hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
担子菌による芳香族ニトロ化合物代謝機構の解明:遺棄化学兵器処理に向けた基礎的研究

LN下では、マンガンペルオキシダーゼ、リグニンペルオキシダーゼや細胞外過酸化水素供給系と考えられているglyoxal oxidase、aryl-alcohol oxidase等が同定された。またN源によらず、全てのLN条件下にてリグニン分解酵素の誘導が確認された。HN下では、有機酸およびアミノ酸代謝に関わる酵素や糖質代謝関連酵素等、LNでは発現していないスポットが数多く検出された。HN下で共通して発現量の高いスポットとしてendo-β-1,3(4)-glucanase、exo-β-1,3-glucanaseが同定された。担子菌細胞壁および細胞外マトリックスはβ-1,3-glucanを主成分とするため、これらの酵素は細胞外マトリックス(グルカン層)の代謝に関わったと予想された。HN下ではLN下よりグルコースが速やかに減少し、3日目で消失した。すなわち、試料を調製した時点ではグルコースが枯渇している。このため、C源枯渇時に貯蔵多糖としてのβ-glucanをC源として再利用したと考えられた。HNで同定された糖質関連酵素は、植物細胞壁成分や種々の多糖等、培地中に存在しないものをターゲットとするものを含んでいた。したがって、P.chrysosporiumはHNにおいて引き起こされるC源枯渇への適応戦略として、オルタナティブ糖質代謝系を活性化したと考えられた。本菌は窒素濃度を感知する能力を有し、各条件に応じて代謝システム変化させることが示された。昨年度までの研究により芳香族ニトロ化合物の分解は低窒素源濃度にて促進されることが示された。つまり、各培養条件における担子菌の細胞応答機構の解明は、実プロセスに向けて重要な基礎データの獲得につながると考えられた。Phanerochaete chrysosporiumをKirk液体培地(HCHN;28mMグルコース,24mM,N,HCLN;28mMグルコース,2.4mM,N)にて培養した。N源として、酒石酸アンモニウム等(計5種)を用いた。各条件下で4日間培養後、調製した細胞外タンパク質を二次元電気泳動に供したところ、発現パターンが大きく異なった。MALDI-TOF-MS解析で得たペプチドフィンガープリントを用いて、P.chrysosporium in silico protein databaseに対してMASCOT検索することでタンパク質を同定した。HN下で共通して発現量の高いスポットとしてendo-β-1,3(4)-glucanase、
軌道電子に影響を受ける半減期変化の系統的研究

軌道電子捕獲崩壊[EC崩壊]は,核位置に存在する軌道電子を核内核子に取り込んで崩壊する現象で,その確率は核位置での電子密度に比例する.本研究の目的は加速器による量子ビーム(陽子や電子)を用いてBe-7を製造し,温度・化学形・結晶形等の因子を変えて,半減期を大きく変化させることである.Be-7@C60の温度変化(室温と5K)で半減期変化をみる実験をおこなった.その結果,室温のベリリウム金属中Be-7と5Kに冷却されたC60内のBe-7の半減期を比較すると1.5%以上も短くなることを見出した.C60,C70を特殊な環境下でのBe-7の半減期測定を行い,大きな半減期変化を実現させるに至った.原子核壊変のひとつである軌道電子捕獲壊変[EC(electron capture)壊変]は、核位置に存在する軌道電子を核子に取り込んで壊変する現象で、その確率は核位置での電子密度に依存する。代表的なEC壊変核種である放射性ベリリウム(Be-7)において、核位置での2s電子の割合は、核位置電子全体の10%程度も占めると予想される。核位置の2s電子は化学形や金属結晶形によっても大きく影響を受け、極端な環境下で2s電子の核子への捕獲を制御できると、EC壊変するBe-7の半減期も変化させることができる。本研究テーマでは化学形や金属結晶形、温度等の因子を変えて、実験・理論両面から原子核と軌道電子間の相互作用を引き出し、EC壊変に関わる基礎的な知見を得ることを目的とする研究テーマである。平成24年度に計画された放射性Be-7内包C70フラーレンやフッ素化合物の作製は平成23年3月11日の震災により加速器の稼働がすべて停止に至ったために不可能になった。現在再立ち上げにより稼働準備中である。また、非密封放射性同位元素を用いる室内で実験を行うが、福島第一原子力発電所の事故によって、被災した貯留槽が現在建設中である。これらの状況から研究計画は遅れつつあるが、平成25年度には実施可能な状況に漕ぎ着けたい。現在、サンプル作製のコールド実験(放射性同位体を用いない実験)によってテスト中である。また、Be-7内包C70に関しては他施設を用いてなんとか測定が行われた。特にフッ化ベリリウム(BeF2)は潮解性があるために乾燥アルゴンガス中などで処理が必要で、その技術開発を行った。軌道電子捕獲崩壊[EC(electron capture)崩壊]は,核位置に存在する軌道電子を核内核子に取り込んで崩壊する現象で,その確率は原子核位置での電子密度に比例する.代表的なEC崩壊核種である放射性ベリリウム(Be-7)原子では,核に近い1sや2sの電子雲は化学形や圧力、温度などの周りの環境の影響を最も受けやすい.C60やC70内に内包させて極端に温度を変化させるなど、Be-7原子を特殊な環境に置いて1sや2s電子を制御できると,Be-7の半減期も大きく変化すると期待される.そこで本研究の目的は量子ビーム(陽子や電子)を用いてBe-7を製造し,温度・化学形・結晶形等の因子を変えて,その半減期がどれほど大きく変化するか調べることである.まず,半年以上にわたり安定して半減期変化を測定できる装置を作成した(自動測定装置).次ぎに、放射性ベリリウム(Be-7)内包フラーレン(Be-7@C60やBe-7@C70)などの物質を作製して室温と5KでそのBe-7の半減期を詳細に調べる実験をおこなった.その結果,室温と5Kに冷却されたC60内のBe-7の半減期を比較すると1.5%も短くなることを見出した.この実験結果の解明に,全電子第一原理計算手法を用いた理論的解析を行った.Be-7がC60の中心に位置する場合には,化学結合しない中性原子として振る舞い,2s電子の核位置での電子密度が大きくなることが分かった.C70についても同様の実験を行い、その半減期変化がC60に比較してどれほど変化するか調べる。また、金属内やフッ化ベリリウム(BeF2)のBe-7についても同様の知見を得る。代表的なEC壊変核種である放射性ベリリウム(7Be)において、核位置での2s電子の割合は、核位置電子全体の10%程度も占めると予想される。

核位置の2s電子は化学形や金属結晶形によっても大きく影響を受け、極端な環境下で2s電子の核子への捕獲を制御できると、EC壊変する7Beの半減期も変化させることができる。本研究テーマでは化学形や金属結晶形、温度等の因子を変えて、実験・理論両面から原子核と軌道電子間の相互作用を引き出し、EC壊変に関わる基礎的な知見を得ることを目的とする研究テーマである。平成23年度に計画された放射性Be-7内包C70フラーレンやF化合物の作製は平成23年3月11日の震災により加速器の稼働がすべて止まってしまった。現在再立ち上げにより稼働準備中である。また、非密封放射性同位元素を用いる室内で実験を行うが、福島第一原子力発電所の事故によって、管理区域の空調設備を稼働させることができなかった。これらの状況から研究計画は遅れつつあるが、平成24年度には実施可能な状況に漕ぎ着けたい。現在、サンプル作製をコールド実験(放射性同位体を用いない実験)によってテスト中である。特にフッ化ベリリウム(BeF)は潮解性があるために乾燥アルゴンガス中などで処理が必要で、その技術開発を行った。軌道電子捕獲崩壊[EC(electron capture)崩壊]は,核位置に存在する軌道電子を核内核子に取り込んで崩壊する現象で,その確率は核位置での電子密度に比例する.代表的なEC崩壊核種である放射性ベリリウム(Be-7)原子では,核に近い1sや2sの電子雲は周りの環境の影響を最も受けやすい.C60内など、Be-7原子を特殊な環境に置いて1sや2s電子を制御できると,Be-7の半減期も制御可能となる.本研究の目的は量子ビーム(陽子や電子)を用いてBe-7を製造し,温度・化学形・結晶形等の因子を変えて,半減期を大きく変化させることである.まず,半年以上にかけて安定して半減期変化を観測できる測定を自動化した装置を作成した.そしてBe-7@C60の温度変化(室温と5K)で半減期変化をみる実験をおこなった.その結果,室温と5Kに冷却されたC60内のBe-7の半減期を比較すると1.5%も短くなることを見出した.この実験結果の解明に,全電子第一原理計算手法を用いた理論的解析を行った.Be-7がC60の中心に位置する場合には,化学結合しない中性原子として振る舞い,2s電子の核位置での電子密度が大きくなることが分かった.放射化学平成23年3月11日の震災により加速器の稼働が停止した。また、非密封放射性同位元素を用いる室内で実験を行うが、福島第一原子力発電所の事故によって、管理区域からの廃液貯留槽が破壊され、現在、地上型の新貯留槽を建設中である。他の研究施設を用いて、放射性Be-7のC70へのインプラントを行い、その収率を求める実験が行われてきた。この結果、C70フラーレン内に内包されたBe-7の半減期測定実験が行われるに至った。現在、概ね終了予定である。また、理論的にBeアトムがC70内のどのようなポテンシャルにトラップされているか予測を行い、実験結果と比較する準備が進んでいる。フッ化ベリリウム(BeF2)の合成のコールド実験がすすんでいるが、放射性同位体を使った実験は平成25年度に貯留槽建設の竣工と同時にスタートさせる。また、Be-7を製造するための加速器も稼働予定である。よって、現在の達成度は「やや遅れている」としたが、本年度中にC70内のBe-7の半減期が測定できたのでこれから解析に入る予定である。また、その他の実験(フッ化ベリリウム(BeF2)や金属Be)の測定実験も平行して準備が進められている。平成23年3月11日の震災によりBe-7を製造する加速器や自動測定装置だ大きなダメージを受けた。
生殖機能を抑制する新規脳ホルモンの発現制御機構と作用機構

今年度は、in vitroでの実験系でメラトニン投与実験を行い、GnIHの発現と放出が濃度依存的に有意に増加することを明らかにした。従って、予備実験の結果と合わせて考えると、松果体と網膜で合成されるメラトニンがGnIHの発現と放出を誘導することが示唆される。さらに、ウズラの間脳においてメラトニン濃度とGnIHの放出が日内変動しており、メラトニン濃度とGnIHの放出は夜間に増加することを明らかにした。GnIHの放出が増加する夜間において生殖腺刺激ホルモンの血中濃度が減少することを明らかにした。また、3週間の短日処理を行ったウズラは長日処理群のウズラに比べ、間脳におけるGnIHの発現と放出が有意に増加していた。加えて、短日処理群のウズラは生殖腺刺激ホルモンの血中濃度が減少し精巣重量も減少していた。従って、これらの結果はメラトニンがGnIHの発現と放出を誘導し、生殖腺刺激ホルモンの合成と放出を抑制していることを示唆している。更に、GnIH受容体がウズラ下垂体の生殖腺刺激ホルモン産生細胞に局在していることを明らかにした。従って、この結果はGnIHがその受容体を介して、生殖腺刺激ホルモン産生細胞に直接作用し、生殖腺刺激ホルモンの合成と放出を抑制していることを示唆している。加えて、GnIH受容体はGH産生細胞やPRL産生細胞にも局在していた。GnIH precursor cDNAにはGnIH-Relatedpeptide-1,-2(GnIH-RP-1,-2)がコードされており、これらのGnIH-RP-1,-2がGnIH受容体に結合しGHやPRLの合成や放出を調節している可能性が考えられる。今年度は、ウズラの脳において生殖腺刺激ホルモン放出抑制ホルモン(GnIH) mRNAが日内変動していることと、GnIH受容体がウズラ下垂体の生殖腺刺激ホルモン産生細胞に局在していることを明らかにした。従って、これらの結果はGnIHがその受容体を介して、生殖腺刺激ホルモン産生細胞に直接的に作用し、生殖腺刺激ホルモンの放出と合成を抑制していることを示唆している。更に、カエル成長ホルモン放出ホルモン(fGRP)とその関連ペプチド(fGRP-RP-2)の機能的意義を理解するために、fGRPやfGRP-RP-2の発現を制御するメカニズムをウシガエルにおいて解析した。当研究室では、これまでにfGRPとfGRP-RP-2が下垂体ホルモンとしてウシガエル下垂体に作用し、GHとPRLの放出を促進することを明らかにした。また、眼球除去(Ex)と松果体除去(Px)を同時に行ったウシガエルにおいて、fGRPやfGRP-RP-2のmRNAとペプチドの発現が減少するという知見を得ている。そこで、本研究ではメラトニンがfGRPとfGRP-RP-2誘導に関係しているかを解析するために、ExとPxを行ったウシガエルにメラトニンを投与後、間脳におけるfGRP前駆体mRNAの発現量を測定した。ExとPxを行ったウシガエルにメラトニンを7日間投与した結果、fGRP前駆体mRNAは濃度依存的に有意に増加した。また、3週間の短日処理を行ったウシガエルは長日処理群のウシガエルに比べ、間脳におけるfGRP前駆体mRNAの発現が有意に増加していた。興味深いことに、ウシガエルへのメラトニン投与はfGRPとfGRP-RP-2の発現を増加させることでGHとPRLの血中濃度を増加させた。従って、我々の発見はメラトニンがfGRPとfGRP-RP-2前駆体mRNAとペプチドの発現を誘導する主要な要因であることを示唆している。
人工ハイブリット型ユビキチン連結酵素による癌治療法の開発

癌遺伝子産物の発現量を蛋白分解を促進することによって低下させるシステムを構築し、その臨床応用の可能性を検討することが本研究の目的である。そこで本研究においてはSCF型ユビキチン連結酵素の基質認識コンポーネントであるF-box蛋白と、癌遺伝子産物(ここでは代表例として活性化Ras)と結合することが知られている蛋白(Sos)とのハイブリッドF-box蛋白(F-box/Sosハイブリッド蛋白)を作成し、この人工ハイブリッド型ユビキチン連結酵素によってRasの分解に対する影響を検討している。現在までにこのF-box/Sosハイブリッドタンパク質が試験管内および細胞内で実際にSkp1やRasと結合することを確認している。また昆虫細胞で発現・精製したF-box/Sosハイブリッドタンパク質、Skp1、Cul1およびRbx1からなるE3ユビキチンリガーゼ複合体がE1、E2、およびユビキチンの存在下でRasのユビキチン化反応を再構成できることも確認している。そして活性化Rasの過剰発現によるトランスフォームに対する影響を検討しようとしているところである。転写因子などの調節蛋白質の多くはユビキチンプロテアゾーム系による蛋白分解によってその発現量が調節されているが、このユビキチン化の特徴は厳密な基質特異性が認められることである。そこで、この特異性の高いシステムを癌遺伝子産物に適応すれば、過剰蛋白のみを除去する方法となることが期待され、副作用が少ないという臨床応用で常に求められる課題をクリアできる方法であるといえる。この方法が確立されれば、結合蛋白が知られている癌遺伝子についてはすべて利用が可能であり、癌遺伝子の蛋白発現レベルでの新しい制御方法として大きな発展が期待される。
ビタミンEを用いたsiRNAの脳への新しいデリバリー法の開発

(1)α-トコフェロール結合siRNAの作製センス鎖・アンチセンス鎖とも27塩基のホタルルシフェラーゼ遺伝子に対するsiRNAをデザインした。また、α-トコフェロールをアミダイト化したものを作成した。センス鎖合成の際、5`末端にα-トコフェロールをアミダイト結合し、アンチセンス鎖とアニーリングしてα-トコフェロール結合siRNAを作成した。(2)ニューロンの初代培養細胞に対するα-トコフェロールベクターを用いたsiRNAの導入マウスニューロンの初代培養細胞に対して、ホタルルシフェラーゼに対するα-トコフェロールを結合したsiRNAを培養液中に加えた。3時間後に培養液を交換し、ホタルルシフェラーゼとウミシイタケルシフェラーゼのそれぞれの発現ベクターを、リポフェクタミン試薬を用いてトランスフェクションした。24時間後に初代培養細胞での両ルシフェラーゼの発現量をアッセイしたところ、他の遺伝子に対するα-トコフェロール結合siRNAを加えた場合と比較してホタルルシフェラーゼに対するα-トコフェロール結合siRNAを加えた群ではホタルルシフェラーゼの発現が有意に60%程度低下しており、α-トコフェロール結合siRNAがニューロンの初代培養細胞でも有効に発現していることが確認できた。(3)α-トコフェロールベクターを用いたsiRNAの導入の確認マウス肝臓の培養細胞系であるHepa1-6に対し、α-トコフェロールを結合したsiRNAを培養i液中に加えた。24時間後に細胞を回収して、ターゲットのsiRNAの検出をノザンプロットで行ったところ、21塩基と27塩基のセンス鎖がいずれも細胞内に存在することが確認できた。このことから、加えたα-トコフェロール結合siRNAが細胞内でDicerに認識されて切断されていることが分かり、実際に細胞内にデリバリーされていることが定性的に確認できた。
超流動 _4Heを用いた高分解能超音波顕微鏡の開発

超流動_4He中の音波は、極低温においては熱フォノンによって散乱されることはほとんどなく、減衰せずにヘリウム中を伝播する。この性質は圧力下の超流動ヘリウムではさらに顕著になり、極低温まで温度を下げなくとも音波の減衰を十分に小さくすることが可能である。しかも超流動ヘリウム中の音速は液体の中では最も遅く、飽和蒸気圧(SVP)下で240m/sである。これらのユニ-クな性質は、超音波顕微鏡の音響カップラ-として大変魅力的なものであり、超音波顕微鏡の可能性を大きく開くものである。この点に着目して、加圧超流動ヘリウムを媒体とする超音波顕微鏡の開発を行った。この技術開発には、いくつかの乗り越えねばならない問題があった。音響レンズの製作、高周波トランスデュ-サの製作、音響ミスマッチの解消、加圧セル内でのスキャニイング及びポジショニング機構の開発、極低温での動作、等々である。これらの諸問題を解決して、動作周波数380MHz及び850MHzで、0.3Kの温度で、圧力はSVPから24atmまで変えて、超音波画像を取ることに成功した。画像の分解能は、0.35μmが得られたと推定される。加圧することによって、1.9Kという高温において良好なS/Nの画像を得ることも出来た。これは、超流動ヘリウム超音波顕微鏡システム全体のコンパクト化の可能性を示すものとして、応用上重要な技術開発である。また、超流動ヘリウム中の音波の非線形効果の実験を行い、18気圧以上の加圧超流動ヘリウムにおいて、まったく新しい非線形効果を発見した。この現象の解析から、いままで超流動ヘリウム音波顕微鏡では観測されていなかった、"非線形効果による回折限界を越えた分解能の向上"を初めて観測した。この現象によって、850MHz、13atm、0.3Kにおいて、推定分解能0.25μmの画像を得ることが出来た。交付申請書には本年度において1GHzのヘリウム用レンズを製作して、超流動へリウム超音波顕微鏡を作製する旨を唱ったが、1GHzのレンズの反射防止膜がうまく出来ず、まだ実験できない状態である。本年度において得られた成果は、製作の技術をマスタ-した400MHzでの実験が中心となった。400MHzのレンズ、反射防止膜、超音波計測のシステムが出来上り、極低温で、しかも25気圧の加圧下でも満足のいく動作をするスキャナ-も完成した。システム全体は25気圧の超流動ヘリウム(約300cc)で満たされた状態でも希釈冷凍機によって約300mkまで冷却でき、この温度で超音波顕微鏡として満足の行く動作が確認され、空間分解能約0.4μmが得られた。そして、極低温に於てヘリウム超音波顕微鏡の諸動作が検討された。とりわけ、20気圧以上に加圧された超流動ヘリウムが超音波顕微鏡の音響カップラ-として大変優れていることが新たに見い出され、今後、更に周波数を上げて高い分解能をねらう上で有望な液体であることが判明した。また、フォ-カス点近傍では、音波のエネルギ-密度が大変高くなり、音波の伝播の非線型効果が出易い状況になっている。液体ヘリウムは密度が小さく音速も遅い。そのため、フォ-カス点では通常の媒体(音波だけでなく、あらゆる波動について)では実現できない極度の非線型が起こっている可能性がある。このことを超音波顕微鏡のシステムを使って調べたところ、全く新しい非線型現象を発見した。これは、超音波を越えた一般的な非線型波動の新現象であり、波動物理に新しい問題を投げかけるものと思われる。

また、この非線型効果が超音波顕微鏡の分解能を更に上げる可能性について理論的考察を行っている。超流動^4He中の音波は、極低温においては熱フォノンによって散乱されることはほとんどなく、減衰せずにヘリウム中を伝播する。この性質は圧力下の超流動ヘリウムではさらに顕著になり、極低温まで温度を下げなくとも音波の減衰を十分に小さくすることが可能である。しかも超流動ヘリウム中の音速は液体の中では最も遅く、飽和蒸気圧(SVP)下で240m/sである。これらのユニ-クな性質は、超音波顕微鏡の音響カップラ-として大変魅力的なものであり、超音波顕微鏡の可能性を大きく開くものである。この点に着目して、加圧超流動ヘリウムを媒体とする超音波顕微鏡の開発を行った。この技術開発には、いくつかの乗り越えねばならない問題があった。音響レンズの製作、高周波トランスデュ-サの製作、音響ミスマッチの解消、加圧セル内でのスキャニイング及びポジショニング機構の開発、極低温での動作、等々である。これらの諸問題を解決して、動作周波数380MHz及び850MHzで、0.3Kの温度で、圧力はSVPから24atmまで変えて、超音波画像を取ることに成功した。画像の分解能は、0.35μmが得られたと推定される。加圧することによって、1.9Kという高温において良好なS/Nの画像を得ることも出来た。これは、超流動ヘリウム超音波顕微鏡システム全体のコンパクト化の可能性を示すものとして、応用上重要な技術開発である。また、超流動ヘリウム中の音波の非線形効果の実験を行い、18気圧以上の加圧超流動ヘリウムにおいて、まったく新しい非線形効果を発見した。この現象の解析から、いままで超流動ヘリウム超音波顕微鏡では観測されていなかった、“非線形効果による回折限果を越えた分解能の向上"を初めて観測した。この現象によって、850MHz、13atm、0.3Kにおいて、推定分解能0.25μmの画像を得ることが出来た。
植物の光合成遺伝子システムに特有なコアプロモーター構成の起源と役割

植物の核遺伝子の多くはコアプロモーターの成分としてTATAボックネをもつっいるが、光合成遺伝子群にはTATAボックスがあまりみられない。光合成核遺伝子の大部分は、もともと葉緑体ゲノムにコードされていたものが進化の過程で核ゲノムに転移し、そこで新たに真核型のプロモーターを獲得したものである。本研究では、光合成遺伝子群が特有なコアプロモーター構成をもつ理由を、その起源と役割の二つの側面から検討する。本年度は、(1)葉緑体ゲノムから核への光合成遺伝子の転移機構、(2)核ゲノム中でのプロモーター獲得過程、の2点を中心に研究を進めた。主な成果は以下のとおりである。(1)イネのゲノム塩基配列がほぼ解明されたので、その情報を利用して、核ゲノム中に含まれている葉緑体ゲノムに相同なDNA断片を網羅的に解析した。その結果、(a)葉緑体ゲノムは核ゲノムに頻繁に取り込まれ、(b)核ゲノム中で急速に断片化されるとともに激しくシャフリングされ、さらに(c)数十万年の半減期で「急速に」核から排出されている事が強く示唆された。これらの新知見は、核とオルガネラのゲノムはそれぞれ孤立した存在ではなく、それらの間には定常的なDNAの流れ(フラックス)があることを示している。(2)核に転入した葉緑体遺伝子が核ゲノム中で新規のプロモーターを獲得する確率はどのくらいあるのだろうか?この疑問を解くため、プロモーターを持たない構造遺伝子をシロイヌナズナの核ゲノムにランダム挿入し、プロモーター獲得がどのような頻度で生じるかを網羅的に解析した。その結果、染色体DNA上では極めて高い頻度で「プロモーター新生(=全く転写単位がなかったところに突然プロモーターが出現すること)」が生じることを見いだした。このような新生プロモーターはTATAボックスやイニシエーターなどのコアプロモーター因子をランダムに含むことがわかった。
近世東北日本の世帯とライフコース：二本松地域と村山地域の比較から

本研究は近世から近代移行期の東北に着目し、町場と農村、二本松地方と村山地方という二つの比較軸をもって庶民の人口学的行動を実証的に分析することが目的である。宗門・人別改帳(1678-1870年)から作成されたデータを統合し、長期多世代パネルデータの構築を図った。同じ東北内にあっても、18世紀の人口減少地域と増加地域があり、それは人口流入や出生力レベルの違いによってもたらされていた。さら二本松在郷町と農村を中心とした死亡、移動、結婚のイベントヒストリー分析では、集計レベルや記述統計でみられた町場と農村の差異に潜む、人口学的イベントと直系家族システムのつながりという共通性が明らかになった。本研究は近世から近代移行期における東北日本に着目し、二本松地方と村山地方に残存する良質な人口史料を利用することから、庶民の結婚、出生、死亡、移動を中心としたライフコースを比較分析し、直系家族システムにおける世帯と個人の人口学的行動とのつながりを明らかにすることを目的としている。初年度として研究拠点となる麗澤大学人口・家族史研究プロジェクト室に作業用のPCを設置し、具体的には以下の3点を中心に進めた。(1)データ入力とデータベース構築:陸奥国安達郡南杉田村人別改帳の入力を開始した。開始後、移動情報が詳細で入力にかなりの時間と労力を要することが判明したため、本年度は世帯と個人の静態情報の入力から進めることにした。東北地域のデータベース構築については、中国清朝の長期ミクロデータを扱って分析を進めているUCLAのC. Campbell氏から煩雑な変数構築を効率化するためにSTATAを利用した方法のアドバイスを受け、本研究データ構築への適用を試みはじめた。効率化についてはDB2のSQLを利用してプログラミングする方法とともに今後も検討が必要である。(2)比較分析の指標の検討:連携研究者による二本松地方の仁井田村と村山地方の山口村の人口と世帯に関する比較の試みをベースとして、本研究の目的である東北の太平洋側と日本海側の農村の比較の指標となる変数の検討を行った。宗門改帳と宗門人別改帳という違いはあるものの、人口・家族に関する詳細が比較可能であることが判明してきた。(3)二本松藩内の比較分析:比較のもうひとつの軸である町場と農村という視点から、結婚や死亡構造をめぐる分析を行い学会で発表した。また結婚・離婚・再婚をめぐる比較については、連携研究者の協力を得て、これまでの成果をまとめて編著として刊行した。本研究は近世から近代移行期における東北日本に着目し、二本松地域と村山地域に残存する良質な人口史料を利用して庶民のライフコース分析を行い、直系家族システムにおける世帯と個人の人口学的行動とのつながりを明らかにすることを目的としていてる。昨年に引き続き、麗澤大学人口・家族史研究プロジェクト室を研究拠点として、具体的には以下の3点を中心に進めた。(1)データ入力とデータベースの構築:岩代国安達郡南杉田村(16781870年宗門人別改帳)224世帯の石高・貸借情報の入力を終了した。動態情報(出生、死亡、結婚、移動)などの詳細を含め、全体の4分の1の入力が完了した。(2)比較分析のための背景情報の整理:地理情報を含めた様々な媒体の史料情報を整理するために開発した検索プログラムを改修した。地域比較の可能性を多角的に検討することが目的である。PCバージョンアップのための更新とともにコンテンツの修正・更新を行った。(3)イベントヒストリー分析:日本人口学会(札幌)、「東アジアの歴史人口学」ワークショップ(中央研究院人文社会研究中心Academia Sinica、台湾)、Social Science History Association年次大会(シカゴ)、国際人口学会大会(IUSSP、釜山)に参加し、分析軸の一つである、町場と農村の比較と、結婚、出生、移動のイベントヒストリー分析の成果発表を行った。また、これらの機会を利用して、東アジアにおける歴史人口学の理論的発展と、長期データベースを利用した比較研究について議論することができた。さらに、本研究の理論的・方法論的ベースであり、また二本松地方の2農村も含めて進めている国際比較研究(ユーラシアプロジェクト)の結婚・再婚分析の成果をMIT Pressから出版(2014年近刊)するための準備を進めた。本研究は近世から近代移行期における東北日本に着目し、二本松地域と村山地域に残存する良質な人口史料を利用することから、庶民の結婚、出生、死亡、移動を中心としたライフコースを比較分析し、直系家族システムにおける世帯と個人の人口学的行動とのつながりを明らかにすることを目的としている。2年度として昨年に引き続き、麗澤大学人口・家族史研究プロジェクト室を研究拠点とし、具体的には以下の3点を中心に進めた。(1)データ入力とデータベース構築:陸奥国安達郡南杉田村人別改帳の入力を継続した。昨年度の個人静態情報の入力を完成させ、見直しを進めるとともに、世帯の持高情報の入力を開始した。

貸し借りを含む詳細情報であるため、入力方法を検討しなおし、個人入力プログラムとは別のエクセル入力を利用した方法を開発して行った。(2)村山地域の資料収集:同じ東北にありながら飢饉の影響や対策、また人口学的行動などに大きな違いのある村山地域と二本松地域の地理的な環境と集落の状況などを理解することは重要である。本年は村山地域を中心に現地調査を行った。天童市・山形市周辺の資料館・社寺を中心にフィールド調査を行い、特に紅花を中心とした村山地域の経済発展や労働体系についての理解を深めることができた。(3)二本松藩内の比較分析:本年は移動、出生、養子というイベントに焦点をあて、イベントヒストリー分析を利用した成果を学会で発表した。日本人口学会大会、Social Science History Association大会においては農村の人口史料を利用し、養子・婿養子のパターンとその要因、社会経済階層と移動のパータンとその要因についての成果を発表し、分析結果の解釈をめぐる議論から様々なアドバイスを得た。本研究の目的は、近世から近代移行期における東北日本に着目し、人口史料を利用することから、庶民の結婚、出生、死亡、移動を中心としたライフコースを分析し、直系家族システムにおける世帯と個人の人口学的行動とのつながりを明らかにすることである。昨年度に引き続き、麗澤大学人口・家族史研究プロジェクト室を拠点として、具体的には以下の2点を中心に進めた。(1)データ入力とデータベースの構築:本科研スタートから継続してきた岩代国安達郡南杉田村16781870年宗門人別改帳の全入力とチェックを完了させた。さらに入力データの抽出とイベントのカテゴリー化を図り、分析ファイル作成のステップとした。さらに岩代国安達郡稲沢村(1801ー1866年、内47年)、岩代国安積郡駒屋村(1692ー1855年、内44年)の入力とチェックを進めた。また、東北地域5か村の長期データを統一した形式にまとめ、これまでのDB2を利用したリレーショナルデータベース方式から、より簡易にSTATAを利用して変数構築を行うシステムの開発を試みた。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。震災による影響で、年度はじめに散乱した資料整理に時間を要したこと、また節電の影響によって予定していた勤務時間を確保できなかったことから、データ入力とデータベース構築が計画よりやや遅れている。村山地方のデータベースが二本松地方のものとタイプが違うため、その情報の追加や統一に予想以上に時間がかかっている。分析用データ構築がなされている村々についてのイベントヒストリー分析はほぼ予定通り進み、興味深い成果があがっている。やや遅れているのは二本松地域の1農村(南杉田村)の入力である。これは当初の予想以上に史料に詳細情報が含まれており、複雑であるためである。
全身性エリテマトーデスの精神障害の原因としてインターフェロンαの同定とその作用

ヒトでは体内において,インターフェロンαが内因性に産生されしかも一定の正常域内にあることを示した。その際,全身性エリテマトーデスでは血中のみならず髄液中のインターフェロンαが上昇し,特に髄液中のインターフェロンαが精神症状に特異的に著明な高値をとり,他のサイトカインの上昇しないことなどを見出した。さらに,本疾患の特に強い精神症状を呈した例(死亡例)では,脳のニューロンにインターフェロンαが強く染色され,本疾患の脳内でのインターフェロンα産生亢進が示唆された。このことは剖検脳から抽出したmRNAのRT-PCR法にて,本疾患ではインターフェロンαが高いこと,しかしIFNγ,TNF,IL1,IL4,IL6,G-CSF等の他のサイトカインmRNAの増加していないこと,そして同じインターフェロンα内の分子亜種ではインターフェロンα1,インターフェロンα2,α4b等の強く高値であること等を見出した。このように私共は,全身性エリテマトーデスの精神症状とインターフェロンα産生亢進との間に一対一対応のあることを見出したが,このことはインターフェロンαの異常高値が病態の原因となることを指摘すると共に,インターフェロンαのヒト脳における生理的役割りに関する示唆を与えてくれる。今後,神経系におけるインターフェロンαの作用の解明は意義あるものと思われる。
がん浸潤・転移分子を標的とした口腔癌転移抑制療法の開発

口腔癌の浸潤を制御している分子機構を解明し、分子標的療法の開発を目的に研究を行なってきた。In vitroの実験で口腔癌の浸潤にウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)とuPA受容体(uPAR)が蜜に関与しており、これらの発現はAP-1やNF-κBなどの転写因子によって調整されていることを示唆した。実際に口腔癌組織におけるuPA uPARの発現を検索すると、両者の強発現はリンパ節転移や生存率に強く相関していた。また、癌組織において腫瘍周囲にはリンパ管の造成がみられ、そのリンパ管数の増加に応じてリンパ転移の頻度がぞうかした。またリンパ管数は癌細胞における血管増殖因子(VEG)ファミリーのVEGFCとVEGFDの発現、ならびにuPAやuPARの発現に応じて増加していた。癌細胞によるVEGFCとVEGFDの産生はリンパ管の申請を促し、リンパ節転移を引き起こすとかんがえられるが、uPA/uPARシステムは不活性型で分泌される血管増殖因子の活性化に関与していると思われる。すなわち、uPA/uPARシステムはそのプロテアーゼ活性を利用して、口腔癌の浸潤を促進すると共に、リンパ管新生にも寄与していると思われる。また、uPAはuPARの活性化に関与するのみならず細胞接着や細胞遊走をも調節していることも示された。すなわち、腺様嚢胞癌細胞はuPAを高発現しており、コラーゲンへの強い接着ならびに細胞遊走亢進を示すが、この機構にuPAが強く関与していることを示唆した。特に、接着班におけるuPAとα2とインテグリンと複合体形成は重要で、uPARをノックダウンすると、コラーゲン刺激によるインテグリン関連分子の接着班への動員、細胞遊走亢進はかんぜんに抑制された。以上の結果から、uPARは口腔癌の浸潤を制御する重要な分子、すなわち転移抑制療法の標的分子であることが示唆された。腺様嚢胞癌(AdCC)は著明な浸潤増殖を示し、高頻度で肺などの遠隔臓器へ転移する。腺様嚢胞癌細胞の性状をin vitroで調べると、I型やIV型コラーゲンに対してよく接着し、また遊走性も亢進するといった結果が得られた。なお、インテグリンの発現は扁平上皮癌(SCC)細胞と大差はなかった。AdCCとSCC間で発現に大差を認めたのはウロキナーゼ受容体(uPAR)であった。AdCCをコラーゲン上で培養すると、細胞膜上でのuPARの発現は亢進し、uPARはα2インテグリンや裏打ちタンパクであるvinculinやpaxillinと結合し、接着斑を形成した。そこで、uPARのアンチセンスを導入するとコラーゲンによるAdCCの接着斑形成や遊走性の亢進は完全に抑制された。以上の結果からuPARは腺様嚢胞癌細胞の特徴的浸潤に強く関与しており、この分子の機能抑制は浸潤抑制法の一つになりうることが示唆された。in vitroの実験で口腔癌の浸潤にウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)とuPA受容体(uPAR)が密に関与しており、これらの発現はAP-1やNF-κBなどの転写因子によって調節されていることを示唆した。実際に口腔癌組織におけるuPAとuPARの発現を検索すると、両者の強発現はリンパ節転移や生存率に強く相関していた。また、癌組織において腫瘍周囲にはリンパ管の造成がみられ、そのリンパ管数の増加に応じてリンパ転移の頻度が増加した。

また、リンパ管数は癌細胞における血管増殖因子(VEGF)ファミリーのVEGFCとVEGFDの発現、ならびにuPAやuPARの発現に応じて増加していた。癌細胞によるVEGFCとVEGFDの産生はリンパ管の新生を促し、リンパ節転移をひき起すと考えられるが、uPA/uPARシステムは不活性型で分泌される血管増殖因子の活性化に関与していると思われる。すなわち、uPA/uPARシステムはそのプロテアーゼ活性を利用して、口腔癌の浸潤を促進すると共に、リンパ管新生にも寄与していると思われる。また、uPARはuPAの活性化に関与するのみならず細胞接着や細胞遊走をも調節していることも示された。すなわち、腺様嚢胞癌細胞はuPARを高発現しており、コラーゲンへの強い接着ならびに細胞遊走亢進を示すが、この機構にuPARが強く関与していることを示唆した。特に、接着斑におけるuPARとα2インテグリンと複合体形成は重要で、uPARをノックダウンすると、コラーゲン刺激によるインテグリン関連分子の接着斑への動員、細胞遊走亢進は完全に抑制された。以上の結果から、uPARは口腔癌の浸潤を制御する重要な分子、すなわち、転移抑制療法の標的分子であることが示唆された。口腔癌の浸潤を制御している分子機構を解明し、分子標的療法の開発を目的に研究を行なってきた。in vitroの実験で口腔癌の浸潤にウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)とuPA受容体(uPAR)が密に関与しており、これらの発現はAP-1やNF-κBなどの転写因子によって調節されていることを示唆した。実際に口腔癌組織におけるuPAとuPARの発現を検索すると、両者の強発現はリンパ節転移や生存率に強く相関していた。また、癌組織において腫瘍周囲にはリンパ管の造成がみられ、そのリンパ管数の増加に応じてリンパ転移の頻度が増加した。次に、癌転移に寄与する分子を網羅的にさらに検索するため、in vivoにおける癌転移モデルの作製を試みた。ACCS細胞の舌へ移植、形成舌腫瘍から細胞分離、分離細胞の舌へ移植を繰り返すことによって、100%の確率で顎下リンパ節に75%に肺転移を示す高転移株を確率した。この転移株と転移能を持たない親株をもちいてDNAマイクロアレイによって発現遺伝子の網羅的解析を行った。
口腔扁平上皮癌の頸部リンパ節転移に対するMRI、CT、超音波検査の検出能の比較

口腔癌患者において、リンパ節や遠隔臓器への転移の有無は予後を大きく左右する因子とされているが、私たちは「リンパ節転移」に注目し、治療成績向上を図るため、転移の有無を早期にしかも確実に検出するにはどうすべきかを明らかにするため本研究を進めた。現在リンパ節転移の判定に際しては触診のみならず様々な画像検査が施行されているが、本研究ではMRI検査、CT検査および超音波検査に焦点をあて、転移リンパ節の画像所見の特異性を明らかにすべく、家兎を用いた動物実験を施行し、画像所見と摘出リンパ節の病理組織所見を対比した。実験には成熟雑系雄性家兎を用い、移植腫瘍は扁平上皮癌と組織型が類似し家兎に可移植性のVX2癌を使用した。腫瘍移植後に経日的観察を行い、所定期間飼育後、エーテル麻酔下で剃毛し、超音波検査を行った。続いて、体重により使用量を調節した非ヨード系造影剤オムニパークを静脈内に投与し、CT検査を行った。家兎体内からの造影剤排出を待ち、次に体重により使用量を調節したガドリニウム製剤マグネビストを静脈内に投与し、MRI検査を行った。それぞれの画像検査結果をもとにシェーマ内に頚部リンパ節の位置を直ちにマッピングし、病理組織所見との対比にむけ画像上の特徴を分析、把握することを試みたが、現在に至るまで、有効な実験結果は得られていない。今後は、有効な画像を得るために、リンパ節転移のStage診断をより正確に行い、造影剤の使用量や検査開始時間の調整をさらに精密に行いたいと考えている。また、以前より行っていた、本学附属病院を受診した口腔扁平上皮癌患者の術前の画像検査結果と、術後に得られた様々な病理組織結果の対比は、さらに対象症例数を増やし、画像所見に大きな影響を与える病理組織学的因子が少しづつ明らかになりつつある。
高精細三次元データを用いた考古遺物の新たな資料化に係る研究

本年度は船原古墳の馬冑を対象に、新たにパターン照射による高精細三次元計測を実施した。パターン照射による三次元計測では、対象に明暗のパターンを投影し、それを撮影した画像を用いる手法であり、単に対象物を撮影した画像のみで計測する受動的手法と比較して、全体と細部の再現性のバランスに優れている。計測では、1回につき約13cm四方を計測し、最終的に点間距離約0.2mmの計測結果を得ることができた。これにより馬冑の構造以外に錆による腐食の状況や付着有機質等表面の微細情報についてもデータ化することが可能となった。この他、馬冑の考古学的評価に必要な事例収集等を国内を対象に実施した。パターン照射による三次元計測により船原古墳の馬冑の構造・製作技法・劣化状況・付着有機質など多面的な情報をデータ化することができたことから、研究遂行にあたり大幅な変更がなされることはない。国内の学会(2019年6月1日(東京))、韓国の学会・シンポジウムにて研究成果の発表を予定(2019年8月30日(金海)・9月4日(大田))しており、高精細三次元データによる調査研究の手法及び馬冑の考古学的評価について検討を行う予定である。研究初年度は船原古墳の馬冑について高精細三次元計測によるデジタル記録を実施した。船原古墳の馬冑は研究開始時に既に三次元計測を終えていたが、現在修復の過程で馬冑が部位毎に分離した状態となっていることから、更なる詳細な測定データ取得のためパーツ毎に三次元測定を実施した。併せて、馬冑内外面に付着する付着する有機質情報(漆塗膜・繊維等)について光学的調査を実施した。また、得られた三次元データを元に馬冑の構造と製作技法の検討を実施、研究会・カ学会等で成果報告を実施した。この他、馬冑の考古学的評価に必要な事例収集、文献検索を国内および朝鮮半島を対象として実施した。現状、本研究の基盤となる船原古墳出土馬冑の高精細三次元データが得られていることから、研究遂行にあたり大幅な変更がなされることはない。次年度は大谷古墳・将軍山古墳出土馬冑の三次元計測を実施予定である。これにより国内馬冑の三次元データが揃うこととなり、研究最終年度に実施するの日本列島の馬冑と韓国嶺南地方の馬冑との構造と製作技法に係る比較検討が可能となる。また、今年度は韓国の玉田古墳・高麗池山洞古墳等の馬冑を実見しており、研究最終年度の検討に向けた準備を進めているところである。馬冑の高精細三次元データの取得方法は今年度実施した船原古墳の手法を踏襲することにより予定通り実施が可能である。次年度に実施予定の2例は、大谷古墳(9月中頃)・将軍山古墳(12月頃)としており、データ解析も含めて年度内には比較検討を実施可能な三次元データが揃う予定である。高精細三次元計測を実施した資料及び設備が研究代表者の本務地に所在していたことから、既存設備の使用、資料調査に係る旅費が当初の計画と異なる状況となった。次年度は、他機関の資料における三次元計測や資料調査が主体となるため、今年度当初予算と合わせた使用計画となる予定である。パターン照射による三次元計測を実施したため、三次元データ化及びデータ解析とそれに伴う国内外での学会発表・比較検討が当初の計画とは異なる状況となったためである。
『切韻』佚文研究のためのデータベースの構築

中国音韻史研究の中心資料である隋・陸法言撰『切韻』について、特にその佚文に関する以下のデータベースを構築し、ウェブ上に公開した。(1)『切韻』佚文データベース。(2)『玉篇』検索システム。(3)統合検索システム「篇韻データベース」。またこれらをすでに公開済の広韻韻字検索システム「Web韻図」とも統合し、公開した。『切韻』系韻書残巻の整理作業に関して、今回の研究ではとくに『切韻』佚文に重点を置き整理を進めている。24年度は(a)佚文資料の収集、確認、(b)佚文に関する先行研究の整理、(c)データフォーマットの検討、(d)データの入力、を行ったが、25年度は特に(d)データの入力、に関連して、入力済データのチェックを中心に作業を行った。『切韻』の佚文を収める二百数十種に及ぶ膨大な原資料(影印本等)を収集、あるいは出張調査し、入力データの校勘を行うとともに、テキストに断句を施した。その中で、作業の底本とした上田正『切韻逸文の研究』に漏れている佚文が少なからずあることが判明したので、資料の全文データが入手できる場合はこれを利用して遺漏データを検出し、追加入力を行った。これまでのところ、作業は総じてほぼ予定通りに進行している。来年(26年)度は、まずは整理の済んでいない残りのデータの校勘を優先して行い、その後はいよいよ成果の公開のための作業に全力を挙げ、またその中で問題点を洗い出し、データベースを完成させるべく作業を遂行する。データベースの設計に当たっては、それを利用する研究者(自分も含めて)が、何を必要としているか、ということに留意してシステムを構築する。単独のシステムとして公開するほか、従来から公開している「Web韻図」に組み合わせる方法も検討している。次の研究につながる方向性を模索していきたい。『切韻』系韻書残巻の整理作業のうち、本研究ではとくに『切韻』佚文に重点を置き整理を進めている。初年度(平成24年度)に予定していたタスクはa)佚文資料の収集、確認、b)佚文に関する先行研究の整理、c)データフォーマットの検討、d)データの入力、であった。そのうちc)のデータフォーマットについては、テストデータを作成しつつ検討を重ねた結果、安定した入力が行え、かつ後のデータ処理に適したフォーマットを策定するに至った。また、d)データの入力は大量の時間を要することが予想されたため、計画を半年前倒しして進めていたが、当初2年半はかかる計画であったところ、思いのほか順調に進み、この1年で78割方が完了した。ただし、データの精度はまだ低く、そのため、2年目は主にデータのチェック作業にあてることとし、目下その準備を進めているところである。a)の資料収集に関しては、所蔵機関等のリストを作成する作業を行い、ほぼ完了した。次年度は資料毎の優先順位を決定し、現物との突き合わせ作業を行うための収集作業に取りかかる予定である。b)先行研究の整理は、下準備は済ませたものの、なお不十分であるので次年度以降継続して行う。『切韻』系韻書の整理作業に関して、今回の研究ではとくに『切韻』佚文に重点を置き整理を進めている。26年度は前年度に引き続き、入力済データのチェックを中心に作業を行った。とくに今年度は、テキストの断句および原資料(影印本等)との校勘に注力し、可能な限りの作業を行った。また上田正『切韻佚文の研究』に漏れている佚文の収集、追加もできる限り行った。その結果、これまでの三年間で『切韻』佚文のデータはほぼ完成したと言ってよい。続くフェーズはデータベースを構築し、実際に利用できる形にする作業であるが、これは今年度末までに完成させることができなかったため、計画を一年延長して遂行することとした。目下、構築の準備段階としてすでにPHPによるデータベース操作の検討を行っており、来年度早々にはコーディングを行う予定である。はじめは単独のシステムとして構築し、そののち「Web韻図」と連動した形式に持って行く計画である。今年度「入れ物」を作っておけば、別のデータにも応用できるであろうという目論見で、次期科研につながる研究として『切韻』残巻と『玉篇』佚文の整理作業にも着手している。『切韻』系韻書の整理に関して、今回の研究ではとくに『切韻』の佚文に重点をおいて、そのデータベースの構築を目指した。27年度は最終年度として、研究の完成形を目指し作業を行った。対象となる佚文データは昨年度までにほぼ入力が完了し、今年度はデータの最終チェックと補遺を行った。データの多くはすでに上田正『切韻逸文の研究』によって収集されていたものだが、今回はそれらを全て原本によって再チェックし、また上田氏以後に発見されたもの、今回発見したものをも合わせて収録し、その結果、現在考えうる範囲のデータは全て入力し終えることができた。また、今年度は最終年度ということで、昨年までにできなかった検索システムの構築にも着手した。システムはMySQLとPHPによるもので、当初計画していた形式のものをほぼ完成させることができた。これはすでにウェブ上に公開し、佚文テキスト、引用切韻名、掲載資料名、音韻情報など様々なキーから『切韻』佚文を検索できるようになっている。掲載アドレスはhttp://suzukish.s252.xrea.com/search/。

今回の『切韻』佚文データベースはこれまで存在しなかったユニークなものであり、今後の『切韻』研究の新しい基盤の一部になるだろうと考えている。今後は、すでに公開済の「Web韻図」(広韻検索システム)との統合を含んだ、『切韻』総合データベースの構築を計画している。中国音韻史研究の中心資料である隋・陸法言撰『切韻』について、特にその佚文に関する以下のデータベースを構築し、ウェブ上に公開した。(1)『切韻』佚文データベース。(2)『玉篇』検索システム。(3)統合検索システム「篇韻データベース」。またこれらをすでに公開済の広韻韻字検索システム「Web韻図」とも統合し、公開した。a)佚文資料の収集、確認:計画通りb)佚文に関する先行研究の整理:計画通りc)データフォーマットの検討:計画通りd)データの入力:予定を上回る速度で進捗しているe)公開方法の検討:やや遅れているf)公開作業:やや遅れている中国語学データの入力は順調に進んだ。今後はe)公開方法の検討とf)公開作業、の二つに注力し、研究を完成させる。a)佚文資料の収集、確認:計画通りb)佚文に関する先行研究の整理:計画通りc)データフォーマットの検討:計画通りd)データの入力:予定を上回る速度で進捗しているe)公開方法の検討:計画通りa)佚文資料の収集、確認:計画通りb)佚文に関する先行研究の整理:計画通りc)データフォーマットの検討:計画通りd)データの入力:予定を上回る速度で進捗している雇用しているアルバイトの働きがよく、比較的短時間に作業が終わっているため。全体的に順調に進んでいる。次年度はd)データ入力作業(の残り)、に加えて、e)公開方法の検討、f)公開作業を完成させる。全体的に順調に進んでいるので、次年度は当初の計画通り、d)データ入力作業、に加えて、e)公開方法の検討、f)公開作業に着手する。主に人件費に使用。作業者の時間を追加して、データを完成させる。資料調査のための出張が近場で済んだ、できる限りほかの用事のついでに済ました等の理由で安く済んだ。また、雇用しているアルバイトの働きがよく、比較的短時間に仕事が終わっていることも大きい。作業者の時間を追加して、データの精度を高めることを検討する。また、作業効率を高めるために複写機等のインフラ整備も検討する。必要に応じて執行した結果、24年度の未使用残高が37万ほどあるが、全体の研究計画には変更はない。次年度はこれと合わせて、以下のように計画している。-文献学関連図書(20万)-調査旅費(20万)-データ入力謝金(97万)