hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微分方程式の数値解析を目的とした新たなウェーブレットの構成

今年度は,4次のStrombergウェーブレットおよびそのSymletタイプのウェーブレットを構成し,数値解析を行なった.Strombergウェーブレットの構成方法については,前年度までの研究によって,MRAを用いた構成方法を明らかにし,滑らかさ,減衰度などの性質についてある程度の結果が得られていた.それら先行研究の結果を用いて,4次のウェーブレットを構成した.構成したウェーブレットは多くのパターンに分かれるが,それらを分類し,Symletタイプに該当するウェーブレットを明らかにすることに成功した.また,数値シミュレーションによって,構成したウェーブレットの実用性についても確認することができた.滑らかさの評価に関しては,具体的にパラメータを用いて表すために評価式の導出に取り組んでいる最中である.関連する研究成果,評価方法を組み合わせることで,評価式が得られると思われ,今後も継続し研究を進めていく.今年度はさらに,Shearletを用いた数値解析と,fractional orderウェーブレットの構成方法の融合について考察した.実際にウェーブレットを構成するまでには至らなかったが,今後も新たなウェーブレット基底を構成を目指し研究を推進していく.fractionalorderのウェーブレットの構成方法については,2018年9月に開催された東京都市大学調和解析セミナーにおいて口頭発表している.今年度は,主に以下について研究を行った.1.ウェーブレットの4つの分類についてまとめ,その構成法の違いを明らかにし,新たな種類のウェーブレットの構成法を考案した.2.fractionalorderのウェーブレットの構成に取り組んだ.Daubechies, Franklin, Strombergなどの正規直交型だけでなく,双直交型のウェーブレットに対しても,fractional orderのウェーブレットが構成可能であることを示した.また,構成したウェーブレットの正則性を求めた.3.至る所微分不可能な関数について,その微分不可能性について,ウェーブレット解析の観点から考察した.また,そのウェーブレット展開を導出した.予定していたfractional orderウェーブレットについて,正則性を導出することができた.研究実績3.で述べた関数解析的な結果については,当初予定していなかったが,Strombergウェーブレットの性質をより詳しく調べることができた.構成したウェーブレットの微分方程式への応用については,今後の課題となる.今年度は,主に以下について研究を行った.1.fractional orderのウェーブレットを構成し,微分方程式の数値解析への応用に関して,シミュレーションを行った.2.4次のStrombergウェーブレットの構成方法をまとめ,異なるタイプのスケーリング関数,ウェーブレットの構成方法について考察した.対称性の比較を行い,Symletタイプのウェーブレットを構成することができた.3.連続ウェーブレット変換に関して群上の調和解析の観点から考察し,Gelfand-Shilov空間に属する関数に対して減衰評価を行った.まだ研究発表に至っていないが,数値解析シミュレーションを行い,一定の成果が得ることができた.当初予定していた学会に参加できず,打ち合わせ等も十分に行うことができなかったが,来年度は情報収集,研究発表のために学会,研究集会等へ参加したいと考えている.今年度は,主に以下の研究を行った.1.4次のStrombergウェーブレットおよびそのSymletタイプのウェーブレットを構成し,数値解析への応用について考察した.2.fractionalウェーブレットの構成方法を,双直交型ウェーブレットへ応用し,新たなウェーブレット族を導出した.1については,先行研究によって与えられていたStrombergウェーブレットの構成方法を見直すことで,よりわかりやすく,応用しやすいウェーブレットの導出方法を与えることに成功した.具体的には,MRAの構成方法に沿って,Strombergウェーブレットを導出することに成功した.その結果,数値解析への応用もより容易となり,また,滑らかさや対称性などの諸性質についても,ローパスフィルタやスケーリング関数を用いて調べられるようになった.得られた研究成果は,2018年3月の日本応用数理学会において発表した.2について,前年度考案したfractional orderウェーブレットの構成方法を,より発展させることに成功した.M.Unserにより,1992年にfractional orderのスプラインウェーブレットが考案されていたが,本研究では,それとは異なるウェーブレット族を構成した.本研究の手法を用いれば,様々な直交ウェーブレットに関するfractional orderウェーブレット族が構成でき,さらに,双直交ウェーブレットに対しても本研究の構成方法が応用可能であることを示した.数値シミュレーションにより,今後,構成したウェーブレットの有効性について調査していく予定である.数値シミュレーションが当初の予定より遅れている.しかしながら,当初予定していなかったStrombergウェーブレットに新たな研究成果も得られており,おおよそ順調に研究が進められているといえる.今年度は,4次のStrombergウェーブレットおよびそのSymletタイプのウェーブレットを構成し,数値解析を行なった.Strombergウェーブレットの構成方法については,前年度までの研究によって,MRAを用いた構成方法を明らかにし,滑らかさ,減衰度などの性質についてある程度の結果が得られていた.それら先行研究の結果を用いて,4次のウェーブレットを構成した.構成したウェーブレットは多くのパターンに分かれるが,それらを分類し,Symletタイプに該当するウェーブレットを明らかにすることに成功した.また,数値シミュレーションによって,構成したウェーブレットの実用性についても確認することができた.滑らかさの評価に関しては,具体的にパラメータを用いて表すために評価式の導出に取り組んでいる最中である.関連する研究成果,評価方法を組み合わせることで,評価式が得られると思われ,今後も継続し研究を進めていく.今年度はさらに,Shearletを用いた数値解析と,fractional orderウェーブレットの構成方法の融合について考察した.実際にウェーブレットを構成するまでには至らなかったが,今後も新たなウェーブレット基底を構成を目指し研究を推進していく.fractional

orderのウェーブレットの構成方法については,2018年9月に開催された東京都市大学調和解析セミナーにおいて口頭発表している.構成したウェーブレットの微分方程式への応用については,これまでの研究結果を応用することで,ある程度の結果を得られることが期待できる.今後は,fractional orderウェーブレットの構成についてより深く考察し,性質の導出に取り組みながら,微分方程式の数値解析への応用に尽力していく.fractional orderウェーブレットの構成については,今後も得られた結果をフィードバックしながら続けていくことで,さらなる成果が期待できる.シミュレーション等に必要な研究設備を随時整え,研究を推進していく予定である.研究設備を再整備し,数値シミュレーションを中心に研究を進めていく.新たなウェーブレットの構成についても,随時,研究を推進していく.購入予定であった消耗品が必要なくなったため.予定していた学会,研究集会に参加できなかったため.(理由)予定していた学会,研究集会に参加できなかったため.(使用計画)適宜,必要になった消耗品等を購入する予定である.適宜,必要になった消耗品等を購入する予定である.適宜,必要になった消耗品等を購入する予定である.
新機序ラクタム型抗腫瘍物質の活性発現解析と機能化展開

20員環ラクタム及びアミノ糖を構造の特徴とするビセニスタチン(VS)は、マウスにおいて移植ヒト大腸ガンの増殖を抑制する注目すべき抗生物質である。その化学構造は共役ジエン系を二組含むものの、他に特別の官能基を有するわけではなく、その活性発現機序は非常に興味深い。細胞毒性を指標に活性発現に果たす有意構造を抽出すべく検討した。先ず昨年の研究で明らかにしたVSの活性発現に重要なアミノ糖部について改変を行った。ジアステレオ異性体に関して3'-エピマーはVSと同等の活性を示したが、4'-エピマーは活性がやや低下した。これは、水酸基ではなくアミノ基の分子内における相対的位置が重要であることを示唆する。合成したα-アノマーは何れも活性が低下し、またアミノ基のアルキル化またはアシル化では置換基の嵩高さに比例して活性が低下することがわかり、上記の考察を裏付けた。さらに、糖部への多様な修飾は、溶解性の改善には繋がるものの必ずしも活性を増強しないことが明らかになった。ラクタム構造に関しては、その簡略化非環状モデルとして合成したゲラニルビセニサミニドには活性がほとんど無かったが、その水素化物にVSにならぶ顕著な活性を見出し、アグリコン部には必ずしも巨大環状構造を必要としないことを見出した。VSアグリコン部の配座を考察すべくアミド窒素にメチル基を導入し、NMRデータと分子力場及び分子軌道計算によりラクタム構造の配座を検証した。天然型のS-トランス配座からS-シス配座への転換にともない、細胞毒性が1/40に低下したことから、アグリコン部の適正なサイズと分子構造が活性発現に重要であることを明らかにした。さらに、蛍光標識による標的細胞構造の探索を目的として、ビセニサミンにピレン環を有するアシル基を導入した誘導体8種を合成した。さらにアミド窒素を足がかりにした蛍光性官能基の導入を進めている。20員環ラクタム及びアミノ糖を構造の特徴とするビセニスタチンは、移植マウスでヒト大腸ガンの増殖を抑制する注目すべき抗生物質である。本研究では先ず、Suzukiクロスカップリング、不斉アルドール等を鍵反応としてビセニスタチンそのものの全合成を達成した。一方、ビセニスタチン生産菌Streptomyces spHC34の培養液を精査して得られた類緑体ビセニスタチンMについて、含有糖マイカロースの絶対配置を生合成的考察からD型と推定して合成し、ビセニスタチンアグリコンへのグリコシル化を経て合成した。ビセニスタチンMに有意な細胞毒性はなく、遡ってアミノ糖ビセニサミンがビセニスタチンの活性発現に重要であることを明らかにした。さらに、ビセニサミンを各種の構造単純化化合物に導入するため、不斉エポキシ化と立体選択的窒素官能基導入を鍵として、非糖質から合成する柔軟且つ応用性のある方法を開発した。この方法を他の抗腫瘍性抗生物質に見出されるアミノ糖ケダロサミンの合成に応用し、ビセニスタチンアグリコンへの導入による誘導体合成を検討した。現在までのところα-グリコシド誘導体を得ている。さらに、アグリコン部官能基の特徴であるラクタム結合をラクトンとした類緑体を設計し、現在までにアグリコン部の合成に成功している。

生合成についてもポリケチドスターター部の立体化学の制御について、重水素標識基質の取り込みにより検討し、L-グルタミン酸の転位を経て生じるアミノアスパラギン酸がさらに立体反転を伴って取り込まれることを明らかにした。20員環ラクタム及びアミノ糖を構造の特徴とするビセニスタチン(VS)は、マウスにおいて移植ヒト大腸ガンの増殖を抑制する注目すべき抗生物質である。その化学構造は共役ジエン系を二組含むものの、他に特別の官能基を有するわけではなく、その活性発現機序は非常に興味深い。細胞毒性を指標に活性発現に果たす有意構造を抽出すべく検討した。先ず昨年の研究で明らかにしたVSの活性発現に重要なアミノ糖部について改変を行った。ジアステレオ異性体に関して3'-エピマーはVSと同等の活性を示したが、4'-エピマーは活性がやや低下した。これは、水酸基ではなくアミノ基の分子内における相対的位置が重要であることを示唆する。合成したα-アノマーは何れも活性が低下し、またアミノ基のアルキル化またはアシル化では置換基の嵩高さに比例して活性が低下することがわかり、上記の考察を裏付けた。さらに、糖部への多様な修飾は、溶解性の改善には繋がるものの必ずしも活性を増強しないことが明らかになった。ラクタム構造に関しては、その簡略化非環状モデルとして合成したゲラニルビセニサミニドには活性がほとんど無かったが、その水素化物にVSにならぶ顕著な活性を見出し、アグリコン部には必ずしも巨大環状構造を必要としないことを見出した。VSアグリコン部の配座を考察すべくアミド窒素にメチル基を導入し、NMRデータと分子力場及び分子軌道計算によりラクタム構造の配座を検証した。天然型のS-トランス配座からS-シス配座への転換にともない、細胞毒性が1/40に低下したことから、アグリコン部の適正なサイズと分子構造が活性発現に重要であることを明らかにした。さらに、蛍光標識による標的細胞構造の探索を目的として、ビセニサミンにピレン環を有するアシル基を導入した誘導体8種を合成した。さらにアミド窒素を足がかりにした蛍光性官能基の導入を進めている。
Survivinを標的とした活性型Flt3陽性造血腫瘍に対する新たな治療戦略開発

ITD-Flt3変異は、急性骨髄性白血病患者の予後不良因子である。この研究ではSurvivinという分子がITD-Flt3+白血病を促進することを明らかにし、抗Survivin療法がITD-Flt3+白血病の新たな治療法となりうることを示した。Survivin標的は正常造血幹細胞機能も障害したが、Evi-1という分子がSurvivin機能の喪失により生じた造血幹細胞機能の障害を部分的に回復することを明らかにした。SurvivinがITD-Flt3により生ずる異常造血や白血病幹細(LSC)の自己複製や増殖に関わるかを明らかにする。更に、正常造血幹細胞(HSC)とITD-Flt3陽性LSCでのSurvivin下流分子群の違い、またこの経路を選択的にブロックすることによる治療戦略の可能性について検討し、より有効で安全なAML治療法開発の一助とするITD-Flt3変異は、急性骨髄性白血病患者の予後不良因子である。i)ヒト急性白血病細胞株におけるITD-Flt3とSurvivinの発現ITD-Flt3+ヒト白血病細胞株(MV4-11)をAG1296、SU5416処理によりITD-Flt3を抑制したところ、Survivin発現が減少し細胞増殖も減少した。これはSurvivinが機能的にITD-Flt3の下流に存在し、増殖に促進的に関わることを示唆する。ii)ITD-Flt3によるSurvivin発現上昇のメカニズム解析PI3-kinase、Akt抑制剤によりITD-Flt3によるSurvivinの発現上昇が減少した。Ras-MAPK経路抑制は、Survivin過剰発現には影響を及ぼさなかった。これらは、ITD-Flt3によるSurvivinの発現上昇にはPI3-kinase/Akt経路が関与するのに対し、Ras-MAPK経路は関わらないことを示唆する。iii)Survivin抑制によりITD-Flt3急性白血病が遅延されるかに関する検討ドミナントネガティブ型T34ASurvivinを導入したBa/F3 ITD細胞をBalb/Cマウスに移植したところ、急性白血病の進行抑制が観察された。これは、SurvivinがITD-Flt3+急性白血病の増殖に関わることを示唆する。iv)SurvivinノックアウトマウスとSurvivinの機能的下流に存在するp21ノックアウトマウスこれらを海外共同研究者であるLM Pelus博士から輸入した。p21マウスは順調に繁殖した。これに対して、Survivinノックアウトマウスは病原体汚染があり、クリーン化を業者委託により行ったが、海外から送られた4匹のうち2匹に遺伝子型に誤りがあったため使用できず、遺伝子型が正しい2匹は不妊のため繁殖しなかった。本研究では、ITD-Flt3陽性造血腫瘍と白血病幹細胞でのSurvivinの機能解析を行い、SurvivinとITD-Flt3に対する分子標的療法が、ITD-Flt3陽性造血器腫瘍の新たな治療戦略となりうるかに関して明らかにする。H21年度は以下のような研究を行なった。1.正常造血前駆細胞で機能的にSurvivinの下流に存在するp21^<CDKN1>がSurvivin同様ITD-Flt3シグナルを制御するかをp21ノックアウトマウス骨髄を用いて解析した。Survivinとは対照的に、p21はITD-Flt3シグナルを抑制的に制御すること、これに対して、正常型Flt3のシグナルはSurvivinと同様に促進的に制御することを見出した。これは、Survivinとp21機能は正常造血前駆細胞増殖に対して共に促進的な機能を持つが、ITD-Flt3により腫瘍化された造血前駆細胞においてはお互いに拮抗する機能を持つことを示す。また、p21機能が正常細胞と腫瘍化細胞で異なるということも示唆する。2.正常造血幹細胞におけるSurvivin機能を明らかにする為に、Survivinノックアウトマウス由来の造血幹細胞分画における遺伝子発現とコントロールを比較し,bioinformaticsにより機能的な分類を行なった。また、Survivinにより統計学的な有意な変化を及ぼす定義されるシグナル経路(KEGG)を明らかにした。更に、Survivinがこれまでには報告されていなかった機能的な分子群、例えば転写関連の分子の発現にも関わることを見出した。本研究の目標はITD-Flt3陽性急性骨髄性白血病(AML)細胞の異常増殖に関わるSurvivin機能を明らかにし、正常造血幹細胞(HSC)とは異なるSurvivin下流のシグナル分子を同定することである。これらを基に、副作用が少ない選択的分子標的療法を開発する。以下の3点を明らかにした。1.ITD-Flt3により異常増殖する造血前駆細胞内で、Survivinの下流分子を同定した。これらをヒトAMLの幹細胞で発現異常を示す分子群と比較したところ、137個の分子を見いだした。すなわち、これらはHSCと比べて白血病幹細胞で発現異常が見られ、同時にSurvivinの下流に存在する分子であると推測される。したがって、これらは白血病幹細胞で特異的にSurvivinの下流に存在する分子である可能性がある。これらを機能的に分類するとEGFRシグナルの分子群が有意に多かった。

これは、最近報告されているEGFRの抑制によるAMLの治療に対する有効性と一致する。2.ITD-Flt3の下流に存在するSurvivinは、正常造血前駆細胞ではp21^<CDKN1>(p21)依存性、非依存性に機能を発揮する。そこで、ITD-Flt3の異常増殖におけるp21機能を解析した。ITD-Flt3によりSurvivin同様にP21の発現は上昇したが、p21欠損マウス骨髄を用いたITD-Flt3による異常増殖は更に増大した。すなわち、Survivinと異なり、p21は異常増殖に対して抑制的であった。3.Survivin欠損マウスのHSCは正常マウスHSCに比べて増殖機能が損傷される。HSC特異的な転写因子Evi-1発現はSurvivin欠損により減少した。Evi-1をSurvivinの欠損HSCに強制発現するとHSC機能は部分的に回復した。すなわち、SurvivinはEvi-1を介してHSC増殖を制御する。本研究の目標はITD-Flt3陽性急性骨髄性白血病(AML)細胞の異常増殖に関わるSurvivin機能を明らかにし、正常造血幹細胞(HSC)とは異なるSurvivin下流のシグナル分子を同定することである。これらを基に、副作用が少ない選択的分子標的療法を開発する。以下の2点を明らかにした。1.ITD-Flt3の下流に存在するSurvivinは、正常造血前駆細胞ではp21^<CDKN1>(p21)依存性、非依存性に機能を発揮する。更にp21の欠損により増大するITD-Flt3陽性造血前駆細胞の増殖は転写因子pbx1の増加を伴っていた。また、ITD-Flt3を造血前駆細胞に導入するとp21発現は上昇し、逆にpbx1発現は減少した。2.次にp21の欠損により増大するITD-Flt3陽性造血前駆細胞の増殖がpbx1を介しているかを解析した。Pbx1に対する2種類のshRNAをp21欠損ITD-Flt3陽性造血前駆細胞に導入したところ、p21欠損により増加したITD-Flt3陽性造血前駆細胞の過剰増殖は完全に消失した。したがって、p21欠損によるITD-Flt3陽性造血前駆細胞の過剰増殖はpbx1が誘導されることにより生じたと考えられる。これらの結果は、ITD-Flt3は自分自身が発する異常増殖信号をp21/pbx1経路を通して抑制することを示唆する。
ユビキタスIP-TEL産科医療通訳システムの開発

第1段階:システムの構築のため、協力団体と通訳者とともに対応言語と通訳期間を検討した。また国際学会にて先駆的に外国人医療サービスに取り組んでいる国の研究者より意見を仰いだ。その後、協力病院と会議を重ね、パンフレットや説明用紙を作成して、電話通訳の使用の方法や評価について説明し、スタッフの理解を得た。同時に通訳者の養成を行うためにテキストを作成し、冊子と映像を使用して学習を行ってもらった。システムの評価のためのアンケートを医療者、対象者、通訳者用に作成した。第2段階:ポルトガル語通訳者2名、中国語通訳者3名で対応し、2言語対応の電話医療通訳システムを構築。愛知県3病院、東京都2病院でシステムを稼働させた。1カ月はテスト期間とし、その後の5ヶ月間は本稼働を行った。月に1回、電話通訳の使用状況の確認を行った。第3段階:6ヶ月間のシステム稼働の結果、使用件数は5件であった。システム異常や通訳者とのトラブルなく終了し、医療者、通訳者から高い評価を得た。しかし、特に医師からは電話通訳を使用することで診療時間が長くなってしまうことがあるという意見があった。しかし同行型通訳に比較すると使用しやすいとの意見もあった。また通訳時間の延長や夜間帯の通訳、対応言語の増加の要望もあった。今後は病院施設が電話通訳を取り入れていくかを検討していきたいとの報告もあった。第1段階として、外国人女性が多く受診する病院を見学し、言語の違いやコミュニケーシュンに関わる課題やリソース使用の現状を調査した。その結果をもとに、電話通訳システム導入の可能性について検討するために、病院施設の選択、システム稼動の現在性(愛知県と東京都での共同稼動について)、通訳者の養成・雇用などについて検討を重ねた。第2段階として、先駆的に外国人医療に取り組んでいる国々の状況把握のため国際学会に参加し,各国の研究者と意見交換をし、電話通訳システム稼動におけるアドバイスを得た。そのアドバイスをもとに、システムに関するプログラムを試作し、システム導入をする病院施設との会議を重ねた。また同時に通訳者を雇用し、通訳者の養成教本を作成して電話医療通訳への準備を進めた。第3段階として、2施設の産科外来に電話通訳者を導入し、プレテストを行った。対象言語は中国語、ポルトガル語とした。3ケ月間のプレテストにおいて病院スタッフや外国人女性、通訳者から電話通訳者導入に対するアンケートを行った。その結果、3者全てが導入に対して高く評価していた。また東京では中国語が、愛知ではポルトガル語のニーズが高かった。プレテストを行った2施設以外でも電話通訳導入を希望する施設があり、来年度は対象施設を広大することも視野に入れる必要がある。今後の課題は、対応言語数の増加、対応時間の延長などを考慮に入れ、更なる通訳者の養成を行うと共に、協働しているNPOと共にシステムの広大を検討する必要がある。
ヒト脳ドパミンシナプス機能の定量的解析法の検討

本研究は、PETやSPECTによるヒトの脳内ドパミンシナプス機能の定量的測定法の確立を目的として、用いる標識リガンドの特性を考慮した数学モデルの設定と、これらのモデルに基づく解析法の開発、さらに臨床的に利用できる簡便な解析法を考案し、その妥当性について検討するとともに、小動物の新鮮脳切片を用いる基礎研究システムを確立することをめざした。1)SPECTによるドパミン受容体機能の定量的解析:ドパミンD2受容体に特異的な結合を示すヨードベンゾフラン(IBF)のヨウ素123標識リガンドを用いるヒト脳のSPECT画像について検討した。動脈採血により得られた入力関数と連続的な動態SPECT画像を用いて受容体結合の定量的解析を行った。今回新たに開発したグラフ解析値を用いることによって、安定して信頼性の高い値を得ることが確認できた。2)SPECTによるドパミントランスポータ機能の定量的解析:ドパミントランスポータのイメージング製剤として新しく開発されたヨウ素123標識FP-CIの脳SPECT画像について、その定量性を検討した。FP-CITは、これまで使われてきたβ-CITと比較して投与後早期に平衡状態に到達するので、投与後3-4時間の画像で特異的競合を評価できる利点がある。反復測定により線条体における分布容積測定の再現性を調べたところ、高い再現性が確認された。3)ラットの新鮮脳切片を用いる基礎的検討:PETやSPECTを用いるヒト脳における測定の基礎データとして、小動物の新鮮脳切片を用いる基礎研究システムを開発した。イメージングプレートを利用して、ラット脳の新鮮脳切片への標識リガンドの取込みを連続してイメージング特徴があり、今後神経伝達機能画像の基礎的な評価に有用と期待される。本研究は、PETやSPECTによるヒトの脳内ドパミンシナプス機能の定量的測定法の確立をめざして、用いる標識リガンドの特性を考慮した数学モデルの設定と、これらのモデルに基づく解析法の開発、さらに臨床的に利用できる簡便な解析法を考案し、その妥当性について検討するものである。3年間の研究計画の初年度にあたる本年度は、ヒト脳のSPECTデータの定量的解析法の開発研究と、小動物における脳のスライスを用いた実験系を確立するための基礎的研究を行った。1.SPECTによる受容体機能の定量的解析ドパミンD2受容体に特異的な結合を示すベンザマイド系薬剤であるヨードベンゾフラン(IBF)のヨウ素123標識リカンドを用いて得られたヒト脳における動態SPECTデータに基づいて、1)動態SPECTと動脈血入力関数を用いるコンパートメント解析、2)後頭葉を参照領域として動態SPECTデータを用いるコンパートメント解析、及び3)特異的結合と参照領域の比を利用する簡便法について検討した。その結果、特異的結合/参照領域比はコンパートメント解析の結果とよく一致し、臨床的に利用きる簡便な定量法と考えられた。2.脳スライスによる基礎的検討ラット脳の新鮮切片を用いて標識薬剤の動態をイメージングプレートにより測定するダイナミックポジトロンオートラジオグラフィ法を確立するために、実験システムの基礎的検討として、グルコース代謝を指標として、酸素分圧などの生理的条件の変化や種々の薬剤の影響について検討した。本実験系は、長時間安定した代謝を示すか、20分以上の低酸素状態では不可逆的な障害を来すことが明らかになった。

本年度は、ヒト脳のSPECTデータによるドーパミン受容体の定量的解析法の開発研究と、ラット脳の新鮮切片を用いた基礎的研究を行った。1. SPECTによる受容体機能の定量的解析ドパミンD2受容体に特異的な結合を示すヨードベンゾフラン(IBF)のヨウ素123標識リガンドを用いるヒト脳の動態SPECTデータの解析を継続して行った。特に、動脈血濃度の測定上問題となる血液中の代謝物の分析と、正常脳の解析結果から臨床的に利用きる簡便定量法の検討を行った。2.ラット新鮮脳スライスによる基礎的検討昨年度の研究で、ラット脳の新鮮切片を用いて標識薬剤の動態をイメージングプレートにより測定するダイナミックポジトロンオートラジオグラフィ法を確立したが、今年度はその基礎的な特性を把握するために、低酸素や乳酸などの負荷を与えてグルコース代謝を指標とする本測定法の妥当性について確認した。また神経受容体機能測定への応用を開始し、薬剤による受容体機能の変化を検討した。本研究は、PETやSPECTによるヒトの脳内ドパミンシナプス機能の定量的測定法の確立をめざして、用いる標識リガンドの特性を考慮した数学モデルの設定と、これらのモデルに基づく解析法の開発、さらに臨床的に利用できる簡便な解析法を考案し、その妥当性について検討するものである。本年度は研究の最終年度であり、ヒト脳のSPECTデータによるドーパミン受容体とトランスポータの定量的解析法について検討するともに、全体の研究成果のまとめを行った。本年度に得られた具体的な成果は以下の2つである。1.SPECTによるドパミン受容体機能の定量的解析ドパミンD2受容体に特異的な結合を示すヨードベンゾフラン(IBF)のヨウ素123標識リガンドを用いるヒト脳のSPECT画像について検討した。動脈採血により得られた入力関数と連続的な動態SPECT画像を用いて受容体結合の定量的解析を行った。今回新たに開発したグラフ解析値を用いることによって、安定して信頼性の高い値を得ることが確認できた。2.SPECTによるドパミントランスポータ機能の定量的解析ドパミントランスポータのイメージソング製剤として新しく開発されたヨウ素123標識FP-CIの脳SPECT画像について、その定量性を検討した。FP-CITは、これまで使われてきたβ-CITと比較して投与後早期に平衡状態に達するまで、投与後3-4時間の画像で特異的結合を評価できる利点がある。反復測定により線条体における分布容積測定の再現性を調べたところ、高い再現性が確認された。
子供の科学概念の長期的な変容・発展を促進するLPs活用型教授サイクルの実践と確立

近年におけるアメリカの科学教育の研究動向に目を向けると、「ラーニングプログレッションズ(Learning Progressions;LPsと略記)」研究に関心が向けられている。LPsの定義は種々見受けられるものの、端的には「長いスパンを経て子どもたちが学び,探究するものとして追うことのできる事柄についての思考の,連続的でより精緻化された道筋を描写するもの」と定義されており、日本国内では「学習の発展過程」、「知的発達内容構成」といった訳語が当てられている。LPsは、科学概念についての学習者の発達的な理解特性を、学年と学習内容とのクロス表によって示したものである。このクロス表の中には、従来行われてきたミスコンセプション・素朴概念に関する研究や認知科学研究の知見が反映されている。本年度は、LPsに関する最新の研究知見をもとに、主要な生物・地学概念についてのLPsを開発し、作成したLPsを基盤とする教授サイクルをもとに高等学校での実践に着手した。LPsと実践とが結びついた実証的研究をスタートさせたが、今後も、LPsの改善・改良を継続する予定である。さらに、本年度は特に、中学生の実態をもとにした、物理概念理解が長期的に発達していくプロセスや、一人一人の生徒の認識の変容を捉えることができた。物理概念理解の研究では、diSessa(2018)が先行実施している「力と運動」に関する直感的な認識を描き出し、カリキュラム・指導・評価とが一体化した探究のプロセスの在り方について検討した。本研究に関する化学分野と物理分野に関する基礎的データの収集を終えた。LPs研究に関しては、世界各国で研究が展開し、基礎的な文献が増え続けており、今後も継続して収集する必要がある。・概念理解の研究では、昨年度、分析対象としたAlonzo et al.(2009)の「力と運動」概念のLPsをより詳細に描き出し、本研究で明らかにした中学校のカリキュラム・指導・評価を一体化した探究のプロセスの在り方を再構想する。・LPs活用型教授法で用いる、高校生物・高校地学の学習課題や発問の開発を行う。・上記の学習課題や発問を用いた実践から得られたデータを分析し、LPs活用型教授法の改良を行う。近年、諸外国では、学校教育において扱うべき科学概念や科学理論の構造化が図られている。そこでは、ラーニング・プログレッションズ(LPs)に関する研究が盛んに行なわれている。LPsとは、「長いスパンを経て子供たちが学び、探究するものとして追うことのできる事柄についての思考の、連続的でより精緻化された道筋を描写するもの」を指し、これは、科学概念についての学習者の発達的な理解特性を、学年と学習内容とのクロス表によって示したものである。このクロス表は、「知的発達内容構成」と呼べるものであり、LPsの表の中には、従来行われてきたミスコンセプション・素朴概念に関する研究や認知科学研究の知見が詳細に反映されている。本年度は、LPsに関する最新の研究知見をもとに、主要な物理・化学概念についてのLPsを開発し、作成したLPsを基盤とする教授サイクルをもとに高等学校での実践に着手した。さらに、本年度は、高校生の実態をもとにした、概念理解が長期的に発達していくプロセスや、科学に対する認識の変容を捉えることができた。概念理解の研究では、Alonzo et al.(2009)が先行実施している「力と運動」概念のLPsを描き出し、そのLPsとカリキュラム・指導・評価とが一貫した探究のプロセスの在り方についても検討した。本研究に関する基礎的なデータの収集は、おおむね終了した。しかし、LPs研究に関しては、基礎的な文献が増えており、来年度も継続して情報を収集する必要がある。

(今後の推進方策)・収集したLPsの実践に関して、内容や質の吟味を行う。・LPs活用型教授法で用いる,学習課題や発問の開発を行う。・平成30平成32年度にかけては,高等学校化学と物理の分野の知見をもとに,科学的理解の深化,及び概念統合を目指した教授法の開発・実践を行う。・実践から得られたデータを分析し,教授法(本案)の改良や新たな教授法の開発に生かす。・概念理解の研究では、昨年度、分析対象としたAlonzo et al.(2009)の「力と運動」概念のLPsをより詳細に描き出し、本研究で明らかにした中学校のカリキュラム・指導・評価を一体化した探究のプロセスの在り方を再構想する。・LPs活用型教授法で用いる、高校生物・高校地学の学習課題や発問の開発を行う。・上記の学習課題や発問を用いた実践から得られたデータを分析し、LPs活用型教授法の改良を行う。
生体組織と電子回路・精密機械を融合した生体組織融合化新世代人工臓器の開発研究

生体組織を人工臓器構成要素として使用し,自然心臓と補助人工心臓を直列に接続する新しい補助循環方式を採用する軸流型補助人工心臓と,組織工学と通信技術を融合し人体通信を応用して体内-体外間通信を行う経皮的情報通信システムの開発を行い,成ヤギを用いた動物実験により良好な性能を得ることができ,次世代型補助人工心臓システムを提案することができた.人工心臓と生体の融合化には,1)既存の生体組織の利用と2)生体組織の誘導の二つの方法があり,本研究では最終的に両手法を共に応用する生体ー精密機械融合型人工心臓の開発を目指している.1)の方法として補助人工心臓の入力側・流出側のconductや人工血管に動脈を用い,大動脈に直列に挿入する大動脈基部装着式軸流型補助人工心臓を考案した.本補助人工心臓は血液に動力を加えるモータとインペラのみ動脈に移植するもので,人工心臓の小型化,人工物の削減による血栓形成の抑制,手術の容易さなどが期待できる.開発した軸流型補助人工心臓は,最大外径33mm,全長52mm,流入・流出部の大動脈挿入部の外径22mm,長さ9.5mmで,実質的な人工心臓占有部分は外径33mm×長さ33mmである.本ポンプはステータの回転磁界でインペラを直接回転させる方式とし,インペラの軸方向をネオジム磁石による受動磁気軸受,径方向をインペラ翼端とinner housing間の流体力を応用する動圧軸受で各々支持し,インペラを非接触回転させる第3世代人工心臓となっている.In vitro実験により生体の循環機能を補助できるポンプ性能と受動磁気軸受が軸方向支持に十分な剛性を持つことを確認した.2)の方法として,骨再生のscaffoldであるチタンメッシュの人工心臓システムの応用を検討した.その初めとして,体内人工心臓のモニタリングを行う人体通信を利用した経皮情報伝送システムにおける体内側通信電極への応用を考案した.チタンメッシュの生体組織誘導下における電気的特性について検討するため,チタンメッシュをラット皮下に埋込み,チタンメッシュー生体組織間界面抵抗の変化を12週間測定した.その結果,チタンメッシュはチタンディスクと比較し界面抵抗の値が小さく電極材料として適していること,また組織標本観察により繊維芽細胞とコラーゲンの他に毛細血管を観察でき,電極内に結合組織が安定に誘導されていることを確認した.人工心臓と生体の融合化には,1)既存の生体組織の利用と2)生体組織の誘導の二つの方法があり,本研究では最終的に両手法を共に応用する生体ー精密機械融合型人工心臓の開発を目指している.1)の方法に1)の方法として補助人工心臓の入力側・流出側のconductに動脈を用いることを目的に,大動脈に直列に挿入する大動脈基部装着式軸流型補助人工心臓の開発を行っている.この補助人工心臓はモータとインペラのみを動脈に設置する最新の第三世代ポンプで,人工心臓の小型化,流入と流出用カニューラを不要とでき人工物の削減とそれにともなう血栓形成の抑制効果を期待できる.本年度は,この開発した軸流型補助人工心臓のヤギを用いた動物実験による評価を行った.今回がこの補助人工心臓の最初の動物実験であることより術式の確認等を含め,大動脈基部ではなく手術が容易な下行大動脈に軸流型補助人工心臓を設置した.その結果,心臓と並列接続する従来型補助人工心臓と異なり,ポンプ回転数の上昇に伴う補助循環量が増加しても左心室が作る拍動流を維持したまま循環補助ができ,ポンプ下流の臓器に大きな補助効果を期待できるものと考えている.2)の方法として,骨再生の細胞外マトリックスであるチタンメッシュの応用について,最初に体内の人工心臓のモニタリングを目的とする人体通信を利用した経皮的情報通信システムの体内通信ユニット用電極に関する研究を行っている.今年度は,チタンメッシュ電極を搭載した体内通信ユニットを製作してヤギ胸腔内壁に装着し内蔵電池により通信電流6mAを印加しつつ埋込み実験を行った.28日後に通信ユニットを取り出し評価したところ,チタンメッシュ電極内に生体組織が誘導され通信ユニットが安定に固定され,白金イリジウム電極を用いた場合と異なり体内通信ユニット全体のカプセル化も進み電気的接触不良もなく良好な結果を得た.本研究では,生体組織と人工物を融合した新しい人工臓器技術を人工心臓を対象に実施するもので,大動脈基部装着式補助人工心臓の開発と,人体をリード線として活用する人体通信を応用した新しい経皮的情報通信システムの開発を目指すものである.大動脈基部装着式補助人工心臓では,ヤギ下行大動脈に開発した大動脈基部装着式補助人工心臓を装着し,体循環,冠循環,脳循環の血行動態変化を測定した.その結果,体循環系はポンプ拍出量の増加にもかかわらず拍動性を維持しており良好な末梢臓器補助を実現できることを確認した.一方,脳循環と冠循環ではともに循環血流量の低下することが明らかになった.

その結果,大動脈に直列に接続する新しい補助循環は,可能な限り冠循環,脳循環の手前にポンプを設置することが必要であり,大動脈弁位置近傍が最も適切なポンプ設置位置であることを明らかにした.人体通信を応用した新しい経皮的情報通信システムでは,体内通信ユニットに装着するチタンメッシュ電極の組織学的特性について検討した.チタンメッシュ電極の通信ユニットへの装着を想定し,チタンメッシュ電極の片面をシリコーンゴムで閉鎖してラット皮下に植え込み12週間の植え込み実験を行ったところ,チタンメッシュ電極周辺部には毛細血管が見られ細胞が生存しているが,チタンメッシュ中央部は細胞数が減少し結合組織部分が死滅・空隙化しているところが多く見られた.チタンメッシュ電極周辺部の細胞は生存することができることより,実際にチタンメッシュ電極を体内通信ユニットに応用した場合であっても,本電極の最大の目的である生体との機械的安定な結合は十分に得られるが,チタンメッシュ電極誘導組織の質的改善は今後の検討課題であることが明らかになった.生体組織を人工臓器構成要素として使用し,自然心臓と補助人工心臓を直列に接続する新しい補助循環方式を採用する軸流型補助人工心臓と,組織工学と通信技術を融合し人体通信を応用して体内-体外間通信を行う経皮的情報通信システムの開発を行い,成ヤギを用いた動物実験により良好な性能を得ることができ,次世代型補助人工心臓システムを提案することができた.大動脈基部装着式軸流型補助人工心臓の開発では,前年度は人の循環を維持するにはポンプ特性として不足するとこがあったが,本年度はインペラの加工精度を上げる工夫によりポンプ特性を大幅に改善することができた.また,インペラ加工精度は動圧軸受の性能向上にもつながり,理論的に算出した動圧軸受性能に近い性能を出せているものと考えている.今年度は定常流ポンプによる直列挿入方式循環補助について,動物実験によりポンプ拍出量を増加させても心臓が作り出す拍動流の振幅をそのまま維持されることを世界で初めて明らかにしたことは非常に意義深く,本研究は概ね計画通りかあるいは申請時の計画に対し先行して進んでいるものと考えている.チタンメッシュの人工心臓応用に関する研究では,前年度にはチタンメッシュの生体応用下での電気的特性について明らかに,本年度にヤギを用いた動物実験によりヤギ胸腔内壁におけるチタンメッシュの組織誘導電極として良好に機能することを明らかにした.しかし,ヤギに埋め込んだ体内通信ユニットを用い通信実験を行った際,電源や信号線の配線長さが短くなることで体外側通信ユニットでの信号レベルが大きく低下することが明らかになった.これは想定外の結果であり次年度の課題であるが,概ね研究計画通りに進んでいるものと考えている.人工臓器学大動脈基部装着式補助人工心臓では,動物実験を通して大動脈基部に装着するには予想以上にポンプの小型化が必要であることが明らかになった.また今年度は実現できなかったが,大動脈直列挿入補助下でのポンプ上流の血行動態の変化,すなわち冠血流量や脳血流量の変化を測定し,大動脈直列挿入補助を行う際に最適なポンプ設置位置を決定する必要があり,再度,動物実験により検証する必要がある.そして最適なポンプ設置位置に応じたポンプ形状の再設計を行う必要があると考えている.チタンメッシュの経皮的情報通信システムの応用では,体外側通信ユニットの受信感度を改良が必要であると同時に,チタンメッシュ内部に誘導された細胞・組織を精査し,チタンメッシュを胸腔内で使用するにあたってのより最適な使い方について検討を進める必要がある.経皮的情報通信システムの開発において,体内用通信電極としてラットを用いたチタンメッシュ電極の電気的特性変化の12週間慢性実験の実施と,体外用通信電極として衣服の上より送受信できる非接触型電極の開発となっている.
転写制御プログラムのシステム的解析

クロマチン免疫沈降とDNAチップの技術を用いた転写因子結合に関する網羅的なデータ(chIP-chipデータ)から,プロモータ領域に結合する転写因子の結合部位を精度よく分別的に発見する新しいアルゴリズムを設計し,そのシステムを構築した.酵母菌のデータに対して本システムを用いて計算機実験を行ったところ,既存のすべての結合部位発見プログラムよりも優れた性能を示した.タンパク質問相互作用データを用いた協調的転写因子の推定を行うアルゴリズムの開発を行い,酵母菌のデータを用いた計算機実験を行った.従来の協調的転写因子推定は遺伝子発現データを利用して行われてきたが,本手法では,相互作用ネットワークに基づいたタンパク質問距離を定義,それを用いて協調的転写因子の推定を行う.クロマチン免疫沈降データから転写因子のターゲット遺伝子群を決定し,遺伝子群内のタンパク質問距離の計算,統計学的検定手法による距離の評価により,協調的転写因子の推定を行った.ヒトFGFR-1の転写活性化機構は不明であったことから,ヒトFGFR-1のプロモーター領域を新規にクローニングし,その転写活性化機構の解析を行った.ヒトFGFR-1プロモーターは,E2F-1によって転写活性化されることを見出した.さらに,E2F-1はヒトFGFR-1のプロモーターの-41/-22領域に結合して,かつ転写制御している可能性が示された.E2F-1の結合はChIP assayによりIn vivoでも確かめられた.また,E2F-1はSp1と協調して転写を制御することが知られてきたので,Sp1の関与を検討した.ヒトFGFR-1プロモーターの-10/+3領域に変異を導入した結果,E2F-1による反応性が著しく抑制された.また,その領域にSpl-like factorが結合することを示した。以上のことから,ヒトFGFR-1の転写はE2F-1とSpl-like factorによって制御されていることを明らかにした.クロマチン免疫沈降とDNAチップの技術を用いた転写因子結合に関する網羅的なデータ(chIP-chipデータ)から,プロモータ領域に結合する転写因子の結合部位を精度よく分別的に発見する新しいアルゴリズムを設計し,そのシステムを構築した.酵母菌のデータに対して本システムを用いて計算機実験を行ったところ,既存のすべての結合部位発見プログラムよりも優れた性能を示した.タンパク質問相互作用データを用いた協調的転写因子の推定を行うアルゴリズムの開発を行い,酵母菌のデータを用いた計算機実験を行った.従来の協調的転写因子推定は遺伝子発現データを利用して行われてきたが,本手法では,相互作用ネットワークに基づいたタンパク質問距離を定義,それを用いて協調的転写因子の推定を行う.クロマチン免疫沈降データから転写因子のターゲット遺伝子群を決定し,遺伝子群内のタンパク質問距離の計算,統計学的検定手法による距離の評価により,協調的転写因子の推定を行った.ヒトFGFR-1の転写活性化機構は不明であったことから,ヒトFGFR-1のプロモーター領域を新規にクローニングし,その転写活性化機構の解析を行った.ヒトFGFR-1プロモーターは,E2F-1によって転写活性化されることを見出した.さらに,E2F-1はヒトFGFR-1のプロモーターの-41/-22領域に結合して,かつ転写制御している可能性が示された.E2F-1の結合はChIP assayによりIn vivoでも確かめられた.また,E2F-1はSp1と協調して転写を制御することが知られてきたので,Sp1の関与を検討した.ヒトFGFR-1プロモーターの-10/+3領域に変異を導入した結果,E2F-1による反応性が著しく抑制された.また,その領域にSpl-like factorが結合することを示した。以上のことから,ヒトFGFR-1の転写はE2F-1とSpl-like factorによって制御されていることを明らかにした.クロマチン免疫沈降とDNAチップの技術を用いた転写因子結合に関する網羅的なデータ(ChIP-chipデータ)から,プロモータ領域に結合する転写因子の結合部位を精度よく分別的に発見する新しいアルゴリズムを設計し,そのシステムを構築した.酵母菌のデータに対して本システムを用いて計算機実験を行ったところ,既存のすべての結合部位発見プログラムよりも優れた性能を示した.また,タンパク質間相互作用データを用いた協調的転写因子の推定を行うアルゴリズムの開発を行い,酵母菌のデータを用いた計算機実験を行った.従来の協調的転写因子推定は遺伝子発現データを利用して行われてきたが,本手法では,相互作用ネットワークに基づいたタンパク質間距離を定義,それを用いて協調的転写因子の推定を行う,クロマチン免疫沈降データから転写因子のターゲット遺伝子群を決定し,遺伝子群内のタンパク質間距離の計算,統計学的検定手法による距離の評価により,協調的転写因子の推定を行った.S. cerevisiaeに対して本手法を適用したところ,24組の協調的転写因子ペアが推定された.このうち半数は,文献や既存手法で同定されたものであった.本手法で新規に推定された協調的転写因子としてFh11/Rap1やRap1/Sfp1があり,さらに3つのFh11/Rap1/Sfp1転写因子間の協調性も検出された.一方,ヒトFGFR-1の転写活性化機構は不明であったことから,ヒトFGFR-1のプロモーター領域を新規にクローニングし,その転写活性化機構の解析を行った.ヒトFGFR-1プロモーターは,E2F-1によって転写活性化されることを見出した.

さらに,E2F-1はヒトFGFR-1のプロモーターの-41/-22領域に結合して,かつ転写制御している可能性が示された.E2F-1の結合はChIP assayによりIn vivoでも確かめられた.また,E2F-1はSp1と協調して転写を制御することが知られてきたので,Sp1の関与を検討した.ヒトFGFR-1プロモーターの-10/+3領域に変異を導入した結果,E2F-1による反応性が著しく抑制された.また,その領域にSp1-like factorが結合することを示した.以上のことから,ヒトFGFR-1の転写はE2F-1とSp1-like factorによって制御されていることを明らかにした.本年度の研究では,モチーフの特徴はその識別能力にあると考え,最適な判別能力を示す配列パターンとして,モチーフ及びモチーフ変異体を同定することを目標とした.そのために,近年実用化された大規模クロマチン免疫沈降アレイ(ChIP)データを用いて,判別的な教師つき学習問題としてモチーフ同定問題を定義し,文書分類木とプロファイル型隠れマルコフモデルを用いた反復改善学習を用いて,モチーフを同定する.酵母の62個の転写因子に関して実験を行った結果,(i)モチーフが既知の39個の転写因子のうち,本手法では35個を正しく同定したのに対し,従来法では9個および16個に過ぎなかった.(ii)上記39個のうち,17個の転写因子についてモチーフ変異体を検出し,それらは機能アノテーション解析および発現解析によっても確認された.(iii)プロファイル型隠れマルコフモデルを用いた反復改善学習によりモチーフの判別能力は大幅に向上し,ChIPデータでは結合しないとされながらも,結合することが文献により確認されている99個のプロモーター配列のうち,66個について結合することを正しく予測できた.既知のモチーフの同定に関しても従来法を大幅に上回り,さらに,従来法では不可能であったモチーフ変異体を計算機により初めて検出した本手法の有効性から,識別能力という特徴が,実際の生体内の制御メカニズムにおいても極めて重要な役割を果たしているという可能性が示唆された.一方,現在までの研究において既にヒトFGFR-1(hFGFR-1)の転写がE2F-1によって制御されていることをレポーターアッセイで示してきた.今回は,タンパク質レベルでこのことを検討した.hFGFR-1の転写制御機構を解析するにあたり,まずアデノウイルス法によるE2F-1過剰発現細胞を構築した.LoVo細胞にAd-E2F-1,Ad-Creを感染させた結果,E2F-1の発現上昇に依存して,hFGFR-1の発現上昇が確認できた.一方,Ad-Rb,Ad-Creをヒト線維肉腫細胞(HT1080細胞)に感染させた結果,Rbの発現上昇に伴い,hFGFR-1の発現は低下した.
大学史料の情報資源化と大学アーカイヴスのシステム開発に関する基礎的研究

現在、公文書館法の施行等を契機として、公文書を始めとする近現代史料の収集が盛んに行われている。しかし、大学、特に国立大学関係史料の収集・調査・研究は緒に就いたばかりであり、大量の大学関係史料が放置されたり、放棄されているのが実状である。本研究の目的は、先ずこのような点を考慮して、九州大学を中心とする大学関係史料を調査・収集して散逸を防ぐと同時に、史料の目録化、ホームページ上での検索等を行うこと、次いで近日中に施行されるいわゆる情報公開法との関係にも留意しながら、大学におけるアーカイヴスシステムのあり方について研究することであった。このうち、目録化については九州大学大学史料室に収集された公刊史料を『九州大学関係史料目録』(平成10年度)、「九州大学大学史料室所蔵史料目録」(研究成果報告書)としてまとめ、ホームページについては、平成11年度の初めに「九州大学大学史料室」(http://www.arc.kyushu-u.ac.jp/)を立ち上げた。その目次は「設置の目的/機能及び活動/沿革/所蔵史料/組織/刊行物/規則/利用状況/九州大学関係史料目録/共同研究/写真検索(工事中)/九州大学大学年表」というものであるが、このうちの「刊行物」には創刊以来の「大学史料室ニュース」と「総長訓辞式辞集」等を収め、また同じく「九州大学関係史料目録」で、大学史料室に所蔵される九州大学や他大学、文部省・諸団体等関係史料の一部が検索可能となっている。次に、具体的な史料の受入れについて記せば、九州大学の旧教養部、研究協力課、学務部(旧学生部)の公文書等を大量に受け入れた。中でも旧教養部関係文書は、旧制福岡高等学校→九州大学分校→教養部(平成5年度まで)という変遷を経た史料群で、これで九大における一般(教養)教育の歴史に関する基本史料の殆どが大学史料室に所蔵されたことになる。大学におけるアーカイヴスシステムのあり方等については、新鞍拓生「文書館学・大学文書館論」(『研究成果報告書』)、折田悦郎「大学史編纂と史料収集・保存のあり方について」(『広島大学史紀要』2)が論じ、これまで九州大学大学史料室でなされた大学アーカイヴスをめぐる諸論も『研究成果報告書』(巻末)に収めた。またホームページ等の技術的な問題に関しては、久米弘「大学生のためのホームページを介した相互意見参照による情報教育の試行」(1999PCカンファレンス分科会予稿集)等が検討を加えた。なお、アーカイヴスの機能は、史料の収集・整理・保存とそれらの史料の直接的な利用ばかりではなく、史料の調査・研究から得られた諸情報の提供という役割にも大きなものがある。本研究ではこの点についても検討した。大学にあるアーカイヴスという特徴を活かして、個別大学史を大学の授業の中にどのように取り入れるか等を、シンポジウム「大学における低年次教育の意義」(新谷恭明・折田悦郎共編、2000年)で論じている。