hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
良タンパク質米の育種

(6)良タンパク質米育成の交配母本としての適性評価のため、系1417(espー1)、1428(espー2)、1429(espー3)をアキチカラ、キヌヒカリ、北陸129号と交配を行うとともに、上記3系統について出穂期以下12項目について栽培特性を調査した。(7)酵素抗体法による変異体選抜のため2種のプロティンボディ、PBーIおよびPBーIIの単離・精製を行い、ウサギ抗体を得た。また、PBー1、PBーIIの各構成ポリペプチドの単離・精製を行い、ウサギ抗体を得た。この結果、これらの抗体を用い酵素抗体法(ELISA)による各構成ポリペプチドに関する変異体の選抜が可能となった。(1)保存品種についてSDSーPAGE分析による貯蔵タンパク質に関する変異の探索を行い、57、37ー39、22ー23(PBーII)、16、13kDa(PBーI)ポリペプチドに関する多くの変異を見いだした。これらの変異はそれぞれのポリペプチドに関する構造遺伝子変異であると考えられた。(2)ニシホマレ、台中65号、IR36の日印3品種のMNU受精卵処理M_2について変異体の選抜を行い、57H変異体を始め多くの変異体を得ることができ、本処理法が日印品種を問わず貯蔵タンパク質の突然変異誘起に有効であることが示された。本年度も上記3品種についてMNU受精卵処理を行い多数のM_1種子を得た。(3)PBーIおよびPBーII抗体を用いて酵素抗体法(ELISA)による変異の探索を行いPBーII(グルテリン)含量の高いものなどを選抜した。(4)PBーIに存在する10、13a、13b、16kDaポリペプチド、PBーIIに存在する22ー23、26、37ー39kDaポリペプチドに対するポリクロ-ナル抗体全てを作成することができた。これによって、各ポリペプチドの量比の測定と変異体の選抜が可能となった。(5)保存品種および突然変異系統中に見いだした57H変異体10系統について遺伝子分析を行い、優性の突然変異を含め57H変異には少なくとも4つ以上の異なる座位が存在することを確認した。保存品種中に見いだされた57H変異は単劣性遺伝子支配であり、取寄先は異なるもののいずれも同一の遺伝子であった。トリソミック分析の結果、EM61の優性の57HおよびEM305の劣性の57H変異は、遺伝子座は異なるが両者とも染色体1に座乗することが示唆された。(6)栽培品種アキチカラ、キヌヒカリ、北陸129号にespー1、espー2、espー3を交配して得た自殖F_2について系統選抜と戻し交配を行った。また、今回新たに得た突然変異系統について原品種、変異体間およびトリソミック系統との交配を行い、多数のF_1種子を得るとともに、栽培特性ならびに交配母本としての適性評価を行った。(1)九州大学に保有する国内外の在来品種の種子貯蔵タンパク質についてグラジエントゲルを用いたSDSーPAGE分析を行ったところ、多様な変異が存在することをつきとめた。これらの変異中には従来見いだせなかった可消化のタンパク質顆粒PBーIIの主タンパク質で種子貯蔵タンパク質の80%を占めるグルテリンに関する変異が多数見いだされ、しかも変異に多様性が認められた。これらの変異は種子貯蔵タンパク質の改良に対して重要な遺伝子資源となると期待される。(2)種子貯蔵タンパク質に関する遺伝子資源の開発と評価を効果的に行うため、等電点電気泳動法(IEF)について検討した。
素粒子を用いた歴史的組積造建造物の内部構造探査に基づく耐震調査

宇宙線から生じて地表に降り注ぐ素粒子(ミューオン)探査技術を用いて、歴史的組積造建造物の内部構造を探査し、その結果を用いて耐震解析を行うことにより、組積造建造物の耐震評価が可能であることを示した。本研究では、2006年ジャワ島中部地震で被災したインドネシア世界遺産プランバナン寺院シヴァ祠堂を対象として実施し、不明確であった内部空洞の寸法を明らかにするとともに、有限要素法を用いた地震応答解析を実施した。解析の結果、内部構造は損傷していないと判断した。このように、素粒子探査と構造解析を組み合わせた本手法の有効性を確認した。研究計画に従い、世界遺産プランバナン寺院(インドネシア)シヴァ祠堂に素粒子(ミュオン)観測機器を設置した。なお、観測機器は、一旦、東京大学地震研究所において、仮組立を行い、性能を確認した後、分解して梱包し、インドネシアに運搬している。世界遺産プランバナン寺院はインドネシア国の所有であり、観測機器の設置にあたり、インドネシア政府の許可を得て、プランバナン修復事務所の協力のもとに、シヴァ祠堂の内室に観測機材を2013年9月に設置した。観測は2013年10月中旬から2014年2月中旬まで約4か月の期間、実施した。この間、12月中旬に、観測機器の方向を180°回転させている。素粒子(ミュオン)観測機器の概要は下記のとおりである。ミュオン検出器は、ミュオン通過時に微弱な光を発するシンチレータとその光を電子に変換する光電子増倍管を組み合わせたシンチレーションカウンタでミュオンをカウントするものである。あるタイミングでほぼ同時にミュオンを検出した2つのセグメントの位置関係からミュオンの飛来方向を特定する。一方、シヴァ祠堂はプランバナン寺院のなかでも最も大規模でかつ1950年代にオランダ人技術者によって再建された建造物であるが、設計図書がみあたらず、内部構造、とくに、建物上部の空洞がよくわかっていない。本観測結果から、空洞を有することが確かめられた。本年度の観測から、歴史的・文化的価値のある組積造遺跡の調査に、素粒子(ミュオン)探査は有効な非破壊調査法であることがわかった。宇宙線が大気に衝突して発生する素粒子(ミューオン)は、厚い岩盤も透過するが、吸収率が密度に比例する性質をもつ。この性質を利用して、従来、火山の内部構造探査等に素粒子探査技術が適用されてきた。本研究は、この技術が歴史的組積造建造物の非破壊調査に適用できるとともに、その結果を用いて、耐震解析を行うことにより、建造物の耐震性を評価することを目的としたものである。研究の経過と成果は下記のとおりである。まず、具体的な調査対象として、2006年ジャワ島中部地震で被災したインドネシア・世界遺産プランバナン寺院のうち、最も規模が大きなシヴァ祠堂を選び、2013年10月中旬から約4か月間、祠堂の中央室内部に素粒子検出器を設置して観測を実施した。シヴァ祠堂は20世紀半ばに鉄筋コンクリート技術を導入して再建されたものであるが、正確な設計図書が残っておらず、建物上部の空間構造が不明確なままであったが、素粒子探査によって、隠れていた上部空洞の確からしい寸法がわかった。この結果に基づいて、3次元有限要素法による解析モデルを作成し、2014年度に地盤ー構造物系の地震応答解析を行った。解析の結果、2006年ジャワ島中部地震でシヴァ祠堂の内部構造が損傷した可能性は小さいことを明らかにした。この結論は、シヴァ祠堂の今後の保存修理計画上に極めて有用な知見を与えるものであり、インドネシアとの文化遺産国際協力に寄与したと思われる。今後、歴史的組積造建造物の内部構造を調べるための非破壊調査法として、素粒子探査法が有力な方法のひとつになることが期待される。地震工学当初の研究計画どおりに、素粒子探査機器をインドネシア世界遺産プランバナン寺院・シヴァ祠堂に設置して、4か月間の観測を行い、データを得ることができた。さらに、素粒子観測データを解析し、シヴァ祠堂の上部構造体内部に空洞を有することを確認した。平成26年度は、本研究期間2年間の最終年度である。プランバナン寺院・シヴァ祠堂で得られた素粒子観測データの解析を進め、空洞の形状寸法を求める。さらに、この結果を用いて、空洞をモデル化した3次元有限要素法による地震応答解析を行い、シヴァ祠堂の地震時挙動を把握する。この解析モデルは、地盤ー構造物系であり、地盤と建物の動的相互作用も考慮できるものである。また、当初計画より、さらに研究を進めるために、インドネシア政府の許可が得られれば、プランバナン寺院とともに世界遺産に登録されているボロブドォール遺跡に素粒子観測機器を設置して観測を行い、歴史的組積造建築物の内部探査に対する適用性をさらに広げる。

寺院の修復工事が予定より早く進んだため、当初の観測計画より早く切り上げなければ行けなくなった。その間の観測に必要と考えられた消耗品を次年度の観測に繰り越す事とした。光電子増陪管11万円×5本(消耗品)を購入する予定である。
保険業におけるマーケティングの経済分析

本研究では、保険市場における様々なマーケティングについて、主としてミクロ経済分析の手法を用いて検討を行ったものである。研究成果としては、(1)保険会社におけるマーケティングについての新たな知見を得たこと、(2)各保険会社が競争する場であり、マーケティングを実施する場である市場の分析を展開したこと、(3)情報の非対称性、リスク、不確実性といった保険会社がマーケティングを考える上で重要な項目についての経済分析を実施したこと、などをを掲げることができる。今年度は、保険およびその対象である不確実性・リスクに関連した市場経済分析を主たる研究対象とし、以下に示す3本の論文を刊行した。各論文の簡単な要約を示せば、以下のようになる。"Does Competition Really Promote Risk Management?"は、各企業におけるリスクマネジメント実施可否と市場に存在する企業数との関連性について分析したものである。分析の結果、この両者の関係は一意的には決まらず、潜在需要量やリスクマネジメントコストなどといった外生変数によって決まることを明らかにした。本研究は、従来に比して相当に競争的となった保険市場におけるマーケティング戦略を体系的に取り扱ったものである。具体的には、保険業における各種マーケティング戦略について主としてミクロ経済学の手法を用いて分析したものである。このような研究スタイルは、保険業におけるマーケティング戦略における「一貫的な理論」を明らかにすることができる点において少なくない意義・重要性があるものと評価できる。そして上で示したことを背景に、平成24年度における研究実績の概要について示せば以下のようになる。第一に、保険会社が行う社員教育投資の水準について検討したことである。より具体的には、2社の保険会社が競争する市場を想定した上で、各社の社員教育投資水準と業界全体の財産としての信用の維持にかかる競争・協調構造について検討した。第二に、消費者が保険の目的物(例えば自動車)と保険(例えば自動車保険)とを同時に購入する状況について検討したことである。この検討は従来モデルにおいて保険の目的物が所与条件として与えられていた点を拡張したものであると評価可能であり、このような同時購入の場合における特徴について明らかにした。第三に、私的保険と公的保険とが両立するような市場(例えば医療保険市場、年金保険市場)における私的保険の性格について検討したことである。より具体的には、私的保険が通常財であるか劣等財であるかの検討であり、本研究では公的保険の特徴が決定的な因子となりうることを明らかにした。第四に、モラルハザードと保険金詐欺とが両方起こりうる市場を想定した上で、モラルハザードと保険金詐欺との間にどのような関連性があるかについて検討したことである。そしてその中で、この関連性の存在が、伝統的なモラルハザードモデルと異なった結論を導出することを明らかにした。今年度(平成26年度)は、過年度より続けてきた研究をレフェリー付きの海外ジャーナルに掲載すると同時に、家計・企業・政府といった保険分野でのマーケティングを考える上で必要不可欠な各プレーヤーに焦点を当てた研究を行った。今年度における研究実績(論文として刊行したものおよび学会等で研究成果報告を行ったもの)について示せば、(1)日本の地震保険制度における損害区分についての議論、(2)需要不確実性およびコスト不確実性が両方存在する保険市場における需要情報価値に関する経済分析、(3)公的保険と私的保険が共存する保険市場において、公的保険が私的保険の需要に与える影響にかかる経済分析、(4)後悔理論を用いた上で、生死混合保険にかかる経済分析の実施、(5)保険分野でのマーケティングを議論において散見されるcoopetitive situationとそれを分析するツールとしてのゲーム理論についての検討、(6)保険需要の促進等を目的に政府等が行う保険料補助の効果等についての分析、(7)参入規制が企業のリスクマネジメント実施に与える影響についての議論、があげられる。なお上記の研究のうちのいくつかについては、学会発表を終えた段階であったり、レフェリー付きジャーナルにおける審査過程の途中であったりしているが、最終的には、これまで同様に、レフェリー付きの海外ジャーナルへの掲載を目指して作業を行っていくことを予定している。今年度における研究実績は、以下の4本の論文および1本の学会発表にまとめることができる。本研究課題に対応するいくつかのテーマに関してはすでに終えており、外部雑誌等への掲載も完了している。しかしながら、昨年度(平成26年度)までに終えることのできなかった研究が残っていることも事実であることから、「(2)おおむね順調に進展している。」と評価した。保険今年度(平成27年度)は最終年度に当たることから、これまでに取り組んできた研究を発展・拡張した上で、その成果を公表することに主眼を置いた年度とすることを予定している。上に示した論文の一部については、すでに学会等で発表を行っており、また外部雑誌への投稿をスタートしている。これより、「平成25年度末あたりをメドに、本研究にかかる研究成果をディスカッションペーパーなどの形にまとめる」という当初の計画以上に進展していると評価する。本研究課題に対応するいくつかのテーマに関しては、平成24年度においてすでに刊行されていたり、学会等にて発表を行ったりしている。

平成24年度は初年度であったことから、当初の計画では「準備段階」と位置づけていたが、未完成な部分を少なからず有するバージョンではあるものの研究成果を公表するに至ったことから「(1)当初の計画以上に進展している」と評価した。予定よりも旅費等が節約できたため。今年度の研究を発展させることを目的とした今後の研究の推進方策等としては、以下の2つを考えている。第2は、外部雑誌への投稿および刊行である。目下レフェリー中のものも含めて、国際ジャーナルへの掲載を目指して作業を続ける予定である。平成25年度は研究2年目に相当することから、初年度である平成24年度に発表した研究をさらに発展的に拡張等することに従事することとしたい。また本研究課題に該当する新しい切り口のテーマを探索するとともに、それらにかかる分析等も同時に進めて行くことができればと考えている。今夏にドイツのミュンヘンにて開催予定のWorld Risk and Insurance Economics Congressへの発表・参加に要する費用および投稿済み論文のレフェリープロセスにおいて発生する諸費用への充当を考えている。当該研究費が生じた理由として、昨年7月に参加した国際学会にかかる経費に関連して学部から補助を受けられたことなどがあげられる。また、当初予定していた研究室におけるパソコン機器に関する買い替えを実施しなかった点もあげられる。主たる次年度の研究費使用計画として、5月にスウェーデンで実施される国際学会および7月にロシアで実施される国際学会への研究発表参加にかかる諸経費を考えている(すでに両学会での発表についてはaccept通知を受けている)。当該研究費が生じた状況としては、毎年参加しているAsia-Pacific Risk and Insurance Association annual meetingにかかる経費が予想以下で済んだこと、学部内で公募していたインセンティブ経費を獲得できたことなどがあげられる。
データマイニングとゲーミフィケーションによる認知症ケアプログラム評価方法の探索

本研究は、認知症デイサービスで提供されているレクレーションプログラムに、ゲーミフィケーション要素を取り入れる効果についてデータマイニングの手法を用いて科学的に検討した。その結果、認知症患者の行動心理症状の抑制、認知症の精神症候の悪化を遅らせる効果が期待され、スタッフの負担度の軽減につながるという効果を確認した。認知症デイサービスという制約下では、研究の限界はあるものの、経験的に行われていたプログラムの改善に、一定の方法論を持ち込んだことで、その経験則を支持し得る結果が得られた意義は大きいと考える。本年度は初年度であり、研究開始に手間取ったが下記の研究状況にある。1.ゲーミフィケーションと認知症ケアの視点を取り入れた分析の枠組みの設定についてはゲーミフィケーション事例調査、認知症ケアに使われている各種のアプローチ、保育園児等とのふれあいサービスの実態調査、ICTを活用した認知症介護の情報インフラについての調査を実施した。2.デイサービスでの認知症ケア実施状況の調査では、デイサービス機関であるソラスト武蔵小杉の協力を得て、利用者と家族の同意を得て、認知症ケアサービスの実態をVTRや写真等により調査し記録した。3.デイサービスでの介護従事者の労働環境計測データを収集した。これは具体的なイベントのタイミングで1日間の各従業員の行動を定量的に抑えることを実施し、従業員の担当職種の差による作業内容と時間にパターンがあることを検知し、数値データを基に通常ケアとの差を定量的に捉える仕組みとして有効であることが判明した。4.データマイニングによる関連性ルールの導出については、上記調査データの整理と分析のためのデータマート化まで実施できたが、認知症デイサービスの実態調査の開始が遅れたため、解析には至らなかった。そこで関連性ルールの導出に関する解析は、次年度に行うこととした。そのため、解析結果にもとづく実地調査、研究報告会の開催も、次年度に実施することになった。本研究の2年目である平成26年度は、研究代表者の所属機関変更等により、調査研究の開始が遅れたが、次のような段階まで進展している。1)ゲーミフィケーションのフレームワークによるレクレーションプログラムの検討:実施されているレクレーションプログラムを、ゲーミフィケーションのダイナミクス、メカニクス、コンポーネントの3要素に分解し、不足していると思われる要素を整理した。2)評価指標の検討:認知症の重症度の測定にNPIを実施したところ、対象者の半数は測定できなかったが、介護者の観察評価からは、利用者に共通する問題行動として6項目が抽出された。この6項目がレクレーションプログラム中に起きる頻度を、5段階のリッカートスケールで表わすインタビュー項目として設定し、NPIと組み合わせることにした。3)作業負荷とノウハウの集中:利用者の1日のケアの成果がきまるほど重要なレクレーションプログラムが毎朝実施されているが、レクレーションプログラムと介護従事者の労務環境調査の分析から、その実施は「人」に依存していることが明らかになった。そのノウハウを標準化して、作業負荷の平準化を図れないか、プログラム内容の変更に合わせて、調査分析を試みる。4)研究成果報告会:2015年3月16日(月)15:0017:00、国際医療福祉大学大学院青山キャンパス(戸田ビル青山4Fホール)にて、研究成果報告会を開催した。本研究の中間成果を報告するとともに、認知症を支えるネットワーク構築に関する講演、認知機能検査支援システムの紹介を行い、認知症ケアの評価について参加者と議論した。2年間の研究実績を踏まえて平成27年度は、認知症デイサービスのレクリエーションにゲーミフィケーション要素を取り入れることにより、アルツハイマー型認知症患者22人の精神症候の進行を遅らせる効果について観察研究を行った。ゲーミフィケーション要素を取り入れる前後3か月間でのNPI(Neuropsychiatric Inventory)は、54%の被験者は認知症の精神症候が改善し、13%の被験者は認知症候の悪化が見られなかった。同時に測定したスタッフの介護サービスの負担度は、被験者の50%は軽減し、27%は負担度に変化は見られず、ゲーミフィケーション要素を取り入れた効果と推察された。その効果が現れる要因についての決定木解析では、介護スタッフの行動様式や熟練度が抽出された。さらに利用者の自立行動やグループワークへの参加意欲をかき立てさせる“声掛け"が重要な行動要素であることが析出された。これらの結果から、認知症デイサービスのレクレーションにゲーミフィケーション要素を取り入れることは、認知症患者の行動心理症状(BPSD)の抑制に効果的であり、認知症の精神症候の悪化を遅らせる効果が期待されること、スタッフの負担度の軽減につながることが示唆された。なお、院外薬局の処方データ12,814件について、認知症患者が服薬している期間と薬剤数を集計・分析したの結果、服薬薬剤の種類と期間の影響は少ないと判断し、認知症薬の服薬状況の影響は解析要素から除外した。本研究は、認知症デイサービスで提供されているレクレーションプログラムに、ゲーミフィケーション要素を取り入れることを科学的に検討して、その効果を確認した。

認知症デイサービスという制約下では、研究の限界はあるものの、経験的に行われていたプログラムの改善に、一定の方法論を持ち込んだことで、その経験則を支持し得る結果が得られた意義は大きいと考える。研究代表者の所属機関変更と、認知症デイサービス調査研究の協力先であるソラスト武蔵小杉人事異動が重なり、今年度の調査研究の開始が予定より遅れ、全体のスケジュールがずれ込んだことによる。情報学平成27年度は、本研究の最終年度であり、データマイニングとゲーミフィケーションによる認知症ケアプログラムの評価方法について、一定の方向性を示す。具体的には、平成26年度の解析結果を踏まえて、ゲーミフィケーションの要素を取り入れたレクレーションプログラム2か月、通常プログラム1か月を1クールとして、その前後に利用者の状態とプログラム実施者の作業についての変化を分析・評価する。その結果を反映して改善したレクレーションプログラムを1クール実施し、分析・評価の結果を比較し、改善に使用した評価指標の有用性を検討する。その成果を公開シンポジウムで発表し、認知症ケアに関わる関係者と議論し、精度を高める予定である。認知症デイサービスの患者と家族に対する許諾の取得にはある程度、時間がかかると見込んでいたが、施設と患者・家族との連絡に予想以上の時間を要した。そのため、実態調査の実施が遅れ、データ解析の準備作業等も順次、遅れてことが原因である。平成25年度は認知症デイサービスの利用者の同意に時間がかかったこと、平成26年度は研究代表者の所属機関変更と、認知症デイサービス調査研究の協力先で人事異動により調査研究の開始が遅れたことから、調査予定スケジュールが全体的にずれ込んだことによる。ゲーミフィケーションの要素を取り入れたレクレーションプログラムの実施と観察調査、それに伴う労務環境調査は平成27年度に行うことになったため、当該調査に関する外注費、資料整理等の謝金、物品費は次年度に持ち越した。また、他の認知症ケア施設訪問調査も平成27年度に繰り延べたので、旅費も次年度に使用することになった。2年度目に入り、基本計画にキャッチアップしていく予定である。研究計画などについての変更はない。繰り延べたゲーミフィケーションの要素を取り入れたレクレーションプログラムは、評価尺度の感度を確認するために対象者を増して実施する予定である。観察調査のデータ入力、労務環境調査とレクレーション業務手順解析に、前年度分の未使用額と今年度予に計上した外注費、資料整理等の謝金、物品費を使用する。解析結果をもとに他の施設と評価指標の有用性を検討する予定で、持ち越した旅費を使用する予定である。研究実施スケジュールが遅れたために、予定していたデータマイニング解析と調査出張・研究報告会の開催がずれ込んだためその部分の予算を次年度に繰り越すことになったためである。平成26年度5月中に調査出張とデータマイニング解析を実施し、その結果の報告会を6月に実施する予定。
高齢男性介護者の在宅介護の継続に向けた支援のあり方に関する研究

男性介護者における家事や介護の困難について明らかにすることを目的に、介護支援専門員を対象に調査を実施した。その結果、分析対象者152名のうち9割は介護者が男性であるケースを担当していた。多くの男性介護者は何らかの問題を抱えており、介護の問題は介護者の続柄によって差がみられることが示された。また、介護支援専門員は、男性介護者の問題に配慮している一方で、対応に苦慮していることが示唆された。本研究の目的は,在宅で介護をしている高齢男性介護者が困難に感じている家事や介護の内容を明らかにし,男性介護者が,無理なく在宅介護を続けていくための支援のあり方について考察することである。平成19年度は,文献検討ならびに男性介護者に関わる専門職へのヒアリングを実施した。在宅で男性が介護をしているケースを担当している介護支援専門員を対象に,男性介護者が困難を感じている家事や介護の内容,今後必要だと考えるサービス内容,ケアマネジメントを行う際に留意している点等について尋ねた。ヒアリングの結果,介護支援専門員が担当しているケースの中には,食事の支度ができない,部屋を片付けられないなどの家事の問題や,おむつ交換ができないなどの介護の問題を抱える男性介護者がおり,さらに家事や介護に困難を感じているだけではなく,被介護者が食事を十分にとれず,適切な介護もなされていないような状況にあるケースも少なくないことが示唆された。介護支援専門員は,家事の遂行が困難な男性介護者の生活を支え,介護が円滑にすすむようにサービスを活用する一方,サービスを受け入れず,介護を一人で抱え込んでいるような男性介護者に配慮した支援を行っていた。介護支援専門員は,男性が介護をしているケースのケアマネジメントにおいては,女性が介護者である場合とは異なる問題が生じる可能性があることをふまえてアセスメントを行い,効果的なサービスの提供方法を模索していることが推察された。今後,男性介護者に必要とされる具体的な支援策について,さらに検討する必要があると考える。本研究の目的は、在宅で介護をしている高齢男性介護者が困難に感じている家事や介護の内容を明らかにし、男性介護者が、無理なく在宅介護を続けていくための支援のあり方について考察することである。平成20年度は、男性介護者が家事や介護に困難を感じている内容、それに対してどのような支援が必要とされるのかを明らかにすることを目的に、介護支援専門員を対象に調査を行った。分析対象者152名のうち91%は、主介護者が男性であるケースを担当していた。介護者が夫であるケースが抱える問題として「夫自身も体調が悪い」、「介護を代わる人がいない」、「家事・介護がうまくできない」が多かった。また、息子が介護者のケースでは、「家事・介護がうまくできない」、「介護を代わる人がいない」、「近所づきあいがない」が多かった。困難な家事・介護の内容としては、「食事の支度」、「排泄介助」、「入浴介助」が上位を占めていた。介護支援専門員の男性介護者への配慮として、夫に対しては「介護をねぎらう」が多く、息子では「仕事の都合に合わせて連絡を取る」が多かった。介護支援専門員が男性介護者への対応に困難を感じる点として「サービス利用やアドバイスを拒否する」、「連絡が取りにくい」などが挙げられたが、それらに対して「何度も訪問し根気よく説明する」、「夜間・休日に訪問する」等の対応をしていた。調査結果から、分析対象者の9割は男性介護者を担当しており、男性介護者の多くは何らかの問題を抱えていること、介護の問題は介護者の続柄によって差が見られることが示された。また、介護支援専門員は、男性介護者の介護の困難さに配慮している一方で、対応に苦慮していることが示唆された。介護支援専門員の視点から明らかとなった問題に着目し、男性介護者の特性をふまえた支援を行うことが重要であると考えられる。
イギリスの障害児教育におけるインクルージョン概念の探究

平成19年度は、これまでの訪英で得られた資料を分析の対象として、イギリスの文脈に沿いながら、インクルージョン概念の整理と概念規定を行うことを目的としていた。そこで、インクルージョンについて理解する上で新たな視点を提供するセバらの「プロセスとしてのインクルージョン」というとらえ方に着目して考察を行った。その成果は、平成19年10月に行われたSNE学会で発表した。また、平成20年5月に同学会の研究紀要(SNEジャーナル)に投稿予定である。本年度の研究では、インクルージョンの先進的な実践としてスキッドモアが紹介しているイギリス南西部のダウンランド校の実践例を取り上げ、同校が、学習上の困難をもつ生徒への対応を発展させていく中で、どのようにインクルージョンの実現をめざしていたのかを検討することを通して、「プロセス」としてインクルージョンを理解することの具体像の一端を明らかにした。またその過程が、統合という「状態」の実現をめざしていた従来のインテグレーションと、インクルージョンの相違をあらためて浮き上がらせるものであることを指摘した。「プロセス」としてインクルージョンを理解することにより、障害児を含めた多様なニーズをもつ生徒の存在を前提として、彼らを包摂する「不断の学校づくりの努力のプロセス」としてインクルージョンをとらえることが可能となり、通常学校教育のあり方そのものを問い直す議論としての視座を明確にすることができた。さらに、昨年度に引き続き、京都市立高倉小学校との共同授業研究では、障害児学級を足場に学習する児童について、教師と協働で具体的な支援について考えた。また、日本学術振興会の許可を得て大阪府大東市教育委員会の非常勤巡回発達相談員を勤め、本研究の成果の普及にも努めた。平成18年度当初の研究計画では、インクルージョン概念の定立に向けて、すべての子どもに対する教育的責任を学校全体で負うことと「分離」することとの関係を実践にどのように反映させるかを明らかにすることを主な研究課題としていた。そこで、通常学級の中で「読み書き」の学習に困難を経験しているディスレクシア(Dyslexia)の子どもについて、イギリスにおいて研究と実践の蓄積があることに注目して考察を行った。今日のディスレクシアの子どもへの教育的対応をめぐっては、通常学校内での対応を充実させるべく、通常学校教育のあり方そのものを問い直そうとするもの(ディスレクシア・フレンドリー・スクール)と、ディスレクシアの子どもを専門的に受け入れる学校の登場に見られるように、専門的な指導に重点を置き、通常学校外でのディスレクシアの子どもへの対応を進めようとするものという異なる2つの方向性がある。本研究では、一見矛盾するように見えるこの2方向の動きについて、インクルージョンを推進しようとする視点からどのようにとらえることができるかについて考察を行った。その結果、両者は必ずしも対立するものではなく、それぞれの取り組みの実態からは、異なるアプローチを採りながらもインクルージョンを追求するという共通の課題に迫ろうとしているものであることを明らかにした。これは、インクルージョンと「分離」の関係が新たな展開を見せ始めていることをわれわれに示唆するものである。この研究成果を『京都大学大学院教育学研究科紀要』(第53巻)に発表した。さらに、京都市立高倉小学校との共同授業研究では、特殊学級(育成学級)という校内の「分離」した場における児童の学力保障と発達保障のあり方について探究した。また、日本学術振興会の許可を得て大阪府大東市教育委員会の非常勤巡回発達相談員を勤め、本研究の成果を実践していくことのできるフィールド開発を行った。
位相シフト反射角変化法による自由曲面の形状誤差計測

自動車のヘッドライトやその金型などのように,工業製品には曲面で構成されているものがある.これらの曲面の設計形状からの誤差を測定し,その誤差を補正するように再加工するため、インプロセス計測が期待できる方法として、本研究では,ハルトマンテストと干渉縞位相シフト法を応用した測定法を提案し、これらの実用化に向けた研究を行った。その成果は以下の通りである。1)形状測定機の開発提案した原理に基づき、曲面形状測定用の装置開発を行った.液晶パネルに格子を描画して,コンピュータからの指令によって格子の位相を段階的に変化させた複数の画像を用い,高い空間分解能で形状誤差を求めることができた.2)形状解析プログラムの開発設計形状に適応した投影パターンを作成するソフトウエア、および、投影された変形格子と理想格子から形状を解析するソフトウエアの開発を行った.開発を行った測定装置と解析ソフトウエアでサンプルを測定し、測定された形状を断面形状測定機で比較測定して,本装置によって得られた測定値との比較を行い、問題点を探った.その結果、被検波面をゼルニケ多項式に分解した場合,パワー成分の誤差が入ることが分かった.3)本測定法における測定データの高速高精度解析プログラムの開発本測定法で得られるデータは,測定形状の微分データになる.微分データから形状を復元するために,区分的な直交多項式を用いた積分法を用いて,より短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.また,サンプリング間隔が不規則な場合に対応できる方法として,B-spline関数を用いて短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.以上の成果により,実用化への見通しが得られた.自動車のヘッドライトやその金型などのように,工業製品には曲面で構成されているものがある.これらの曲面の設計形状からの誤差を測定し,その誤差を補正するように再加工するため、インプロセス計測が期待できる方法として、本研究では,ハルトマンテストと干渉縞位相シフト法を応用した測定法を提案し、これらの実用化に向けた研究を行った。1)形状測定機の開発提案した原理に基づき、曲面形状測定用の装置開発を行った.液晶パネルに格子を描画して,コンピュータからの指令によって格子の位相を段階的に変化させた複数の画像を用い,高い空間分解能で形状誤差を求めることができた.2)形状解析プログラムの開発設計形状に適応した投影パターンを作成するソフトウエア、および、投影された変形格子と理想格子から形状を解析するソフトウエアの開発を行った.開発を行った測定装置と解析ソフトウエアでサンプルを測定し、測定された形状を断面形状測定機で比較測定して,本装置によって得られた測定値との比較を行い、問題点を探った.その結果、被検波面をゼルニケ多項式に分解した場合,パワー成分の誤差が入ることが分かった.3)本測定法における測定データの高速高精度解析プログラムの開発本測定法で得られるデータは,測定形状の微分データになる.微分データから形状を復元するために,区分的な直交多項式を用いた積分法を用いて,より短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.また,サンプリング間隔が不規則な場合に対応できる方法として,B-spline関数を用いて短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.以上の成果により,実用化への見通しが得られた.自動車のヘッドライトや投光器のミラーの形状に多く用いられる放物面形状を測定対象とした形状誤差測定法の研究を行った.平成12年度は,以下の研究を行ったので報告する.1)放物面用形状測定機の開発(担当:野村)測定装置の光学系と投影する格子の設計を行い,放物面用の測定機を試作した.本測定法では,測定対象の配置が測定結果に大きく影響を与えるため,特に精度の高い位置決め装置を用いている.また,格子の投影に高解像度の液晶パネルを用いて位相シフト法を採用することにより,高い空間分解能と精度を持つ形状誤差測定を可能にした.2)解析ソフトウエアの開発(担当:神谷)測定面で反射した格子を計算機内に取込み,形状誤差情報を求めるためのシステムを構築した.得られる格子は,測定面の傾斜情報を表しているため,これを形状誤差情報に変換するためのソフトウエアを一部開発した.また,高精度な測定を行うため,液晶パネルに表示する格子の制御ソフトウエアの開発も同時に行った.3)測定装置の評価(担当:野村・神谷)試作した形状誤差測定装置と開発したソフトウエアを用いて,平面および球面を測定して,測定系の評価実験を行った.(1)小型形状測定機の開発曲面形状測定用の小型の装置の開発を行った.この装置は,これまでの研究結果をもとに設計製作したものである.液晶パネルに格子を描画して,コンピュータからの指令によって格子の位相を段階的に変化させた複数の画像を用い,高い空間分解能で形状誤差を求めることができた.なお,空間分解能は画像取得用CCDカメラの画素数に依存する.(2)形状解析プログラムの開発放物面のときと同じように,設計面形状に対応した格子の形状を計算して液晶パネルに表示するソフト,および,CCDカメラから得られた画像を解析して,形状を算出するソフトの開発を行った.(3)他の測定法との比較測定された形状を断面形状測定機で測定して,本装置によって得られた測定値との比較を行い.問題点を探った.被検波面をゼルニケ多項式に分解した場合,パワー成分の誤差が入ることが分かった.

この成分の誤差は,被検面の設置に誤差が入った場合に現れるものであり,測定に際して,被検面を正確に設置する必要があることが分かった.[光学系の設計および実験担当;野村][プログラムの作成および実験担当;神谷](1)本測定法における測定データの高速高精度解析プログラムの開発本測定法で得られるデータは,測定形状の微分データになる.微分データから形状を復元するために,これまでは面形状をあらかじめゼルニケ多項式に展開しておき,その微分値としての波面収差の傾きである微分値を,その展開した多項式にあてはめて計算を行ってきた.しかし,測定面が非球面形状である場合には,ゼルニケ多項式の次数が高くなり,計算時間が膨大になるという問題点があった.そこで,区分的な直交多項式を用いた積分法を用いて,より短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.また,サンプリング間隔が不規則な場合に対応できる方法として,B-spline関数を用いて短時間に高精度に解析する方法を提案し,シミュレーションによってその有効性を示した.本研究により,ゼルニケの7次程度の高次の項を含む形状に対して,38倍程度の精度向上と実用的な解析時間で処理を行うことが可能となった.[光学系の設計および実験担当;野村][プログラムの作成および実験担当;神谷]
細胞死の分子機構とその生理作用の解析

平成12年からの16年度の第2次先端がんでは、アポトーシス時に起こる染色体DNAの分解の分子機構とその生理作用に関して解析した。すなわち、第1次の先端がんで同定したCAD(caspase-activated DNase)の酵素化学的性質を明らかにすると共に、CAD遺伝子を欠損したマウスを樹立し、この酵素がアポトーシス細胞で染色体DNAを分解する唯一の分子であることを証明した。一方、生体内では死細胞のDNAは死細胞がマクロファージによって貪食された後、マクロファージのリソソームに存在するDNase IIによっても分解されることを示した。そして、DNase II遺伝子を欠損するマウスを樹立し、このDNaseはアポトーシス細胞のDNAばかりでなく、赤血球前駆細胞から放出された核DNAの分解にも関与していることを示した。アポトーシス時のDNA、赤血球前駆細胞から脱核したDNAが効率よく分解されなければ、マクロファージにDNAが蓄積し、これにより自然免疫が活性化され、それによって放出されるインターフェロンによりマウスは発生途中に死滅することも明らかになった。一方、死細胞のDNAがマクロファージによって貪食されることを利用してアポトーシス細胞の貪食をAssayする系を樹立し、これに関与する分子(MFG-E8)を同定した。この因子はアポトーシス細胞の表面に暴露されるリン脂質phosphatidylserineを認識しアポトーシス細胞をマクロファージに橋渡しすると考えられる。ついで、この因子の遺伝子を欠損するマウスを樹立し、このマウスは脾臓胚中心でのアポトーシス細胞の貪食が効率よく起こらず、これにより自己免疫疾患を発症することを見出した。細胞死は大きくアポトーシスとネクローシスに分けられている。私達はこれまで、アポトーシスを誘導するサイトカインFasリガンドを同定し、アポトーシスの過程ではカスパーゼと呼ばれる特異的な蛋白質分解酵素が連続的に活性化され、これがCADと私達が同定・命名したDNaseを活性化し、細胞を不可逆的に死におちいらせることを示してきた。本年度はCAD遺伝子を欠失したマウスを樹立した。このマウスの胸腺細胞はin vitroでは種々のアポトーシス刺激によりDNA断片化は起こらないがin vivoでは野生型のマウスと同程度のDNA断片化が観察された。そして、胸腺細胞の免疫化学的解析、in vitroでのアポトーシス細胞とマクロファージの共培養(co-culture)などから、マクロファージはアポトーシスを起こしている細胞を特異的に認識、これを貪食し、DNAの断片化を引き起こすことを認めた。ところで、Fasリガンドによるカスパーゼの活性化においてはまず、カスパーゼ8が活性化される。私達は、このカスパーゼ8を欠失したヒト細胞株を見いだした。この細胞ではFasリガンドの刺激により細胞はアポトーシスを引き起こさなかった。しかし、長時間、過剰のFasリガンドで処理すると、細胞はネクローシスの形態を経て死滅した。この過程ではミトコンドリアの膜電位が顕著に低下したがアポトーシスの過程で見られるチトクロームCのミトコンドリアからの放出は認められなかった。また、ある種の抗酸化剤がこの過程を抑制することを認めた。以上の結果はFasリガンドはアポトーシスばかりでなくネタローシスの過程をも活性化することを示している。アポトーシスは生体にとって不要、あるいは害となる細胞を除去する過程であり、核や細胞の形態変化、染色体DNAの断片化をともなう。代表者らはこれまでにアポトーシスの過程では数種類のカスパーゼが段階的に活性化されること、このプロテアーゼがCAD DNaseを特異的に活性化し、染色体DNAの分解をひきおこすことを示した。実際、CADが活性化されない細胞ではアポトーシス時の染色体DNAの断片化が観察されなかった。

ところが、このマウスのin vivoでアポトーシスを起こしている細胞は野生型マウスと同程度のTUNEL反応が観察され、これらの細胞はマクロファージに取り込まれていた。このことは、アポトーシスを起こした細胞は速やかにマクロファージによって貪食され、マクロファージ内のDNaseによってそのDNAが分解されることを示唆している。そこで、本年度はマクロファージに発現しているDNase、DNaseII遺伝子を欠質したマウスを樹立した。意外にもこのマウスは重度の貧血により胚発生の最終段階で死滅した。その際、胚の肝臓には分解されない核を数多く含むマクロファージが見出された。そして、その周りには赤血球の種々の分化段階の細胞が認められ、これが血液島(blood island)であることを示唆した。以上の結果は、赤血球の最終の分化段階で起こる脱核は肝臓に存在するマクロファージによって担われていること、マクロファージはDNaseIIを用いて貪食した核を分解すること、DNase IIの欠損により核が分解されないとマクロファージは赤血球の増殖・分化をサポートする能力を失うことを示唆している。アポトーシスは生体にとって不要、あるいは害となる細胞を除去する過程であり、核や細胞の形態変化、染色体DNAの断片化をともなう。私たちはこれまでにアポトーシスでは数種類のカスパーゼが段階的に活性化されること、このプロテアーゼがCAD DNaseを特異的に活性化し、染色体DNAの分解をひきおこすことを示した。実際、CAD欠損マウスから調製した細胞ではアポトーシス時の染色体DNAの断片化がおこらなかった。ところが、CADを欠損しているマウスのin vivoでアポトーシスを観察すると野生型と同程度のTUNEL反応が観察された。これらの細胞は貪食細胞内に存在したことから、アポトーシスを起こした細胞は速やかにマクロファージによって貪食され、マクロファージ内のDNase IIによってそのDNAが分解されることを示唆した。実際、DNase II遺伝子を欠損したマウス胚の肝臓からマクロファージを調製し、このマクロファージにアポトーシスを起こしたCAD欠損細胞を貪食させたところ核DNAは長時間マクロファージ内に残存した。一方、CAD、DNase II両遺伝子を欠損したマウス胸腺は、その発達が遅れ、またこの組織内には分解されない核DNAを数多く含むマクロファージが見出された。そしてこの胸腺では大量のインターフェロンβ遺伝子の発現が認められた。以上の結果はアポトーシス細胞の核DNAはアポトーシス細胞内でのCAD、マクロファージでのDNase IIによって担われていること、このDNAが分解されないと自然免疫を活性化することを示している。一方、CAD欠損細胞を用いて、アポトーシス細胞貪食の定量系を樹立し、この過程に関与する分子MFG-E8を同定した。MFG-E8は活性化されたマクロファージによって分泌され、アポトーシス細胞の表面に暴露されるリン脂質を認識して、アポトーシス細胞とマクロファージを橋渡しする分子であることが示された。不要細胞、害となる細胞を取り除くアポトーシスの最終過程では、染色体DNAが分解される。
統計アトラスに基づく体幹部のコンピュータ支援診断

3次元CT画像から、腹部臓器の形態的特徴を大局的に取り扱うコンピュータ手法を開発した。本手法では、統計的形状モデルとサポートベクタマシンを応用した。本法の応用として、慢性肝障害における肝線維化をCT画像から評価するシステムを構築し、その性能を確認した。本研究は、統計アトラスを用いて大局的な臓器形状変化を定量化する技術が、体幹部領域のコンピュータ支援診断に応用できる可能性を示した。体幹部の高精細3次元医用画像において、臓器の形態的特徴を取り扱い、疾患による臓器形状変化を捉え、それによって診断に有用な情報を抽出するコンピュータ手法を統計アトラスに基づいて確立し、その手法の臨床的有用性を探究するのが本研究課題の目的である。本研究の成果を通じて、画像診断の省力化・標準化・高精度化を目指している。平成22年度研究実施計画では、(1)統計アトラス構築のためのCT画像データベース構築と(2)統計アトラス構築を行うこととなっていた。この計画に沿って、腹部領域の高精細3次元医用画像を100例収集し、科学研究費補助金により雇用した研究支援者の助力の下、全例においてCT画像内の肝臓領域を抽出した。さらに、臨床的有用性評価に使用するため、これらの症例の臨床情報を収集した。以上により、100例からなる肝CT画像データベースが完成した。肝以外の腹部臓器では、脾臓領域30例の抽出を行った。上記のCT画像データベース構築と並行して、多臓器の3次元統計的形状モデルの取扱いを容易にするモデルを構築するための理論的、実験的検討を行った。平成22年度の研究により、最先端の高精細3次元医用画像を取り扱うための基盤を確立することができた。すなわち複数臓器に渡る複雑な対象の形状分析とその定量化に取りかかる準備が整った。これは統計アトラスを利用した新たな体幹部コンピュータ支援診断システム開発に直接つながる重要な成果である。平成23年度研究実施計画では、(1)前年度に引き続いてCT画像データベースを構築し、(2)診断能評価を行うこととなっていた。この計画に沿って、腹部領域の高精細3次元医用画像を収集し、科学研究費補助金により雇用した研究支援者の助力の下、CT画像内の肝臓・脾臓・膵臓領域を抽出した。また、これらの症例の臨床情報を収集した。以上により、120例からなる肝脾膵CT画像データベースが完成した。これらと並行して、多臓器の統計アトラス(3次元統計的形状モデル)を構築した。統計アトラスをCT画像データベースに適用して、主成分分析を実施し、肝疾患群と正常肝群の各症例について基底関数系固有値を算出した。その結果、これらの固有値が疾患群と正常群の鑑別に有用であることを示唆する結果を得た。平成23年度の研究により、高精細3次元医用画像から多臓器の形状情報を抽出することができ、複数臓器に渡る複雑な対象の形状分析とその定量化を行うことができた。これらは、新たな体幹部コンピュータ支援診断システム構築の実現につながる成果である。平成24年度研究実施計画では、(1)前年度に引き続いてCT画像データベースを構築し、(2)診断能評価を引き続き行い、(3)研究の総括を行って成果を確認することとなっていた。この計画に沿って、腹部領域の高精細3次元医用画像を収集し、CT画像内の肝臓・脾臓・膵臓領域の抽出と臨床情報の収集を行った。また、前年度までに構築していた多臓器の統計アトラス(3次元統計的形状モデル)を用いて高精細3次元医用画像から多臓器の形状情報を抽出し、複数臓器に渡る複雑な対象の形状分析・定量化を行ったところ、肝疾患の診断に利用可能であることを示す結果を得た。本研究の成果について、平成25年7月開催予定の国際学会(International Conference of the IEEE Engineering in Medicine and Biology Society)で公表する予定である(発表応募採択済み)。また、学術論文による成果公表に向けてデータの整理・検討を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はこれまでのところ順調に進行している。
非正則な多次元データにおける統計理論の研究

欠測値を含む統計解析理論と得られた多次元データが正規分布に従うかを調べる多変量正規性検定理論の研究を行った。本研究において欠測値を含む理論研究では数多く存在する多変量解析理論の中でも判別分析に注目し、その中でも欠測値を含む場合には分散パラメータの推定に問題に関して、特に欠測のパターンが単調である場合に限ってではあるが陽に計算できる最尤推定量を導出し、それを用いて線形判別関数の期待誤判別率の漸近近似を与えた。また、正規性検定では近年注目されている高次元データにおける検定統計量の漸近近似の改良を行った。さらに分散パラメータの推定についてはgLasso推定を用いた方法の改良も行った。多変量統計解析の中でも重要な問題である欠測値を含む統計解析理論と多次元データが正規分布に従うかどうかを調べる正規性検定理論の研究を行った。この問題は古くから注目され、様々な研究成果がある。本研究では近年盛んに研究されている高次元データの解析手法に注目した。するとそれらの理論のほとんどは正規分布の前提を必要としている。その正規性の仮定が妥当であるかを調べる正規性検定には通常の多次元データにおいては様々な方法があるが、高次元のデータについてはそのような方法は未だほとんど成果がないのが現状である。そこで本研究においてはモーメントベースの正規性検定理論、とくに歪度と尖度に注目し、その検定理論における漸近分布の導出を高次元の枠組みで行うことができた。その1つとして正規化変換を用いた総括的な検定統計量の近似精度の改良を行った。さらには共分散行列構造の推定という新たな視点から進めることにより、高次元のデータに対しても用いることのできる新たな多変量歪度、尖度の提案も行い、さらにそれらの漸近分布の導出を行った。それらの結果は論文にまとめ、現在、学術雑誌へ投稿中である。統計解析において重要な問題である欠測値を含む統計解析理論と得られた多次元データが正規分布に従うかを調べる多変量正規性検定理論の研究を行った。この問題に関しては様々な視点からの多くの研究成果がこれまでにもあった。本研究では最初に挙げている欠測値を含む統計解析理論に関しては多くの多変量解析理論の中でも判別分析に注目して研究を行った。欠測値が含まれている状況下では分散パラメータの推定に問題が起こることに着目し、ここでは欠測パターンが単調である場合に限ってではあるがその状況下で陽に計算できる最尤推定量を用いてFujikoshi and Seo(1998)で与えられている高次元下で用いることのできる線形判別関数の期待誤判別確率の漸近近似を与えることができた。さらに多変量正規性検定に関しては特に近年注目されている高次元データについての検定統計量の漸近近似を考え、その統計量はモーメントベース、とくに歪度、尖度をもとにした検定統計量に着目し、そこではコーニッシュ・フィッシャー展開とウィルソン・ヒルファーティー変換を用いることによってこれまでも広く用いられているMardiaの検定統計量よりも検出力の観点から改良した統計量の提案を行った。また、その際に問題となっていた共分散行列の推定であるがここではPavlenkoらの提案しているgLasso推定を用いたブロック対角行列の推定という新たな視点を得ることもでき、AICを用いることによって、それらの推定法の改良も行った。さらにこのAICやgLassoが必要とする正規性の仮定についてはクラスター分析を用いることによりノンパラメトリックな方法の提案も行った。統計解析の中でも重要な問題である欠測値を含む統計解析理論と多次元データが正規分布に従うかどうかを調べる正規性検定理論の研究を行った。この問題は古くから注目され様々な研究成果がある。本研究では多変量解析の中でも判別分析に注目した。欠測値が含まれる状況下では分散パラメータの推定に問題が起こる。そこで、欠測のパターンが単調である場合における状況下で陽に計算できる最尤推定量を用いることによりFujikoshi and Seo (1998)で与えられているある高次元データの枠組みで用いることのできる線形判別関数の期待誤判別確率を単調な欠測値を含む状況にまで拡張しその漸近近似を与えることができた。また、近年は高次元データの解析手法などが盛んに研究されているがその理論のほとんどは前提として正規分布を仮定している。その正規性の仮定が妥当であるかを調べる正規性検定には様々な方法があるが本研究においてはモーメントベースの検定理論、とくに歪度と尖度に注目し、その検定理論における漸近分布の導出を行った。そこではこれまで広く用いられているMardiaによる尖度よりも高い検出力が期待できる新しい多変量尖度を提案し、その漸近分布の導出を行った。