hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
幹細胞糖鎖の機能解析と再生医療に貢献する新規糖鎖工学技術の開発

ヒトiPS/ES細胞は無限に増殖できる能力(自己複製能)や、心筋細胞や神経細胞など、あらゆる細胞に分化する能力(多能性)を持つ。そのため、ヒトiPS/ES細胞は各種の疾病を根本的に治癒する再生医療のための細胞源として社会的にも大きな期待が寄せられている。研究代表者はこれまでの研究において、ヒトiPS/ES細胞に特異的に反応するrBC2LCNレクチンの発見に至っている。本研究では、本rBC2LCNレクチンのヒトiPS/ES細胞への反応機構やレクチンが認識する糖鎖の機能を明らかにするとともに、rBC2LCNレクチンを用いて未分化細胞を検出、除去するための新たな技術を開発した。第3の生命鎖と呼ばれる糖鎖は細胞間相互作用を媒介することにより多くの生命現象に関係している。再生医療のための細胞源として期待される多能性幹細胞表面も糖鎖で覆われているが、その構造や機能は十分には理解されていない。研究代表者らはこ多能性幹細胞の網羅的糖鎖解析の結果、多能性幹細胞に特異的に反応する新規プローブレクチン(rBC2LCN)の発見に至っている。本研究ではrBC2LCNが認識する新規未分化糖鎖マーカーの構造と機能を明らかにするとともに、糖鎖・レクチン工学を活用した再生医療に貢献する新技術を開発することを目的とする。本年度はrBC2LCNが認識する新規未分化糖鎖マーカーの構造解析を行った。その結果、iPS細胞に発現する糖タンパク質リガンドとして、ポドカリキシンを同定した。更にiPS細胞に発現するrBC2LCNの糖鎖リガンドとして、Hタイプ3含有糖鎖の構造を決定した。これらについては国際誌に発表した。またポドカリキシンのiPS細胞における機能を明らかにするために、ヒトiPS細胞へのsiRNA導入方法の最適化を行った。次に最適化した方法を用いてポドカリキシンに対するsiRNA導入法を検討した。また、rBC2LCNの結晶構造を解析するためにrBC2LCNの結晶化方法の検討を行った。更にiPS細胞表面糖鎖に関する微細構造情報を取得するために、電子顕微鏡観察を行い、重要な構造情報を得た。再生医療のための細胞源として期待される多能性幹細胞(iPS細胞、ES細胞)表面も糖鎖で覆われているが、その構造や機能は十分には理解されていない。研究代表者らは多能性幹細胞の網羅的糖鎖解析の結果、多能性幹細胞に特異的に反応する新規プローブレクチン(rBC2LCN)の発見に至っている。本研究ではrBC2LCNが認識する新規未分化糖鎖マーカーの構造と機能を明らかにするとともに、糖鎖を活用した未分化細胞除去技術を開発することを目的としている。本年度は、rBC2LCNに緑膿菌由来毒素を融合させたrBC2LCN-PE23を用いて移植用細胞に残存するヒトiPS/ES細胞を殺傷除去する技術の開発に成功し、Stem Cell Reportsに論文発表した。また、電子顕微鏡を用いてrBC2LCN-PE23の殺傷機構に関する新たな知見を得た。更に、rBC2LCNの結晶構造解析を行い、精密糖鎖認識機構を明らかにした。本年度は、rBC2LCNのC末端側に緑膿菌由来毒素(PE)を融合させたrBC2LCN-PE23を用いて移植用細胞に残存するヒトiPS/ES細胞を殺傷除去する技術の開発に成功し、Stem Cell Reports誌に掲載されるとともに、産総研からプレスリリースを行った。更に、殺傷効率を向上させたrBC2LCN-PE38の開発にも成功した。rBC2LCNの内在化機構について電子顕微鏡を用いて詳細に解析することにより新たな知見を得た。前年度までに既にrBC2LCNが認識する新規未分化糖鎖マーカーの構造については明らかにしている。

本年度は、rBC2LCNがヒトiPS/ES細胞に結合した後に、細胞内に取り込まれるという現象を見いだした。そこで細胞内に取り込まれるとタンパク質合成を阻害し細胞死を引き起こす緑膿菌由来外毒素をrBC2LCNのC末端部分に融合させた組換えタンパク質(rBC2LCN-PE23)を考案し、培養液に添加するだけで移植用細胞に残存するヒトiPS/ES細胞を効率的に殺傷除去技術の開発に成功し、Stem Cell Reports (2015)から論文発表することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。糖鎖生物学rBC2LCN-PE23に更に改良を加えて、未分化細胞殺傷効率を向上させる。rBC2LCNの精密糖鎖認識機構を明らかにするとともに、詳細な細胞内外局在を明らかにする。また、rBC2LCNが認識する未分化糖鎖マーカーの機能に関する知見を得る。当初予定していたrBC2LCNのリガンド同定を実現するだけでなく、H26年度以降に予定していた実験計画である機能解析や結晶構造解析についても、前倒しで一定の成果を挙げた。更に、当初予定していなかった電子顕微鏡観察を行うことで、iPS細胞の構造に関する大変興味深い研究結果を得た。想定以上に効率的に研究が進んだため27年度が最終年度であるため、記入しない。rBC2LCNリガンドの発現を抑制したときにiPS細胞の未分化性における影響について調べる。またrBC2LCNの結晶構造を明らかにして、精密糖鎖認識機構を明らかにする。更に、rBC2LCNを用いた新たなiPS細胞工学技術の開発も検討する。研究計画遂行に当たり必要となる物品の購入に使用する27年度が最終年度であるため、記入しない。第17回日本糖質学会奨励賞受賞「糖鎖レクチン工学による幹細胞評価技術の開発と産業展開」予定していた研究支援員の雇用の必要がなくなったため、残額が生じた。研究に必要となる物品の購入に使用する。
唾液腺における血小板活性化因子(PAF)の動態とその分泌における役割

1. Lyso-PAF:acetyl CoA acetyltransferase(ACT)活性はアセチルコリン(ACh)により促進された。細胞外Ca^<2+>除去によりAChによるPAFの産生およびACT活性化は共に抑制された。イソプロテレノール、8Br-cyclic AMPはACTを活性化したがPAFの産生を促進しなかった。DTT insensitive cholinephosphotrans-ferase(CPT)はACh,イソプロテレノール、8Br-cyclic AMPで上昇し、Ca^<2+>の除去により活性はさらに上昇した。2. PAF受容体mRNAの発現をRT-PCR法を用いて検索した。プライマーはモルモット肺PAF受容体cDNAシークエンスを基に設計した。モルモット顎下腺においてPAF受容体に特異的と考えられる360b.p.のバンドが検出された。一方イヌ顎下腺では検出されなかった。3.モルモット顎下腺より分離したmRNAを注入したアフリカツメガエル卵母細胞にPAFを作用させるとCI^-電流が認められた。モルモット顎下腺スライス標本においてPAFはムチン分泌を引き起こした。4.イヌ顎下腺細胞膜Na^+,K^+-ATPase活性をPAFは阻害した。この阻害は低濃度においては一部PAF受容体拮抗薬により抑制された賀、高濃度においては拮抗されなかった。阻害様式のキネティクス解析は複合阻害様式を示した。5.混合唾液中にPAFが検出されたが、耳下腺、舌下腺から直接採取した唾液中にPAFは検出されなかった。以上、顎下腺でのPAF生合成はremodeling pathwayにより合成されること、顎下腺細胞膜にPAF受容体が発現していること、およびPAFが細胞内情報伝達系として機能する可能性等、PAFの唾液分泌における役割の一端を明らかにした。PAF生合成系の中remodeling pathwayのker enzymeであるlyso-PAF:adetyl CoA acetyltransferase(ACT)活性はアセチルコリン(ACh)により短時間の中に著明に促進された。de nove pathwayのker enzymeであるDTT insensitive cholinephosphotransferase(CPT)はACh,イソプロテレノール、8Br-cyclic AMPで上昇し、Ca^<2+>の除去により活性はさらに上昇した。PAF受容体mRNAの発現をRT-PCR法を用いて検索した。以上、顎下腺でのPAF生合成はremodeling pathwayにより合成されること、又顎下腺にPAF受容体が発現していることが示唆された。PAF受容体の細胞内情報伝達系および唾液分泌における役割について現在検討中である。1.Lyso-PAF:acetyl CoA acetyltransferase(ACT)活性はアセチルコリン(ACh)により促進された。

2. PAF受容体mRNAの発現をRT-PCR法を用いて検索した。プライマーはモルモット肺PAF受容体cDNAシークエンスを基に設計した。モルモット顎下腺においてPAF受容体に特異的と考えられる360b.p.のバンドが検出された。一方イヌ顎下腺では検出されなかった。3.モルモット顎下腺より分離したmRNAを注入したアフリカツメガエル卵母細胞にPAFを作用させるとCl^-電流が認められた。モルモット顎下腺スライス標本においてPAFはムチン分泌を引き起こした。4.イヌ顎下腺細胞膜Na^+,K^+K-ATPase活性をPAFは阻害した。この阻害は低濃度においては一部PAF受容体拮抗薬により抑制された賀、高濃度においては拮抗されなかった。阻害様式のキネティクス解析は複合阻害様式を示した。5.混合唾液中にPAFが検出されたが、耳下腺、舌下腺から直接採取した唾液中にPAFは検出されなかった。以上、顎下腺でのPAF生合成はremodeling pathwayにより合成されること、顎下腺細胞膜にPAF受容体が発現していること、およびPAFが細胞内情報伝達系として機能する可能性等、PAFの唾液分泌における役割の一端を明らかにした。
腰部脊柱管狭窄症における間欠跛行および神経圧迫症状発現の病態解析

腰部脊柱管狭窄症における狭窄部位の硬膜にかかる圧力を我々が独自に開発した方法で測定し、臨床症状と圧変化の関連を検討した。狭窄部位の硬膜への圧迫力は姿勢・歩行・体操などの腰椎の動きにより絶えず変化することを明らかにした。姿勢では臥位で圧は最も低く平均18mmHgであった。同じく腰椎部での神経圧迫疾患である椎間板ヘルニアでは硬膜・神経根を圧迫する力は臥位では平均53mmHgであり、腰部脊柱管狭窄症では腰部椎間板ヘルニアに比べると臥位での圧迫力は低いことが明らかになった。姿勢による圧迫力は座位では臥位の約2倍、立位では臥位の約4倍と変化した。最も高い圧は立位後屈で認められ臥位の約6倍と上昇する。しかし、立位でも前屈では後屈の約1/4に低下する。姿勢による硬膜への圧迫力の変化が症状の軽快や増悪に密接に関連していた。間欠跛行例では歩行中に頻回な間欠的硬膜圧迫が生じており、この圧上昇の程度は歩行中の姿勢に関連していた。間欠跛行は直立位歩行では早期に出現するが、前屈位歩行では跛行出現距離は延長する。直立位歩行では圧は高く、前屈歩行では圧は低い。また大股歩行時には圧の上昇が最も高い。圧上昇程度が高いほど跛行は早期に出現した。圧が最も小さいのは腰椎を前屈位にして、歩幅を小さくしてゆっくりと進む歩行であった。腰部脊柱管狭窄症では自転車駆動時には症状は誘発されない。その理由を本研究では明らかにすることができた。腰部脊柱管狭窄症例では自転車駆動時には狭窄部の圧は低く、歩行時にみられるような圧上昇も生じていなかった。腰痛体操時に圧がどのように変化するのかを測定した結果では、腹筋や背筋の筋力増加運動時には圧が著明に上昇しており、腰部脊柱管狭窄症例においては体操療法による過度の負荷は脊柱管内の圧を上昇させ、逆に症状を誘発させる危険性があることが明らかとなった。腰部脊柱管狭窄症例の間欠跛行の病態解析として、脊柱管狭窄部における歩行中の硬膜外圧(硬膜を圧迫する力)の変化を連続的に測定した。これにより歩行中は狭窄部位の硬膜圧迫力は一定ではなく上昇と下降を頻回に繰り返しており、歩行を中止し腰椎を前屈すると圧は直ちに下降することを明らかにした。また歩行サイクルと圧変化との比較検討で、この圧の変化は歩行中の腰部の動きにより生じていることも明らかにした。次に歩行中の圧の上昇の程度が歩行状態でどのように変化するか、さらに圧変化と間欠跛行出現との関連性について検討した。その圧の上昇の程度は歩行中の腰部の姿勢により変化し、前屈位の歩行では圧の増加は少なく、通常の直立位の歩行では前屈位歩行に比較して有意に増加した。跛行出現距離も直立位歩行に比較して前屈位歩行では有意に延長した。歩幅については大股歩行では著名に圧は上昇し、小股歩行では圧の上昇は軽度であった。

大股歩行では小股歩行に比較して跛行は早期に出現した。歩行速度が速くなると圧の上昇と下降のサイクルの頻度が増加し、歩行速度がゆっくりになるとこのサイクルの頻度は減少した。歩行速度が増加するのに伴って、歩行時間は短縮した。本研究の結果から腰部脊柱管狭窄症における間欠跛行の発現は、歩行中の脊柱管狭窄部位の硬膜を介しての馬尾や神経根の圧迫の程度に関連していることが推測できた。つまり歩行中の神経組織への圧迫力が上昇すると跛行は早期に出現するのに対して、圧迫力が低いと跛行は出現し難くなる。本研究の臨床への応用として、間欠跛行の発現の予防には前屈位で歩幅を小さくまたゆっくり歩くことが重要であると考えられた。腰部脊柱管狭窄症における狭窄部位の硬膜にかかる圧を測定し、臨床症状と圧変化の関連を検討した。狭窄部位の硬膜への圧迫力は姿勢の変化や歩行により絶えず変化することを明らかにした。姿勢の変化では圧は臥位で最も低く(平均18mmHg)、座位ではその約2倍、立位では臥位の約4倍となる。最も高い圧は立位後屈で認められ臥位の約6倍と上昇する(平均116mmHg)。しかし、立位でも前屈では後屈の約1/4に低下する。腰部脊柱管狭窄症の症状は姿勢により変化する。つまり臥位や座位では症状は軽快するし、立位では症状は悪化する。姿勢による圧迫力の変化が症状の軽快や増悪に密接に関連していた。間欠跛行例では歩行中に頻回な間欠的硬膜圧迫が生じており、この圧上昇の程度は歩行中の姿勢に関連していた。間欠跛行は直立位歩行では早期に出現するが、前屈位歩行では跛行出現距離は延長する。直立位歩行では圧上昇は高く、前屈歩行では圧上昇は低い。また大股歩行時には圧の上昇が最も高い。foot switchを用いた歩行解析の併用から、歩行時の圧の上昇や下降は歩行中の腰椎の動きにより生じていると考えられた。圧上昇程度が高いほど跛行は早期に出現した。圧が最も小さいのは腰椎を前屈位にして、歩幅を小さくしてゆっくりと進む歩行であった。間欠跛行を生じる疾患には腰部脊柱管狭窄症ほかに閉塞性動脈硬化症がある。閉塞性動脈硬化症では自転車駆動で症状が誘発されるが、腰部脊柱管狭窄症では自転車駆動時には症状は誘発されない。その理由を本研究では明らかにすることができた。腰部脊柱管狭窄症例では自転車駆動時には狭窄部の圧は低く、歩行時にみられるような圧上昇も生じていなかった。腰部脊柱管狭窄症における狭窄部位の硬膜にかかる圧力を我々が独自に開発した方法で測定し、臨床症状と圧変化の関連を検討した。狭窄部位の硬膜への圧迫力は姿勢、歩行、体操などの腰椎の動きにより絶えず変化することを明らかにした。姿勢では臥位で圧は最も低く平均18mmHgであった。同じく腰椎部での神経圧迫疾患である椎間板ヘルニアでは硬膜、神経根を圧迫する力は臥位では平均53mmHgであり、腰部脊柱管狭窄症では腰部椎間板ヘルニアに比べると臥位での圧迫力は低いことが明らかになった。姿勢による圧迫力は座位では臥位の約2倍、立位では臥位の約4倍と変化した。最も高い圧は立位後屈で認められ臥位の約6倍と上昇する。姿勢による硬膜への圧迫力の変化が症状の軽快や増悪に密接に関連していた。直立位歩行では圧は高く、前屈歩行では圧は低い。腰部脊柱管狭窄症では自転車駆動時には症状は誘発されない。
聴覚障害児の言語活動を充実させる看図アプローチを用いた教材開発・授業開発

昨年度「今後の研究の推進方策」として次のことを掲げた。1平成29年度に新たに開拓したF聴覚特別支援学校をフィールドとした研究を強化していく。2看護教育領域・幼児教育領域での研究成果を聴覚特別支援学校に提供していく方途も検討していく。1についてはF聴覚特別支援学校幼稚部・小学部・中学部教員合同の看図アプローチ研修会を3回行った。これにより,幼少中連携して看図アプローチに取り組む校内体制をつくり上げた。看図アプローチを活用し言語活動を充実させる「自立活動」指導用プログラムはほぼ完成した。この成果は「聴覚特別支援学校で言語活動を充実させるための看図アプローチ」として学会発表した。ただし,幼稚部と小学部の成果は論文化できていない。2019年度以降,科研費は打ち切りとなる。しかしF聴覚特別支援学校校長も研究担当教諭も異動しなかったため,2019年度以降もF聴覚特別支援学校をフィールドにした全校体制での実践研究を継続していく。2については,多様な研究成果が生まれた。論文として「看図作文授業レパートリーの構成(2)『問題-解決』構造をもった作文を書かせるための絵図の作成」を発表した。他に学会発表として「動物園を教育資源とした保育園における『看図アプローチ』実践」「看図アプローチを活用した学習動機づけの促進ー看護基礎教育『疾病論』授業実践ー」「中国における看図作文授業の改善ー日,中教育比較を通してー」「看図アプローチを用いた主体的な学習の動機づけ」「看図を導入したLBPの効果」等を行った。これらの研究成果はF聴覚特別支援学校の実践に引き続き提供していくことになっている。本研究では看図アプローチを用いた聴覚障害児の言語活動を充実させる教材開発・授業開発研究を行っている。鹿内は看図アプローチを次のように定義している。英語圏の多くの国や地域では,「見ること」をカリキュラムの中に取り入れている。その目的はビジュアルリテラシーの育成である。見ることを重視した教育は,中国でも行われている。中国語では,ビジュアルテキスト(絵図)を読み解くことを「看図」とよんでいる。また,絵図を読み解いた内容を作文として発信させる「看図作文」という方法も普及している。しかし現在中国では,看図作文の指導が形骸化し,看図作文が本来もっている教育効果を発揮できていない。そこで鹿内は,中国の看図作文を「ビジュアルリテラシーを育成していく方法」として洗練していく研究を行ってきた。鹿内は,中国の看図作文に心理学や物語論の研究成果を取り入れ「新しい看図作文」を開発してきた。この研究から生まれた成果を作文教育以外の教育領域に適用していくことを「看図アプローチ」とよんでいる。研究計画調書では平成28年度に取り組む第一の課題として「聾学校における協同学習看図作文授業づくり」をあげている。平成28年度はまずこの研究を行った。鹿内らがこれまでに開発してきた看図作文授業モデルを聾学校でも活用できるようにアレンジし実践を行った。聾学校は児童数が少ない。聾学校だけで教材開発や授業開発をすることは難しい。このため聾学校以外の小中学校でも,聾学校に提供するための教材開発・授業開発研究を行った。看図アプローチではビジュアルテキストを活用して授業をつくっていく。より有用性の高いテキストを,聾学校に提供するため,多くのビジュアルテキストの開発も行った。札幌聾学校幼稚部・小学部・中学部が連携して研究に取り組む計画になっている。しかし平成28年度は,中学部が研究に参加できなかった。この点が「おおむね」と判断した理由になっている。聾学校での研究成果は,日本協同教育学会で発表した。また紀要論文にもまとめてある。聾学校以外の小中学校が聾学校に提供する教材開発・授業開発研究も紀要論文としてまとめた。北海道の聾学校教員を対象とした研究会でワークショップも交えながら研究成果を発表した。研究計画調書には,研究成果はワークショップによっても発表していくと明記している。このために日本協同教育学会では「アクティブラーニングを成立させるための看図アプローチ」というテーマでワークショップも行った。当初研究協力校として予定していたS聾学校で幼稚部・小学部・中学部が連携して行う研究体制を整えることができなかった。とくに中学部での実践研究が不足していた。そこで平成29年度には,新たな研究協力校(F校)で幼稚部・小学部・中学部が連携して,看図アプローチを活用した実践研究が可能な体制を整えた。また前年度研究で不足していた中学部での実践研究にも力を入れて取り組んだ。これらの研究成果は「聴覚特別支援学校における看図アプローチを活用した授業づくり(I)ーF校に対する看図アプローチの紹介活動ー」・「聴覚特別支援学校における看図アプローチを活用した授業づくり(II)ーF校における看図アプローチの受容と実践ー」の2編の論文としてまとめた。これらの研究では看図アプローチを聴覚特別支援学校の「自立活動」や「教科」の指導に活用するためのモデルも示している。とくに「自立活動」の支援で看図アプローチは効果的に活用されている。聴覚特別支援学校(聾学校)は児童数が少ない。このため聴覚特別支援学校以外の校種の学校で聴覚特別支援学校に提供する教材開発・授業開発を行った。これらの成果は学会でのワークショップ「看図アプローチ協同学習のつくり方ー看護学校・幼少中高大・聴覚特別支援学校での活用ー」等で発表してある。

看図アプローチではビジュアルテキストを活用して授業をつくっていく。より有用性の高いテキストを,聴覚特別支援学校に提供するため,多くのビジュアルテキストの開発も行った。全校体制での実践研究を行うため主たる研究協力校を変更した。新たな研究協力校で教職員に看図アプローチの意義を理解してもらうために時間を必要とした。さらに,研究代表者が年度途中に所属機関を変更した。研究代表者の異動準備等のために研究を一時中断せざるを得なかった。以上が「やや遅れている」ことの理由である。ただし,予定していた研究は着実に行われており,成果は,論文・学会ワークショップ等で発表している。昨年度「今後の研究の推進方策」として次のことを掲げた。1平成29年度に新たに開拓したF聴覚特別支援学校をフィールドとした研究を強化していく。2看護教育領域・幼児教育領域での研究成果を聴覚特別支援学校に提供していく方途も検討していく。1についてはF聴覚特別支援学校幼稚部・小学部・中学部教員合同の看図アプローチ研修会を3回行った。これにより,幼少中連携して看図アプローチに取り組む校内体制をつくり上げた。看図アプローチを活用し言語活動を充実させる「自立活動」指導用プログラムはほぼ完成した。この成果は「聴覚特別支援学校で言語活動を充実させるための看図アプローチ」として学会発表した。ただし,幼稚部と小学部の成果は論文化できていない。2019年度以降,科研費は打ち切りとなる。しかしF聴覚特別支援学校校長も研究担当教諭も異動しなかったため,2019年度以降もF聴覚特別支援学校をフィールドにした全校体制での実践研究を継続していく。2については,多様な研究成果が生まれた。論文として「看図作文授業レパートリーの構成(2)『問題-解決』構造をもった作文を書かせるための絵図の作成」を発表した。他に学会発表として「動物園を教育資源とした保育園における『看図アプローチ』実践」「看図アプローチを活用した学習動機づけの促進ー看護基礎教育『疾病論』授業実践ー」「中国における看図作文授業の改善ー日,中教育比較を通してー」「看図アプローチを用いた主体的な学習の動機づけ」「看図を導入したLBPの効果」等を行った。これらの研究成果はF聴覚特別支援学校の実践に引き続き提供していくことになっている。基本的には研究計画調書に記載した方針に基づいて研究をすすめていく。それ以外にも次のような推進方策を考えている。聾学校での実践研究数を増やす必要がある。しかしフィールドが札幌聾学校だけでは児童・生徒数が少なく,多くの実践を行うことには限界がある。他の都道府県にある聾学校での実践も視野に入れて研究をすすめていきたい。また現在,看図アプローチは看護教育の領域でも盛んに取り入れられている。看護教育領域での研究成果を聾学校に提供していく方途も検討していく。鹿内らがこれまですすめてきた看護教育領域での研究との連携も考えていく。基本的には前年度の推進方策を踏襲する。
フレキシブルモルファスシリコン太陽電池モジュールの薄膜積層構造の耐久性向上

アモルファスシリコン(α-Si)太陽電池のフレキシブルモジュールなど数10nm数100nmの多層薄膜電極の界面は,高温・高湿状態で界面剥離を生じる可能性があり,薄膜電極の剥離・断線による電気的特性劣化が懸念されるので,耐環境性や強度特性試験が実施されている.界面剥離を生じる力学的環境としては,製膜時の残留応力,環境温度変化に伴う熱応力,応力集中が挙げられる.加えて,屋外環境で使用されるモジュールの場合には,防湿被膜表面から侵入する水素原子の金属界面強度に及ぼす影響が注目されている.そこで本研究では,結晶界面を有するα鉄の自由表面からの水素の侵入を2種類のFe-Hポテンシャル(Markworth型,Olander型)を用いて分子動力学(MD)解析し,負荷に伴う界面の変形・破壊特性に及ぼす水素の影響を検討するとともに,その結果を実際の水素侵入メカニズムと比較・検討し,より現実的なモデルを提案し,その有効性を示した.得られた結果をまとめれば以下の通りである.(1)仮定するFe-Hポテンシャルによりα鉄の自由表面からの水素の侵入挙動や界面の変形・破壊挙動は異なる.(2)水素は界面破壊・はく離を助長するが,その主因子は,負荷ひずみと水素濃度である.(3)実際の水素侵入のメカニズムに立脚し,仮定するポテンシャルと実際の水素の挙動との対応を明らかにした.(4)水素化物の挙動にはMarkworthポテンシャルが対応し,これは界面の脆性的な破壊を助長する.一方,水素イオンの挙動にはOlanderポテンシャルが対応し,これは界面の延性的な破壊を助長する.(5)両ポテンシャルの水素が混在した現実的なモデルを考案し,このモデルでは水素の侵入がより助長され,界面破壊がより内部でも生じることを明らかにした.以上から,界面はく離強度向上には,製膜時の残留応力緩和と防湿皮膜を通して侵入する水蒸気の阻止が重要と考えられる.アモルファスシリコン(α-Si)太陽電池のフレキシブルモジュールなど数10nm数100nmの多層薄膜電極の界面は,高温・高湿状態で界面剥離を生じる可能性があり,薄膜電極の剥離・断線による電気的特性劣化が懸念されるので,耐環境性や強度特性試験が実施されている.界面剥離を生じる力学的環境としては,製膜時の残留応力,環境温度変化に伴う熱応力,応力集中が挙げられる.加えて,屋外環境で使用されるモジュールの場合には,防湿被膜表面から侵入する水素原子の金属界面強度に及ぼす影響が注目されている.そこで本研究では,結晶界面を有するα鉄の自由表面からの水素の侵入を2種類のFe-Hポテンシャル(Markworth型,Olander型)を用いて分子動力学(MD)解析し,負荷に伴う界面の変形・破壊特性に及ぼす水素の影響を検討するとともに,その結果を実際の水素侵入メカニズムと比較・検討し,より現実的なモデルを提案し,その有効性を示した.得られた結果をまとめれば以下の通りである.(1)仮定するFe-Hポテンシャルによりα鉄の自由表面からの水素の侵入挙動や界面の変形・破壊挙動は異なる.(2)水素は界面破壊・はく離を助長するが,その主因子は,負荷ひずみと水素濃度である.(3)実際の水素侵入のメカニズムに立脚し,仮定するポテンシャルと実際の水素の挙動との対応を明らかにした.(4)水素化物の挙動にはMarkworthポテンシャルが対応し,これは界面の脆性的な破壊を助長する.一方,水素イオンの挙動にはOlanderポテンシャルが対応し,これは界面の延性的な破壊を助長する.(5)両ポテンシャルの水素が混在した現実的なモデルを考案し,このモデルでは水素の侵入がより助長され,界面破壊がより内部でも生じることを明らかにした.以上から,界面はく離強度向上には,製膜時の残留応力緩和と防湿皮膜を通して侵入する水蒸気の阻止が重要と考えられる.アモルファスシリコン(a-Si)太陽電池モジュールは,薄膜をフレキシブルフィルムに多層配置した構造を有しており,自由表面からの水素拡散が,積層薄膜界面の強度低下をもたらす懸念がある.そこで,本研究では積層強度の影響因子を評価するために,分子動力学法により積層薄膜を模擬した結晶方位の異なるα鉄2層構造に対する自由表面からの水素侵入のシミュレーションを実施し,界面の変形・破壊挙動および水素拡散に及ぼすひずみ,界面および温度の影響の解析を行い,以下の結論を得た.(1)膜生成応力や熱応力などに起因するひずみの存在は,水素拡散速度を著しく増加させる.(2)界面の存在により,水素の侵入が助長される.鉄と水素が強固に結び付く短距離ポテンシャルの場合には,水素は界面を避けて,α鉄のOサイトに選択的に侵入し,水素が侵入した領域の強度は相対的に上昇する.その結果として,界面強度は減少し,脆性的な界面剥離が生じる.一方,鉄と水素の結び付きが弱い長距離ポテンシャルの場合には,水素は原子間距離の大きな界面に選択的に侵入する.その結果として,界面の結晶構造は著しく乱され,界面近傍の強度が減少する.したがって,この場合にも延性的な界面破壊が促進される.

(3)温度は水素侵入の重要な因子ではないが,温度上昇に伴い破壊形態はより延性側に遷移する.(4)したがって,積層薄膜の界面強度の上昇のためには,残留応力の緩和,応力集中係数の低下とともに自由表面からの水素侵入の防止が重要である.アモルファスシリコン(α-Si)太陽電池のフレキシブルモジュールなど数10nm数100nmの多層薄膜電極の界面は,高温・高湿状態で界面剥離を生じる可能性があり,薄膜電極の剥離・断線による電気的特性劣化が懸念されるので,耐環境性や強度特性試験が実施されている.界面剥離を生じる力学的環境としては,製膜時の残留応力,環境温度変化に伴う熱応力,応力集中が挙げられる.加えて,屋外環境で使用されるモジュールの場合には,防湿被膜表面から侵入する水素原子の金属界面強度に及ぼす影響が注目されている.そこで本研究では,結晶界面を有するα鉄の自由表面からの水素の侵入を2種類のFe-Hポテンシャル(Markworth型,Olander型)を用いて分子動力学(MD)解析し,負荷に伴う界面の変形・破壊特性に及ぼす水素の影響を検討するとともに,その結果を実際の水素侵入メカニズムと比較・検討し,より現実的なモデルを提案し,その有効性を示した.得られた結果をまとめれば以下の通りである.(1)仮定するFe-Hポテンシャルによりα鉄の自由表面からの水素の侵入挙動や界面の変形・破壊挙動は異なる.(2)水素は界面破壊・はく離を助長するが,その主因子は,負荷ひずみと水素濃度である.(3)実際の水素侵入のメカニズムに立脚し,仮定するポテンシャルと実際の水素の挙動との対応を明らかにした.(4)水素化物の挙動にはMarkworthポテンシャルが対応し,これは界面の脆性的な破壊を助長する.一方,水素イオンの挙動にはOlanderポテンシャルが対応し,これは界面の延性的な破壊を助長する.(5)両ポテンシャルの水素が混在した現実的なモデルを考案し,このモデルでは水素の侵入がより助長され,界面破壊がより内部でも生じることを明らかにした.以上から,界面はく離強度向上には,製膜時の残留応力緩和と防湿皮膜を通して侵入する水蒸気の阻止が重要と考えられる.
サブナノ秒パルス放電プラズマによる省エネルギー型気相化学反応炉の形成

本研究課題は,これまで我々の研究室で用いられてきた極短パルス電圧形成技術を用いて,更なる急峻な電圧の立ち上がりとサブナノ秒オーダーの出力パルス電圧を発生させる「サブナノ秒パルス電源」を開発することを目的としている。本研究課題が実現した場合には,既存の放電プラズマ形成技術と比較して,省エネルギーで,より化学的活性度の高い放電プラズマを形成することが可能となり,これまでエネルギー効率の悪さから実用化が困難とされていた様々なプラズマ処理技術が一気に実用化へ進むことが期待される。以下に本年度に実施した研究内容を記す。1.オゾン生成濃度及び生成量の増加-20°Cのチラー水を用いて放電リアクタを外部から冷却することで,これまで40g/m^3で飽和してしまっていた最高オゾン濃度が,62g/m^3まで向上することがわかった.また,原料を酸素から乾燥空気に換えてオゾン生成実験を行った場合には,最高で約25g/m^3のオゾンを生成することができた.2.インピーダンス整合の改善最もエネルギー転送効率の高い条件(装置インピーダンス100Ω,電極長2000mm,印加電圧60kV時)には51.2%というナノ秒パルス電源から放電までのエネルギー転送効率を得ることができた.3.サブナノ秒パルス電源の開発本年度は,Sub-nsパルス放電の前身である2nsパルス放電の特性評価を行った.評価方法としては,本研究室でパルス放電プラズマの特性評価方法として行ってきたNO除去及びオゾン生成実験を50ns,5ns,2nsの3種類のパルス放電を使用して比較した.その結果,2nsパルス放電が極めて高い処理効率を有することが確認され,10ns以下の極短時間領域においても,電極間印加電圧の短パルス化及び立ち上がりの高速化が,プラズマ処理へ高効率化をもたらすことが実証された.(Sub-ns秒パルス電源開発の有用性のエビデンスが得られた.)本研究課題は,これまで我々の研究室で用いられてきた極短パルス電圧形成技術を用いて,更なる急峻な電圧の立ち上がりとサブナノ秒オーダーの出力パルス電圧を発生させる「サブナノ秒パルス電源」を開発することを目的としている。本研究課題が実現した場合には,既存の放電プラズマ形成技術と比較して,より小さなエネルギーで,より化学的活性度の高い放電プラズマを形成することが可能となり,これまでエネルギー効率の悪さから実用化が困難とされていた様々なプラズマ処理技術が一気に実用化へ進むことができるようになると考えている。1.オゾン生成量の増加リアクタ内温度の上昇がオゾン生成濃度の増加を妨げる原因であることを突き止め,電極の冷却によりオゾン生成濃度の増加を確認した。これにより,オゾン生成濃度の飽和値が40g/m^3から70g/m^3まで向上した。2.インピーダンス整合の改善電極形状及び印加電圧を変化させたことで整合が改善され,充電から放電へのエネルギー転送効率が15%から43%にまで向上した。現在はパルス電源の装置インピーダンスを変化させ,その影響を調査している。3.サブナノ秒パルス電源の開発サブナノ秒パルス電源の前身として2nsのパルス幅を有する2nsパルス電源を製作し,2nsパルス放電プラズマの特性評価を行った。本実験の結果,2nsパルス放電によるNO除去効率は,これまでの我々が実験で用いてきた5nsパルス放電プラズマの持つ世界最高のNO除去効率の約2倍もの結果を示した。また,オゾン生成実験においても,5nsパルス放電と比較して2nsパルス放電は約1.2倍のオゾン生成効率であった。1.オゾン生成濃度及び生成量の増加-20°Cのチラー水を用いて放電リアクタを外部から冷却することで,これまで40g/m^3で飽和してしまっていた最高オゾン濃度が,62g/m^3まで向上することがわかった.また,原料を酸素から乾燥空気に換えてオゾン生成実験を行った場合には,最高で約25g/m^3のオゾンを生成することができた.2.インピーダンス整合の改善最もエネルギー転送効率の高い条件(装置インピーダンス100Ω,電極長2000mm,印加電圧60kV時)には51.2%というナノ秒パルス電源から放電までのエネルギー転送効率を得ることができた.3.サブナノ秒パルス電源の開発本年度は,Sub-nsパルス放電の前身である2nsパルス放電の特性評価を行った.評価方法としては,本研究室でパルス放電プラズマの特性評価方法として行ってきたNO除去及びオゾン生成実験を50ns,5ns,2nsの3種類のパルス放電を使用して比較した.その結果,2nsパルス放電が極めて高い処理効率を有することが確認され,10ns以下の極短時間領域においても,電極間印加電圧の短パルス化及び立ち上がりの高速化が,プラズマ処理へ高効率化をもたらすことが実証された.(Sub-ns秒パルス電源開発の有用性のエビデンスが得られた.)
バイオ素子構築にむけた固体表面における生理活性分子の吸着挙動に関する研究

本年度の研究により、以下の成果が得られた。1)固体表面の吸着分子の構造解析○新しい表面分析手法、表面増強赤外分光法、の基礎原理・測定技術の開発を行い、固液界面における単分子吸着種のキャラクタリゼーションが容易に行えるようになった。○この測定法を利用して、汗の成分分析をおこない、運動時に増加するといわれる乳酸が、他の成分による妨害をうけることなく、高感度に測定できることがわかった。その他の生体分泌物の分析においても、従来の電気化学的手法よりも簡便なバイオセンシングシステムとして利用できる。○吸着分子の測定法の一つである表面増強ラマン散乱の機構を検討し、従来良く理解されていなかった電荷移動プロセスを解明した。これにより、従来のデーターの一部見直しが必要であることがわかった。○種々の化合物の中で、イオウ化合物がもっとも安定に固体表面に吸着することがわかり、置換基を選択することにより、安定な素子構築ができる可能性がある。この過程で、分子が金属表面に吸着することにより、光化学反応をおこしやすいことがわかった。2)機能性電極の生体計測への応用○金電極上にジアフォラーゼを単分子層固定し、NADHの触媒酸化をサイクリックボリタンメトリーにより検討した。固定されたジアフォラーゼがある程度の活性を持ち、溶液中のNADHを触媒酸化できることが明かとなった。○ポリピロール被覆マイクロアレー電極の導電率が、溶液のpH変化に対して速やかに、かつ再現性良く変化すること、それが、プロトン付加脱離平衡によるキャリア濃度変化によるものであることがわかった。pHセンサーとして利用できる。1.固体表面の高感度振動分光測定法の開発究体表面に吸着したごく微量の生理活性分子を高感度に測定することは、本研究目的において必要不可欠である。そこで、表面増強赤外吸収分光法と名付けた新しい測定法を開発して、その測定原理を確立した。これにより、金属表面に吸着した分子の構造解析が、ウエットな状態を保持したまま、その場で行なえるようになった。現在、これに表面増強ラマン散乱分光法を組み合わせることにより、金属表面におけるタンパク質などの吸着構造を検討している。これらの測定法は、固体表面と直接結合した部位が選択的に観測できるという特徴を有するので、巨大生体高分子などの複雑な分子の吸着挙動を検討するに最適な測定手段であることが明かとなった。現在、金属コロイドによる細胞の染色技術を組み合わせることにより、抗原ー抗体反応などの生体反応を、顕微鏡観察下でin vivoに計測する技術を開発している。2.酵素修飾電極の作製新規な電解架橋法を考案し、NADH酸化酵素ジアフォラ-ゼを固定化した修飾電極、ならびにその他の酵素活性なマイクロ化電極を作製した。また、1.のその場分光測定法により、電解架橋反応過程を明かにした。これらの電極を用いることにより、補酵素NADHを効率的に酸化することができるようになり、生体計測への応用の足掛りが得られた。3.光合成アンテナ錯体の構造と電子移動過程の解析NMRと振動分光により、光合成細菌由来の反応中心の構造解析を行なった。また、時間分解分光測定により、反応中心における電子移動過程を検討した。これにより、光合成機能と分子構造の関連性が検討できる状態に近付いた。さらに、人工光合成系の一部再構築にも成功し、人工光獲得システム開発の可能性が確認できた。
強親核性トリフェニルホスフィンとその誘導体に関する研究

1.三級ホスフィン{2,6ー(CH_3O)_2C_6H_3}_3P[以下、(2,6)_3Pと略記]を過酸化水素で酸化して(2,6)_3P=0に導いた。トリフェニルホスフィンPh_3P=0が水に不溶であるのに対し、(2,6)_3P=0は異常に高い水溶性を示した(1g/8ml)。またPh_3P=0と異なり、(2,6)_3=0は酸と反応して安定なヒドロキシホスホニウム塩[(2,6)_3P-OH]X(X=C10_4,BF_4)を与える。この塩(X=C10_4)はKOHにより(2,6)_3P=0を再生するが、各種のアミンとは安定な1:1付加体[(2,6)_3P=O,HNR_3]C10_4を生成する[発表論文1]。2.(2,6)_3Pと元素イオウの反応によりスルフィド(2,6)_3P=Sを得た。Ph_3P=Sと異なり、(2,6)_3P=Sは過塩素酸と反応してヒドロチオホスホニウム塩[(2,6)_3P-SH]C10_4を生成する。また(2,6)_3P=Sを酸の存在下、溶液中で加熱すると容易に脱硫して3級ホスホニウム塩[(2,6)_3P-H]Xになる。同様に合成したセレニド(2,6)_3P=Seは酸により室温でも脱セレンする[発表論文3]。2,6ージメトキシフェニルリチウムとイオウの反応後、酸で加水分解して2,6-ジメトキシベンゼンチオール(2,6)SHを合成した。このチオールはベンゼンチオールPhSHと異なり、無臭、結晶性であり、PhSHよりもハロゲン化アルキルに対して求核性が高い。さらに、ArSH、ArSAr、ArSSAr、ArSCH_2CH_2SAr、ArSCH_2CH_2CH_2SAr型化合物{Ar=Ph,2-CH_3OC_6H_4,(2,6)}を比較したところ、これらの結晶性がAr=Ph<2-CH_3OC_6H_4<(2,6)の順に良いことが判った[発表論文2]。4.(2,6)_3Pや{2,4,6-(CH_3O)_3C_6H_2}_3P、あるいはこれらの4級ホスホニウム塩は塩酸水溶液中の特定の金属をPh_3Pよりはるかに高効率で有機溶媒中に抽出することが判ったが、大阪大学工学部との共同研究として報告した[発表論文4、5]。トリフェニルホスフィンのフェニル基の2.6-位をメトキシ基で置換した{

2, 6-(MeO)_2C_6H_3}_3Pあるいは{2, 4, 6-(MeO)_3C_6H_2}_3P[略称(2, 6)_3Pおよび(2, 4, 6)_3P]の特異な強塩基性,強親核性,あるいはこれらの誘導体の反応性,を利用してさらに多くの誘導体を合成すると同時に,それらの応用面を開拓することを目的として研究を行っている.即ち,1)a)(2, 6)_3Pと塩酸の反応で得られる3級塩[(2, 6)_3P-H]CIと活性オレフイン, CH_2=CHX,との反応,あるいはb)エポキシ化合物との反応, c)(2,6)_3Pとアルキル塩化物との反応, d)[(2, 6)_3P-CH_2CH_2Cl]Clの脱塩酸, e)[(2, 6)_3P-CH=CH_2]ClへのMichael型付加反応,などで各種の4級オニウム[(2, 6)_3P-R]^+,[(2, 6)_3P-CH_2CH_2X]_+, [(2, 6)_3P-CH_2CRR′OH]^+塩を合成することができた.これらオニウム塩化物は水溶性が異常に高いこと,強アルカリ条件でもP-C結合が切断されないこと, (CH_3)_2SnCl_2と1:1の反応をすることなどが判明した.今後,相間移動触媒や抽出剤としての利用を図る.2)(2, 6)_3Pや(2, 4, 6)_3PはPH_3Pよりはるかに優れた金属塩化物(GaCl_3, FeCl_3, AuCl_3, PdCl_2, PtCl_2など)の抽出剤となることが判明した.3)Ph_3P=0や{(2-(MeO)C_6H_4}_3P=0が水に不溶性であるのに反し, (2, 6)_3PをH_2O_2で酸化して得られる(2, 6)_3P=0は高い水溶性があることが判明した(1g/8mlH_2O).この(2, 6)_3P=0は酸(H-X)と反応して安定なヒドロキシホスホニウム塩[(2, 6)_3P-OH]X(X=ClO_4BF_4)を生成する.[(2, 6)_3P-OH]ClO_4をトリエチルアミンで脱ブロトンしようとしたところ,安定な付加体[(2, 6)_3P-OH-NEt_3]ClO_4が得られた.同様な付加体がNBu_3,NEt_2H,NH_2Bu-t,4-picoline,2,4,6-collidine,N-methylimidazole,Me_2NCH_2CH_2NMe_2(2:1)でも得られた.2.(2,6)_3Pと元素イオウの反応によりスルフィド(2,6)_3P=Sを得た。Ph_3=Sと異なり、(2,6)_3P=Sは過塩素酸と反応してヒドロチオホスホニウム塩〔(2,6)_3P-SH〕CIO_4を生成する。また、(2,6)_3P=Sを酸の存在下、溶液中で加熱すると容易に脱硫して3級ホスホニウム塩〔(2,6)_3P-H〕Xになる。同様に合成したセレニド(2,6)_3P=Seは酸により室温でも脱セレンする〔発表論文3〕。3.2,6ジメトキシフェニルリチウムとイオウの反応後、酸で加水分解して2.6ジメトキシベンゼンチオール(2,6)SHを合成した。このチオールはベンゼンチオールPhSHと異なり、無臭・結晶性であり、PhShよりもハロゲン過アルキルに対して求核性が高い。さらに、ArSH,Ar-SAr,ArSSAr,ArSCH_2CH_2SAr,ArSCH_2CH_2CH_2SAr型化合物{Ar=Ph,2-CH_3OC_6H_4,(2.6)}を比較したところ、これらの結晶性がAr=Ph<2-CH_3OC_6H_4<(2.6)の順に良いことが判った〔発表論文2〕。4.(2,6)_3Pや{2,6-(CH_3O)_2C_6H_3}_3P、あるいはこれらの4級ホスホニウム塩は塩酸水溶液中の特定の金属をPh_3Pよりはるかに高効率で有機溶媒中に抽出することが判ったが、大阪大学工学との協同研究として報告した〔発表論文4,5〕
ドイツ・ロマン主義における自然神秘思想の受容の研究

ドイツ初期ロマン主義と自然神秘思想について、当初の予定どおり、文献調査をし、資料を熱め、書籍を購入し、自然神秘思想の伝統とロマン主義の関係についての研究を行った。平成5年度には、ヨーロッパ近代の自然神秘思想についての数年来の研究がまとまり、『キリスト教神秘主義著作集第16巻近代の自然神秘思想』として出版した。解説(中井章子執筆)において、自然神秘思想が、ヨーロッパのルネサンスからロマン主義にいたる重要な思想であることを明らかにし、基本的な考えを説明した。また、錬金術文学であるアンドレーエの『化学の婚礼』とノヴァーリスの関わりを扱った論文(ドイツ語)を発表した。アンドレーエのこの作品とノヴァーリスのあいだには、宗教や哲学と自然認識の関わりの問題、錬金術の象徴的言語と文学の関連の問題などについて共通性がみられることがわかった。今年度の研究としては、ノヴァーリスの哲学と自然学と詩学を自然神秘思想との関わりで総合的に論じた論文を執筆中である。ノヴァーリスは、十八世紀後半の時代の共通の思想的前提であった自然神秘思想を、カントやフィヒテの哲学と重ね合わせて、自分の思想に取り込んでいる。そして、自然神秘思想をとくに文学の方法として用いている。このことにより、ノヴァーリスは、モデルネ以降の文学や芸術の先駆となっている。自然神秘思想は、同時代人であるゲーテの文学や自然学、シェリングやバーダーの自然哲学にも関わっているが、ノヴァーリスは1800年以降の時代にあって、自然神秘思想の可能性が「ポエジー」にあることを、同時代人のなかで一番はっきりと見極めていた。
魚類肝細胞の初代培養糸におけるビテロゲニンの合成機構に関する研究

目的:魚類の卵黄成分の合成機構を明らかにするために、ニジマス肝細胞の初代培養系を用いて、エストロゲンによるピテロゲニン(Vg)の合成誘起条件について検討し、甲状腺ホルモン(T_3)の影響を調べた。方法:ニジマス(200300g)を用い、肝臓をコラゲナ-ゼを含むリンゲル液で潅流し、肝実質細胞を集めた。この細胞を10^6/mlの割合でデッシュに移し、インシュリンを含むLー15無血清培地で培養を試みた。培養2日後にエストラダイオ-ル-17β(E_2)を種々の濃度で加え、肝細胞によるin vitroでのVgの合成分泌の有無を調べた。培養液のVgの同定はSDSーPAGE電気泳動法およびイムノプロット法により、定量はELAISA法によった。さらにT_3添加の影響も調べた。結果:培養肝細胞は一部重層状態に成ったが、E_2添加24時間後、分子量175000の蛋白質が培養液に出現し、これはイムノプロット法によりVgと確認された。この時のVgの濃度は約50ng/mlであったが、その後経時的に増加し、120時間後で1.6μg/mlに達した。産生されたVg量はE_2の濃度により異なり、10^<-9>Mー10^<-6>Mでは濃度依存性に増加したが、10^<-5>Mではむしろ低下した。T_3(10^<-7>M)の添加によるVg合成の促進効果はなかった。これらのことから、in vitroでVgの合成が可能なことが分かったので、この手法を用いてVgの合成に及ぼすE_2と成長ホルモン、プロラクチン等の相乗効果を継続して調べている。またVgの合成には多量のカルシウムが必要であるが、Vgの産生に及ぼす培養液のカルシウム濃度の影響については、低カルシウム条件下での培養方法を現在検討中である。
教学マネジメントを支援する大学の専門的職員のあり方に関する研究

本研究では、アンケート調査と聞き取り調査により、アドミッション・オフィサー、IR担当者、カリキュラム・コーディネーターに必要な職務遂行能力のスキルマップを作製することを目的としている。今年度はIR担当者のスキルマップ作成を目的として、職務遂行能力を把握するためのアンケート調査と聞き取り調査を実施する予定であったが、我々が活動の拠点の一つとしている大学評価コンソーシアムにおいて、IR担当者の職務遂行能力についての聞き取り調査と議論を進め、これまで参照していたIR担当者のスキルマップの改訂を行った。そのため、当初の予定を変更し、IR担当者向けのアンケート調査の目的を、改訂版のスキルマップの妥当性についての調査として実施することとし、その調査項目の検討を行った。ちなみに、大学評価コンソーシアムの活動の中で、改訂版スキルマップの妥当性についてのサンプル調査を実施しており、結果としてそこに盛り込まれている職務遂行能力の妥当性はかなり高いことが判明しているが、これを全国的調査として次年度行うこととした。アドミッション・オフィサーの職務遂行能力については、連携研究者とそこに関連する研究者との間で、スキルマップ案を作成して共有している。連携研究者達は外部向けのアドミッション・オフィサー研修を、このスキルマップ案に基づいて実施しており、実質的な検証を行っているが、その内容の妥当性についても次年度IR担当者と同様、アンケート調査と聞き取り調査を行うこととなった。カリキュラム・コーディネーターについては、その職務内容が広範囲にわたりかつ不明な点も多いため、カリキュラム設計に焦点をあて、それに関する基本的な知識や情報の内容の整理を行った。当初の計画ではIR担当者向けのアンケート調査と聞き取り調査を実施している予定であったが、研究実績の概要で記したように、調査目的を変更し次年度実施することとした点もあり、やや遅れているとの自己評価である。しかし、本研究の目的である専門的職員の職務遂行能力を基盤としたスキルマップ作成という観点からは、IR担当者とアドミッション・オフィサーのスキルマップ案は出来ており、調査ではこのスキルマップ案の検証を行うこととなっている。カリキュラム・コーディネーターに関しては、文献レビューを中心に内容の整理を行っている段階であるため、今後は実際のカリキュラムマネジメント従事者から、聞き取り調査を行い、内容の構造化を図ることが中心の活動となる。IR担当者とアドミッション・オフィサーに関しては、調査を行う前の段階で、スキルマップ案が出来上がっているため、アンケート調査と聞き取り調査はその案の内容の妥当性検証に焦点を当てたものとなる。カリキュラム・コーディネーターに関しては、当初の計画通り、アンケート調査と聞き取り調査を実施し、スキルマップ案の作成を行う予定である。ただ、上記3つの専門的職員の活動に関する研修を、別の外部資金で同時並行して展開しているため、常時理論と実践との間の往還を行いながら、妥当性の高いスキルマップを作成する予定である。

当初予定していたIR担当者の職務遂行能力に関するアンケート調査の実施と、それに関連してAIR(association institutional research)総会への参加をしなかったため、翌年度への繰り越しとなった。大学評価コンソーシアムのウェブページ上にIR担当者のスキルマップや研修活動の具体的内容がまとめられている。次世代型大学教育開発センターのウェブページ上では、IR担当者、カリキュラム・コーディネーター、アドミッション・オフィサーの研修活動の内容がまとめられている。