hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニューロンにおけるNaポンプアイソフォームに特有な活性制御機構の解明

ニューロンのNaポンプアイソフォームに特有な活性制御機構を、初代培養中枢神経細胞を用いて解析し、活性制御の主な要因が、α2型/α3型(神経細胞型)Naポンプの細胞外K^+による阻害とその解除によることを明らかにした。すなわち、無処理、無刺激の条件下(basalな状態)では、カルモジュリンの関与する機構により生理的濃度のK^+によりα2型/α3型活性だけが抑制されている。これに対して、グルタミン酸などの興奮性アミノ酸刺激を受けた後は、α2型/α3型活性の抑制が解除されることで、アイソフォームに特有な活性制御が起こることを示した。この活性制御機構は、細胞へのエネルギー供給が低下し細胞内ATP濃度が減少した時にも働くこと、ニューロンの成熟と共にこの活性制御機構が発達することも明らかにした。一方、Naポンプのα鎖のリン酸化量がグルタミン酸刺激によって増加することを明らかにし、活性制御機構とNaポンプのリン酸化の関連を示した。一方、マウスおよびサルの胚性幹細胞(ES細胞)を、全く新しい方法で短期間かつ高効率に神経細胞に分化させることに成功した。ES細胞のコロニーをAstrocyte Conditioned Medium (ACM)中で浮遊培養することによりSphere形成を行なう。数日以内に、Sphere表層に神経幹細胞が分化する。その後、SphereをACM中で接着培養して、ドーパミン神経細胞を高い割合で含む神経細胞へ分化させた。また、この神経細胞にα2型/α3型Naポンプが発現することを明らかにし、Naポンプアイソフォームの発現と活性制御の機構の解析にも応用できる可能性を示した。さらに、ES細胞から分化誘導したカニクイザルの神経幹細胞をパーキンソン病モデルサルに移植し、細胞を移植した脳内でドーパミン産生が上昇することをPET解析により確認した。ニューロンのNaポンプにおけるアイソフォームに特有な活性制御機構を解析するために,ラット胚の大脳由来の初代培養神経細胞を用いて,活性制御に対する,細胞の成熟度,および細胞内ATP濃度の影響を検討した.その結果,培養後期の成熟した神経細胞と異なり,培養初期の未成熟な神経細胞では,α2型/α3型(神経細胞型)Naポンプのイオン輸送活性が、生理的濃度の細胞外K^+によってほとんど阻害されないこと,また,細胞をグルタミン酸で刺激すると,神経細胞型Naポンプとα1型(普遍型)Naポンプの両者のイオン輸送活性が上昇することを明らかにした.一方,培養によって細胞が成熟するとともに,無処理,無刺激の条件下(basalな状態)における,細胞外K^+による神経細胞型Naポンプのイオン輸送活性の特異的阻害と,グルタミン酸刺激後におけるその阻害の解除が顕著になり,その結果,成熟した細胞におけるアイソフォームに特有な活性制御が出現した.これは,活性制御機構に細胞外K^+による神経細胞型Naポンプの阻害とその解除が関与することを示唆し,その機構が細胞の成熟に伴い発達することを示すものであった.また,細胞へのエネルギー供給を低下させて,細胞内ATP濃度を低下させると,basalな状態と比較して神経細胞型Naポンプ活性が特異的に上昇するが,この時も細胞外K^+による阻害は見られず,細胞外K^+が関与する機構が活性上昇の原因であることが示された.一方,intact細胞を用いてNaポンプのリン酸化レベルを検討した結果から,basalな状態においてもNaポンプのα鎖がリン酸化されていること,全α鎖当たりのリン酸化量がグルタミン酸刺激によってわずかに増加することが明らかになり,細胞外K^+が関与する活性制御機構とNaポンプのリン酸化の関連が示唆された.ニューロンにはα1型(普遍型)とα2型/α3型(神経細胞型)

Naポンプが存在し,種々の条件下でα2型/α3型(神経細胞型)Naポンプの活性だけが顕著に上昇する.初代培養中枢神経細胞を用いた研究によって,このアイソフォームに特有な活性制御の主な要因が,細胞外K^+による阻害とその解除によることを明らかにした.すなわち,無処理,無刺激の条件下(basalな状態)では,カルモジュリンの関与によりα鎖がリン酸化され生理的濃度のK^+により活性が抑制されるのに対して,グルタミン酸などの興奮性アミノ酸刺激を受けた後は,活性抑制が解除されることで顕著な活性の上昇が起こることを示した.この活性制御機構は、細胞へのエネルギー供給が低下し細胞内ATP濃度が減少した時にも働くこと,ニューロンの成熟と共にこの活性制御機構が発達することも明らかにした.一方,胚性幹細胞(ES細胞)を,Astrocyte Conditioned Medium(ACM)中の液性因子で処理することにより,短期間かつ高効率に神経細胞に分化させることに成功した.この全く新しい方法では,まず,ES細胞のコロニーをそのままACM中で浮遊培養することによりSphere形成を行ない,その表層にネスチン抗体に陽性な神経幹細胞を分化させた.その後,浮遊SphereをACM中で接着培養して,ニューロフィラメント抗体に陽性な神経細胞へ分化させた.神経細胞への分化は電気生理とRT-PCRによる遺伝子発現の解析により確かめた.さらに,RT-PCRによりES細胞がNaポンプのα1鎖だけを発現していること,神経細胞への分化に伴って,α2鎖とα3鎖も発現することを明らかにし,この新たな実験系が神経細胞のNaポンプアイソフォームの発現と活性制御の機構の解析にも応用できる可能性を示した.
限界飽水度法を用いた建築材料の耐凍害性評価方法の開発

焼成れんがを用いて各種の耐凍害性評価方法を行い、評価方法の問題点を明らかにした。窯業系サイディング材料を対象とし、凍結融解等によって凍害の生ずる限界の含水率を吸水試験結果や一面凍結試験等から求める方法を検討した。モデル建物の屋外暴露試験を行い、含水状態の把握から部位条件を検討した。窯業系サイディング材を用いた実建物について凍害劣化状況と含水状態を調査し、凍害劣化を生じている部分の含水率が高くなっていることを明らかにした。試験条件を変えた片面吸水凍結融解試験を行い、凍結融解時による含水率上昇効果を確認した。各種の仮定を行い、部位条件を考慮した凍害劣化予測手法を提案した。1)実建物に使用されたサイディング材の調査:札幌市の築29年の店舗併用住宅の外装材張替時にサイディング材の劣化状況、含水状態等の調査を行った。この結果、サイディング材母材の劣化には方位・部位による違いがあり、激しく劣化しているものは手で簡単に崩せるほどの劣化状態であった。また、母材が劣化しているものは、裏面が濡れ色を示しており、静電容量式水分計でも含水率が高くなっていることが確認できた。2)試験条件を変えた片面吸水凍結融解試験:容器断熱や上部被覆によって試験条件を変えた片面吸水凍結融解試験を行い、凍結速度、試験体上下面温度差などを変えることができた。しかしながら、試験体の品質のばらつきが大きく、試験条件の影響については明確にできなかった。なお、凍結融解時の含水率上昇効果および仕上材の吸水抑制効果を確認でき、凍結融解によって真空吸水試験後に近い値まで含水率が上昇することが判明した。また、今回の試験では、目視による劣化の確認はできなかったが、試験後に体積膨張(組織のゆるみ・劣化)が生じているものがあり、サイディング材種別による耐凍害性の違い、表面仕上材による劣化の抑制に関するデータを得ることができた。3)各種の耐凍害性評価手法による評価結果の比較:建築材料の一つとして、煉瓦の実験データを取りまとめ、耐凍害性評価手法によって結果が大きく異なること、試験方法によっては実環境と異なる劣化メカニズムが作用していると考えられることなどを示した。4)屋外暴露試験体の作製準備:建物外壁をモデル化した屋外暴露試験体の設計を行い、外壁に取り付ける各種サイディング材を取り寄せた。1)新しい限界飽水度(Scr)算定方法の検討:方法は、1一面凍結試験または片面凍結融解試験の実施、2微小部分の含水率と劣化から限界飽水度を算定、である。ここでは、窯業系サイディング材を用い、劣化の評価方法としては、目視、押し込み硬さ、超音波速度を行った。さらに、既往の実験データの分析から基礎性状(下面吸水試験の初期吸水速度と14日体積含水率)を用いた予測式を求めた。これらの方法で求めたScrには値が大きく異なるものもあり、今後、さらに検討を加える予定である。2)部位条件および材料性状の変化を把握するための屋外暴露試験体の作製・測定:屋外試験体のイメージについて検討した。試験体の作製および測定は、次年度に行う予定である。3)建築物の実態調査:建築物の外装材の劣化状況を調査し、写真等を収集した。また、取り壊し建物または外装材の張替建物に対する調査・試験体採取方法の詳細を決定し、張替工事等を行う会社に協力を依頼した。しかしながら、調査を行える物件が見つからず、待機状態となっている。4)凍結融解時の含水率上昇効果の実験的検討:この検討は、次年度の新しい耐凍害性評価試験方法の検討のなかで行う予定であったが、上記2)、3)が遅れているため、予備的検討を行った。ここでは、窯業系サイディング材を用い、片面吸水凍結融解試験の試験条件(凍結融解速度、凍結持続時間、凍結最低温度)を変え、含水率の変化について検討した。この結果、凍結融解時の含水率上昇効果があることが確認できたが、試験条件の影響は材料種別によって異なる結果となった。また、この試験法は、窯業系サイディング材について、仕上材の効果を評価できる試験法として有用なものであることを確認した。1)試験条件を変えた片面吸水凍結融解試験:凍結最低温度をー30°C、ー20°Cおよびー10°Cとし、仕上材のある窯業系サイディング材の片面吸水凍結融解試験を行った。この結果、仕上材には凍結融解による含水率上昇効果を抑制する効果があり、その効果と最低温度の影響は、仕上材・母材の種類ごとに異なる。仕上材がある場合、凍結融解時の最低温度が低いほど含水率が上昇しやすく、仕上げ材の劣化が激しくなることが考えられる。一方で、仕上材がない場合、最低温度と含水率上昇には明確な傾向がみられなかった。

また、仕上材の有無にかかわらず、凍結融解時の最低温度が低いほど、凍結融解による体積増加(劣化)が大きくなる傾向がある。2)モデル建物による窯業系サイディング材の屋外暴露試験:実験棟屋上にモデル建物を作製し、4種類の仕上のある窯業系サイディング材の屋外暴露試験を開始した。サイディング材の取付工法として、通気、密着および断熱材なしの3種類を用い、屋内の暖房を行わない条件とした。測定項目は、目視観察、各部の温度測定および静電容量式水分計による含水率である。なお、実験棟屋上面からの熱漏れがあり、屋内の温度は屋外より多少高くなった。一冬の測定の結果、断熱材のない場合には、含水率の上昇が認められ、結露の影響が考えられた。建築材料・モデル建物の作製と屋外暴露試験を実施できなかった:これには、共同研究者の長谷川拓哉准教授の緊急入院・手術等によって体調が完全には回復していないこと、木材の加工等を行える技術者の不足がその理由である。・モデル建物の作製と屋外暴露試験を実施できなかった:これは、共同研究者の長谷川拓哉准教授が平成24年3月末に緊急入院・手術を行い、しばらくの間、入院したためである。・実建物の調査、試験体の採取を行えなかった:調査・試験体の採取には、家の持ち主の了解が必要であり、協力を依頼した会社の昨年度の物件の中にこの条件を満たすものがなかったためである。1)部位条件および材料の性状変化を把握するための屋外暴露試験体の作製・測定:昨年度に実施できなかったモデル建物を作製し、屋外暴露・測定を行う。2)これまでの検討結果および平成26年度の実験から窯業系サイディング材の耐凍害性評価試験法を提案する。3)限界飽水度法を用いた凍害劣化予測手法について検討する。1)新しい限界飽水度(Scr)算定方法の検討:継続して検討を行う。2)部位条件および材料性状の変化を把握するための屋外暴露試験体の作製・測定:昨年行うことのできなかったモデル建物を作製し、この屋外暴露・測定を開始する。3)建築物の実態調査:張替等を行う会社への協力依頼を継続して行う。4)耐凍害性評価方法の検討:各種試験方法、基礎性状を用いた方法等を検討する。さらに、評価に影響する要因について検討する。予定していた屋外暴露試験体の作製が行えなかったため。平成26年度の早期に屋外暴露試験体を作製する予定である。平成24年度の未使用額は、共同研究者の長谷川拓哉准教授の入院・手術・療養のため、モデル建物の作製ができなかったことによる。平成25年度には、この未使用額を使用し、モデル建物を作製し、屋外暴露試験を開始する予定である。
植物着生細菌が生産するケイ皮酸脱炭酸酵素の有機化学的および生態化学的解析

Klebsiella oxytocaの4-ヒドロキシケイ皮酸脱炭酸酵素(4-HCD)による反応において、脱炭酸に伴って生成するスチレン誘導体のビニル基炭素上では置換水素原子の幾何配置が保存されることを明らかにした。この幾何配置の保存性は、カルボキシル基が開裂する際に起こる水素イオンによるカルボニウムカチオンの攻撃が立体選択的であることによると説明された。本酵素はその基質(4-ヒドロキシケイ皮酸類)が存在して初めて菌体内で誘導される。酵素誘導剤でもある培地中の基質は誘導された酵素により分解し、減少するため、酵素量は対数増殖初期に急激に上昇し、以後、減少する。可溶化酵素を用いた基質試験で非基質と認定された幾つかのアナログ化合物について、K.Oxytocaに対する4-HCD誘導活性をスクリーニングした結果、6-hydroxy-2-naphthoic acid(1)および7-hydroxycoumarin 3-carboxylic acid(2)に強い活性が認められた。2mMの1を含む培地で増殖したK.Oxytoca菌体から得た可溶性タンパクは、本来の基質であるE-4-hydroxycinnamic acid添加区に比べてタンパク当たり5倍以上の高い酵素活性を60時間にわたって維持し、SDS-PAGEにおいても21kbのバンドが明瞭に確認された。PCRによる本酵素遺伝子の検出を検討し、アミノ酸配列が明らかにされているBacillus属細菌2種およびLactbacillus属1種の4-HCD酵素をもとに、保存性の高い配列NGWEYEおよびVVPEFAからそれぞれセンスおよびアンチセンスのdegenerate primerを調製した。これらを用いてK.Oxytoca野生株から得たDNA断片の増幅を試み、300bp鎖長の特異的増幅を確認した。同様に、K.Oxytoca JCM 1665株や他の植物から分離された4-HCDポジティブの細菌類の染色体DNAについてもPCRを試みたが、1665株およびphyllobacterium myrsinacearumでは特異的増幅は進行せず、ハマナス葉から分離した未同定細菌のみで増幅が認められた。クロロゲン酸を高度に含有する植物の葉表面からしばしば分離される葉面着生細菌、Klebsiella oxytocaが生成する4-ヒドロキシケイ皮酸脱炭酸酵素(4-HCD)について、その酵素反応によって生成したスチレン誘導体をガスクロで分析する酵素活性定量法を確立した。これにより、酵素の賭性質および基質親和性を測定することが容易になった。また1の類縁体を広くスクリーニングし、本酵素の基質特異性を検討した結果、E-4-hydroxycionamic acid(1)が最も受容性の高い基質であること、また、受容性に劣るもののcaffeic acid、ferulic acid、E-2,4-dihydroxycinnamic acidがそれぞれ4-HCDの基質となりうることが分かった。これら基質の受容性および被基質の構造から、カルボキシリアーゼ活性を発現するために必要な基質の部分構造として4-位のフェノール性水酸基および8/9-炭素間のE-二重結合部泣が必須であることが分かった。また、4-11CD活性に対する阻害作用を非基質類縁体中に検索した結果、E-4-hydroxy-8-methylcinnamic acidやsinapinic acidに強い競争阻害が認められた。本酵素の反応触媒機構を解明するため、重水置換粗酵素液を調製し、それによって得られた酵素反応生成物についてカルボキシル基に置き換わる重水素の幾何選択性を検討した。脱炭酸反応生成物は[8-DE]-4-hydroxystyreneを選択的に与えた。このE-配向性は、その触媒反応過程におけるパラキノンメチド上での立体選択的なプロトネーションとCO2脱離を強く示唆した。以上のように初年度は、Klebsiella oxytocaが生成する4-HCDの諸性質のうち、基質認識に関わる部分を明らかにすることができた。

これらを用いてK.Oxytoca野生株から得たDNA断片の増幅を試み、300bp鎖長の特異的増幅を確認した。同様に、K.Oxytoca JCM 1665株や他の植物から分離された4-HCDポジティブの細菌類の染色体DNAについてもPCRを試みたが、1665株およびphyllobacterium myrsinacearumでは特異的増幅は進行せず、ハマナス葉から分離した未同定細菌のみで増幅が認められた。
位相差電子顕微鏡による磁区観察法の開発

本研究は市販の透過型200kV走査電子顕微鏡を用いて位相差電子顕微鏡(DPC-STEM)法による磁区観察を可能にすることを目的とする。前年度はこの方法の位置分解能を向上させるため、試料位置で対物レンズの磁界がシールドされ、かつ、電子プローブ径を最小約100【A!゚】とする対物レンズ・ポールピースの設計、試作を行った。本年度はまずこのポールピースの性能テストを実施し、第1コンデンサーレンズを弱励磁から強励磁に変えた場合について対物レンズの電流値(AT)を変化させてプローブ径を測定した。その結果、最小のプローブ径を得るための最適値に近い電流値、6580AT、でプローブ径は80100【A!゚】であった。これはレンズ計算の結果に近い。しかし、プローブ径を100【A!゚】程度まで小さくすると当然のことながら電子線強度が減少するが、これは検出器、信号処理の検出感度向上によって解決することとし、次に位相差像信号処理回路の設計、試作を行った。この装置は、プローブを試料上で走査し、磁性体試料中の磁区の存在による電子線の位相のずれを含む信号を四分割Si検出器で受け、各象限が受ける信号をプレアンプおよびメインアンプで増幅し、シグナルミクシングおよびイメージセレクターによって各信号の加減算および除算を行ってSTEM像に磁区コントラストを画かせる機能をもつ。試作した本装置および前述の対物レンズポールピースを用いて、すでに、DPC-STEM法によりCo-Fe合金単結晶における複雑な磁区像を得た。代表的な強磁性金属であるFe,Co,Co-Fe等について磁区観察を行い、特に磁壁幅を試料厚さの関数として精密に測定することが本研究の究極の目的であり、現在その測定を実施中である。本研究は、市販の透過型200KV走査電子顕微鏡を用いて位相差電子顕微鏡(DPC-STEM)法による磁区観察を可能にすることを目的とする。本年度の目標は次の条件を満たす対物レンズ・ポールピースの設計・試作である。すなわち、1.試料上で直径100Åあるいはそれ以下の電子プローブを得、2.試料位置でレンズの磁界がシールドされ、漏洩磁束が高々3ガウス程度であること、である。予備実験に用いたポールピースは照射レンズの機能をもつ上部ポールピースと結像レンズの機能をもつ下部ポールピースから成り、その中間が磁気的にシールドされて試料位置となるが、照射側の励磁磁界が弱いために試料上での電子プローブ径を350Å以下にすることができなかった。本研究では、ポールピースの形状および寸法に改良を加えることによってプローブ径を小さくする方針をとった。具体的にはコンピュータ・シミュレーションによるレンズ計算により基本設計を行なった。その結果、試料上での最小プローブ径が80Å、漏洩磁束が3ガウスとなるレンズの設計が得られ、ポールピースの製作を行なった。ポールピースの材質には純鉄を用いた。径80Åのプローブを得る際のレンズの励磁は5990AT、上部ポールピースの焦点距離は11.2mm、下部ポールピースの値は11.9mmである。これをJEM-2000FX電子顕微鏡に装備することにより、透過電子顕微鏡像を最高20万倍、分解能15Åで観察することが可能となり、DPC-STEM法による磁区観察のみならず、通常のローレンツ法による磁区観察も可能となる。製作したポールピースの試験を実施した結果、ほぼ計算通りの性能を有することが明らかとなった。現在、CoおよびFe-Ni合金単結晶についてDPC-STEM法による磁区観察の予備的実験を実施中である。
C型肝炎ウイルスのゲノタイプおよび変異株と臨床像との関係

C型肝炎ウイルスゲノタイプ(HCVI、II、III、IV)を決定する方法を確立し、わが国のC型慢性肝炎患者においてはHCVIIとHCVIIIが大部分を占めていること、HCVIII症例のインターフェロン治療著効率は約60%であり、HCVII症例(約20%)に比べて、インターフェロン治療に対する反応性が良いことを明らかにした。またゲノタイプによるインターフェロン治療反応性の違いがおこるメカニズムを知る目的で、HCV-RNA量を定量したところ、HCVIII症例ではHCVII症例に比べてHCV-RNA量が有意に少ないことが明らかになった。また同じHCV-RNA量の症例でもHCVIII症例はHCVII症例に比べてインターフェロン治療に反応しやすいことが分かった。各種のC型慢性肝疾患患者(慢性非活動性肝炎、慢性活動性肝炎、肝硬変、肝癌)のHCVゲノタイプを決定し、ゲノタイプと病態との関係を検討した結果、肝硬変、肝癌症例では、より軽い病態に比べてHCVIIIが少なく、HCVIIが多い傾向がみられたが、著明な差はなかった。また慢性肝炎におけると同様に、他の病態でもHCVIII症例ではHCVII症例に比べてHCV-RNA量が有意に少ないことが明らかになった一方HCV-RNA量は病態による差はなかった。C型肝炎ウイルスの塩基配列の中でもっとも変異の多いと考えられているE2/NS1領域の塩基配列を決定し、病態間での違いの有無を検討した。C型肝炎ウイルスが他の大部分のRNAウイルスと同様に、同時に多数の変異株が共存するquasispecies natureと呼ばれる存在形態をとることが分かった。患者によっては、短期間にかなり高い頻度でウイルスの塩基配列に変化が起こっていたが、一方ウイルスの塩基配列の変化が極端に少ない患者のあることが分かった。C型肝炎ウィルスゲノタイプ(HCVI、II、III、IV)を決定する方法を確立し、わが国のC型慢性肝炎患者においてはHCVIIとHCVIIIが大部分を占めていること、HCVIII症例のインターフェロン治療著効率は約60%であり、HCVII症例(約20%)に比べて、インターフェロン治療に対する反応性が良いことを明らかにした。ゲノタイプによるインターフェロン治療反応性の違いがどこからくるのか今後も検討していく予定である。各種のC型慢性肝疾患患者(慢性非活動性肝炎、慢性活動性肝炎、肝硬変、肝癌)のHCVゲノタイプを決定し、ゲノタイプと病態との関係を検討した結果、肝硬変、肝癌症例では、より軽い病態に比べてHCVIIIが少なく、HCVIIが多い傾向がみられた。C型肝炎ウィルスの中でもっとも変異の多いE2/NS1領域の塩基配列を決定すると、他のRNAウィルスと同様に、同時に多数の変異株が共存するquasispecies natureと呼ばれる存在形態をとり、短期間に高い頻度でウィルスの塩基配列に変化が起こっていた。また、インターフェロン治療により、この変異株の相同性は一時的に高くなり、その後もとの状態に戻ることも分かった。インターフェロン治療により肝機能は正常化したが、ウィルスはもとのように残って、健康キャリアの状態になった患者では塩基配列の変化が少ない傾向にあった。今後はウィルスの変化がおこる機序・治療効果に与える影響などについて検討したい。

またゲノタイプによるインターフェロン治療反応性の違いがおこるメカニズムを知る目的で、HCV-RNA量を定量したところ、HCVIII症例ではHCVII症例に比べてHCV-RNA量が有意に少ないことが明らかになった。また同じHCV-RNA量の症例でもHCVIII症例はHCVII症例に比べてインターフェロン治療に反応しやすいことが分かった。各種のC型慢性肝疾患患者(慢性非活動性肝炎、慢性活動性肝炎、肝硬変、肝癌)のHCVゲノタイプを決定し、ゲノタイプと病態との関係を検討した結果、肝硬変、肝癌症例では、より軽い病態に比べてHCVIIIが少なく、HCVIIが多い傾向がみられたが、著明な差はなかった。また慢性肝炎におけると同様に、他の病態でもHCVIII症例ではHCVII症例に比べてHCV-RNA量が有意に少ないことが明らかになった。一方HCV-RNA量は病態による差はなかった。C型肝炎ウイルスの塩基配列の中でもっとも変異の多いと考えられているE2/NS1領域の塩基配列を決定し、病態間での違いの有無を検討した。C型肝炎ウイルスが他の大部分のRNAウイルスと同様に、同時に多数の変異株が共存するquasispecies natureと呼ばれる存在形態をとることが分かった。患者によっては、短期間にかなり高い頻度でウイルスの塩基配列に変化が起こっていたが、一方ウイルスの塩基配列の変化が極端に少ない患者のあることが分かった。
金属配位により光学活性高分子が織り成す空間制御

天然高分子の多くは不斉炭素を骨格に有する光学活性ポリマーであり、それらが織り成す高次構造が高度な機能に大きく影響している。近年、不斉反応の繰り返しによる光学活性ポリマーの合成や、一方向巻きらせんに代表されるポリマーの高次構造を制御する研究が盛んに行われているが、ポリマー主鎖に不斉ヘテロ原子を有する光学活性ポリマーの合成例はほとんど報告されていない。特に、本研究でとりあげる不斉リン原子を有するポリマーの合成例は皆無である。そのような中、我々は不斉リン原子を2個有する化合物(S,S)-1に着目し、(S,S)-1をビルディングブロックとして用いることで、主鎖に不斉リン原子を含む新規光学活性ポリマーならびにデンドリマーを合成することを目的として検討を行ってきた。本年度の研究では、その過程において、(S,S)-1を段階的に反応させていくことにより、不斉リン原子を4,6,8,12個有する光学活性オリゴマーならびに環状化合物をそれぞれ合成単離することに成功した。不斉リン原子を4個有するオリゴマーが低分子としての性質を示すのに対し、不斉リン原子を6個有するオリゴマーは低分子アモルファスとして挙動し、不斉リン原子を8個以上有するオリゴマーはポリマーとしての性質を示すことが明らかになった。また、(S,S)-1に対して2.2当量のsec-BuLiを用いて反応を行うことにより、(S,S)-1が分子内環化したtrans体の6員環化合物が良好な収率で得られた。これまでに六員環ビスホスフィンのcisおよびtrans体を立体選択的に作り分けた例は無く、本手法によりtrans体を立体特異的に合成することが可能となった。ビスホスフィンtrans-4はキレート配位子としての利用や、遷移金属配位による三次元ネットワーク構造を構築する上で有力なビルディングブロックとして期待できる。
電磁力衝撃利用メカニカルメタラジーによる高機能組織構造体の創製

電磁力衝撃圧着における接合プロセスのその場観察ならびに接合界面形態と衝突パラメータの相関について調査した.接合プロセスのその場観察によって,接合が達成される領域では傾斜衝突が行われており,その衝突角度は接合部の外側へ向かう程に増加することが明らかになった.接合界面は特徴的な波状を呈し,その波状形態の波長・振幅は衝突角度ならびに衝突速度に伴い変化した.多層接合界面においても,接合界面に形成される波状形態は上記の衝突パラメータで整理できることが明らかになった.これらの知見は,電磁力衝撃圧着を利用した多層接合により高機能界面を有するバルク構造材料を得るための指針となるものである.電磁力衝撃圧着における接合プロセスのその場観察ならびに接合界面形態と衝突パラメータの相関について調査した.接合プロセスのその場観察によって,接合が達成される領域では傾斜衝突が行われており,その衝突角度は接合部の外側へ向かう程に増加することが明らかになった.接合界面は特徴的な波状を呈し,その波状形態の波長・振幅は衝突角度ならびに衝突速度に伴い変化した.多層接合界面においても,接合界面に形成される波状形態は上記の衝突パラメータで整理できることが明らかになった.これらの知見は,電磁力衝撃圧着を利用した多層接合により高機能界面を有するバルク構造材料を得るための指針となるものである.本研究では電磁力衝撃圧着を利用した多層同時接合により高機能性構造材料を得ることを目的とし,その基礎を確立するため,単層接合による同種・異種金属の電磁力衝撃圧着界面を主に透過型電子顕微鏡により構造解析した.さらに高速度ビデオカメラを用いて電磁力衝撃圧着過程のその場観察を行い,衝撃圧着機構を検討した.電磁力衝撃圧着した接合材は,コイル幅に対応するFlyer plateの一部がParent plateに向かって変形していた.しかし変形した領域全てが接合されているのではなく,コイル中央部に対応する領域では接合されず,その両端部において接合が行われていた.接合界面は接合する組合せに依存せず波状を呈し,波長は変形部中央からの距離が増加するほど増加し,振幅はある位置までは増加したがその後は減少した.電磁力衝撃圧着過程のその場観察により,初期衝突点はコイル中央部であり,さらに衝突点が移動するに従って衝突角度が増加することが明らかになった.波状界面の波長および振幅の位置による変化は衝突角度が増加することが原因であると考えられる.さらに,波長・振幅は衝突速度が増加すると共に増加することも明らかになった.2元系平衡状態図において金属間化合物を生成する金属の組合せでは,その接合界面に中間層が観察された.透過型電子顕微鏡を用いた構造解析の結果,中間層は微細結晶粒や微細金属間化合物粒,さらにはアモルファス相から構成される複相組織であることが明らかになった.金属間化合物を生成しない組合せの接合界面には中間層は観察されなかった.いずれの場合においても,接合界面極近傍においては結晶粒が数百nm径にまで微細化されていた.このような組織変化は,接合界面が母材よりも高強度・高靭性化されている可能性があることを示唆している.本研究では電磁力衝撃圧着を利用した多層接合により高機能界面を有するバルク構造材料を得ることを目的とし,その基礎を確立するため,電磁力衝撃圧着による多層接合を試み,各界面形態を比較・検討し,界面形態制御のための支配パラメータを検討した.供試材には厚さ0.5mmの純アルミニウム板を用いた,金属板の変形挙動および衝突挙動を調査するために高速度ビデオカメラによる多層接合過程をその場観察し,板の平均移動速度を電流波形と衝突波形を観測することにより測定した.電磁力衝撃圧着接合界面の組織観察を行い,波状界面の波長や振幅を定量評価した.接合過程のその場観察結果により,最もコイルに近い板が円弧状に張出し,固定具側の板へと順番に衝突して圧着されることがわかった.全ての接合界面において,コイル長手方向に対して平行に2箇所で接合されていた.接合部の位置は,コイル側から固定具側に向かうにつれて板中央側に移動した.これは, Flyer plateの厚さが増すことにより変形抵抗が増加し,衝突角度が固定具側に向かうにつれて減少したためであると考えられる.また,接合界面は特徴的な波状形態を示し,その波長は中央からの距離が増加すると共に増加したが,振幅はある位置まで増加した後,減少した.各波状界面の最大波長・最大振幅を比較すると,コイル側から固定具側に向かうにつれて減少していた.また,板の平均移動速度はコイル側から固定具側に向かって減少していた.この衝突速度の減少によって接合界面に発生する応力値が減少したことにより,波状界面の波長や振幅が減少したと考えられる.
乾燥地の潅漑農地における不攪乱土壌の塩分動態と下方浸透量の計測技術の開発

除塩のため,リーチングに伴う下方浸透量の正確な計測技術の開発が必要である。研究結果をまとめると,次のようになる。1.誘電率水分計と4極塩分センサーによる測定精度を検討し,水分と塩分の同時測定の新たな校正手法を提案し,灌漑農地の水収支・塩収支を明らかにした。また,塩の影響が少ないTDRセンサーを開発し,塩水点滴灌漑における不撹乱状態の水分・塩分濃度変化の測定から根群域内の塩分動態の特徴を明らかにした。2.圃場の不撹乱土壌カラム採集器を開発した。団粒構造を持つ黒ボクのコアサンプルを対象に,飽和流および不飽和流の溶質分散長を測定した結果,不撹乱土の飽和分散長は,撹乱土と比べて格段に大きいことを明らかにし,土の構造に基づく水分と溶質流れの特徴を明らかにした。3.砂丘ラッキョ畑でモノリスライシメータを用いて硝酸態窒素の溶脱試験を行い,圃場の不撹乱状態の土壌構造の違いによる硝酸溶脱の影響を明らかにした。4.根群域からの下方浸透量をリアルタイムに計測するために,ウィックライシメータと下方浸透水採取装置を開発した。砂地圃場に埋設して,下方への浸透水量と溶液の電気伝導度を測定した結果,浸透水の電気伝導度を自動記録できる下方浸透水採取装置は高い採水効率と有用性を確認した。5.砂丘圃場でウィックサンプラーの採水試験を行い,採水量,水収支,土壌水分環境に関する長期測定データを解析して,先行降雨,土壌水分プロファイルの初期状態,降雨強度が,ウィックサンプラーの採取に与える影響について検討し,過剰採水の原因と対策を明らかにした。6.多機能熱パルスセンサーで土壌水分量,電気伝導度,浸透速度を測定して,その適用範囲や限界を明らかにし,有用な土壌環境モニタリング技術を構築した。乾燥地では土壌の塩類化,アルカリ化による灌概農地の放棄が生じている。そこで,土壌劣化を予防するために適切な水管理と土壌管理を行い,持続的農業を行うために,灌概農地の不撹乱土壌における塩分動態を把握すること,除塩のためのリーチングに伴う下方浸透量を正確に計測する技術を開発することが必要である。本研究では,塩に影響されない水分センサー,精度の高い塩分濃度センサー,同一地点で水分,塩分,地温を測定する多機能センサーの開発を行い,下方浸透量を計測するために,安価なウィックライシメータと高性能のフラックスメータの開発を行う。(1)ケーブルテスターのTDR100を用いて、誘電率と電気伝導度を測定し、センサー形状の変更、エナメル線の挿入によるセンサー部分の改良で、高塩分濃度でも土壌水分量と塩分濃度を正確に測定できる小型のTDRセンサーを開発した。(2)不撹乱状態で土壌を採集できるモノリスライシメータ(内径30cm,高さ40cm)を作製して、砂丘ラッキョ畑で使用し、自然排水システムで流出実験を行った結果、撹乱土と不撹乱土の流出特性が異なることが明らかになった。(3)根群域からの下方浸透量と塩分濃度の経時変化を記録できるフラックスメータを開発した。最適なフィルターとしてG4焼結ガラスを採用し、室内実験で87-114%の採水効率を得た。(4)国内外で試されているパンライシメータ,ウィックライシメータの土壌

溶液採取装置を作製して、これらを砂丘ラッキョ畑に埋設し、本研究で開発したフラックスメータと並行して下方浸透量を計測した。(5)熱移動特性を測定する熱パルス法と4極塩分センサーを組み合わせた多機能センサーの開発・改良を行った。土壌水分量,電気伝導度,熱容量,熱拡散係数を同一地点で同時に測定できるセンサーで、同じ砂丘ラッキョ畑に埋設し、根群域下の水分・塩分状態と下方浸透量の計測を開始した。乾燥地では土壌の塩類化,アルカリ化などの土壌劣化を予防するため,適切な水管理と土壌管理が必要で,灌漑農地の不撹乱土壌における塩分動態を把握すること,除塩のためのリーチングに伴う下方浸透量を正確に計測する技術を開発することが必要である。1,熱パルスセンサーを使って土壌中の移流速度を正確に測定する技術を構築し,砂丘砂を用いた浸透実験を行った結果,5.6cm/dayから27m/dayの広い範囲で正確にフラックスを推定できた。2.開発したフラックスメータを砂地圃場に埋設して,根群域からの下方浸透量と溶液の電気伝導度の経時変化を記録し,ラッキョ畑の水収支を試みた結果,92%から115%という高い採水効率を記録した。3,農場の畑で不撹乱土壌を採集し,カラム内の水分移動の試験を行った結果,耕運機による土の圧密による成層水分移動現象を観測し,土壌硬度,乾燥密度,三相分布と水分移動特性との関係を示した。4.砂丘圃場のラッキョ畑で,下方浸透水の量および質を測定し,硝酸態窒素の分析を行った結果,通常の肥培管理では問題ないが,連続降雨量が大きな降雨イベントの後で,高濃度の硝酸態窒素洗脱を観測した。5.安価なパンライシメータとウィックライシメータの土壌溶液採取装置を砂地圃場に埋設して採水の詳細分析を行った結果,砂丘畑土壌では前者による採水効率は低く,後者では,採水継続時間が長く,ライシメータ周辺の土壌水まで回収する傾向が示された。現在,水収支計測を強化し,圃場の下方浸透量の定量精度を高め,装置による採水効率の妥当性を再検討している。6.今年度は,砂地以外に,林地,畑地を対象にして,不撹乱土採取装置を試作し,内径15cmまでの不撹乱土カラムの採取を行った。採取した試料に対して,水分飽和・不飽和流れの溶質分散実験を行い,不撹乱土の構造と溶質分散についての考察を行った。乾燥地では土壌の塩類化,アルカリ化による灌漑農地の放棄が生じている。再び作物栽培ができる状態に戻すためには,現実的には技術面・経済面で極めて困難である。そこで,土壌劣化を予防するために,灌漑農地の不撹乱土壌における塩分動態を把握すること,除塩のためのリーチングに伴う下方浸透量を正確に計測する技術を開発することが必要である。1.下方浸透量を計測するために,安価なウィックライシメータとフラックスメータの開発を行い,自然状態の不撹乱土壌の塩分動態を把握した。2.誘電率水分計・4極センサーの組み合わせによる測定精度を比較検討し,水分と塩分の同時移動に関する新たな校正手法を提案した。3.開発したTDRセンサーを用いて塩水点滴灌漑による土壌水分量と塩分濃度変化を正確に測定できる方法を提案し,実用的な測定範囲と測定精度について議論し,不撹乱土壌と撹乱土壌における測定の問題点を整理した。4.不撹乱状態で円筒型のモノリスライシメータを用いて,砂丘圃場のラッキョ畑で硝酸態窒素の溶脱特性調査を行い,肥培管理と下方へ流出する化学物質との関係を明らかにした。5.鳥取砂丘畑におけるウィックサンプラーの長期運用試験を継続し,採水量,水収支,土壌水分環境に関する詳細な測定データの蓄積を行い,それらの解析から先行降雨,土壌水分プロファイルの初期状態と降雨強度がウィックサンプラーの採取に与える影響について検討して,過剰採水の原因と対策を明らかにした。
熱応力下の異方性異種材界面き裂の応力拡大係数解析

異種材界面き裂の応力拡大係数は、電子デバイスや接着構造物、複合材料の強度信頼性評価のために重要なパラメータであるが、それを求めるには有限要素法などの数値解析を行う必要がある。しかも、異種材界面き裂の評価には、破壊モード、残留応力、異方性などの考慮が必要となる。本研究では、残留応力や熱応力の影響を受ける異種材界面き裂の応力拡大係数を、有限要素法を用いて簡便に解析する手法を開発し、電子デバイスなどの界面はく離問題に応用することを目的とした。そのために,本研究では,次のような研究を行った。(1)異種材界面き裂の応力拡大係数を精度良く求めるために,有限要素法解析に対して,仮想き裂進展法を適用する手法と,Crack Closure Integral法を適用する手法を開発し,いずれも数値解析手法としては最高の精度で異種材界面き裂の応力拡大係数が解析できることを示した。(2)異種材界面き裂の応力拡大係数を用いて,異種材界面き裂の屈曲方向予測を行うモデルを開発し,異種材界面き裂の屈曲方向の予測が行えることを示した。(3)異種材界面き裂の応力拡大係数を電子デバイスの剥離に応用する手法を開発した。(4)異方性異種材界面き裂の応力拡大係数を求めるために必要な,異方性弾性解析のための二次元一般化平面ひずみ有限要素法にプログラムと異方性異種材界面き裂のき裂先端の漸近解を計算するプログラムの開発を行った。これらを用いてまもなく異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の解析が行える予定である。また,この解析値の精度を評価するために遠方で応力を受けるような,中央異方性異種材界面き裂を持つ半無限接合板の応力拡大係数の理論解を導いた。本研究では、熱応力下の異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の解析を行う、簡便で高精度な数値解析手法を開発することを最終目的としている。そのために、平成12年度においては、下記のような研究を行った。1異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の解析を行う前に、等方性異種材界面き裂のより簡便な数値解析手法の開発を行った。既存の手法の中で、簡便さと精度の良さから人気のある、Crack Closure Integral法をこれまで適用が不可能であった異種材界面き裂の応力拡大係数の解析が精度良く行えるように改良した。また、この手法が、熱応力下の界面き裂にも適用できることを確認した。2開発中の異方性異種材界面き裂の解析には、既知の異方性異種材界面き裂の弾性解析解が必要である。そこで、既存の研究の中から、異方性異種材界面き裂の解析解の収集を行った。3異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の定義には、複数のものが存在するため、既存に研究の中で使用されている定義を調査した。この結果、見かけ上形式が異なるこれらの応力拡大係数の定義は、本質的な違いは無いことを確認した。4異方性異種材界面き裂の解析は、異方性線形弾性有限要素法のプログラムにポストプロセスの形で組み込まれる。このために、異方性線形弾性有限要素法の解析プログラムを作成した。これらを基に、平成13年度は、異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の解析が行えるプログラムの完成を目指す予定である。

本研究では、残留応力や熱応力の影響を受ける異種材界面き裂の応力拡大係数を、有限要素法を用いて簡便に解析する手法を開発し、電子デバイスなどの界面はく離問題に応用することを目的とした。そのために,本研究では,次のような研究を行った。(1)異種材界面き裂の応力拡大係数を精度良く求めるために,有限要素法解析に対して,仮想き裂進展法を適用する手法と,Crack Closure Integral法を適用する手法を開発し,いずれも数値解析手法としては最高の精度で異種材界面き裂の応力拡大係数が解析できることを示した。(2)異種材界面き裂の応力拡大係数を用いて,異種材界面き裂の屈曲方向予測を行うモデルを開発し,異種材界面き裂の屈曲方向の予測が行えることを示した。(3)異種材界面き裂の応力拡大係数を電子デバイスの剥離に応用する手法を開発した。(4)異方性異種材界面き裂の応力拡大係数を求めるために必要な,異方性弾性解析のための二次元一般化平面ひずみ有限要素法にプログラムと異方性異種材界面き裂のき裂先端の漸近解を計算するプログラムの開発を行った。これらを用いてまもなく異方性異種材界面き裂の応力拡大係数の解析が行える予定である。また,この解析値の精度を評価するために遠方で応力を受けるような,中央異方性異種材界面き裂を持つ半無限接合板の応力拡大係数の理論解を導いた。
妊娠中絶に対するアンチスティグマへの取り組みに関する研究

本研究では、妊娠中絶(以下TOP:Termination of Pregnancy)のケア改善およびケアに携わる看護職者の支援のため、TOPに対する否定的な心理(スティグマ)を測定する尺度を開発し、スティグマを軽減する(アンチスティグマ)ための利用について検討する。平成30年度は、TOPに関するスティグマの枠組みを構築するための作業を行った。まず、文献から、スティグマ一般に関する研究成果を確認した。精神障害者やAIDS患者に関連するスティグマについては、社会問題の一つとされ、様々な研究が行われており、その研究成果を利用したスティグマ軽減のための活動が行われていた。しかし、妊娠/出産に関連するスティグマとして、「不妊」については注目されているものの、TOPについては参考となる枠組みが不十分であった。また、スティグマは社会一般の人が持つパブリックスティグマと、本人が抱くセルフスティグマに分けられることから、TOPに関しては、パブリックスティグマを対象として検討することがまず必要であると考えられた。海外では、TOPを対象としたスティグマ尺度であるSABAS(Stigmatizing attitude,beliefs and actions scale)が開発されていた。この尺度は、個人及びコミュニティの妊娠中絶に対するスティグマを測定するために開発されたツールであり、「否定的な固定観念」「排除及び差別」「悪影響に対する恐怖」の3要因から構成されていた。SABASを参考に、日本人女性を対象としたスティグマ尺度の作成のための枠組みを構築することが可能ではないかと考えられた。平成30年度に研究機関を移動したことから、研究環境の整備に時間を要したためである。特に、研究を開始するための倫理審査体制等がこれまでの研究機関とは異なっていたため、体制を整え、手続きを進めていくための準備に時間を要し、当初予定していたプレ調査の準備・実施まで進めることができなかった。今後速やかにプレ調査を実施し、SABASを参考に日本人女性のTOPに対するスティグマの概念を導きだし、スティグマ尺度作成のための質問項目の構成を行う。まず、看護職者および一般女性に対し、個別に半構造化面接を実施する。得られたデータを質的方法で分析し、TOPに対するスティグマの概念を整理する。その結果から、TOPに関するスティグマを測定する質問項目の構成と尺度化(暫定版)を行う。次年度以降は作成した暫定版スティグマ尺度を使用したパイロット調査を行い、本調査に向けた尺度の精製を進める。本調査においては尺度の信頼性と妥当性を検証し、利用法について検討する。研究機関の移動により、研究環境整備に時間を要したため計画に遅れが生じた。研究計画の遅れにより当初予定していたプレ調査の実施が困難になったため、調査費用として計上していた費用が次年度使用額として残った。次年度、調査を実施するために使用する予定である。
スタンダールにみる19世紀美術批評の様相と文学と絵画の影響関係

文学と絵画の関係を探ることを目的に、スタンダールの現代フランス絵画論である『サロン評』のうち、特に絵画に関する言及の多い「1824年のサロン」を中心に研究を行った。スタンダールが特に高く評価している画家および文学との関連という観点から重要と思われる画家を選択し、スタンダール的評価を詳細に分析することで、スタンダールの芸術論をより精密に把握することができた。さらに、創作活動との関連については、主としてスタンダールにおける「真実」とは何かを追究することで、その一端を明らかにすることができた。当該年度は研究実施計画に従って、主にスタンダールの『サロン評』研究を行った。『サロン評』には、現代ではあまり知られていない19世紀前半に活躍した画家たちへの言及が非常に多い。そのため、スタンダールがしばしば言及している画家たちを中心に、各画家に対するスタンダールの見解を、同時代の他の美術批評家や現代の解釈を参照しつつ整理した。この分析は、スタンダールの美術批評に関する今後の研究の効率化を助けるとともに、それ自体も資料的価値を充分に持ちうるものであると考えている。なお、この分析の成果は研究ノート「スタンダール『1824年のサロン』ーアリ・シェフェールを中心にー」として、神戸大学仏語仏文学研究会発刊の研究誌『EBOK』第27号(2015年発刊予定)に掲載の予定である(掲載未確定として次頁「雑誌論文」に詳細を記載)。また、当該年度には科研費による出張を行い、日本フランス語フランス文学会春季大会(於お茶の水女子大学)に参加することを得た。この大会にはスタンダール研究者としても著名なフランス人教授が招聘されており、非常に有益なお話をうかがうことができたのは貴重な経験であったことも付言したい。さらに、当該年度中には、スタンダールの小説『リュシアン・ルーヴェン』と『緑の猟人』にフランス絵画を含めた絵画性の問題を絡めた論文を執筆し、2015年秋に発刊予定のフランスのスタンダール専門誌に投稿した(掲載確定。詳細は次頁「雑誌論文」に記載の内容を参照頂きたい)。また、スタンダールと絵画に関する研究成果発表のため、科研費の研究成果後悔促進費の申請も行った。これについては不採択となったが、再申請を含め、今後の方針を検討していきたい考えである。スタンダールにおける19世紀前半のフランス画壇評と作家の創作活動との影響関係を探るべく、研究期間中には主としてスタンダールによる絵画サロン評のひとつ「1824年のサロン」を研究分析。同評論中で言及される膨大な数の画家たちのうち、スタンダールが特に重要視していると思われる者たちについて詳細に分析を行った。それらの画家たちの多くは当時の名声に比して現在ではあまり知られておらず、資料調査のための渡仏が必要であった。平成27年夏に科研費によるフランス出張を行い、美術館や併設資料室、図書館などで調査にあたったことで研究が大いに進展することとなった。研究期間に行った「1824年のサロン」研究により、古典派とロマン派が鎬を削っていた当時のフランス画壇および批評家たちの中でのスタンダールの全体的立場が確認できた。それは、ロマン派寄りの中庸派という立場であり、イタリアへの偏愛が冷めないままに、当時のロマン派寄りのフランス画家たちをイタリアの画家たちより優れていると認めざるを得ない、「ミラノの人」スタンダールの嘆息でもあった。個別の画家に対するスタンダールの論評では、スタンダールにおける芸術論で最も重要な概念のひとつである「真実」が常に問題となっており、ここからは創作への結びつきが認められる。最終年度に発表した論文「スタンダールとシュネッツー『1824年のサロン』における「偉大なる画家」ー」では、研究期間内に行った研究を総合しつつ特に創作と関わりが深いと思われる主題をとりあげており、スタンダールにおける文学と絵画の影響関係を主軸とする研究目的を達成するに至った。なお、本研究による成果を反映させた公開講座(京都女子大学人文学会)を平成28年10月に行う計画であることを付言させて頂きたい。昨年12月頃に平成27年度4月からの異動(神戸大学人文学研究科研究員から京都女子大学専任講師へ)が決定し、異動に伴う手続き等の必要性から予定していた出張のいくつかが行えなくなった。とりわけ、昨年度末頃(3月頃)に予定していた海外出張を行えなかったのは痛手である。そのため、当初の目標と比べるとやや研究の達成度に遅れを認めざるを得ない。スタンダール研究本年度4月からの所属先である京都女子大学図書館には、本研究課題を進めていくうえで不可欠な書籍等が不足気味であるため、必要な書籍を順次科研費で購入させて頂きたいと考えている。さらに、前項目で述べた理由で昨年度には行えなかった、本研究課題推進のために必要な海外出張を夏期に行って、研究課題の達成を図りたい。

平成27年4月に異動となることが昨年12月頃に決まったため、それに伴う手続き等の関係で時間が作れず、予定していた出張のいくつかが行えなかった。特に、昨年度末(3月頃)に予定していた海外出張が不可能になったことが大きい。また、異動の可能性が生じた時点で、必要書籍の購入は出来る限り新所属先で行いたいと考え、当面の購入を控えることとした。異動に伴う以上のような理由で、次年度使用額が生じることとなった。新所属先では、研究に必要な書籍が不足気味であるため、まずは必要書籍の購入に充てる。さらに、昨年度行えなかった分とあわせて、国内外の出張費用にも充てたい。
建設技術の普及化に関する研究(JES,JISの発展過程と国家規格の在り方)

我国の国家規格の工業標準化は、大正10年の「工業品規格統一調査会」から始まり、翌年に第一号の「金属材料抗引試験片」が制定された。建築関係では煉瓦規格が最初のものであったが、上記の委員会では第二部(金属以外の材料)の所掌で、土木・建築関連を独立に扱う部局はなかった。建築独自の機構は、戦時体制に入り資材節約や代用材料を中心とした「臨時日本標準規格」時代に該当し、建築学会内の「戦時建築規格作成委員会」がその原案作成をしていた特徴がある。また、制定された建築規格の特徴は、材料のみならず計画(諸元)をその中の範囲に含む点にあり、他の分野とは著しい相違があった。この背景には建築学会の研究成果があり、材料・構造強度や居住水準の数値を別にすれば、大略臨時日本規格時代の成果が、新しい規格である日本工業規格にそのまま使用され、今日の国家規格の出発点となっていた。規格の制定組織では、工業品規格統一調査会の下に、分野別の規格策定を行い、実質的な決定機関である四つの部会、第一部会(金属関係)、第二部会(金属以外の材料)、第三部会(電気機械器具)、第四部会(一般機械)が設けられ、各部会の下には、原案作成担当の委員会が設置された。昭和10年代も半ばになると戦時体制に対応すべく、臨時委員会が加えられ、建築関係では、「臨時第六委員会(建築)」が設置され、構成員は主に建築学会員であった。昭和19年になると、臨時委員会が多くなり煩雑になったために、委員会は整理統合され、建築関係では、臨時の名称がなくなり、第二部会第203委員会と常設になった。また同年には、応急建設に係わる規格を一元的、速やかに制定する必要から、「調査会」発足以来、新たな部会、第五部(建築)が誕生した。これら建築関係の規格策定組織の変遷より、総合的な立場から規格を扱うことの重要性が明らかになった。我国の国家規格は大正10年の「工業品規格統一調査会」の設立から始まり、翌年に日本標準規格(JES)として制定が行なわれた。建築関係の制定では主に煉瓦関係が該当するが、上記の統一委員会にあっては、第二部の鋼材以外の材料を扱う部局に含まれ、土木・建築関連を独立して扱う部局は設けられていなかった。建築関係が規格制定に関して独自の部局(第5部)を持つのは昭和17年からであり、戦争に入り、資材節約や代用材料の使用が中心となる「臨時日本標準規格」時代に該当する。この部にあっては建築学会内に設けられた「戦時建築規格作成委員会」の審議内容が中心をなし、戦時規格の原案とするプロセスがとられた。また臨時建築規格は計画規格・構造規格・造作建具及び雑種構築物規格・材料規格の4つから構成され、JES時代とは異なり、単なる材料の分野に留まらす建築計画的な分野に包含していた点に特徴がある。火急的な制定が求めらていた時代にあって建築計画までが制定できた背景には、昭和16年頃に学会誌に連載された資料集成の成果があり、これの準用が迅速な制定の礎となった。戦後になり新たな日本規格(新JES)となったが、建築関係にあっては、材料強度や構造応力、居住水準の数値などを別にすれば(正常なものに戻すこと)、大略臨時JES時代の研究成果がそのまま使用され、今日の日本工業規格の出発点にもなっていた。