気共鳴医学会第30回大会で報告)。
日本における新宗教とビデオゲーム：フロー理論の見地からの比較分析研究

本研究課題では、ミハイ・チクセントミハイが開発し、心理学の分野で「最高の経験」を分析するために洗練されてきた「フロー理論」を方法論的土台として、ゲームプレイヤーと新宗教の信者(修行者)を対象とした量的調査と質的調査を並行して行った。いずれもフィールドワークにおける参与観察と聞き取り調査を主な手法とした。また京都市山科区に本山がある阿含宗を主なフィールドワークの対象とした。また大阪府立天王寺高等学校での「サイエンス・ダイアログ」(2015年2月)の講師も務め、研究の内容を高校生に向けて紹介した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。