hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋疲労の機序の解明－超音波剪断波エラストグラフィを用いたアプローチ－

本研究では,速筋線維が優先的に動員される「最大努力での繰り返しの筋力発揮」に伴う筋疲労,及び,遅筋線維が重要な役割を果たす「最大下努力での持続的な筋力発揮」に伴う筋疲労を想定し,これらの筋疲労課題前後の個々の筋の疲労度合を,超音波剪断波エラストグラフィにより定量した骨格筋内部の硬さ(剛性率)を用いてモニタリングする.平成30年度は,「最大下努力での持続的な関節トルク発揮による筋疲労課題」及び「最大努力での繰り返しの関節トルク発揮による筋疲労課題」の双方に取り組んだ.最大下努力の疲労課題に関しては,被験者を若年男性24名として,膝関節伸展筋群を対象に,全力の40%という中強度の力発揮を疲労困憊まで継続させた.その際の筋疲労抵抗の個人差について,大腿直筋,内側広筋及び外側広筋の3筋の疲労度合の個人差から検討した.その結果,一部の筋では有意な関係性が観察されたものの,そもそも,疲労に伴い筋が硬くなる,という前提が崩れていた.一方,最大努力の疲労課題に関しては,被験者を若年男性36名とし,足関節底屈筋群を対象に,全力での力発揮を断続的に40回×2セット実施させた.その際の筋疲労抵抗の個人差について,腓腹筋内側頭及び外側頭,ヒラメ筋の3筋の疲労度合の個人差から検討した.ただし,こちらの課題に関しても同様に,疲労に伴い筋が硬くなる,という前提が崩れていた.このように,平成28年度及び平成29年度(どちらも低強度の力発揮での疲労課題)と結果が異なった理由として,中強度以上では,筋温や血流の影響が筋剛性率に及ぼす影響が大きく,疲労度合の評価が難しかったことが予想される.得られた研究成果については,現在,投稿論文を執筆している.また,2019年の夏・秋には国際会議・国内学会大会での発表を予定している.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,速筋線維が優先的に動員される「最大努力での繰り返しの筋力発揮」に伴う筋疲労,及び,遅筋線維が重要な役割を果たす「最大下努力での持続的な筋力発揮」に伴う筋疲労を想定し,これら2つの筋疲労課題前後の筋の機械的性質及び課題中の筋張力の変化を,超音波剪断波エラストグラフィにより定量した骨格筋内部の硬さ(剛性率)を用いてモニタリングする.加齢による筋萎縮が速筋線維で顕著であることを踏まえ,両課題で得られた知見に年齢差を絡めて包括的に検討することにより,筋疲労の機序の全容解明を果たし,筋疲労除去のための方策を新たに創出するための科学的根拠を獲得する.昨年度は,予備実験を重ねる中で,本研究の肝となる超音波剪断波エラストグラフィを用いた筋の剛性率のモニタリングの長所を生かしやすい課題から取り組むこととした.それ故,年度始めに想定していた「最大努力での反復的な関節トルク発揮による筋疲労課題」ではなく,「最大下努力での持続的な関節トルク発揮による筋疲労課題」に取り組んだ.被験者は若年男性に限定し,下腿三頭筋(足関節底屈筋群)を対象として,全力の10%という低強度の力発揮を1時間継続させた結果,予想通り,下腿三頭筋間で活動交代が起こり,筋の剛性率という新たな視点を加えることにより,筋疲労の機序に対する理解を深めることができた.しかしながら,活動交代という複雑なメカニズムを解明するまでには至らなかった.まずは,その成果を,学会大会での口頭発表・論文投稿により発信していく.現時点で,論文はほぼ完成しているので,5月中には国際学術誌に投稿できるよう執筆を進めていく.実験データの質を考え,良質なジャーナルへの投稿にチャレンジする.学会大会での発表は9月を予定している.筋力測定システムの導入と,予備実験を通じて,当初の計画と順番を入れ換えて実施することを決断するのに時間を要したため,出だしは遅れたが,年間通じてという意味では,2017年度5月には1つ目の投稿論文の執筆が終わるペースで実験を進めることができたため,概ね順調に進展していると考える.本研究では,速筋線維が優先的に動員される「最大努力での繰り返しの筋力発揮」に伴う筋疲労,及び,遅筋線維が重要な役割を果たす「最大下努力での持続的な筋力発揮」に伴う筋疲労を想定し,これら2つの筋疲労課題前後の筋の機械的性質及び課題中の筋張力の変化を,超音波剪断波エラストグラフィにより定量した骨格筋内部の硬さ(剛性率)を用いてモニタリングする.平成28年度及び平成29年度は,「最大下努力での持続的な関節トルク発揮による筋疲労課題」に取り組んだ.平成29年度は,被験者を若年男性及び若年女性とし,膝関節伸展筋群を対象として,全力の20%という低強度の力発揮を疲労困憊まで継続させた.これまで,疲労しやすさの性差に関しては,末梢性要因と中枢性要因のどちらが要因となっているのか,諸説混在していた.しかしながら,筋疲労に伴う筋の剛性率の変化を捉えることで,複数の筋から成り立つ協働筋各筋の疲労度合いの定量化が可能となり,疲労しやすさの性差に関して,特定の筋の末梢性疲労が大きく影響していることを明らかにすることができた.併せて,諸説混在していた理由についても追究することができた.得られた研究成果については,現在,投稿論文を執筆している.平成30年5月中には国際学術誌へ投稿することができそうである.実験データの質を考え,良質なジャーナルへの掲載を目指している.

併せて,平成30年秋の国内学会大会での発表を予定している.前年度とは異なる条件(強度も筋群も)で研究を進め,得られた結果に関しては,良質なジャーナルへ投稿できるレベルの論文に仕上げられる見込みである.それ故,おおむね順調に進展していると考える.本研究では,速筋線維が優先的に動員される「最大努力での繰り返しの筋力発揮」に伴う筋疲労,及び,遅筋線維が重要な役割を果たす「最大下努力での持続的な筋力発揮」に伴う筋疲労を想定し,これらの筋疲労課題前後の個々の筋の疲労度合を,超音波剪断波エラストグラフィにより定量した骨格筋内部の硬さ(剛性率)を用いてモニタリングする.平成30年度は,「最大下努力での持続的な関節トルク発揮による筋疲労課題」及び「最大努力での繰り返しの関節トルク発揮による筋疲労課題」の双方に取り組んだ.最大下努力の疲労課題に関しては,被験者を若年男性24名として,膝関節伸展筋群を対象に,全力の40%という中強度の力発揮を疲労困憊まで継続させた.その際の筋疲労抵抗の個人差について,大腿直筋,内側広筋及び外側広筋の3筋の疲労度合の個人差から検討した.その結果,一部の筋では有意な関係性が観察されたものの,そもそも,疲労に伴い筋が硬くなる,という前提が崩れていた.一方,最大努力の疲労課題に関しては,被験者を若年男性36名とし,足関節底屈筋群を対象に,全力での力発揮を断続的に40回×2セット実施させた.その際の筋疲労抵抗の個人差について,腓腹筋内側頭及び外側頭,ヒラメ筋の3筋の疲労度合の個人差から検討した.ただし,こちらの課題に関しても同様に,疲労に伴い筋が硬くなる,という前提が崩れていた.このように,平成28年度及び平成29年度(どちらも低強度の力発揮での疲労課題)と結果が異なった理由として,中強度以上では,筋温や血流の影響が筋剛性率に及ぼす影響が大きく,疲労度合の評価が難しかったことが予想される.得られた研究成果については,現在,投稿論文を執筆している.また,2019年の夏・秋には国際会議・国内学会大会での発表を予定している.上述の通り,平成28年度の研究内容については,学会大会での口頭発表・論文投稿により発信していく.5月中には良質な国際学術誌への投稿を果たし,学会大会での発表は9月を予定している.平成29年度の研究については,先行研究において,下腿三頭筋ほど複雑な様相を示さないことが示唆されている大腿四頭筋(膝関節伸展筋群)を対象として研究を実施する.また,平成28年度とは異なり,より強度の高い疲労課題(全力の30%50%に相当する強度での疲労課題)を疲労困憊まで実施させる実験を行う.この強度であれば,活動交代も見られないため,実験結果の解釈は楽になることが期待される.疲労耐性の性差については,先行研究で言及されているものの,はっきりとしたメカニズムは解明されていないことを踏まえ,若年男女を対象として実験を実施し,筋疲労に対する性の影響を検討する.また,若年男性に対しては,筋力トレーニングを数週間実行することにより,疲労耐性がどのように変化するのかについても検討する.測定手法については,前年度同様とする.現時点で,既に,筋力トレーニングに関する予備実験を開始している.昨年度まで,膝関節伸展筋群を対象とした筋力トレーニングを実施する際は,研究室内の筋力計を使用していたが,今年度は,研究代表者が所属するトレーニングルームを利用して,効率的にトレーニングを実施する予定である.また,ある程度被験者の参加にも目途が立っており,順調に予備実験が進めば,夏前ぐらいから本実験を開始できることが期待される.平成29年度の研究成果については,論文投稿・国内学会大会での発表を通じて発信していく.
外側性骨造成術を用いたアパタイトコートヒアルロン酸による骨補填材の開発

アパタイトコートヒアルロン酸(ACH)の骨形成能を外側性骨造成に応用した。しかしながら、3、6、8週間にてμCTでの骨形成状態の評価を行ったが新生骨の誘導を認めることができなかったため、今後の検討課題としてあげられた。今回はアパタイトコートヒアルロン酸単独の外側骨造成の検討であったため、骨形成能が乏しかったと考えられた。標本となるヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材は、ヒアルロン酸に0.01m NaOHを混ぜ1mass%の濃度にし、ジビニルスルホンを混ぜ、常温にて2日攪拌し、予備凍結を行い、-80°Cにて凍結乾燥を行う、さらに1MCaCl2中に36.5°Cにて1日浸漬させ、最後に擬似体液中に36.5°Cにて7日浸漬させ、完成させた。また、ヒアルロン酸は凍結乾燥まで終了し、実験に使用した。健常な体重約3kgの日本白兎3匹を用いた。動物飼育については東北大学動物実験施設において行われ、同施設の規定を遵守した。兎の頭頂骨を用いたin vivoによるヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材後の骨形成の検討を行った。全身麻酔下にて兎の頭部に皮膚切開、骨膜切開を行い、骨膜下を剥離し、頭頂骨に穿孔を行い、出血を促し、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材、ヒアルロン酸を留置し、チタンメッシュにて固定後、骨膜、皮膚を縫合した。対照群は何も留置せず、骨に穿孔のみをおこない、チタンメッシュを留置し、スクリューにて固定し、縫合した。6週目に標本採取を行った。標本所見において、チタンメッシュ下のヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材、ヒアルロン酸の吸収が認められなかった。また、μCT所見においては、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材群、ヒアルロン酸群と対照群を比較すると、著しい骨の造成が認められなかった。今後は、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の更なる改良、実験主義においては、皮質骨の穿孔方法、チタンメッシュ上にメンブレンを設置するなどの検討を行っているが、外側性骨造成、歯槽骨萎縮の2つのモデルを予定しており、最初の外側性骨造成モデルがうまくいかない時は、次の骨欠損モデルを先行して行う。6週目のCT結果にて骨の再生が、いずれの群も認められなかった。標本となるヒアルロン酸ーコーティングアパタイト骨補填材は、ヒアルロン酸に0.01ml NaOHを混ぜ1mass%の濃度にし、ジビニスルホンを混ぜ、常温にて2日間撹拌し、予備凍結をおこない、-80°Cにて凍結乾燥を行う。さらに1M CaCl2中に36.5°Cにて1日浸漬させ、最後に疑似体液中に36.5°Cにて7日間浸漬させ、完成させた。動物実験においては、健常な体重約3kgの日本白兎を用いた。動物飼育については東北大学動物実験施設において行われ、同施設の規定を順守した。兎の頭頂部を用いたin vivoによるヒアルロン酸コーティングアパタイトの骨補填後の骨形成の検討を行った。全身麻酔下にて兎の頭部に皮膚切開、骨膜切開を行い、骨膜を剥離し、頭頂部に穿孔を行い、出血を促し、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材を留置し、チタンメッシュ、メンブレン膜をスクリューにて固定後、骨膜、皮膚を縫合した。対照群は何も留置せず、骨に穿孔のみを行い、チタンメッシュ、メンブレン膜をスクリューにて固定し、縫合した。6週目に標本の採取を行った。μCT所見においては、ヒアルロン酸コーティングアパタイト補填材と対照群を比較すると、著しい骨の造成が認められなかった。また、標本所見において、チタンメッシュ下のヒアルロン酸アパタイトコーティング骨補填材の吸収は認められなかった。今後は、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の更なる改良、実験手技においては、歯槽骨萎縮モデルにおいてヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の骨形成の検討を行うことを検討している。6週目のCT結果にて骨の再生が認められなかった。また、補助事業期間中に2015年9月1日より2016年7月31日まで海外留学義務が生じたため、当初計画より動物実験に遅れがあったため。

対照群は何も留置せず、骨に穿孔のみを行い、チタンメッシュ、メンブレン膜をスクリューにて固定し、縫合した。6週目に標本の採取を行った。μCT所見においては、ヒアルロン酸コーティングアパタイト補填材と対照群を比較すると、著しい骨の造成が認められなかった。また、標本所見において、チタンメッシュ下のヒアルロン酸アパタイトコーティング骨補填材の吸収は認められなかった。今後は、ヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の更なる改良、実験手技においては、歯槽骨萎縮モデルにおいてヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の骨形成の検討を行うことを検討している。アパタイトコートヒアルロン酸(ACH)の骨形成能を外側性骨造成に応用した。しかしながら、3、6、8週間にてμCTでの骨形成状態の評価を行ったが新生骨の誘導を認めることができなかったため、今後の検討課題としてあげられた。今回はアパタイトコートヒアルロン酸単独の外側骨造成の検討であったため、骨形成能が乏しかったと考えられた。チタンメッシュの網目より、上皮の侵入し、骨の再生を妨げたものと推測される。今後は、チタンメッシュ上にメンブレンを被覆し、上皮の侵入を遮断し、骨の再生を促すこととする。歯槽骨萎縮モデルにおいてヒアルロン酸コーティングアパタイト骨補填材の骨形成の検討を行うことを検討している。再生医学科研費取得在中に9月より1年間の海外留学義務が生じたため、渡航前に動物実験、標本の採取、μCTの評価を行った。当初計画より動物実験に遅れがあり、物品の使用が少なかったため、次年度使用額が出た。科研費取得在中に9月より11ヶ月の海外留学義務が生じたため、渡航前に動物実験、標本の採得を行い、留学中に標本とμCTの評価を行った。帰国後に、動物実験を再開し、来年度交付額と合わせて、メンブレンなどの材料の購入や学会発表、論文投稿料に使用予定。今後、実験モデルを変更し、昨年度交付額の余りを、実験材料の購入や学科発表、論文投稿料に使用予定。
中央政府の正当性の低下が国内安全保障をめぐる協調関係に及ぼす影響の研究

本研究はネパール紛争を事例に、中央政府の正当性が低下した場合、どの主体を中心に、どのようにして国内秩序が再建されるのか、中央政府、反政府勢力、国内外の主体(国内政党勢力や周辺国)の連携関係を分析する。本研究によって、中央政府が秩序再建の主体にふさわしくないとみなされた場合のガヴァナンスの再編成、という新たな研究課題が拓かれ、反政府勢力による秩序形成も含めた途上国の複雑なセキュリティ・ガヴァナンスの解明を進めることが期待できる。
タンデムCas9を用いたDNAの輸送による新たな遺伝子改変マウス作製技術の開発

CRISPR/CasシステムやTALENなどのゲノム編集技術は、生物の遺伝子操作に画期的な変革をもたらした。特に、特定遺伝子の破壊や塩基置換などのゲノムDNAの改変は飛躍的に容易になっている。一方で、外来遺伝子を特定遺伝子座にノックインする効率はいまだに低い。外来遺伝子のノックインは、遺伝子発現を限られた細胞集団で操作したり、安定的な発現を実現したりするために欠くことのできない技術であり、より効率的なノックイン技術の開発が求められている。本研究課題では、標的遺伝子へのノックインは確率的な現象であり、その効率は標的遺伝子座周辺に存在するドナー外来DNAの濃度に比例するという仮説のもと、由来の異なる2種のCas9タンパク質を組み合わせた「連結型Cas9」を用いることで、標的遺伝子座周辺のドナー外来DNAの濃度を高め、ノックイン効率の向上を試みる。平成30年度は、平成29年度に作製した連結型Cas9タンパク質発現コンストラクトを用い、引き続きノックイン効率を培養細胞を用いて解析を行ったが、有意なノックイン効率の改善には至らなかった。また、連結型Cas9のmRNAを用いてマウス受精卵に対するノックイン操作を行ったが、従来のCas9コンストラクトに対して有意なノックイン効率の改善は見られなかった。Cas9を連結することにより巨大なタンパク質となり、発現量が低いという問題があったため、発現量の改善を試みたが、ノックイン効率を向上をもたらすには至らなかった。平成29年度は、種々の連結型Cas9発現コンストラクトを作製するとともに、それらのCas9タンパク質複合体によるノックイン効率を培養細胞を用いて解析するためのアッセイ系の構築を行った。このアッセイ系において、種々の連結型Cas9発現コンストラクトによるノックイン効率を検討した結果、ある特定の組み合わせの連結型Cas9発現コンストラクトにおいて、AAVS1遺伝子座へのノックイン効率が上昇する傾向が見られたが、有意なノックイン効率の改善には至っていない。培養細胞を用いてノックイン効率を測定するアッセイ系の開発は計画通り進み、一連の連結型Cas9について検討を行うことができた。一方で、このアッセイ系においては当初予想していたほどのノックイン効率の向上は認められなかった。平成30年度は、当初の計画通り、培養細胞アッセイ系で有望だったコンストラクトを中心に、マウス受精卵を用いたノックイン効率の検討を行う。また、連結型Cas9によるノックイン効率の向上が予想ほど大きくなかったことから、連結型Cas9によって、実際に標的遺伝子座周辺にドナー外来DNAが集積しうるかどうかを染色体構造捕獲(3C)法により解析する。
顎関節症におけるIL-17の骨・軟骨破壊の発生機序と病態の推移の解明

Interleukin(IL)-17は,関節リウマチ患者の関節滑液中に存在し,骨吸収因子の一つである。しかし,IL-17が軟骨細胞の軟骨基質タンパク代謝に及ぼす影響について調べた報告は少ない。そこで今回の研究は,IL-17ファミリーの中のIL-17Fに着目し,IL-17Fがヒト正常軟骨細胞に連続刺激を与えた際,軟骨基質の合成・分解系にどのような影響を及ぼすかについて調べた。次に,plasminogen/plasmin経路による軟骨基質タンパクの分解とその調節に着目し,軟骨細胞のplasminogen activator(PA)およびplasminogen activatorinhibitor(PAI)-1の発現に及ぼすIL-17Fの直接的およびprostaglandin(PG)E_2を介するIL-17Fの間接的影響について調べた。IL-17は関節リウマチ患者の滑液中に存在し骨吸収因子の一つであるが,軟骨細胞の軟骨基質タンパク代謝及ぼす影響について調べた報告は少ない。そこで,IL-17ファミリーのIL-17Fに着目し,ヒト正常軟骨細胞に連続刺激を与えた際,軟骨基質タンパクの合成・分解系にどのような影響を及ぼすかについて調べた。次に,plasminogen/plasmin経路による軟骨基質タンパクの分解とその調節に着目し,IL-17Fが軟骨細胞のPAおよびPAI-1の発現に及ぼす直接的およびPGE2を介する間接的影響について調べた。この結果,IL-17Fは,軟骨細胞による軟骨基質タンパクの合成を抑制し,MMP-1,-3および-13の発現を増加させ,TIMP-2および-4の発現の減少により軟骨基質タンパク代謝を分解系に傾け,さらに,軟骨細胞のPAI-1発現増加とuPA発現減少によりplasminogen/plasmin経路による軟骨基質タンパクの分解を抑制することが示唆された。また,軟骨基質タンパク代謝に関わる一部の分子の発現には,IL-17F刺激を受けた軟骨細胞が産生するPGE2のautocrine作用の関与が示唆された。また,同じヒト軟骨細胞を用いた関連研究として,IL-6がJAK/STATとERK/MAPKシグナルを介してMMP産生を刺激し,軟骨基質タンパク代謝にはplasminogen/plasmin経路が関与していないことが示唆された。さらに,関連研究として,関節軟骨にメカニカルストレスを負荷すると,軟骨基質タンパクの合成を促進させ,軟骨滑液中にIL-1βの濃度が増加すると,軟骨基質の合成系を抑制し,分解系を促進することが示唆された。なお,軟骨細胞の軟骨基質代謝には,メカニカルストレス負荷による軟骨細胞由来のIL-1βおよびBMPのautocrine作用が一部に関与していることを明らかにした。23年度繰越金の469,441円について,23年度に計画していた研究がスムーズに進んだため予定していた金額より余る結果となった。24年度は,繰越金額を物品費に加えて,細胞培養関連器具・試薬および遺伝子発現を調べるための関連器具・試薬(ピペットや培地,プライマーなど)の消耗品に使用し,旅費で計上している予算については,海外において研究結果の発表を予定している。また,その他の項目で,これまでの研究結果を学会雑誌に投稿する予定である。
リクール正義論の意義と射程および、現代正義論に対する寄与の可能性の研究

リクール正義論を研究することで明らかにしたのは、それが「私たちはいかに生きることを望むか」「善い生き方とは何か」に関する彼自身の倫理学的ないし人間学的洞察に裏打ちされていることである。その基本的なモデルは、熟慮しつつ決断し行動する人間(「能力ある人間homme capable」)が、「正しい制度において、他人とともに、また他人のために『善い生き方』をめざすこと」という「倫理的目標」を抱きつつ、対話・討議を重ねていく、というものである。平成27年度は、研究計画にしたがい、本研究全体を進める上での基礎的な作業として、リクール哲学において正義がどのような仕方で論じられているのか、その全体像を俯瞰した上で、リクール自身がどのような正義の構想を抱いていたかについて検討した。そのなかでとりわけ重視したのは、「赦し」の概念である。「赦し」の概念は、彼の正義論の柱をなす概念の一つである。とりわけフランス思想の文脈では、ジャンケレヴィッチおよびデリダに代表される少なくない論者が「赦し」の問題、とりわけ「赦しの不可能性」の問題について活発に論じられてきたという経緯があり、これらの議論の蓄積を無視するわけにはいかない。またリクール自身も、『記憶、歴史、忘却』の結論部で「赦し」について詳細に論じるなかで、それらの議論に触れている。そこで、リクールが大きな影響を受け、実際に参照してもいるハンナ・アーレント『人間の条件』における「赦し」の概念の再検討も含めて、この問題について詳細な検討を行うことで、リクール正義論の概念構成を明確にする作業が必須となる。こうした見通しのもと、研究を進めていくなかで、リクール哲学の概念構成そのものにおいて「赦し」の概念がどのように位置づけられるのか、という主題へと研究が深化していくこととなった。すなわち、「赦し」の概念がリクール哲学においてかくも重要な位置づけを得ることになった背景として、最初期の著作『意志的なものと非意志的なもの』以来晩年に至るまで、リクール哲学全体にわたって「悪」の問題がきわめて根本的なモチーフをなしていることがあり、この点を踏まえて、リクール哲学全体を貫く「希望」の論理について検討を加え、その成果を「リクールにおける悪の問題」として口頭発表した。リクール正義論を「赦し」の概念を軸に再検討するという試みは、すでに平成26年度より着手しており、その成果は論文「リクールとアーレントーアーレントとリクールの『赦し』論をめぐってー」として発表済みであった。また、必ずしも多くはないが、リクールの「赦し」の概念については、いくつかの先行研究が存在する。そこで、本研究の独自性をより明確なものとするという観点からも、上記に記したように、リクール哲学の概念構成そのものにおいて「赦し」の概念がどのように位置づけられるのか、という主題へと研究が深化していったことは、必然的なことであると評価することができ、また、事前に十分に予想できた展開であった。また、以上の結果として、リクール哲学全体にわたって「悪」の問題がきわめて根本的なモチーフをなしていることを、リクールのテクスト全体を読み直すことを通じて再確認し、この「悪」のリクール哲学全体を貫く「希望」の論理について考察を深めることによって、リクールの哲学のみならずその宗教哲学にまで踏み込んでいく足掛かりを得たことは、リクール正義論をその根本的な着想そのものにまで肉薄するという観点から、非常に有益であったと考えられる。しかし、本研究はリクール哲学全体をその対象としたものではなく、あくまでリクール正義論の研究であるから、平成27年度の研究成果を踏まえつつ、それを本研究全体へとフィードバックさせていく必要がある。これは、今年度以降の課題となる。平成28年度は、研究計画にもとづき、前年度の成果をもとに、現代正義論において論じられている諸テーマについて、リクールの正義論がもちうる積極的な意義を探ることを試みた。リクール正義論は、彼自身の倫理学の構想の延長線上にあり、その意味でリクール哲学の一つの到達点と見なすことができる。それは、「私たちはいかに生きることを望むか」「善い生き方とは何か」という倫理学的ないし人間学的洞察に裏打ちされている。これに対して現代正義論は、ロールズ正義論が典型的にそうであるように、個人が具体的な場面でいかに振る舞うべきかといった規範意識を問うというよりも、社会全体をよりよいものに改めていく際の原理を問うという問題意識に貫かれている。現代正義論の全般的な方向性のなかでは、原則として、善悪や価値の問題が問われるような、個別的な生における具体的な場面が主題的に扱われることはあまり多くない。このように、両者の議論はそもそもの出発点が異なるため、参照している哲学史的な知見が重なるにもかかわらず、両者を単に対照させるだけでは、議論がうまくかみ合わないという事態が生じる。この点を踏まえて今年度は、両者を共通の土台の上で接続するという意図のもと、リクール正義論が、近年とりわけ法哲学や倫理学の分野で活発に議論されている「グローバルな正義」をめぐる諸問題に対してどのような意義をもちうるか、という問題について検討を行った。そしてこの成果を、「リクール倫理学はグローバルな正義について何を言うことができるか」というタイトルのもとに日仏哲学会で口頭発表した。このほか、平成27年度に「リクールにおける悪の問題」という題目で口頭発表したものを手直しして、同じ題目で大学紀要に論文として公表した。リクール正義論をロールズ正義論と比較しつつその内実を明確にするという試みは、すでに平成24年度より着手しており、その成果は論文

「リクール正義論の意義と射程」として発表済みであった。また、リクールがロールズ正義論のどのような点に注目し、それを自らの正義論にどのように取り込んだかについては、既に多くの先行研究が存在する。そこで本年度は、本研究の独自性をより明確なものとするという観点から、リクールの正義論の意義と射程を、ロールズ正義論との比較対照を通じて行うのではなく、広く現代正義論全般のなかで明確にしようと試みた。この結果、リクール正義論という足場を手掛かりに、哲学および倫理学という分野にとどまらず、法哲学や政治哲学といった分野にも検討の対象を拡大しながら、「正義」の概念をめぐるさまざまな議論を参照することとなり、とりわけ「グローバルな正義」に関連する多くの研究成果に対して、リクール倫理学の立場から何か発言できないか、という問題について考察を深めることとなった。言うまでもなく、「正義」の概念をめぐるさまざまな議論というのは、きわめて多数かつ多岐にわたっていることから、やみくもにアプローチしようとしても方向性を見失ってしまう危険が非常に大きい。そこで、リクール正義論を補助線とすることによって、正義のほかに人権、討議、熟慮といった諸概念の連関について見通しを得ることができたのみならずその宗教哲学にまで踏み込んでいく足掛かりを得たことは、本研究を進めていくうえで非常に有益であった。平成29年度はリクール正義論に関する前年度までの研究を継続させ、研究計画にもとづいて「リクール正義論の現代正義論における位置づけと、そのオリジナリティの提示」を目指した。その研究成果として、リクール正義論がもつ現代社会に固有の意義と射程を明確にするという観点から、日仏哲学会の機関紙である『フランス哲学・思想研究』に「リクール倫理学はグローバルな正義について何を言うことができるか」と題された論文を発表した。この論文では、近年さまざまな分野において活発な議論が展開されている「グローバルな正義」というテーマをめぐって、リクール哲学の核心とも呼ぶべき「能力ある人間(homme capable)」の概念を「権力の主体」へとつなぐ道筋を探ることで、リクール正義論の枠組みにおいて人権の概念の有効性を根拠づける方途を明らかにした。本研究は全体として、「リクール正義論の意義と射程を明らかにすること」、またそのことを通して「『正義とは何か』という原理的な問いに対して新たな視点および切り口を提示すること」を目的としたものであるが、本研究の成果を集約して記すならば以下のようになる。すなわち、リクール正義論の最大の特徴は、それが「私たちはいかに生きることを望むか」「善い生き方とは何か」という彼自身の倫理学的ないし人間学的洞察に裏打ちされていることであり、その基本的なモデルは、彼自身が設定した「正しい制度において、他人とともに、また他人のために『善い生き方』をめざすこと」という「倫理的目標」に向かって対話・討議を重ねていく、というものである。彼の理論構成は一見オーソドックであるが、具体的な葛藤や衝突の場面を念頭にそれらを乗り越える道筋を示そうとする具体性と堅実さを備えており、理論的な精緻さを競う方向に傾きがちな他のさまざまな正義論と比較して、固有の意義と豊かさを秘めていると評価することができる。リクール正義論を研究することで明らかにしたのは、それが「私たちはいかに生きることを望むか」
口腔扁平上皮癌における、癌抑制遺伝子およびその関連遺伝子の総合的分子生物学的研究

本研究では、1)口腔領域扁平上皮癌において、癌抑制遺伝子産物およびその関連遺伝子産物の遺伝子の変異やその発現異常の有無を検索し、総合的に検討し、2)それらの、細胞癌化における機能(将来的に、DNA複製において)について、具体的に、口腔癌を通じて解析を進めることを目的とし、研究実施計画を以下の如くたてた。1)症例を増やして口腔扁平上皮癌の臨床材料より、mRNAを抽出する。2)既に他臓器癌で報告されているp53やRB遺伝子変異のHotSpot領域の、5'regionと3'regionにPolymerase Chain Reaction(PCR)のためのprimerを合成する。Hot Spot領域内でのprimerの組み合わせにより、1)のmRNAを用い、Reversetranscriptase PCR(RT-PCR)を行う。そのPCR productsを、Single Strand Conformation Polymorphism(SSCP)を用いて解析する。negative controlとして、正常なp53やRB遺伝子をtemplateとして用いる。これにより、各々の遺伝子変異が見つかれば、そのままdirect sequenceを行い、変異の種類を明らかにする。3)p130(RB2)遺伝子については、RB遺伝子変異のHot Spotに相当する領域にprimerを合成し、2)と同様に解析する。4)Ki-67の発現を免疫染色し細胞の増殖活性を検討した口腔扁平上皮癌の臨床材料(パラフィン切片)において、コンセンサスPCRと特異的制限酵素によるdigestion patternを用いて、ヒトパピローマウイルスを検索する。成果の概要:1)30例以上の口腔扁平上皮癌臨床材料より、mRNAを抽出した。2)p53、RB遺伝子とRBfamilyの一つであるp130(RB2)遺伝子については、変異のHotSpot領域の、5'regionと3'regionにPolymerase Chain Reaction(PCR)のためのprimerを合成し、HotSpot領域内でのprimerの組み合わせにより、1)のmRNAを用い、Reversetranscriptase PCR(RT-PCR)を行った。3)その結果、p53、RB遺伝子とRBfamilyの一つであるp130(RB2)遺伝子について、その発現を確認できた。各変異については、現在、SSCPにより解析中である。また、direct sequenceを行う予定である。4)10以上の口腔扁平上皮癌臨床材料において、当科で行っている癌化学療法の効果とKi-67の発現を指標とした細胞増殖活性とに、相関関係があることが示唆された。更に検討を加える予定である。ヒトパピローマウイルスにいては、用いるprimerの合成を完了した。
複雑地形上の森林と大気間における水蒸気・二酸化炭素交換速度の算定手法の開発

樹液流計測によって森林群落レベルの蒸散速度を実際に計測・算定する際、樹体内部・個体間変動に起因する不確実性が障害となる。この不確実性を解消する方策を確立することを目的として、まず、平坦地形において比較的均質な個体サイズを持つスギ林分で大量の樹液流計測センサーを用いて、個体内・個体間の樹液流速変動を計測し、その結果を利用したモンテカルロシミュレーションにより適正サンプリング戦略の立案を行った。この結果によれば、個体間の樹液流速変動は予想以上に大きく、12本のサンプル木を用いた計測によっても適正に林分平均樹液流速は得られないことがわかった。一方、個体内の樹液流速変動を適正に評価するためには、6本のサンプル木を用いた計測を行えば十分であることがわかった。単木レベルの樹液流速計測から流域スケールのスギ林蒸散量を推定するための指針を決定した。同じ小流域の斜面上部・下部にプロットを設け、それぞれでDBH-辺材面積関係式の決定と樹液流速計測を行なった。樹液流速計測では、個体間・内の樹液流速変動を十分な環境因子変動のある生育期間を通して追跡した。同一樹齢でありながら、上部では下部より、はるかに樹木サイズが小さい一方、立木密度が大きかった。その結果、総辺材面積は、下部が上部より若干大きいにとどまった。しかし、辺材面積当たりに修正された林分平均樹液流速密度(Js)は、上部と下部の環境因子の違いに関わらず、上部と下部で違いが認められなかった。よって、林分蒸散量は下部が上部より若干大きくなった。また、Js決定のために必要なサンプル樹木数も決定された。流域全域の辺材面積を推定することができれば、ここで決められたサンプル樹木数を一箇所でJsを計測するだけで、比較的容易に流域スケールの蒸散量が推定できることが示唆された。クローズドパス方式による森林樹冠上の二酸化炭素フラックス計測の際、高サンプリング頻度の二酸化炭素濃度データには高周波成分で減衰が生じ、誤差の要因となっている。ここでは、その高周波減衰データの簡便な修正法を検討・開発した。その結果、正しい森林二酸化炭素フラックスを得ることができた。対象とする樹種、個体サイズ構造、環境条件によって、この不確実性を解消するサンプリング戦略(適正サンプル数)は変わるであろう。そこで、この不確実性を解消する方策を確立することを目的として、まず、平坦地形において比較的均質な個体サイズを持つスギ林分で大量の樹液流計測センサーを用いて、個体内・個体間の樹液流速変動を計測し、その結果を利用したモンテカルロシミュレーションにより適正サンプリング戦略の立案を行った。以上で得られたサンプリング戦略をもとに、流域レベルの森林群落蒸散速度を評価するための樹液流計測戦略を立案した。

同一流域内に同年齢でありながら全くサイズ構造の異なる2つのスギ林分プロット(尾根プロット・谷プロット)を設定し、大量の樹液流計測センサーを用いて、それぞれの林分辺材面積当り平均樹液流速(Fsap)を算出した。尾根プロット・谷プロットでは、土壌水分条件が全く異なり、個体数密度・個体サイズも全く異なるにも関わらず、Fsapは長期時系列で考えてもほぼ同じ値を示した。2つのプロットでは、総辺材面積が谷プロットで若干大きいため、林分蒸散速度は谷プロットが若干大きい値を示した。この結果は、流域レベルでは、どの林分を取ってもFsapは変わらず、流域レベルで辺材面積分布を得れば、流域蒸散速度が得られる可能性が高いことを示している。単木レベルの樹液流速計測から流域スケールのスギ林蒸散量を推定するための指針を決定した。同じ小流域の斜面上部・下部にプロットを設け、それぞれでDBH-辺材面積関係式の決定と樹液流速計測を行なった。樹液流速計測では、個体間・内の樹液流速変動を十分な環境因子変動のある生育期間を通して追跡した。同一樹齢でありながら、上部では下部より、はるかに樹木サイズが小さい一方、立木密度が大きかった。その結果、総辺材面積は、下部が上部より若干大きいにとどまった。しかし、辺材面積当たりに修正された林分平均樹液流速密度(Js)は、上部と下部の環境因子の違いに関わらず、上部と下部で違いが認められなかった。よって、林分蒸散量は下部が上部より若干大きくなった。また、Js決定のために必要なサンプル樹木数も決定された。流域全域の辺材面積を推定することができれば、ここで決められたサンプル樹木数を一箇所でJsを計測するだけで、比較的容易に流域スケールの蒸散量が推定できることが示唆された。クローズドパス方式による森林樹冠上の二酸化炭素フラックス計測の際、高サンプリング頻度の二酸化炭素濃度データには高周波成分で減衰が生じ、誤差の要因となっている。ここでは、その高周波減衰データの簡便な修正法を検討・開発した。その結果、正しい森林二酸化炭素フラックスを得ることができた。樹木胸高で樹液流速計測を行い、全木蒸散量と群落コンダクタンスの日変化を推定する場合、樹体内貯留水の影響により多大な誤差が生じることが知られている。ここでは、樹高20mを超えるスギ・ヒノキ成木に比誘電率水分センサー(ADR)と樹液流速計測センサーを複数高度・直径方向深度に設置し、また、樹体内の3次元辺材分布の決定も行なった。その結果、樹体水収支が得られ、水収支式により"真の"蒸散速度(ET)と単木気孔コンダクタンス(Gc)が得られた。これと、胸高部位樹液流速(F)により算出されたETとGcの比較により、Fから簡便に適切なET・Gcを推定する方法が得られた。
血中バイオプテリンを変動させる因子に関する研究

我々の研究によると,血中バイオプテリン値は,健常者に比してうつ病患者で有意に上昇していることが認められたが,健常者の血中バイオプテリンを変動させる因子が全く検討されていないため,その解釈に問題を残した.そこで精神的ストレスが血中バイオプテリン濃度に与える影響を調べるため,あらかじめ充分な説明を受け,本人が進んで協力を申し出た,20才以下,40才代,および60才以上各12名(いずれも男女同数)の,計36名の健常ボランティアを対象に,うつ病と関係が深いとされる抑うつ親和性性格の有無をみる簡単な心理検査の後,精神作業負荷として内田=クレペリン精神作業検査法を,一般的な形式で施行して,精神作業負荷直前,直後,30分後,60分後,2時間後,および24時間後の計6回につき,対象者の血中のバイオプテリンの濃度を測定し,その変動を観察した.血中バイオプテリンの定量は,福島=ニクソンの方法に基づいて行った.その結果,血中バイオプテリン濃度は,60才以上の群をのぞき,負荷終了30分後から軽度に上昇し,1時間後には負荷前の値に戻っていたが,抑うつ親和性性格者に限ると,負荷直後から上昇し,2時間後にもこの上昇が持続していた.またこのような変化に男女差は認められなかった.このように精神作業負荷が血中バイオプテリンを上昇させ,また抑うつ親和性性格者においてこの上昇が大きいということは,うつ病患者の血中バイオプテリンの上昇に,精神的ストレスが関与している可能性が示唆され,うつ病とストレスとの関係が注目される.しかしながら今回の精神作業負荷による変動は一時的なものであり,うつ病における変動とは機序が異なるとも考えられる.以上については,平成7年山形での第17回日本生物学的精神医学会において発表予定であり,今後症例数を増やしてさらに検討を加えた上で,論文にまとめる予定である.我々の研究によると,血中バイオプテリン値は,健常者に比してうつ病患者で有意に上昇していることが認められたが,健常者の血中バイオプテリンを変動させる因子が全く検討されていないため,その解釈に問題を残した.そこで精神的ストレスが血中バイオプテリン濃度に与える影響を調べるため,あらかじめ充分な説明を受け,本人が進んで協力を申し出た,20才以下,40才代,および60才以上各12名(いずれも男女同数)の,計36名の健常ボランティアを対象に,うつ病と関係が深いとされる抑うつ親和性性格の有無をみる簡単な心理検査の後,精神作業負荷として内田=クレペリン精神作業検査法を,一般的な形式で施行して,精神作業負荷直前,直後,30分後,60分後,2時間後,および24時間後の計6回につき,対象者の血中のバイオプテリンの濃度を測定し,その変動を観察した.血中バイオプテリンの定量は,福島=ニクソンの方法に基づいて行った.その結果,血中バイオプテリン濃度は,60才以上の群をのぞき,負荷終了30分後から軽度に上昇し,1時間後には負荷前の値に戻っていたが,抑うつ親和性性格者に限ると,負荷直後から上昇し,2時間後にもこの上昇が持続していた.またこのような変化に男女差は認められなかった.このように精神作業負荷が血中バイオプテリンを上昇させ,また抑うつ親和性性格者においてこの上昇が大きいということは,うつ病患者の血中バイオプテリンの上昇に,精神的ストレスが関与している可能性が示唆され,うつ病とストレスとの関係が注目される.しかしながら今回の精神作業負荷による変動は一時的なものであり,うつ病における変動とは機序が異なるとも考えられる.以上については,平成7年山形での第17回日本生物学的精神医学会において発表予定であり,今後症例数を増やしてさらに検討を加えた上で,論文にまとめる予定である.
ゾル-ゲル法による高分子フィルムへの無機膜コーティングとゲル膜の特性評価

ゾル-ゲル法は、各種基板に酸化物薄膜をコーティングする非常に有効な手段であるが、コーティングを行う基板としては、ガラス、セラミックス金属など高温での熱処理に耐えられるものが使われてきており、高分子フィルムのような耐熱性の小さい基板への無機膜のコーティングの研究はほとんど行われていない。本研究ではゾル-ゲル法によって、透明高分子フィルムであるナイロン-6フィルムの酸化物薄膜をコーティングを行い、その特性を明らかにすることを目的として行ったものである。得られた成果を以下に示す。1.4官能アルコキシドであるテトラエトキシシラン(TEOS)を原料を用いた場合にはコーティング膜はクラックを生じたが、出発原料に3官能アルコキシドであるメチルトリエトキシシラン(MTES)を加えることによってクラックのない均一な薄膜をコーティングできることがわかった。2.シリカ系薄膜をコーティングしたナイロン-6基板について水蒸気透過速度を測定したところ、コーティングによって透過速度を抑制できることがわかった。組成依存性については、MTESに対するTEOSの比が大きくなるにつれてより抑制できることがわかった。3.シランカップリング剤であるγ-アミノプロピルトリエトキシシランを加水分解した溶液でナイロン-6基板を前処理し、その後シリカ系のコーティングを行うと、コーティングフィルムとナイロン-6フィルムの密着性が向上した。また、水蒸気透過速度も抑制されることが明かとなった。4.コーティング薄膜に紫外線を照射することによって、コーティング膜の緻密化が起こり、水蒸気透過速度も若干抑えられることがわかった。また、コーティング膜と基板の密着性がかなり改善された。
ミンスクのホロコースト－－ベラルーシ現代史におけるその歴史的位相

本研究の目的は、バルト3国や西ウクライナとの比較を念頭におき、ベラルーシ・ソヴィエト社会主義共和国の首都ミンスクにおけるホロコーストの特徴を、(1)ホロコースト以前のユダヤ人と非ユダヤ人の社会的関係、(2)ホロコースト期のユダヤ人とコミュニスト抵抗運動の関係に焦点をあてつつ明らかにすることである。本年度は、昨年度中に収集した史料や文献資料の読解を進め、その結果、上記(1)については、社会主義共和国に移行後のベラルーシでは、国策として反ユダヤ主義撲滅キャンペーンが展開され、特に社会主義教育を受けた新世代のあいだには、コムソモール等での活動を通じて、社会主義的連帯意識が育まれたこと、この点は、たとえば両大戦間期ポーランドで青少年期を過ごしたユダヤ人の回想記のほとんどが生々しい反ユダヤ体験を語るのとは対照的であることが明らかになった。上記(2)については、ナチ・ドイツに対して抵抗運動を展開したポーランド国内軍やリトアニア人戦線あるいはウクライナ蜂起軍が、反ユダヤ主義的な自民族解放運動であったのに対し、ミンスクのコミュニスト抵抗運動は解放から異民族としてのユダヤ人を排除する論理を持たず、このことは、ゲットーのユダヤ人の救出において倫理的意味を持ちえたことが明らかになった。以上の知見を論文「ミンスクのホロコーストーユダヤ人抵抗運動の成果と限界」にまとめ、前篇と後篇にわけて『金沢大学経済論集』第39巻第1号、第2号に掲載した。他に、私が研究分担者となっている科研費研究(基盤B「ソ連・東欧におけるホロコーストの比較研究」)が主催した国際シンポジウム「ソ連・東欧のホロコースト」(2018年10月28日、早稲田大学戸山キャンパス)で口頭報告「ミンスク・ゲットーの抵抗運動ー成果と限界」を行った。科研費研究最終年度の前年度中に、研究成果を論文にまとめることができた。本年度、金沢大学経済学経営学系の紀要『金沢大学経済論集』(第39巻第1号、第2号)に前篇、後篇にわけて公表した論文「ミンスクのホロコーストーユダヤ人抵抗運動の成果と限界」のエッセンスを字数2万字程度にまとめ、査読付き学術雑誌への投稿をめざしたい。また本研究は、おそらく3年の研究期間内に成果を出すことは困難と予想される第3の研究目的として、戦後ベラルーシにおけるホロコースト認識の解明を掲げていた。この問題は、戦後ソ連の歴史政策という、それ自体非常に大きな問題と密接に関連する。本科研費研究の最終年度にあたる来年度は、この問題にもチャレンジしていきたい。本研究の目的は、バルト三国や西ウクライナとの比較を念頭におき、ベラルーシ・ソヴィエト社会主義共和国の首都ミンスクにおけるホロコーストの特徴を、(1)ホロコースト以前のユダヤ人と非ユダヤ人の社会的関係、(2)ホロコースト期のユダヤ人とコミュニスト抵抗運動の関係に焦点をあてつつ明らかにすることである。本年は、当初の計画通り、すでに手元にある研究文献ならびに文書館史料集の読解と、ウィーンのオーストリア国立図書館、オーストリア抵抗運動文書館(Dokumentationsarchiv des Oesterreichischen Widerstandes Wien)での文献ならびに史料の収集を行った。特にウィーンに行かなければ入手困難な文献として、ウィーンからミンスクに移送されたホロコースト犠牲者を記念するウィーンの団体IM-MER Initiative Malvineが発行する2冊の論集を入手することができ、オーストリア抵抗運動文書館では、ウィーンからミンスクに移送されたユダヤ人の回想記を読むことができた。また本年は、当初は予定していなかったミンスクに調査旅行に行く機会を得て、ミンスク・ゲットー跡地ならびにユダヤ人虐殺現場となったマーリィ・トロスティネツを精力的に歩くことができた。さらにミンスクのユダヤ博物館を訪問し、館長から、ユダヤ人抵抗運動の生き残りの一人、ヘルシュ・スモラルが1946年にモスクワで刊行した貴重なイディッシュ語の回想記を贈られたのは大きな収穫であった。なお、本科研費によるものではないが、本科研費研究にも関係する国際研究会として、2018年1月7日、8日の両日、ポーランドから2名の研究者を招聘し、「ユダヤ人とポーランド人ー両大戦間期の反ユダヤ主義を中心に」を開催した。当初の計画通り、すでに手元にある研究文献ならびに文書館史料集の読解を進めた。資料・史料収集についても、オーストリア抵抗運動文書館(Dokumentationsarchiv des Oesterreichischen Widerstandes Wien)でホロコースト生存者の回想記を収集したほか、すでに刊行されている回想記集を古書で入手することができ、またスモラルのイディッシュ語による回想記を入手するなど、予想を超える収穫があった。

上記(2)については、ナチ・ドイツに対して抵抗運動を展開したポーランド国内軍やリトアニア人戦線あるいはウクライナ蜂起軍が、反ユダヤ主義的な自民族解放運動であったのに対し、ミンスクのコミュニスト抵抗運動は解放から異民族としてのユダヤ人を排除する論理を持たず、このことは、ゲットーのユダヤ人の救出において倫理的意味を持ちえたことが明らかになった。以上の知見を論文「ミンスクのホロコーストーユダヤ人抵抗運動の成果と限界」にまとめ、前篇と後篇にわけて『金沢大学経済論集』第39巻第1号、第2号に掲載した。他に、私が研究分担者となっている科研費研究(基盤B「ソ連・東欧におけるホロコーストの比較研究」)が主催した国際シンポジウム「ソ連・東欧のホロコースト」(2018年10月28日、早稲田大学戸山キャンパス)で口頭報告「ミンスク・ゲットーの抵抗運動ー成果と限界」を行った。科研費研究最終年度の前年度中に、研究成果を論文にまとめることができた。来年度は、本年度に継続して、すでに手元にあるものと本年度中に新たに入手したものとを合わせ、研究文献ならびに文書館史料の読解を進める。平成30年度のうちに、研究成果を研究ノートあるいは論文にまとめ、公表する予定である。来年度の海外出張については、当初の計画ではエルサレムのYad Vashemホロコースト記念文書館でミンスクのホロコーストに関係する回想記を収集する予定であったが、「現在までの進捗状況」欄に記したように、本年度中にかなりのものが収集できた。そのため来年度は予定を変更し、クラクフ(ポーランド)の国際文化センターと東京外国語大学が共催する国際移動セミナーに参加し、「研究実績の概要」欄に記した研究目的の(1)に関連して、ミンスクをその一部に含む中東欧のユダヤ人の歴史について知見を深めることにする。本年度、金沢大学経済学経営学系の紀要『金沢大学経済論集』(第39巻第1号、第2号)に前篇、後篇にわけて公表した論文「ミンスクのホロコーストーユダヤ人抵抗運動の成果と限界」のエッセンスを字数2万字程度にまとめ、査読付き学術雑誌への投稿をめざしたい。また本研究は、おそらく3年の研究期間内に成果を出すことは困難と予想される第3の研究目的として、戦後ベラルーシにおけるホロコースト認識の解明を掲げていた。この問題は、戦後ソ連の歴史政策という、それ自体非常に大きな問題と密接に関連する。本科研費研究の最終年度にあたる来年度は、この問題にもチャレンジしていきたい。海外出張期間が当初の予定より短期間となったため、次年度使用が生じた。次年度に繰り越した科研費は、海外出張旅費にまわす予定である。最終年度は研究経費が80万円しか交付されないため、国内旅費の一部を私費で支払い、経費の一部を次年度の海外旅費に回した。
電極背面電位法による電位計の開発と植物表面電位による青果物鮮度非破壊計測

実施されている青果物の評価方法は肉眼、手触りによる観察等であるが、客観性に乏しく、又非破壊による追跡調査、全数検査が不可能である。本研究は青果物の生体電位を通して非破壊・非接触による品質評価を行なうことを目的として行われた。生体電位を測定するための計測用増幅器として新しい方式による高感度変調型直流増幅器の開発を行い、植物表面電位の測定に成功し、以下の結果を得た。1.MOSFETの基板電極を変調波入力端子として用いることにより機械的構造を必要とせず高入力インピーダンスを保持できる新方式の変調型直流増幅器を完成させた。2.回路構成を差動構成とすることにより±700mVの入力範囲において良好な直線性が得られた。3.高入力インピーダンスを確保し高感度としたたことにより間接接触の測定を可能とし、直接接触の際必要となる電極上の諸問題から解放された。ただし、測定対象への接触状況によって入力の結合容量が変化するため、測定時に較正が必要であるという電極の構造上の問題が残る。4.電極に工夫を凝らし、植物表面電位を測定できるようにした。5.胡瓜の表面電位分布の測定を行い、果実の鮮度の劣化と表面電位との間に相関性があるという情報を得た。6.本年度は、さらに高感度変調型直流増幅器の改良を行い、安定化を計った。7.測定対象の形状による影響を受けずに非接触型測定を可能とするさらに良い電極の試作・開発を試みた。8.トマトの果実部の静的表面電位を測定した。