hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン伝導度NMR同時計測システムの開発と固体電解質への適用

本研究では、イオン伝導体に対する新たな計測技術として、核磁気共鳴(NMR)とイオン伝導度を同時に測定するシステムを開発することを目的としている。そのためには、NMR装置内に設置した電気化学セルに対して、電圧・電流印可装置をつなぎ、インピーダンス測定とNMR信号検出を同時に行なえる装置を構築し、固体・液体中でのイオンダイナミクスを同時に精密に測定する技術の開発を目指している(1)昨年度までに開発した、インピーダンス計測用の電極とNMRコイルとの相互干渉の低減、光ファイバ温度計によるin situ温度計測などの技術を更に改良し、イオン伝導度とNMR測定を同一試料・同一温度条件下で測定する技術をほぼ完成した。これにより、精度・信頼性・再現性において格段に優れたデータが得られる事を確認できた。(2)この技術を用いて、LiI-H2O・トレハロース系の過冷却液体に対して適用し、100°C-70°Cの温度範囲でプロトンとリチウムイオンの拡散係数を分離測定し、同時にインピーダンス法によりリチウムイオン伝導度を測定した。その結果から、この系のイオン伝導度はリチウムイオン伝導が支配的であり、水分子と強く結合して移動している事。トレハロースの添加により、水分子との結合からデカップルされたリチウムイオンが生成する事が明らかになった。(3)またプロトン伝導性高分子電解質に対し、電極配置下でのNMR・MRI測定を行い、複数のプロトン種の存在とそれらの導電率への寄与を分離できる事が明らかになった。(3)これらの技術をリチウム電池の有機電解液にも適用し、充放電時のMRI画像取得やin situでのNMR測定技術を開発した。以上の結果は、2編の学術論文ならびに日本物理学会年会、固体イオニクス討論会、およびアジア固体イオニクス国際会議(武漢)等において発表された。そのためには、NMR装置内に設置した電気化学セルに対して、電圧・電流印可装置をつなぎ、インピーダンス測定とNMR信号検出を同時に行なえる装置を構築している。MRI・拡散測定測定用のコイルとの相互干渉これまでに、(1)NMRコイルと金属電極との相互干渉の問題、インピーダンス測定装置の接続に伴う外来ノイズの問題、拡散係数・MRI測定時のグラジエントコイルによる渦電流の問題などを克服し、電気化学測定とNMR信号検出が同時にできるようになった。(2)イオン伝導度は温度依存性が激しく、精密な温度計測をNMR装置内で行う必要がある。そのために光ファイバー温度計を用いて、従来の熱電対に較べて電波干渉や測定誤差を格段に低減する事ができた。(4)その他、同手法をLiI-H2O-トレハロース系やリチウム電池材料に対しても,適用を試みている。
非カルビン型独立栄養的炭酸固定反応

好熱性水素細菌Hydrogenobacter thermophilusで機能する還元的TCAサイクル中の炭酸固定酵素反応に関して、特にPyruvate : ferredoxin oxidoreductase反応、2-Oxoglutarate : ferredoxin oxidoreductase反応について詳細に解析し、in vitroにおいて炭酸固定反応を再現することに成功した。この両酵素は可逆的にフェレドキシンの酸化還元を触媒可能であるため、一方の酵素反応で必要となる還元型フェレドキシン供給のためには、もう一方の酵素を脱炭酸方向に用いるという方策を採用した。また、Isocitrate dehydrogenase反応についても解析を行い、炭酸固定反応時にはビオチンタンパク質をファクターとして必要とすることを明らかにした。また、アーキアに属する好熱性硫黄細菌Acidianus brierleyiからAcyl-CoA carboxylaseの精製と特徴付けを行った。これは、アーキアとしては初めての例である。精製酵素は以下の点において他のacetyl-CoA carboxylaseと共通の性質を示した。即ち、(1)ビオチン並びにATPに依存するカルボキシラーゼである。(2)反応に、二価金属(Mg^<2+>)、重炭酸、ならびにacetyl-CoA(或いはpropionyl-CoA)を必要とする。(3)3つの機能部位を有し、保存モチーフを有する。またその他の結果も併せて、精製Acyl-CoA carboxylaseがその機能面と特質面で特異なものであることを示す一方、アミノ酸配列の保存から示されるように分子レベルでは他の酵素と共通の性質を示すことを、明らかにした。(2)反応に、二価金属(Mg)、重炭酸、ならびにacetyl-CoA(或いはpropionyl-CoA)を必要とする。しかしながら、A.brierleyiのAcyl-CoA carboxylaseのいくつかの性質は他のAcetyl-CoA carboxylasesとは異なっていた。そうした性質とは、サブユニット構造、Acetyl-CoAとPropionyl-CoAに対するK_mの比,至適pH及び至適温度、さらにはpalmitory-CoAによる酵素の活性化である。こうした結果から、精製Acyl-CoA carboxylaseがその機能面と特質面で特異なものであることを示す一方、アミノ酸配列の保存から示されるように分子レベルでは他の酵素と共通の性質を示すことを、明らかにした。好熱性水素細菌Hydrogenobacter thermophilusで機能する還元的TCAサイクル中の炭酸固定酵素反応に関して、Pyruvate : ferredoxin oxidoreductase反応、2-Oxoglutarate : ferredoxin oxidoreductase反応について詳細に解析し、in vitroにおいて炭酸固定反応のカイネティクス測定に成功した。また、Isocitrate dehydrogenase反応に関しても生化学的解析を進めた。具体的には、H. thermophilusの無細胞抽出液からisocitrate dehydrogenaseを精製し、特徴付けを行った。精製酵素は脱炭酸方向の活性を触媒したが、炭酸固定方向の活性を触媒しなかった。しかしながら、精製酵素に無細胞抽出液を添加すると炭酸固定活性が触媒されるようになったことから、炭酸固定因子の存在が示唆された。そこで、炭酸固定活性を指標として炭酸固定因子を精製を試み、ビオチンタンパク質として炭酸固定因子の精製に成功した。次いで、炭酸固定因子のアミノ末端部分のアミノ酸配列を決定したところ、Pyruvate carboxylaseとの相同性が認められた。

そのため、Pyruvate carboxylaseも精製し、炭酸固定因子とPyruvate carboxylaseとの活性的な関連を調べた。その結果、Pyruvate carboxylaseには炭酸固定因子としての活性は無く、炭酸固定因子にもPyruvate carboxylase活性が無いことが明らかとなった。さらに、アーキアに属する好熱性硫黄細菌Acidianus brierleyi由来のAcyl-CoA carboxylaseのHeterologous expressionに関しても検討を行い、大腸菌並びにThermusでの発現を試みた。
Ｇａｌｏｉｓ変形に対するＳｅｌｍｅｒ群の代数的構造

岩澤理論の代数的理論の研究が課題であるがSelmer群の研究は思うように進展せず採用期間中の論文執筆は叶わなかった。昨年度と同じく岩澤理論とのつながりが十分には見出されていない多重ゼータ値(MZV)に着目し基礎理論の研究や岩澤理論的現象の発見を目指し研究を行った。代数的理論の側面までは到達できていないが幾つかの研究成果を得た。1.poly-Bernoulli数のp進的な振る舞いについてp整除整に関する幾つかの命題の成立やKummer合同式的現象を確認できたが十分な研究成果には到達しておらず荒川-金子ゼータ関数のp進L関数と呼べる対象の存在性について継続して研究する予定である。2.昨年度佐久川氏と共同で素数と関連深いMZVの有限版である有限多重ゼータ値(FMZV)のp進的な関係式を示したが、modpで考えたFMZVは実数世界でも対応物(SMZV)が定義されておりそれらは同じ振る舞いをすると予想されている(金子-Zagier予想)。これに対し、先行研究を元にp進で考えたFMZVに対するSMZVの一般化を定義することができ、一般化金子-Zagier予想も定式化できた。これについて"Polylogs, multiple zetas, and related topics"(東北大)で口頭発表した。2018年開催予定の整数論サマースクールの講演予定者(一般化金子-Zagier予想)であり本年度は事前勉強会で他の講演者達との討論で内容を洗練させた。一般化SMZVについては基本的性質も殆ど調べられていないがBachman-竹山-田坂によるq類似の新理論を用いたアプローチが可能であることが判明し共同研究が進んでいる。3.山本修司氏と(F)MZVの双対定理に関して十分な研究成果が得られ論文を二報執筆開始した。4.セメレディの定理と素数の逆数和の発散に関する関係性を発見し論文を一報執筆した。29年度が最終年度であるため、記入しない。楕円モジュラー形式に付随するp進Galois表現に対する双対Selmer群が擬零部分加群を持たないための十分条件についての研究を行った。昨年度までに得られた成果はpの上にあるHecke体の素点が惰性的であるなどの技術的条件が付いており、それを取り除く努力やHilbertモジュラー形式の場合への拡張を試みたが、本年度中には満足のいく結果を得ることができなかった。一方、モジュラー形式に限らないより広い範囲の数論的対象に対する岩澤理論・Selmer群の研究を行っていくことを大きな研究目標として研究課題に設定しているが、まだ岩澤理論とのつながりが乏しかった多重ゼータ値に着目し、その基礎理論の研究にも取り組んだ。多重ゼータ値が重要であると考えるのは、岩澤理論でSelmer群と結びつく重要な解析的対象であるp進L関数がゼータ値をp進補間するからである。多重ゼータ値は素数毎のEuler積を持たずRiemannゼータの場合とは異なった振る舞いを示すため、岩澤理論的な側面を見出しにくいが、近年、金子・Zagier等によって有限多重ゼータ値と呼ばれる類似物が研究されて、多重ゼータ値と素数の関連が予想として発見された。これらの現象に興味を持ち、本研究員は佐久川憲児氏と共同で有限多重ゼータ値を特殊なケースとして含む有限ポリログに一般化し、その基本的な関数等式を発見・証明することに成功した。また、p進ポリログと有限ポリログを結びつけるBesserの公式のetale類似物を証明することができた。これらの研究成果については論文の掲載許可を受け、フランスで開かれた集会を含む研究集会で積極的に口頭発表を行った。初年度は岩澤理論及び関連理論の基礎の習得に力を入れたため、双対Selmer群についての研究成果を出すまでには至らなかった。多重ゼータ値の基礎研究については成果を出すことに成功しており、ある程度順調に研究が進んでいると見ることもできるが、岩澤理論的な枠組みを整備するための革新的なアイデアを得るには至っておらず、想定以上に時間がかかりそうである。

2018年開催予定の整数論サマースクールの講演予定者(一般化金子-Zagier予想)であり本年度は事前勉強会で他の講演者達との討論で内容を洗練させた。一般化SMZVについては基本的性質も殆ど調べられていないがBachman-竹山-田坂によるq類似の新理論を用いたアプローチが可能であることが判明し共同研究が進んでいる。3.山本修司氏と(F)MZVの双対定理に関して十分な研究成果が得られ論文を二報執筆開始した。4.セメレディの定理と素数の逆数和の発散に関する関係性を発見し論文を一報執筆した。初年度には満足のいく成果をあげられなかった双対Selmer群の擬零部分加群に関する結果の精密化を目指す。また、本年度に得た知見や古庄・小森・松本・津村等によるp進多重ゼータ関数の研究などを元に多重ゼータ値に関する岩澤理論、特にその代数的理論の研究に取り組む。29年度が最終年度であるため、記入しない。
精密なモンテカルロ積分の研究

大数の法則が対独立な同分布確率変数列に対して成り立つことを利用して著しくランダム性を削減した厳密なモンテカルロ積分を実現したのがランダム・ワイル・サンプリング(RWS)であった.本研究ではRWSを拡張したk-対独立同分布(k-i.i.d.)確率変数列による新しい実用的なサンプリング法を開発した.k-i.i.d.確率変数列によるモンテカルロ積分ではサンプル平均のk次モーメントまで精密に計算できる.本研究は精密なモンテカルロ積分の理論と実践を目的としている.その目的のための重要な課題はサンプリングの方法の開発である.本研究の代表者は,近年,対独立な同分布確率変数列によるサンプリング法,ランダム・ワイル・サンプリング(RWS)を提唱してその目的の達成に寄与してきた.RWSでは確率変数の1次モーメント(平均)と2次モーメント(または分散)を正確にシミュレートできる.今年度の研究では,これをk次モーメントまで正確にシミュレートするためにk対独立同分布確率変数列の構成法を開発したので,それを報告する.k対独立同分布確率変数列の構成は理論的には有限体を用いた方法が知られていたが,それを実際にコンピュータで実装するのは計算量の観点から実用に不向きであった.1995年にはM. Dietzfelbingerが有限体ではなく,通常の整数の演算でk対独立同分布確率変数列の構成に成功した.ただし,彼の方法では標本空間のビット数をkの自乗に比例する形で大きく取らなければならず,無駄が多かった.本研究ではそれを改良し,標本空間のビット数の大きさをkの1次のオーダーに抑えることに成功した.この結果をまとめて学術雑誌に投稿する予定である.また,確率論と乱数,および疑似乱数の数学的定式化(RWSを含む)を厳密にしかし初等的に記述した専門書「確率と乱数」を出版した.本研究では昨年度,ランダム・ワイル・サンプリングを拡張したk対独立確率変数列によるモンテカルロ積分法の開発を行った.本年度においては,その実装を行い実際にコンピュータによる計算実験を行い性質を詳しく調査した.そこで以下のような知見を得た.k=3の場合は,我々の開発した3対独立確率変数列の和の分布は,一般に正規近似できないことが数値実験的に得られた.理論的には3次モーメントまでi.i.d.サンプリングの場合と一致するのであるが,特別な場合には4次モーメントまで一致することが確認された.また,k>=4の場合には,数値実験的には正規近似できるようなデータを得た.しかし,理論上は,k=2の場合(ランダム・ワイル・サンプリング)と同様に中心極限スケーリングはサンプル数の極限において退化すると予想される.実際,中心極限スケーリングの6次のモーメントを計算してみると,サンプル数の増加に伴い発散する様子が数値実験的に確認された.このことは我々の予想の傍証の一つと言える.以上の結果は,共同研究を行った阿知波拓の修士論文において詳しく述べられた.また,招待論文Random Weyl sampling---Asecure Monte Carlointegration methodを執筆し,そこでモンテカルロ法の数学的定式化,ランダム・ワイル・サンプリングが2対独立な確率変数列を生成することの新しくて易しい証明,などを与えた.k次モーメントまで正確にシミュレートするk対独立確率変数列を生成するプログラムの実装を行い,その性能について数値実験的な成果を上げることができたから.モンテカルロ積分は,普通,独立同分布確率変数列(i.i.d.)のサンプル平均を計算することでその平均値を推定する.その根拠は大数の法則にあるが,大数の法則は対独立同分布確率変数列(p.i.i.d.)の場合にも成り立つことから,それを用いた高速モンテカルロ積分法がランダム・ワイル・サンプリング(RWS)であった.RWSではサンプル平均が真値(=平均)のごく周辺に集中して分布するので高い確率で真値を推定できる一方,サンプル平均が真値よりずっと離れてしまう確率がi.i.d.の場合に比べて大きいというリスクがある.本年度の本研究では,そのようなRWSの欠点を補うべく,p.i.i.d.を拡張して,自然数k>2に対し,任意のk項が独立になるような同分布確率変数列,k-対独立確率変数列(k-i.i.d.),の高速生成法を開発した.k-i.i.d.のサンプル平均は平均,分散のみならず,k次モーメントまでi.i.d.の場合と一致するため,サンプル平均が真値より大きく離れるリスクは著しく軽減される.先行研究ではk-i.i.d.の生成は理論的には扱われていたが,実際にプログラムで生成するには複雑で時間が掛かりすぎとても実用ではなかったか,あるいは完全なk-独立性を諦め疑似的なk-独立性を容認して生成していた.しかし本研究で開発した方法は完全なk-独立性を持ち,生成速度もRWSに比べて,k=3の場合で1/3倍,k=4の場合で1/6倍程度であり,十分実用になる.また,計算科学の分野でもk-i.i.d.の生成は特別な用途のためのハッシュ関数の構成などで求められており,いろいろな応用が期待される.完全なk-対独立同分布確率変数列の高速な生成法を開発できた.これにより,平均だけではなくk次モーメントまで正確に近似できるモンテカルロ積分が実行できる目途が立ったから.本研究は精密なモンテカルロ積分を実現するための理論と実践を目的としている.

モンテカルロ積分は,大数の法則に基づき,普通,独立同分布(i.i.d.)確率変数列のサンプル平均を計算することでその平均値を推定する.しかし,どの疑似乱数も理論的に不完全なので,現状ではi.i.d.サンプリングによる厳密なモンテカルロ積分は実行不可能である.しかし大数の法則がi.i.d.確率変数列でもなくても,もっと緩い条件---対独立性---の下でも成り立つことに注目すれば厳密なモンテカルロ積分は実行可能である.それを実現したのがランダム・ワイル・サンプリング(RWS)であった.本研究ではRWSを拡張したk-対独立同分布(k-i.i.d.)確率変数列による新しいサンプリング法を開発した.ここで,k-対独立とは,任意のk項が独立であり,k+1項は必ずしも独立でないことをいう.RWSは2-i.i.d.確率変数列を生成する.k-i.i.d.確率変数列によるモンテカルロ積分ではサンプル平均のk次モーメントまで精密に計算できる.k=3,4,...のときのk-i.i.d.確率変数列の構成については有限体を用いる方法やM.Dietzfelbingerの方法が知られていたが,本研究の方法の方がずっとサンプル生成効率が良い.平成29年度(最終年度)においては,RWSと3-i.i.d.確率変数列に関して,大数の法則の収束速さの比較を被積分関数を変えながら比較した.大まかに言えば,被積分関数が滑らかだと,これらの方法はi.i.d.の場合よりも平均の収束が早い.そして被積分関数が複雑になればなるほどi.i.d.を超える有利性は減少する.しかし4-i.i.d.確率変数列では,収束速度は,どのような被積分関数に対しても.ほぼi.i.d.の場合と同様の中心極限定理の様相を見せる.以上の結果は論文発表する予定である.大数の法則が対独立な同分布確率変数列に対して成り立つことを利用して著しくランダム性を削減した厳密なモンテカルロ積分を実現したのがランダム・ワイル・サンプリング(RWS)であった.本研究ではRWSを拡張したk-対独立同分布(k-i.i.d.)確率変数列による新しい実用的なサンプリング法を開発した.k-i.i.d.確率変数列によるモンテカルロ積分ではサンプル平均のk次モーメントまで精密に計算できる.k次モーメントまで正確にシミュレートするk対独立同分布確率変数列を生成するアルゴリズムを開発することができたから.疑似乱数の精密な検定,大偏差原理の数値実験的実証,滑らかでない関数の最大値の探索,数値積分が非常に困難な場合の考察,などの中からテーマを選んで予定通り研究を推進する.まずk-独立同分布確率変数列のサンプル平均の分布について理論的に詳しく調べる.とくにk=4の場合にもランダム・ワイル・サンプリングで見られたようなサンプル数が大きくなるときサンプル平均が退化する現象が起こるかどうか調べたい.理論的解析と並行してモンテカルロ積分において応用実験を行い,プログラミングの改良による性能の向上を目指す.確率論今年度の成果に基づき,k次モーメントまで正確に計算ようにk対独立同分布確率変数列を生成するアルゴリズムの実装を行う.その他の課題(疑似乱数の精密な検定,大偏差原理の数値実験的実証,滑らかでない関数の最大値の探索,数値積分が非常に困難な場合の考察など)についても引き続き予定通り研究を推進する.筑波大学への出張を一つ取りやめたため購入を予定していた図書が品切れになり購入できなくなったため.
現代中東・アジア諸国の体制維持における軍の役割

2011年以降のアラブ諸国や東南アジアなどでの大規模路上抗議運動の発生において、軍の関与の有無が政権交代の成否を左右する事例が続いた結果、現在途上国の政軍関係について、新たな分析視点の導入必要性が指摘されている。本研究期間中、中東、東南アジア、南アジア、南東欧諸国の事例を分析した結果、軍、政治権力、市民社会の三要素のそれぞれの相互関係のあり様が軍の政治関与パターンに影響を与えることが分かった。各分担者は、選挙など民主主義制度や市民社会の役割が軍の政治行動に与える役割や、国家の退行から発生した国軍の衰退と準軍事組織の台頭などに着目し、研究成果を「途上国における軍・政治権力・市民社会」にまとめた。本研究「現代中東・アジア諸国の体制維持における軍の役割」は、中東、アジア諸国における軍の非欧米諸国での支配エリートとしての政治的意味を再検討し、特にアラブ諸国で発生した「アラブの春」において、軍の対応が政権交替に大きく影響したことに注目する研究である。初年度であることから、各分担者が本テーマに関した資料収集や聞き取り調査に力点を置き、また収集資料の整理、分析を進めた。これに並行して分担者の研究報告を活発に実施し、研究会(6月、2月)では軍の政治的役割に関するイランとエジプトの比較(松永)、インドネシア(増原)の事例が報告された。また、アジア、中東諸国の民主化プロセスについて、実際にエジプトの選挙監視に参加した報告を分担者(鈴木恵美)から受けた他、講師を招聘して東南アジア全般の民主化分析(五十嵐氏・千葉大)、およびクウェートでの議会選挙視察報告(石黒氏・九州大)を受けた。いずれも地域研究と比較政治学を連結した分析手法を取り、これらの研究をベースに各分担者は比較政治学会、国際政治学会、政治学会など国内学会での学術発表や、関連学術雑誌への論文執筆を積極的に行った。さらに、次年度に実施予定の国際シンポジウム「イラク戦争から10年」をカイロ・アメリカン大学と共催することで合意し、シンポ開催のために英東ロンドン大学、セントアンドリュース大学、オックスフォード大学の主要イラク研究者との協力関係を構築した。平成25年6月、イラク戦争から10年後を契機とする「Iraq 10 years after: conflicts, refugees and its future」と題する国際シンポジウムをカイロで開催した。同シンポジウムでは世界中のイラク人、アラブ人研究者、NGO活動家から報告を公募し、51人の報告者(本科研からは酒井、山尾が報告)が集まり、主として現在のイラクの政治社会経済情勢、アイデンティティと紛争、難民問題、周辺国や国際社会との関係などをテーマとした43件の報告がなされた。現地の若手研究者、学生にも公開して、約100人の参加者を得た。世界中のイラク研究者が一堂に会した総合的、学際的な知的交流の場は、世界的にも従来にないものであり、画期的であると各方面から高い評価を得た。本シンポ後、その成果を英文にて出版する予定で、カイロ・アメリカン大学出版会に打診していたが、同年7月に発生した軍事クーデタによりエジプト国内が混乱状態となり、予定していたフォローアップのための会議をエジプトで実施することができなかった。そのため、同シンポのフォローアップのための研究を平成26年度に繰り越すこととした。繰り越された分については、平成26年8月17-24日にアンカラ(トルコ)で実施された世界中東学会に参加し、パネルMoving Beyond the Primordialist-Constructivist Divideを企画・実施した。また平成26年12月に京都で開催されたアジア中東学会連合大会では、イランからサラ・シャリーアティ女史を招聘し、Reconstruction of Self: Re-reading the theory of `Returning to the Self'of Ali Shariati in the post-colonial perspectiveとの基調講演を行わしめた。また同大会に参加したファラハ・アサディ・ムスタンシリーヤ大学学長を団長とするイラク学術派遣団5名を講師として、パネルディスカッションContemporary Political Social Situation in Iraq and Youth in Iraqを、東京にて実施した。9月には公開ワークショップ「「混迷するイラク政治とイスラーム国の行方」を開催、分担者の山尾大と松永泰行による報告を基調に、外部講師を交えて「イスラーム国」問題に関する総合的討論を行った。その成果は、山尾大・吉岡明子編「「イスラーム国」の脅威とイラク」(岩波書店)として出版された。さらに混迷するイラク情勢については平成27年3月に新進気鋭のイラク研究者Fanar Haddad氏をシンガポールより招聘し、公開国際ワークショップSectarianism and Contemporary Iraqi Politicsを開催、山尾、酒井が報告を、松永、末近がコメンテーターを務めた。研究期間の最終年度となった2015年度は、中東(イラク、レバノン、イラン、イスラエル、イエメン、エジプト)、南アジア(パキスタン)、東南アジア(インドネシア、フィリピン、マレーシア)、南東欧(バルカン諸国)のそれぞれの事例に関して分担者が実行してきた研究の成果を書籍として出版すべく、成果報告書の企画・編集を進め、2016年3月には晃洋書房から「途上国における軍・政治権力・市民社会--21世紀の新しい政軍関係」との書名で、出版した。編集過程では分担者間で十分な議論を重ね、とりわけ7月には北大で研究成果報告会を開催した。そこでは既存の政軍関係の議論が軍と政治権力の2者間関係に焦点を絞って論じられてきたのに対して、21世紀に入って以降はそこに市民社会の要素が加わり、「新たな政軍関係」ともいうべき状況が生れていることが明らかになった。

そのうえで、政治権力と軍の関係に光を当てた第一部には分担者の鈴木(恵)、井上、松本、久保、山尾、末近に加えて、本研究分担者に含まれていないタイの事例を玉田芳史(京大)氏に執筆いただき、第二部には市民社会と選挙における軍の役割の位置づけを踏まえて、分担者の五十嵐、横田、増原、松永、鈴木(絢)が執筆した。代表者の酒井と池田は総論に位置付けられる第1、2章を担当した。和文成果報告の取りまとめと平行して、学会報告など海外への発信活動も頻繁に行った。特に戦後民間軍事組織の跋扈が深刻化しているイラクの事例に関して、バスラ大学にてバグダード大学とともに共催した日本・イラク学術合同会議に代表者の酒井と分担者の山尾が参加し、同会議にて研究報告を行った。本合同会議は、在イラク日本大使館の協力も得、紛争経験国への学術支援の一環としても広く注目され、現地の大手日刊紙Azzaman紙に一面を使って会議特集が掲載されたのみならず、NHKの番組でも取り上げられて高く評価された。2011年以降のアラブ諸国や東南アジアなどでの大規模路上抗議運動の発生において、軍の関与の有無が政権交代の成否を左右する事例が続いた結果、現在途上国の政軍関係について、新たな分析視点の導入必要性が指摘されている。本研究期間中、中東、東南アジア、南アジア、南東欧諸国の事例を分析した結果、軍、政治権力、市民社会の三要素のそれぞれの相互関係のあり様が軍の政治関与パターンに影響を与えることが分かった。各分担者は、選挙など民主主義制度や市民社会の役割が軍の政治行動に与える役割や、国家の退行から発生した国軍の衰退と準軍事組織の台頭などに着目し、研究成果を「途上国における軍・政治権力・市民社会」にまとめた。本研究課題の中核的事業として位置づけられたカイロでのイラク戦争後10年を期した国際シンポジウムが開催され、イラク戦争研究に関する国際的に広範な研究ネットワークが構築できたことは、大きな成果達成であった。その後エジプトで発生した軍事クーデタと政治的混乱によって、国際会議後のフォローアップ会議や研究のさらなる推進ができず、国際会議の成果報告書出版計画がとん挫したことは大きな痛手であったが、その分翌年に繰り越しし、それによって世界中東会議でフォローアップ的位置づけのパネルを実施したことで、さらに一層の国際発信につなげることが可能となった。さらには、カイロでの国際会議で構築した人脈を用いて、日本に来日したイラク学術派遣団によるパネルディスカッションを実施できたことは、貴重な機会であった。このように、途中問題は生じたものの、逆に多様な研究機会に発展することができ、十分に研究目的を達成することができた。本科研の研究目的の中心である軍の政治的役割に関する議論については、年五回開催した研究会で各分担者による研究報告発表がなされ、着実に研究が進められた。
インドシアニングリーン・ラクトソームを用いた胆嚢癌に対する新規治療法の研究開発

方法:NOZ細胞(中分化ヒト胆嚢癌細胞株)を2×10 4細胞/100μL培地/ウェルで96個のマルチウェルプレートに播種し、24時間インキュベートした。プレートを、何も添加せずレーザー照射を行わない群(対照群)、ICG-ラクトソームを含まずレーザー照射を行う群(レーザー群)、ICG-ラクトソームを有するがレーザー光をあてない群(ICG-ラクトソーム群)およびICG-ラクトソームを添加しレーザー光をあてる群Photodynamic Therapy(PDT)にわけ実験を行った。翌日、培地を以下のように変更した。コントロールおよびレーザー群はリン酸緩衝食塩水;ICG-ラクトソームおよびPDT群について2mg/mLのICG-ラクトソームを含むPBS(-)。近赤外(810±10nm)レーザー源を用いて、レーザーおよびPDT群を、培地を交換した直後に照射した。レーザーのフルエンス率(mW/cm2)および照射時間は、190mW/cm2および95秒、340mW/cm2および55秒、190mW/cm2および525秒のいずれかの方法で設定した。約18J/cm2または100J/cm2のフルエンスに対応する340mW/cm2および300sである。照射後、各ウェルを新鮮な培地で交換し、0,24,48,72時間インキュベートした。【細胞障害】MTT assayを用いて細胞障害度を定量結果:照射後72時間で、100J/cm2のPDT群とコントロール群では細胞生存率がICG-ラクトソームおよびレーザー群で著しく低下した。(理由)次年度に高額な必要物品を複数購入する可能性があるため、研究費の使用を控えていた。(使用計画)必要な消耗品等で使用する予定です。
BDD法に基づく1億自由度規模モデルの固有値解析

1.電磁場の固有値問題に対する固有値解析システムの構築固有値解析の適用に対する需要が高まっている電磁場解析分野を対象とし,固有値解析システムの構築を行った.導入しやすい固有値解析ライブラリとしては,線形代数ライブラリであるCLAPACKに含まれるHouseholder法がよく用いられるが,Block Lanczos法を採用しているBLZPACKライブラリを用いることで,数百倍の計算速度が得られた.これにより,同手法が大規模固有値解析に適していることと,電磁場問題の固有値解析に適用可能であることが得られた.大規模固有値問題に対しても有効であると考えられ,これまで数億自由度規模の構造解析の実績があるIBDD-DIAG法に対して,計算工学的見地からのアルゴリズムの改良を行い,手法の安定性を保持したままで2倍以上の計算時間の高速化に成功した.これにより,右辺問題に帰着する固有値解析において,同手法を用いることで,大規模固有値解析を実用時間内に行える可能性が得られた.大規模固有値解析が必要とされるのは,可能な限り実物に近いモデリングを用いた数値シミュレーションにおいてである.しかし,実際の構造物がもつ,薄肉で複雑な形状では得られる剛性行列の条件数が大きくなることが知られており,固有値解析において最終的に解くべき式を解くことが困難となる.そこで,内部構造物まで詳細にモデル化した原子炉圧力容器の約2億自由度問題に対して,IBDD-DIAG法を適用し,地球シミュレータ2,048プロセッサを用いることで,約2分で弾性解析に成功した.これにより,複雑形状モデルに対する固有値問題解析にも同手法が有効であることが得られた.大規模固有値問題に対しては,精度を十分に得られているかを判断することが重要であるため,関連研究の調査を十分に行ったことで,固有値の残差を容易に得ることが可能である共役勾配法に基づく手法が最適であることが得られた.さらに,これまで大規模問題向けの高速解析手法であるIBDD-DIAG法を適用することで,大規模固有値問題向けの解析アルゴリズムの定式化が得られた.2.数千プロセッサ上で高い並列効率を実現する並列アルゴリズムの開発大規模固有値ソルバの基礎となるIBDD-DIAG法について,地球シミュレータへの実装を行った.Flat型並列と呼ばれるMPIのみによる並列処理とHybrid型並列と呼ばれるMPIとPOSIXスレッドによる並列処理の2種類の実装を行い,性能比較を行った.これにより,IBDD-DIAG法ではMPIのみによる並列処理によって高い並列性能を得ることに成功した.本手法は,最高2,048プロセッサまでにおいて高い並列性能が得られた.3.実際の設計に利用可能な地球シミュレータにおける大規模問題解析の実現実際の大規模構造物を細部まで詳細にモデル化を行った約2億自由度問題に取り組み,IBDD-DIAG法と地球シミュレータ2,048プロセッサを用いることで,構造計算を実用時間内で行うことに成功した.これにより,地球シミュレータを用いることで,1億自由度規模モデルを用いた固有値解析が実現可能であることが得られた.1.電磁場の固有値問題に対する固有値解析システムの構築固有値解析の適用に対する需要が高まっている電磁場解析分野を対象とし,固有値解析システムの構築を行った.導入しやすい固有値解析ライブラリとしては,線形代数ライブラリであるCLAPACKに含まれるHouseholder法がよく用いられるが,Block Lanczos法を採用しているBLZPACKライブラリを用いることで,数百倍の計算速度が得られた.これにより,同手法が大規模固有値解析に適していることと,電磁場問題の固有値解析に適用可能であることが得られた.大規模固有値問題に対しても有効であると考えられ,これまで数億自由度規模の構造解析の実績があるIBDD-DIAG法に対して,計算工学的見地からのアルゴリズムの改良を行い,手法の安定性を保持したままで2倍以上の計算時間の高速化に成功した.これにより,右辺問題に帰着する固有値解析において,同手法を用いることで,大規模固有値解析を実用時間内に行える可能性が得られた.大規模固有値解析が必要とされるのは,可能な限り実物に近いモデリングを用いた数値シミュレーションにおいてである.しかし,実際の構造物がもつ,薄肉で複雑な形状では得られる剛性行列の条件数が大きくなることが知られており,固有値解析において最終的に解くべき式を解くことが困難となる.そこで,内部構造物まで詳細にモデル化した原子炉圧力容器の約2億自由度問題に対して,IBDD-DIAG法を適用し,地球シミュレータ2,048プロセッサを用いることで,約2分で弾性解析に成功した.これにより,複雑形状モデルに対する固有値問題解析にも同手法が有効であることが得られた.
非定常・局所分布環境下で人体の生理、心理、呼吸、生産性を考慮した環境制御法の構築

本研究では、人体の快適感・温冷感と生理との時間的・局所的ズレや、発汗の影響、CO2濃度分布の影響を分析する。結果は既存の人体モデルに組み込み、実際に感じる快適感の予測モデルを構築する。建物への実装につながる技術開発として空調負荷の空間分布を予測した上で、パルス気流制御技術の開発をはじめ新たな空調システムの検討とその制御方法の研究を実施する。具体的には以下の2点のテーマで研究を進める。1人体周辺環境の非定常・局所分布を考慮した人体生理と快適性、生産性の検証と、多分割人体体温調節モデルへの組み込み、CO2モデルの追加2個人差に対応したパルス気流制御を基にした空調システムの検討本研究では、人体の快適感・温冷感と生理との時間的・局所的ズレや、発汗の影響、CO2濃度分布の影響を分析する。1人体周辺環境の非定常・局所分布を考慮した人体生理と快適性、生産性の検証と、多分割人体体温調節モデルへの組み込み、CO2モデルの追加2個人差に対応したパルス気流制御を基にした空調システムの検討
細胞接着に果たすRho標的蛋白質の役割と細胞悪性化への寄与

細胞は癌化に伴い、増殖制御の破錠とともに細胞間接着能が消失し、運動能の亢進を惹起する。すなわち、細胞癌化および浸潤転移の解析には細胞基本特性の理解が不可欠である。低分子量G蛋白質Rhoはアクチン細胞骨格を制御し、細胞増殖及び運動・接着に働く。その異常は、細胞悪性化とがん細胞の運動能亢進と関係すると考えられているが、その分子機序には不明な点も多い。本研究の成果は、Rho標的分子mDia1がv-Srcによる細胞悪性化への寄与を見出した。野生型、mDia1欠損マウスからMEF (mouse embryonic fibroblast)を調製し、温度感受性v-Src安定発現株を樹立した。mDia1欠損v-Src発現株では、Src特有な細胞形態を呈さず、v-Srcによる足場非依存性増殖及びfociformationが著しく阻害された。また、これらをヌードマウスに皮下移植したところ、mDia1欠損v-Src発現株は造腫瘍能・浸潤性が、野生型株と比して、低下することを見出した。次いで、細胞質分裂は染色体分離後の染色体を正しく娘細胞に継承するステップであり、その失敗は染色体数異数化・中心体増加など発癌につながりうる。RNAi法によりmDia枯渇させたところ、mDia2 RNAiが細胞質分裂を阻害した。mDia2は、分裂期後期より分裂溝に局在し、細胞質分裂終期で娘細胞間橋に蓄積する。また、mDia2 RNAiにより分裂細胞中央部以外の異常部位で収縮が誘発される。Myosin II依存性収縮を薬剤で抑制したmDia2 RNAi細胞では、中央部皮質でのF-actin輝度の低下を認め、その他の分裂溝構成成分は中央部表層に集積した。以上よりmDia2が分裂溝に集積しアクチン繊維の産生を行い、分裂溝構成蛋白質群、またはこれら分子複合体が分裂溝に維持され、細胞質分裂が遂行されることが示唆された。細胞遊走は、癌転移など多くの生命現象の要である。細胞は遊走刺激に応じ、移動方向前後で異なった極性を獲得し、アクチンや微小管などの細胞骨格を再編して、細胞接着斑を回転させながら方向性をもった移動を行う。細胞遊走には様々な情報伝達経路が働いているが、これまでの解析から、Rhoファミリーの中でCdc42が細胞極性に、Racがアクチン網形成を介して細胞前縁での膜突出に働くことが報告されているが、Rhoの役割には不明な点が多い。本研究では、Rat C6神経膠腫細胞の遊走におけるRho-mDia1経路の働きを解明した。ケモカインSDF1αに対する遊走やin vitroのwound-healing assayを用いて、ボツリヌス菌菌体外C3酵素によりRhoを不活化したC6細胞あるいはRNAiによりmDia1を枯渇した同細胞では、移動の方向性と細胞体の移動の両方が障害されることを見出した。さらに、mDia1枯渇細胞では、移動方向に向けた微小管の安定化や細胞前縁での活性化Cdc42やApcの集積が阻害され、その結果として極性の阻害が起こること、また、mDia1枯渇細胞では細胞接着斑の回転が顕著に抑制され、細胞体の移動が阻害されていた。加えて、mDia1枯渇細胞では、活性化c-Srcの細胞接着斑への集積が阻害されるため、接着斑の回転が起こらないことも明らかになった。以上の結果は、Rho-mDia1経路が、Apc、Cdc42の局在を制御して細胞極性の決定を行うとともにc-Srcの接着斑への集積を調節して細胞の移動に寄与するという細胞移動で中心的な2つの機能を果たしていることを明らかにしたものである。また、mDia1に対する新規結合蛋白質を同定した。その分子のmDia1結合領域の過剰発現によりアクチン細胞骨格の再編が促進されているような知見を得ており、詳細について解析中である。

mDia2は、分裂期後期より分裂溝に局在し、細胞質分裂終期で娘細胞間橋に蓄積する。また、mDia2 RNAiにより分裂細胞中央部以外の異常部位で収縮が誘発される。Myosin II依存性収縮を薬剤で抑制したmDia2 RNAi細胞では、中央部皮質でのF-actin輝度の低下を認め、その他の分裂溝構成成分は中央部表層に集積した。以上よりmDia2が分裂溝に集積しアクチン繊維の産生を行い、分裂溝構成蛋白質群、またはこれら分子複合体が分裂溝に維持され、細胞質分裂が遂行されることが示唆された。
ネオ・セルフの生成・機能・構造の総括的理解

自己免疫疾患は未だに原因不明の難病である。この課題に対し、平成30年度においても、従来の「セルフ」対「ノン・セルフ」とは異なる「ネオ・セルフ」による免疫応答の実態解明とその定義付けを目指した。すなわち、様々な分野の研究者のアイデアとテクノロジーを融合することによって、このミッションを成し遂げることを目指した。また、自己免疫疾患、腫瘍免疫などへの臨床応用への分子基盤を構築することが本領域の目的でもあるので、その達成のために、今年度も総括班において、1.領域内の有機的な連携を促進し(相互のサイトビジットを含む)、さらには学問的な将来性を見据えて、2.若手研究者の育成(若手の会の開催等)、3.国際支援班と共に国際学術社会へのネオ・セルフの発信を行うことがその責務であると考えた。そこで、総括班はミッション1を達成するために、初年度のキックオフシンポジウム開催以来、年2回の総括班会議、年1回の全体班会議を開催して班員による学術集会の開催と情報共有を促している。また、技術供与の促進などを通じて共同研究のインキュベーターとなるべく活動を実施している。ミッション2については、若手研究者が主体となって作り上げる「ネオ・セルフ若手の会」があり、毎回、盛況であり、次世代研究者の育成に手応えを感じている(今年度は平成31年1月に開催)。ミッション3では、これまでに延べ4人の海外著名研究室への派遣を通じて、「ネオ・セルフ」という概念の普及を通じ、我が国のプレゼンスを高めることに努めている。そのため、今年度においては平成30年7月に外国人演者2名を招いて国際シンポジウムを開催した。本領域のさらなる活性化に向けて、今後も総括班による研究者の連携強化を図る。いずれも総括班として一定の成果は得られたものと考えるが、引き続き、改善の余地があることも認識している。特に、計画班員間、あるいは計画班員と公募班員との領域内共同研究は公募班の成立とともに順調に始動しているが、公募班員間の共同研究を深め、我が国における免疫学研究全体の活性化に貢献するよう努める必要がある。また、中間評価での評価結果を受けて、ネオ・セルフの概念をより明確にする必要がある。これまでの活動内容を基本として、以下の活動を継続して行う。1.総括班会議:少なくとも年に2度開催し、研究連携、研究マネジメント、成果発信などに関する企画・運営事項を決定し、領域研究の活性化を担う。2.全体班会議:年1度開催し、口頭発表および若手分担研究者によるポスター発表等を通じて班員相互の情報交換と共同研究の実施をうながす。3.サイトビジット:領域内研究者相互の実際の研究を通じて、領域内共同研究の活性化を図るための支援を行う。4.「ネオ・セルフ若手の会」:12年ごとの開催により、若手研究者自身が主体的に講演会を企画・主催し、人的・学術的交流を促進する。5.ホームページ・ニュースレターの作成:ホームページを通じて研究成果や班会議等の情報を公開するとともに、ニュースレターを配布し、班員の成果や意見を広く社会に情報発信する。6.研究支援活動:ペプチドーMHC立体構造解析、ペプチド解析、TCRレパートリー解析、ゲノム解析、1分子イメージング解析等の研究支援を行う。7.国際活動支援:国外著名研究室への訪問(国際活動支援班との協力)、班員による国外研究所でのセミナー開催を通じて、本領域の国際的プレゼンスを確立する。8.アウトリーチ活動:わかりやすい言葉で、広く社会に活動内容をアピールし、本領域の活動内容について理解を得る。抗原ペプチド-MHC複合体が、従来知られていたものとは異なる構造をとることがわかり、免疫疾患発症の引き金となっている可能性が見えてきた。すなわち、抗原-MHC複合体の質的・量的な変化によって引き起こされる免疫応答は従来の「セルフ」、「ノン・セルフ」という抗原分類の枠組みに入れることができない。そこで、本領域では抗原提示細胞が発現する抗原を従来の「自己(セルフ)」および「非自己(ノン・セルフ)」の枠組みによって分類するのではなく、それに替わる新たな概念「新規自己(ネオ・セルフ)」を提案します。この新たな概念を適用することによって、これまで不明であったMHCと疾患感受性の謎、自己免疫疾患やアレルギーの原因などが明らかになってゆくプロセスを明らかにすることが本領域における研究目的である。そのためには免疫学研究者だけではなく、構造生物学、生化学、ゲノム科学、イメージング科学、インフォマティクスなど幅広い分野の研究者の英知を結集して問題解決に取り組む体制の構築に努めた。本総括班では研究試料や技術の共有化、高額な設備備品(全反射顕微鏡や高速シークエンサー等)については管理者を定め、先端精密機器の使用にかかるストレスを大幅に軽減し、研究の進展を強力にサポートする体制に取り組んだ。さらに、班会議の開催やホームページを開設し、本領域の活動を周知するよう努めた。平成29年1月にはキックオフシンポジウムも開催した。他方、本領域の方針として、ネオ・セルフを構成するペプチドは外来性か内在性か、ミスフォールド蛋白はどのような細胞由来かを含めたネオ・セルフの生成、および結晶構造、そして免疫学的機能を構造生物学、ゲノム科学、進化生物学の光を当てながら研究を取り進めることを班員が確認した。既に総括班で取り組むべき全反射顕微鏡のセットアップは完了し、また領域のホームページ(日本語版・英語版)の公開も完了している。班会議も開催した。アドバイザー(研究協力者)も3名を配置した。

従来の「セルフ」「ノン・セルフ」とは異なる「ネオ・セルフ」による免疫応答の実態解明とその定義付けを様々な分野の研究者のアイデアとテクノロジーを融合することによって成し遂げ、さらには自己免疫疾患、腫瘍免疫などへの臨床応用への分子基盤を構築することが本領域の目的である。その達成のために、総括班において、1.領域内の有機的な連携を促進し、さらには学問的な将来性を見据えて、2.若手研究者の育成、3.国際支援班と共に国際学術社会へのネオ・セルフの発信を行うことがその責務である。総括班はミッション1を達成するために、初年度のキックオフシンポジウム開催に引き続き、年2回の総括班会議、年1回の全体班会議を開催して班員による学術集会と情報共有とを促し、また技術供与の促進などを通じて共同研究のインキュベーターとなるべく活動を実施している。ミッション2については、若手のみで作り上げた「ネオ・セルフ若手の会」が盛況であり、次世代研究者の育成に手応えを得ている。ミッション3では、のべ4人の海外著名研究室への派遣を通じて、「ネオ・セルフ」という概念の普及を通じて我が国のプレゼンスを高めることに努め、本年7月には国際シンポジウムを開催予定である。いずれも総括班として一定の成果は得られたものと考えるが、同時に改善の余地があることも認識している。特に、計画班員間、あるいは計画班員と公募班員との領域内研究は公募班の成立とともに順調に始動しているが、公募班員間の共同研究を深め、我が国における免疫学研究全体の活性化に貢献するよう努める必要がある。自己免疫疾患は未だに原因不明の難病である。この課題に対し、平成30年度においても、従来の「セルフ」対「ノン・セルフ」とは異なる「ネオ・セルフ」による免疫応答の実態解明とその定義付けを目指した。すなわち、様々な分野の研究者のアイデアとテクノロジーを融合することによって、このミッションを成し遂げることを目指した。また、自己免疫疾患、腫瘍免疫などへの臨床応用への分子基盤を構築することが本領域の目的でもあるので、その達成のために、今年度も総括班において、1.領域内の有機的な連携を促進し(相互のサイトビジットを含む)、さらには学問的な将来性を見据えて、2.若手研究者の育成(若手の会の開催等)、3.国際支援班と共に国際学術社会へのネオ・セルフの発信を行うことがその責務であると考えた。そこで、総括班はミッション1を達成するために、初年度のキックオフシンポジウム開催以来、年2回の総括班会議、年1回の全体班会議を開催して班員による学術集会の開催と情報共有を促している。また、技術供与の促進などを通じて共同研究のインキュベーターとなるべく活動を実施している。ミッション2については、若手研究者が主体となって作り上げる「ネオ・セルフ若手の会」があり、毎回、盛況であり、次世代研究者の育成に手応えを感じている(今年度は平成31年1月に開催)。ミッション3では、これまでに延べ4人の海外著名研究室への派遣を通じて、「ネオ・セルフ」という概念の普及を通じ、我が国のプレゼンスを高めることに努めている。そのため、今年度においては平成30年7月に外国人演者2名を招いて国際シンポジウムを開催した。本領域のさらなる活性化に向けて、今後も総括班による研究者の連携強化を図る。
地域国際法としてのラテンアメリカ国際法の現代的意義に関する理論的・実証的研究

本年度は、19世紀から20世紀初頭にかけてのラテンアメリカ国際法の形成に対する北米・欧州の反応(とりわけ、戦間期における当該概念の受容の背景及び過程)と、コロンビア、ペルー及びその周辺国におけるウティ・ポシデティス・ユリスによる国境画定の展開を検証した。その結果、以下の知見を得ることができた。1820年代に「米州公法」として打ち出され,ラテンアメリカ諸国間の各種の国際会議で実定的に追求されたラテンアメリカ国際法は, 19世紀後半には「米州国際法」と呼ばれ,1880年代頃から欧州の文献にも登場し始める。米州国際法の理論は,19世紀後半から20世紀にかけて,南米の国際法学者を中心に客観主義の法理論に依拠して構築され発展した。20世紀初頭から戦間期,同じく客観主義に属する社会学的実証主義学派が欧州大陸諸国において隆盛したことをきっかけに,米州国際法の理論は欧州でも広く認知され受容された。欧州諸国間で生成された法と国際法との区別がなかった当時において、米州国際法の概念の欧州における受容は,国際法学における地域国際法の観念そのものの受容を直接に帰結した。ウティ・ポシデティス・ユリスの生成の詳細は一般に不明とされてきたが,調査の結果,1820年代初頭のその主要な提唱者が大コロンビアであること,脱植民地諸国の領土・国境の早期かつ安定的な確定・画定が目的であったこと,脱植民地諸国による旧宗主国の法律上の支配領域の承継の相互承認を核とする規則であり,拘束力の根拠は原則的に隣接する諸国間の合意に求められたこと,最終的な精密な国境は当事者間の新たな合意によって決定されることが予定されており,それが決定されるまでの間の現状変更の相互の禁止が具体的な義務内容であったこと等が明らかになった。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は3年計画の初年度であるため、予定された主な研究活動はラテンアメリカ、とくに南米諸国での資料収集(国際法一般、ラテンアメリカ国際法一般、カルボ主義、ドラゴ主義、ウティ・ポシデティス・ユリス、外交的庇護、承認関連)とその成果の暫定的な総括であった。南米4カ国での現地調査の結果、いずれの国でも予想を上回る重要な諸文献を収集・閲覧することができた。それらの文献のなかには、Accioly, Albuquerque Mello, Alvarez, Jimenez de Arechaga, Quesada, Quintana等、北米・欧州の図書館にも所蔵されている古典あるいは基本文献であるにもかかわらず日本ではほとんど参照されていないものも含まれる。また、現地の公的機関では未紹介のものを含む文書・史料を複数閲覧でき、本研究の充実度は飛躍的に増加した。とりわけ、チリでは20世紀の主要な外交的庇護事件であるスペイン内戦時の在マドリッド・チリ大使館での庇護に関する諸文書、アルゼンチンではドラゴ主義の趣旨をめぐってカルボとドラゴの間で交わされた諸文書、ならびにラテンアメリカにおける国際法学の発展およびラテンアメリカ国際法の観念の構築に大きく貢献した「アルゼンチン学派」の1920年代までの諸文献、ブラジルおよびウルグアイでは対象の国際法分野に関する両国の独特のドクトリンおよび実行に関する諸文書・諸文献を閲覧することができた。本年度は、メキシコから中米までの北中米諸国を主な対象として、外交的庇護、ウティ・ポシデティス・ユリス、国家承認・政府承認、国家責任法(カルボ主義・ドラゴ主義)の各法制度についての国家実行および諸学説に関する資料の渉猟にあたった。北中米の3カ国で調査を行い、各種の文書館・資料館等にて、上述の各法制度に関する各国に特徴的な国家実行およびドクトリン、そして地域的国際法の理論に関する諸文献を収集した。特に、研究実施計画の予定通りに、カルボ主義を応用したメキシコ独自のドクトリンであるカランサ主義およびカルデナス主義に関する史資料、中米司法裁判所の設置および実際の運営に関連する我が国に未紹介の史資料等を閲覧・収集することができた。ラテンアメリカ国際法の理論は、最も古く重要な地域的国際法の理論であるにもかかわらず、ソビエト国際法など類似の種類の他の理論に比べて研究が進んでいない未解明の理論である。昨年度の南米に引続いて北中米の文脈での関連の諸文献の収集によって、19世紀半ばの黎明期から20世紀初頭の確立期までのその全容をほぼ解明することができた。収集した諸文献を基に、検討対象である各法制度に関するラテンアメリカ諸国に特徴的な実行の分析を進め、(1)ヨーロッパに起源をもつ法制度・規則であって、ラテンアメリカ諸国の実行によって変化したもの、(2)かつて一般的に実行があったが後にラテンアメリカにのみ残されたもの、(3)ヨーロッパの国際法には元来は存在せず、ラテンアメリカで発生して普遍化したもの、の3種類に分類される関連の国際法の史的展開において、ラテンアメリカ諸国が果たした特別な貢献を明らかにすることができた。本年度の研究計画は、最終年度の成果発表のために、北中米およびヨーロッパで必要な資料を収集し、その結果得られた新たな知見を昨年度の南米での調査の結果につけ加え、ラテンアメリカ国際法の理論および各法制度に関する暫定的な研究成果を修正することを主な内容としていた。北中米での調査は期待通りの成果を上げることができ、当初予定していたよりも早く各法規則・法制度の解釈についての論文の取りまとめに入ることができた。他方、研究実施計画で予定されたフランスでの調査は、パリ同時多発テロ事件とその後の非常事態宣言によって延期を余儀なくされた。