hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい難病としての「好酸球性中耳炎」の全国疫学調査

まず最初に、研究代表者、研究分担者らにより会合を行い、「好酸球性中耳炎」の診断基準を定めた。すなわち、成人の気管支喘息患者にみられる、にかわ状の耳漏を特徴とする、薬物療法、鼓膜チューブ留置術、手術などに抵抗性の難治性の慢性中耳炎(ただし、初期の段階では耳漏はにかわ状でないことがある。)を疑い例とし、上記の特徴を有し、耳漏または中耳粘膜・肉芽に著しい好酸球浸潤が確認された例(ただしステロイド投与中の場合には好酸球浸潤が認められないことがある。)を確実例とした。全国47都道府県の、耳鼻咽喉科常勤医が在職する病院・医育機関1409施設に第一次アンケート用紙を発送し、過去5年間に受診した本疾患の疑い例と確実例の症例数を調査した。628施設からの回答があり(回収率44.6%)、総計で疑い例444例、確実例341例との結果が得られた。確実例ありの施設で、かつ症例の詳細についての情報の提供が可能と回答した137施設に対して第二次アンケート調査を行った。調査項目は、年齢、性別、罹患側に加えて、鼻ポリープの有無、副鼻腔炎の有無、嗅覚障害、鼻副鼻腔の手術歴、骨導聴力の悪化の有無、ステロイド投与歴、中耳手術歴、等である。その結果、約9割の症例で両耳が罹患しており、半数において鼻ポリープと副鼻腔炎が認められ、3割の症例で鼻副鼻腔手術の既往があった。治療歴では2/3においてステロイド局所投与や全身投与が行われていた。ステロイド全身投与は気管支喘息に対し内科で行ったとするものが多かった。鼓室形成術の既往のある例はほとんどなく1割に満たなかった。本疾患の最大の問題点である骨導聴力の悪化は半数以上の症例で認められた。以上より、本疾患の難治性や不良な聴力予後が明らかとなった。)を確実例とした。
頭頸部重複癌の発生-特にウイルス感染やミスマッチ修復遺伝子等の関与について-

材料:74例の頭頚部重複癌について検討した。患者の内訳は、男67例、女7例、年齢は70歳以上であった。このうち、重複癌の一方が扁平上皮癌であるものが60例であった。また、扁平上皮癌は口腔、食道、喉頭癌や肺癌が重複し、一方が上皮内癌であるものも5例見られた。扁平上皮癌以外には、悪性リンパ腫や胃や腸の腺癌が見られた。ウイルス感染:扁平上皮癌にはHPV及びEBVの感染が70%の症例に見られた。EBVはA型以外にB型も約30%に認められた。悪性リンパ腫には成人T細胞白血病も3例見られ、HTLV-1が認められた。ミスマッチ修復遺伝子:hMSH, hMLH, hPMSには変異は認められなかった。これらミスマッチ修復遺伝子のメチル化の及ぼす影響の検討が今後必要である。その他の癌遺伝子、p53の変異を11例認めた。HTLV-1感染細胞についてはNF-κBの関与についても検討した。さらに、AP-1やJunDの役割についても検討した。HTLV-1感染細胞の癌化機構やアポトーシスからの回避と腫瘍化した細胞の長寿命化について検討した。P53遣伝子の変化も少数例では見られた。結論:沖縄の頭頚部重複癌にはHPVやEBVの感染が認められる高分化扁平上皮癌が多く見られ、高齢者(70歳以上)で男性が約90%を占めていた。さらに、そのほとんどは喫煙者であった。しかし、ミスマッチ修復遺伝子の変化は認められなかった。遺伝子のメチル化の及ぼす影響の検討が今後必要である。沖縄県における頭頚部重複癌について以下のことを検討した。2.癌遺伝子(p53,p16/15,ras,myc等)変異や増幅3.ウイルス遺伝子(HPV, EBV)検出やウイルス遺伝子の変化収集した症例は21例、平均年齢は73才(70-87才)、男性17例、女性4例、肺扁平上皮癌と頭頚部扁平上皮癌の合併が17例、肺小細胞癌3例、肺腺癌1例、合併している頭頚部癌は喉頭癌9例、口腔(舌を含む)癌9例、声帯癌等3例であった。さらに症例のなかには、さらに食道癌も合併したもの3例、悪性リンパ腫も合併した3重癌が1例みられ、頭頚部癌にEBV(19例)、HPV(18例)が検出され、悪性リンパ腫もEBVが検出された。EBVはA型が主であるが、本土と異なり、3割の症例にB型が検出された。HPVは16と18型が主で、さらに11や6型が重複感染しているものも4割みられた。ミスマッチ修復遺伝子の変化は現在まで検出できた症例はみられなかった。15年の間に口腔癌、舌癌と悪性リンパ腫が発症した例はEBV type Aの感染がみられ、最後に発症したリンパ腫ではLMP-1領域に30bpのdeletionが起こっていた。組織学的には扁平上皮癌同士の重複がみられ、分化度が高い症例が多かった。さらに、高年齢で男性が多く、HPVやEBVの感染がみられることおよびEBVは本土と異なりEBNA2領域を検討するとB型の感染が3割もみられるという特徴が現在までの検討でみられている。2.癌遺伝子(p53, p16/15, ras, myc等)変異や増幅

3.ウイルス遺伝子(HPV, EBV)検出やウイルス遺伝子の変化症例をさらに収集し、収集した症例は25例、平均年齢は74才(70-93才)、男性17例、女性8例、肺扁平上皮癌と頭頚部扁平上皮癌の合併が17例、肺小細胞癌3例、肺腺癌1例、合併している頭頚部癌は喉頭癌12例、口腔(舌を含む)癌10例、声帯癌等3例であった。さらに症例のなかには、さらに食道癌も合併したもの3例、悪性リンパ腫も合併した3重癌が1例みられ、頭頚部癌にEBV(19例)、HPV(22例)が検出され、悪性リンパ腫もEBVが検出された。EBVはA型が主であるが、本土と異なり、約3割の症例にB型が検出された。HPVは16と18型が主で、さらに11や6型が重複感染しているものも4割みられた。ミスマッチ修復遺伝子の変化は現在まで検出できた症例はみられなかった。15年の間に口腔癌、舌癌と悪性リンパ腫が発症した例はEBV type Aの感染がみられ、最後に発症したリンパ腫ではLMP-1領域に30bpのdeletionが起こっていた。組織学的には扁平上皮癌同士の重複がみられ、分化度が高い症例が多かった。さらに、高年齢で男性が多く、HPVやEBVの感染がみられることおよびEBVは本土と異なりEBNA2領域を検討するとB型の感染が3割もみられるという特徴が現在までの検討でみられている。症例を増やし検討したが、結果は昨年と同様でミスマッチ修復遺伝子の変化はなかった。材料:74例の頭頚部重複癌について検討した。患者の内訳は、男67例、女7例、年齢は70歳以上であった。このうち、重複癌の一方が扁平上皮癌であるものが60例であった。また、扁平上皮癌は口腔、食道、喉頭癌や肺癌が重複し、一方が上皮内癌であるものも5例見られた。扁平上皮癌以外には、悪性リンパ腫や冒や腸の腺癌が見られた。ウイルス感染:扁平上皮癌にはHPV及びEBVの感染が70%の症例に見られた。EBVは、A型以外にB型も約30%に認められた。悪性リンパ腫には成人T細胞白血病も3例見られ、HTLV-Iが認められた。ミスマッチ修復遺伝子:hMSH, hMLH, hPMSには変異は認められなかった。これらミスマッチ修復遺伝子のメチル化の及ぼす影響の検討が今後必要である。その他の癌遺伝子、p53の変異を11例認めた。平成18年度は、特に、HTLV-I感染細胞についてNF-κBの関与についても検討した。さらに、AP-1や、JunDの役割についても検討し、HTLV-1感染細胞の癌化機構やアポトーシスの回避機構について検討を続けている。
CRK遺伝子を介する細胞内信号伝達の機構

チロシンキナーゼの下流因子として、SH2領域を持つ蛋白が重要な働きをすることは、研究代表者やその他の研究者等により、既に明らかにされている。本年度は、このSH2領域を有する蛋白群の内、アダプター分子として知られているCRK蛋白の機能解析を行った。CRKはSH2以外にSH3という領域を有しており、これが、CRK蛋白の信号伝達の下流因子と結合する部位である。我々は、このSH3領域を大腸菌に発現させ、これをプローブとしたFar Western blotting法を改良し、これを用いて、発現ライブラリーをスクリーニングすることにより、CRK蛋白のSH3領域に結合する蛋白のcDNAを得た。この内の一つについて、解析を進め、これが、新しいRas蛋白の活性化因子であることを明らかにし、これにC3G(CRK SH3-bindingguanine nucleotide releasing protein)と命名した。さらに、この蛋白に対する抗体を作製し、これを用いて解析を行った。C3Gはもう一つのアダプター分子であるGrb2にも結合している。これらのアダプター分子とC3Gとの結合は増殖因子の刺激により変化しない。以上のことより、CRKやGrb2といったアダプター分子はそのSH3を介して、幾つかの分子と常に結合しており、この合体はチロシンキナーゼの活性化により、アダプター分子のSH2を介して、リン酸化チロシンを含むタンパクと結合し、その信号を受け取ることがわかった。
HIV感染における細胞性免疫応答と抗原提示とのダイナミクスの解明

HIVは抗原性を変化させることで細胞傷害性Tリンパ球(CTL)による免疫監視機構から逃れている。本研究ではHIV抗原の質的変化に対する細胞性免疫応答の解析を行った。HIV感染者体内には「変化したHIV抗原」を認識するCTLは存在するが、その多様性は低く、疲弊した状態に陥っていることが明らかとなった。また、HIV抗原の変化は集団レベルにおけるHIVの病原性にも影響を与える可能性が示唆された。HIV感染で生体防御に働いている細胞傷害性Tリンパ球(CTL)に対して、HIVは抗原性を変化させることでその選択圧から逃れている。CTLによって認識される抗原はHLA型によって異なり、HLA型が病態進行に影響を与える可能性が示唆されている。本研究はHIV抗原(エピトープ)の質の変化と、変化したエピトープに対するCTLの性状を明らかにすることを目的とした。本年度はCTLの働きが集団レベルに及ぼす影響について解析するため、HLA遺伝子型と臨床像の関連性を調べた。遺伝子頻度が高いHLA型では感染者間でHLAを共有する可能性が高く、CTLの選択圧から逃れた変異を持つウイルスに感染する可能性が高いと考えられる。日本人におけるA24の遺伝子頻度は世界でも他に例を見ないほど高いため、集団レベルでの臨床像(HIV量)に何らかの影響を与える可能性がある。しかしながらA24陽性者、陰性者間でHIV量に有意な差は見られず、現時点ではA24による影響は少ないことが示唆された。一方で、遺伝子頻度がある程度高く、病態進行遅延に関与しているHLA陽性の感染者でのみ、年代とともにHIV量の増加が見られた。HIVの抑制に寄与していたエピトープにCTLからのエスケープ変異が集団レベルで蓄積した結果、そのCTLによるHIV抑制効果が減弱しつつあることが示唆された。また、HLA-A24拘束性のHIV-Nefタンパク質由来のCTLエピトープに注目し、感染者のHIVの遺伝子解析を行ったところ、ほとんどのA24陽性者でエピトープ内に特定のアミノ酸変異を有しており、抗原に質的変化が見られた。また、このエピトープ特異的なCTLの性状を明らかにするために、野生型と変異型のエピトープを提示するHLAクラスIテトラマーを作成し、同時に染色することで野生型と変異型に対する認識能が異なるCTLを分画する系を確立した。HIV感染で生体防御に働いている細胞傷害性Tリンパ球(CTD)に対して、HIVは抗原性を変化させることでその選択圧から逃れている。本研究ではHIV抗原(エピトープ)の質の変化と、変化したエピトープに対するCTLの性状に関して解析を行った。HLA-A24陽性感染者で高頻度に特定のアミノ酸変異が出現する肌A-A24拘束性のNef由来のエピトープに注目し、特異的CTLの性状を野生型と変異型のエピトープを提示するHLAクラス1テトラマーを用いて解析した。多くのA24陽性感染者では変異型エピトープを提示するテトラマーで染色される細胞集団が確認され、変異エピトープを認識するCTLが存在することが明らかとなった。変異エピトープを認識するCTLの性状を明らかにするため、テトラマー陽性細胞のT細胞受容体レパートリーを調べた。その結果、野生型を認識するCTLのTCRレパートリーは多様性に富んでいたのに対し、変異型を認識できるCTLのTCRレパートリーは非常に限られていた。さらにCTLの機能的状態を明らかにするためテトラマー陽性細胞の表面分子の解析を行ったところ、疲弊したT細胞で発現が上昇することが知られているPD-1分子の発現量が、変異エビトープを認識するCTLでは上昇していることが明らかとなった。変異を起こしやすいHIV感染において、抗原の質の変化に対応して免疫監視機構は変異エピトープを認識するCTLを誘導するが、そのCTLの種類は少なく、機能も低下しており、HIVの排除に十分機能していないと考えられる。
吃音の慢性化と喉頭調節との関連性に関する検討―幼児期から学齢期について―

本研究は、吃音が慢性化するのか慢性化するのかの鑑別診断の指標として、声帯振動が有用であるかを検証することを目的としている。単音節反復時のElectro glotto graphyによるvocal fold contact areaの計測で、声門閉鎖率(glottal dosequotient)の変動係数が大きい、すなわち声帯振動が不安定であるとみなされた10歳および12歳の2症例のその後の吃症状に変化はみられず、慢性化している。変動率の低かった11歳の症例の予後は良好である。低年齢症例も非吃音群に比較すると高い変動率が認められたが、その予後はいくらか波はあるが症状は持続している。本研究が対象とした吃音児7名に関しては、吃症状の持続(重症度)と声帯振動の不安定性との関連が示唆された。一方、一定時問内の単音節反復の回数と変動率をみると、年齢が低い(4歳6歳)吃音児は非吃音群との違いは認められず、年齢の高い吃音児では反復回数が少なく、変動率が高いという結果であった、この結果から、構音運動能力の低さが吃音を生じさせるのではなく、長年の吃音発話経験が構音運動に影響を及ぼしていると考えられた`声帯振動の安定性については、吃音経験の短い低年齢の段階から、吃音児と非吃音児との問に違いがある可能性が示唆された。鑑別診断の指標として声帯振動の有用性については、発吃から2年以内の症例を対象とすることでより明確になっていくと考えられる。吃音児(4歳11ヶ月12歳1ヶ月)7名を対象に、oral diado chokinesis検査(/pa//ta//ka/の各音節を5秒間なるべく速く繰り返す)を実施し、その時の声帯振動をElectro glotto graphyを用いて測定した。対象児の検査時の吃頻度は0/10024/100であった。喉頭調節については、5秒間の声門閉鎖率の標準偏差を平均で割って変動係数とし、これを声帯振動の安定性の指標とした。すなわち高い変動係数は声帯振動の不安定性を示し、低い変動係数は安定した声帯振動を示すと考えた。対照群として非吃音児(4歳14歳)62名を対象に同様の測定を行った。その結果、非吃音児に比べ吃音児においては、声門閉鎖率の変動係数が高い症例が認められた。10歳の症例は/pa//ta//ka/いずれの音節においても、非吃音児の平均±1SDを大きく上回っており、吃症状が軽減してきている11歳の症例は低い変動係数を示した。このことから、吃症状の重症度と声帯振動の不安定さとの関連が示唆された。一方吃症状が慢性化した高学年の症例だけでなく5歳6歳の幼児期の吃音児においても非吃音児の平均±1SDを上回る値を示す症例が認められた。このことは、吃音児には発吃後間もない時期にも声帯振動の不安定さを示す症例があることを示している。しかしながら、非吃音児の結果からも声帯振動の安定性は個人差が大きいことが窺われたこと、oral diado chokinesis検査という限定された発話条件での結果であること、また幼児の場合、測定条件にばらつきが出やすいことなどが今後の課題となり、次年度以降さらに検証が必要である。本研究では、単音節(無声子音+母音)の反復における声帯振動を観測し、非吃音児に比し吃音児の声帯振動に何らかの特徴があるか否かについて明らかにしようとするものである。観測に用いているElectro glotto graphy(EGG)は本来/

a:/のような持続的発声における声帯振動を観測するために用いられる機器であり、無声子音+母音の素早い反復という複雑で俊速な運動を、どの程度正確に観測しうるかについては、まだ検証の余地があると言わざるを得ない。そこで、実験課題を母音+無声子音(特に無声破裂音)の無意味綴りに変更し、無声子音から母音(有声)へ、あるいは母音から無声子音への移行時および語頭音が無声破裂音である場合の声帯振動を観測することを計画中である。さらにEGGの波形をどのように定量化するかも課題である。Contureら(1986)は声帯外転尺度(glottal open quotientを三角関数変換した指標)を用いているが、この指標の本研究における妥当性について検討している。一方、非吃音児に比し声帯振動の不安定さが窺われた吃音児男児2例女児2例(4歳6歳)について現在も経過を追跡中である。4症例ともに吃症状の大きな進展はみられないものの、症状は持続しており軽減、消失の傾向は認められない。これら4症例はいずれも発吃から2年以上経過しており、かなり慢性化の可能性の高い症例であることが予想される。発吃後6ヶ月以内、あるいは発吃後2年以内に症状の軽減が認められる症例を対照群とすることが可能であれば、それらの症例と比較検討することにより鑑別診断への示唆を得ることが出来ると考えられる。初年度のElectro glotto graphyによる声帯振動の計測で、声門閉鎖率の変動係数が大きい、すなわち声帯振動が不安定であるとみなされた10歳および12歳の2症例のその後の吃症状に変化はみられず、慢性化している。変動率の低かった11歳の症例の予後は良好である。低年齢症例も非吃音群に比較すると高い変動率が認められたが、その予後はいくらか波はあるが症状は持続している。本研究が対象とした吃音児7名に関しては、吃症状の持続(重症度)と声帯振動の不安定性との関連が示唆された。一方、構音器官の交互反復運動の回数と変動率をみると、年齢が低い(4歳6歳)吃音児は非吃音群との違いは認められず、年齢の高い吃音児では反復回数が少なく、変動率が高いという結果であった。この結果から、構音運動能力の低さが吃音を生じさせるのではなく、長年の吃音発話経験が構音運動に影響を及ぼしていると考えられた。声帯振動の安定性については、吃音経験の短い低年齢の段階から、吃音児と非吃音児との間に違いがある可能性が示唆された。本研究の目的である、吃音が自然治癒するのか慢性化していくのかの鑑別診断の指標として喉頭調節(声帯振動)が有用であるかについては、今後発吃から2年以内の症例を対象とすることでより明確になっていくと考えられる。但し、発吃から時間が経過していない幼児を対象とする場合、歴年齢5歳以前では教示に視覚的手がかりを用いるなどの配慮が必要であることが明らかとなった。今後、吃音の症例を増やして、本研究の結果から示唆されたことを検証していくとともに、より低年齢児を対象とする場合の正確な検査資料の収集方法の工夫も課題であると考えられる。
放射線により骨芽細胞の分化が促進される機序(細胞内シグナル伝達の活性化の検討)

放射線の照射により生じたフリーラジカルの作用により、細胞の分化が促進されたと考えられる実験系に関して、その機序を検討した。即ち、放射線により細胞内情報伝達が活性化される可能性を阻害剤を用いて検討した。1.骨芽細胞様細胞株であるMC3T3-E1細胞を10Gyのエックス線照射後に培養すると、生き残って増殖した細胞では、分化の指標となるアルカリフォスファターゼ(ALP)活性が増加した。2.チロシンキナーゼの阻害剤であるGenistein50μMを加えると、非照射の細胞ではALP活性がやや増加した。一方、Genisteinを加えて照射した群では、照射によるALP活性の増加が抑制され、非照射コントロール群と同じレベルの活性を示した。3.セリン・スレオニンキナーゼの非特異的阻害剤であるH-7 50μMは、非照射群には影響しなかったがなかったが、照射群では照射によるALP活性の増加を抑制した。しかし、C-キナーゼに特異性が高いCalphostinC 0.1μMは効果を示さなかった。3.ホスホリパーゼCを阻害するNeomycinを加えても、照射群のALP活性には変化がなかった。以上の結果から、エックス線照射が誘発するMC3T3-E1細胞のALP活性の増加は、チロシンキナーゼの活性化を介する可能性が示唆された。さらに、C-キナーゼ以外のセリン・スレオニンキナーゼの関与が示唆された。C-キナーゼ阻害剤により、放射線が誘発するリンパ球のアポトーシスが抑制されるが、MC3T3-E1細胞のALP活性の増加は抑制されなかった。これらの細胞間において放射線が誘発するシグナルがそれぞれ異なることが示唆された。培養骨芽細胞に放射線を照射した実験結果から、、放射線の作用は主に細胞の分化を抑制すると考えられる。しかし、骨芽細胞様細胞の細胞株であるMC-3T3-E1細胞では、4Gy以上の照射によりアルカリフォスファターゼ(ALP)活性の増加が観察され、細胞の分化が促進されたと考えられた。この現象の機序は明らかでないが、放射線の作用が細胞のシグナル伝達系を活性化した可能性が考えられたために、この点に関しての検討をシグナル伝達阻害剤を用いて行った。結果として、1.50μMのH-7hydrochloride(cAMP依存性プロテインキナーゼ及びプロテインキナーゼCの阻害)および250μMのW-7(Ca^<2+>カルモジュリン依存性プロテインキナーゼの阻害)を加えて培養すると、非照射のコントロール群においてALP活性の増加が観察された。これらの阻害剤を加えて照射した群では、阻害剤によるALP活性の抑制作用はみられなかった。2.Genistein(チロシンキナーゼの阻害)は、50μMでは、コントロールおよび照射群において作用を示さなかった。より高濃度においては、細胞毒性がみられた。阻害剤(H-7,W-7)の単独作用として細胞の分化の促進が観察され、さらにこれらの阻害剤が放射線の作用を阻害しなかったことから、放射線の作用がA-キナーゼやC-キナーゼ等の活性を低下させる可能性が示唆された。しかし、放射線の作用は未だ明らかではないために、初期応答遺伝子の発現の可能性を含めてさらに検討を行っている。放射線により細胞内情報伝達が活性化される可能性を阻害剤を用いて検討した。1)骨芽細胞様細胞株であるMC3T3-E1細胞をエックス線照射後に培養すると、生き残った細胞では分化の指標となるアルカリフォスファターゼ(ALP)活性が増加した。

10Gy照射群では、非照射群の約3倍にALP活性(単位DNA量あたりの比活性)が増加した。2)チロシンキナーゼの阻害剤であるGenistein50μMを加えると、非照射の細胞ではALP活性がやや増加した。一方、Genisteinを加えて照射した群では、ALP活性の増加が抑制され、非照射コントロール群と同様の活性を示した。この抑制効果は、照射前に加えたGenisteinを照射1-2時間後に培養液から除いた場合には強く現れたが、照射30分後に除くと効果が低かった。さらに、Genisteinを細胞の照射後(30分または1時間)に加えた群でも抑制効果がみられた。これらの結果から、Genisteinは照射後1-2時間をピークとするチロシンキナーゼの活性化を抑制して、放射線によるALP活性の増加を抑制した可能性が示唆された。3)A-キナーゼおよびC-キナーゼの阻害剤であるH-7 50ηMの効果は各実験間でばらついたが、照射によるALP活性の増加が抑制される場合があった。しかし、C-キナーゼに特異性が高いCalphostin C 0.1ηMは効果を示さなかった。3)ホスホリパーゼCを阻害するNeomycinを加えても、照射群のALP活性には変化がなかった。以上の結果から、エックス線照射が誘発するMC3T3-E1細胞のALP活性の増加は、チロシンキナーゼの活性化を介する可能性が示唆された。さらに、A-キナーゼの関与も示唆された。
原子炉サブチャンネル解析における冷却材のダイバージョンクロスフローの評価法

BWR燃料集合体内の熱流動予測に一般的に用いられる方法として,サブチャンネル解析法がある.この解法では複雑なロッドバンドル流路を仮想的な境界線によりサブチャンネルに分け,質量・運動量・エネルギの保存式を各サブチャンネルについて解く.その際に,サブチャンネル間の流体移動をより正しく評価し,それによる効果を考慮することが非常に重要である.また,二相流での流体移動は便宜上,差圧移動・ボイドドリフト・乱流混合の三つが独立に起こるとされ,それぞれについて定式化が行われる.本研究では,隣接サブチャンネル間に圧力差がある非平衡流の場合に起こるとされる差圧移動の評価式を実験により得ることを目的としている.そのために,サブチャンネル間の差圧,クロスフローする気液の流量,テストセクションでのボイド率を測定し,サブチャンネル間隙部での横方向の運動量式から求められたクロスフロー抵抗係数ζ(液相)と界面摩擦係数f_i(気相)に実験値を代入することで差圧移動の評価式を導出した.今年度は,より高精度で汎用性のある評価式を得るために,二つのサブチャンネルを持つ模擬ロッドバンドル流路(Ch. M-M)においてロッド間の間隙寸法S_<12>を変えて,気泡流からスラグ流にわたる範囲で実験を行った.前年度の研究成果より,二相流の実験値は単相流での実験で予想可能であるということがS_<12>=4mmの場合でわかっていたが,それと同様の傾向がS_<12>=1,2mmの場合でもみられた.さらに,今年度の実験により,間隙寸法の違いによる影響を含んだ評価式を得ることができた.将来的にはこの評価式を実際の数値計算に適用する予定である.本研究では,BWR燃料集合体内の熱流動予測法のひとつであるサブチャンネル解析法で用いられる構成式の高精度化のための実験を行っている.一般的に気液二相流での流体移動は便宜上3つ,乱流混合,ボイドドリフト,差圧移動に分けられることがしられている.ここではそのうち非平衡流状態である差圧移動について着目している.本年度は,隣接サブチャンネル間の流体移動の評価をする構成式を作るために装置を製作し,差圧や流量のデータを取得した.実験は,まず,水単相流で行われた.そして,その知見をいかし,二相流での実験を行い構成式の検討を行った.実験では流路としてCh.F-FとCh.M-Mの2種を用いた.模擬燃料棒,間隙の寸法は実機のものとあわせて製作をしている.Ch.F-Fは,従来から本研究室でサブチャンネル解析法の高精度化のために行われている他の実験で用いた流路形状と同じものである.Ch.M-Mは実際のBWR流路形状に近づけかつ,実験条件の設定とデータの取得が可能であることを想定して作られた流路である.Ch.F-F, Ch.M-Mともに,単相流での抵抗係数ζと二相流での抵抗係数ζおよび界面摩擦係数fiについて,構成式を導き出すことができ,単相流,二相流ともにひとつの数式によりそれぞれを表現することができた.今後は,Ch.M-Mにて流路寸法を変手実験をすることと,数値計算への適用を行うことを予定している.本年度の研究報告として,単相流の抵抗係数については日本機械学会九州支部第54回講演会にて発表をした.Ch.F-Fについては単相流での数値計算も行い,本年度日本機械学会2001年年次大会にて発表している.また,単相流と二相流の構成式について,2002年のCompact Heat Exchanger Symposiumにて発表することを予定している.BWR燃料集合体内の熱流動予測に一般的に用いられる方法として,サブチャンネル解析法がある.この解法では複雑なロッドバンドル流路を仮想的な境界線によりサブチャンネルに分け,質量・運動量・エネルギの保存式を各サブチャンネルについて解く.その際に,サブチャンネル間の流体移動をより正しく評価し,それによる効果を考慮することが非常に重要である.また,二相流での流体移動は便宜上,差圧移動・ボイドドリフト・乱流混合の三つが独立に起こるとされ,それぞれについて定式化が行われる.本研究では,隣接サブチャンネル間に圧力差がある非平衡流の場合に起こるとされる差圧移動の評価式を実験により得ることを目的としている.そのために,サブチャンネル間の差圧,クロスフローする気液の流量,テストセクションでのボイド率を測定し,サブチャンネル間隙部での横方向の運動量式から求められたクロスフロー抵抗係数ζ(液相)と界面摩擦係数f_i(気相)に実験値を代入することで差圧移動の評価式を導出した.今年度は,より高精度で汎用性のある評価式を得るために,二つのサブチャンネルを持つ模擬ロッドバンドル流路(Ch. M-M)においてロッド間の間隙寸法S_<12>を変えて,気泡流からスラグ流にわたる範囲で実験を行った.前年度の研究成果より,二相流の実験値は単相流での実験で予想可能であるということがS_<12>=4mmの場合でわかっていたが,それと同様の傾向がS_<12>=1,2mmの場合でもみられた.さらに,今年度の実験により,間隙寸法の違いによる影響を含んだ評価式を得ることができた.将来的にはこの評価式を実際の数値計算に適用する予定である.
大学評価機関における評価者研修プログラムとその運用に関する各国間の比較研究

本研究は、アメリカおよびヨーロッパ4カ国の大学評価機関の評価者研修プログラムを調査し、その調査を踏まえてわが国評価機関で活用可能な評価者研修プログラムの探求を行うことが目的である。調査研究の概要と成果は以下のとおりである。1わが国大学が個別に実施している自己点検・評価における学内評価者研修の状況把握と、各大学が大学評価機関に求める「望ましい評価者研修のあり方」を探るため、全国の大学に対してアンケート調査を行った。その結果、回答率は全大学の78%であり、評価者研修に対する大学の関心が高いことが明らかとなった。2アメリカのアクレディテーション制度における評価者研修のあり方を、地区基準協会4機関、専門分野別アクレディテーション機関6機関に対してトレーニングへの参加(3機関)及び聞き取り(8機関)により調査した。アメリカでの調査により、研修の実体がある程度明らかになり、研修に関連する資料収集も進み、日本における評価者研修の充実に一定の貢献ができるものと考えている。3イギリス、オランダ、ドイツ、フランスのヨーロッパ4カ国の大学評価機関の調査では、イギリス以外では評価者研修が行われていないことが明らかになったが、「ボローニャ宣言」に基づくヨーロッパ高等教育の質保証を目的とした各国の改革動向を明らかにすることは、認証評価制度導入以降の日本の質保証のあり方に示唆を与えるものである。なお、アメリカとは異なる評価制度をとるイギリスにおいても、評価者とその研修に対する考え方には共通点が多く、具体的な方法論に差はあるとしても、英米両国の評価者研修は、日本の評価機関も学ぶべき点が多いことが明らかとなった。本年度は、本研究の調査対象であるアメリカ、イギリス、ドイツ、フランスにおける大学評価制度と、当該4ヵ国の大学評価システムにおける評価者研修プログラムの運用状況を、文献およびWebpageによって調査した。来年度に調査する予定であったドイツについても現地調査を行い、AKKREDITIERUNGSRAT(認証機構)、FIBAA(国際ビジネスアドミニストレーション機構)、ACQUIN(資格認証協会)に対し、評価システムおよび評価者研修についてインタビュー調査を行った。ドイツではボローニャ宣言以降、評価システムの改革が活発化ており、4ヵ国の比較の点から考察する上で有益であった。併せて、わが国大学が個別に実施している自己点検・評価における学内評価者研修の状況把握と各大学が大学評価機関に求める「望ましい評価者研修のあり方」を探るため、全国の大学に対してアンケート調査を行った。全689大学中、約80%に当たる548大学から回答を得て、現在その回答の分析を行っており、この分析結果についても公表を予定している。研究の最終年度である本年度は、まず、昨年度に行った調査・研究の分析を行った。すなわち、大学評価機関に求められる「望ましい評価者研修のあり方」を探るために全国689の大学に対して実施した昨年度のアンケート調査(548校から回答)の分析と、アメリカ(10機関)およびドイツ(3機関)の評価機関に対して行った訪問調査の分析である。本年度は、イギリスおよびフランスに加え、大学評価制度が確立し、実績を挙げているオランダへの訪問調査も実施した。訪問したのはいずれも評価機関で、イギリスではthe Quality Assurance Agency for Higher Education(QAA)およびthe Higher Education Academy(HEA)の2機関)、フランスではComite National d'Evaluation(CNE)、オランダではAssociation of Universities in the Netherlands(VSNU)でインタビュー調査を行った(なお、当初予定していた韓国の評価機関には、日程調整がつかず訪問を見合わせた)。2年間の訪問調査で、アメリカおよびイギリスでは評価者研修の制度が確立しており、評価の文化的背景が異なるものの、日本の大学評価における評価者のスキルアップのために参考とすべき手法が多々見られた。これらの具体的手法について日本でも有効性が期待できるものを報告書で積極的に紹介することとした。一方、他のヨーロッパ諸国、すなわちドイツおよびフランスでは「ボローニャ宣言」を受けての大学評価システムの改革期にあること、加えてオランダも従来の評価システムの大転換期にあることなどから、評価者研修システム自体については、大きな成果が得られなかったが、これら三国の改革の方向性に関する調査研究それ自体は興味深いものであり、その成果を本研究の一環として公表することとしたい。
核融合炉ブランケットにおける平行強磁場下の液体金属二相流流動・伝熱に関する研究

核融合炉の液体金属冷却におけるMHD圧力損失の低減化のため、液体金属の模擬流体として水銀を用い、空気-水銀二相流循環実験装置を新規に製作し、内径18.2mm、外径22.2mm、長さ1030mmの銅製鉛直円管内上向き空気-水銀二相流に平行に最高6テスラの強磁場を印加し、軸方向圧力分布、MHD圧力損失、気相のボイド率分布等の流動特性および管壁の熱伝達特性を実験的に調べた。その結果、ボイド率は4テスラまでの磁場によって影響を受けないが、5テスラになるとボイド率が約20%減少することがわかった。軸方向圧力分布には磁場印加部の入口で大きな圧力降下と出口部で圧力回復があることが確認された。磁場を5テスラまで増加させると、二相流摩擦損失増倍係数は非磁場下のおよそ2倍まで増加することがわかった。磁束密度を増加するにつれて、一般に熱伝達率は減少するが、水銀のレイノルズ数が1.41x10^5の場合には、0テスラから3テスラの範囲でヌッセルト数がほとんど変化しなかった。非磁場下においては、低水銀レイノルズ数において空気流量の増加と共に熱伝達率が顕著に増加した。さらに、6テスラまでの平行磁場に対して、空気-水銀二相流の熱伝達率は水銀単相流の熱伝達率の約2倍にまで達し、気液二相流による伝熱促進効果が確かめられた。以上の結果から、核融合炉の磁場下に液体金属二相流冷却を適用する場合の基礎的流動・伝熱現象が明らかになり、液体金属冷却が二相流冷却方式で成立し得ることが確かめられた。
社会学における映像の高度利用に関する研究(映像の教育利用を中心に)

実践的研究として、「アジア社会論」の素材ソフトとしてマルチメディア教材「Rice in Asia ; Lives of seven farmers」の制作を行った。シラバスの作成にあたり、アジア社会の比較の基軸として「稲作」に着目し、稲作農家のライフヒストリーを採集した。彼の生きざまをとおして日本の稲作農家を考察し、アジアの稲作農家の比較検討ができるように全体の構成を練り上げた。テキストの内容に対応した映像を既存資料から選択した。テキスト及び映像資料の構成が出来上がった段階で、テキストと映像を混在させたマルチメディア教材としてCD-ROMの制作を行った。専門家による評価をもとに、マルチメディア教材の制作プロセスにおけるテキストと映像資料の構成プランの練り直しまで行うことができた。理論的研究として、調査研究における映像利用が社会学の分野より歴史がある人類学での先行研究を、まず整理することからはじめた。人類学では写真の利用や民族誌的映像、すなわちドキュメンタリーフィルムや映画などの動画も多く取り入れら、研究の対象あるいは道具として長く使われてきた。それに対し、写真の発明とほぼ同心時期に誕生した社会学は、その初期においては映像を多用した研究が行われたが、その後映像社会学は、1930年代から40年代にかけて、「ミドルタウン」を著したリンドらが、地域社会研究に写真を利用した体系的研究を行ったほかはあまり重視されず、再び1960年代までその姿を消してしまった。約150年を経過しマルチメディア時代をむかえた今日おいて、映像利用の社会学を体系的に整理することで、研究理論、調査、教育への展開が期待されていることが明らかになった。さらに映像コミュニケーションの社会学という新たな分野の試みも、今後期待が高まるという動向が予想されるなど、本研究によって新たな知見が多く得ることができた。本研究は、社会学教育において、教員が教室空間で教育コミュニケーションの補助的手段として映像を利用するための「素材ソフト」を実際に製作、評価することで、映像を利用した教授法発展に寄与すること。さらに、社会学およびその周辺領域において、映像がそれぞれの方法論の中でどのように位置づけられているか、また今後位置づけられうるのかについて、映像を積極的に利用している研究者・専門家から問題点のレビューをうけ、理論的に検討し、映像社会学に関する理論体系を整理することを目的としている。本年度は3年計画の初年度として、専門科目の「アジア社会論」を想定したシラバスの作成、それに対応したテキストの執筆と既存映像資料の構成モデルを作成した。この過程に伴い既存映像資料のデジタル化作業と不足映像資料の収集と整理をも行った。また、国の内外の高等教育機関における映像メディアの活用事例を調査し関係資料の収集を行い、映像の教育利用と情報統合型のマルチメディア教材の今日的位置づけの基礎資料をとりまとめた。本研究における素材ソフトの製作ともにもう一つの目的の柱である、社会学及びその周辺領域における映像メディアの教育利用及び映像社会学(映像人類学を含む)に関する文献・資料を、国の内外のデータベース等を利用して検出と収集を行い理論面の構築をめざした。海外における動向の把握は次年度に実施することとし、本年度は国内の専門家に対するインタビューを実施し研究動向の把握にあてた。本年度は3年計画の2年度目にあたり、初年度に引き続き専門科目「アジア社会論」の講義に対応した教材制作の実践を通して、社会学教育における映像の高度利用に関する知見を得ることに、その重き置いて行った。特に本年度はNanyang Technological University(Singapore)のDr.Joseph Sommervile教授から映像利用、とりわけマルチメディア利用に関するレビューをうけ、意見交換も行った。また、同教授らと共同でアジアの稲作をテーマとした大学教養課程における社会学の教科書づくりに参加し、前年度から構築した「アジア社会論」のシラバスとそれに伴う映像資料をもとに日本における稲作について論文を執筆しその出版を実現した。

この教科書には読者の理解を助けるための映像を中心としたCD-ROMが付属しているが、その中に収録されている映像資料はすべて執筆を担当した各国の分担者(中国、韓国、日本、フィリピン、タイ、マレーシア、インドネシア)が撮影したものであり、日本の事例もその例外ではない。本年度は上記の教科書づくりだけではなく、放送大学の講義科目「社会調査の基礎」(平成13年4月開講)の放送番組制作及び教科書の執筆にも参加し、ここでも同じく教科書に添付されるCD-ROM制作において映像利用を積極的に動員し教育効果の向上を試みた。理論面の研究にあたっては、米国に本拠をおくInternational Visual Sociology Associationの中心メンバーであるDuquesne University(Pittsburgh)のDouglas Harper教授から映像社会学のレビューを受けることができ、同時に映像社会学の分野にとどまらず人類学など他の人文社会科学における映像利用に関係する参考文献等の収集を行うことができた。本研究は映像を活用した実践的研究であり、教育コミュニケーションの補助手段として映像を利用するための「素材ソフト」を制作し評価を受けることで、社会学教育の教授法発展に寄与することを目的とした。また、社会学研究における映像利用の視点から映像社会学の研究動向を整理することもその目的に含まれる。本年度は3年計画の最終年度にあたり、評価分析を踏まえた「素材ソフト」の最終版の制作にあたった。前年度に刊行した『改訂版社会調査の基礎』(放送大学開講科目の補助教材として)、および『Rice in Asia:Lives of Seven Farmers』のCD-ROM版を制作し公にした。CD-ROMの制作にあたり2名の専門家から評価を受けた。Dr.J.Summerville(Nanyang Technological University,Singapore)からは、おもに映像の取り込み方の工夫、WEBデザインの詳細などについてテクニカルな側面から多くの示唆を得ることができた。Dr.D.Harper(Duquesne University,Pittsburgh)からはコンテンツ全体における訴求点の構成とシナリオ立て、それらに対応した効果的な映像資料の使い方など映像社会学的な質的情報の活用法について貴重なアドバイスを得ることができた。また、国際映像社会学会年次総会(2001年7月、ミネソタ大学)で上記制作物を用いた発表を行い、意見交換によって多くの示唆や今後の映像利用へのヒントを得ることができた。とりわけ教育における映像利用の重要性とますます発展する電子メディアへの応用が急務であるのと、社会学研究の方法、手段、対象としての映像利用に関してさらなる理論の整理が必要であることが認識させられ、日本における映像社会学の構築に方向性を見出すことができたことが成果である。
空間の近似のなす組合せ的構造とそれに基づく計算

IFPについて研究を進めた。IFPは,一階述語論理に最小不動点,最大不動点として述語を定義する機能を付け加えた論理体系であり,抽象的な数学の証明からプログラムを抽出することができる。IFPは,これまでのプログラム抽出のための論理体系とは異なり,計算的な対象とはならない数学的対象の上で量化子を行なうことができる。このことを用いて,部分関数を意味するプログラムを抽出することが可能となり,その応用としてグレイコードを出力するプログラムを数学的証明から抽出することができる。IFPにおいて抽出されたプログラムが正しく動くことの証明は,Adequacy theoremを経由して証明される。IFPの無限的部分計算の機能に合致したadequacy theoremを,induction, coinductionというIFPの枠組みに沿った形で行なった。また,この意味論をCFPのプログラムの実行の正しさとつなげるための研究も行なった。一つの研究で得られた結果を投稿し,研究に区切りをつけることができた。もう一つの研究も,CFPのベースとなるIFPに関して研究する中で,IFPと非決定的な計算との関係が明確になり,意味論の展開ができるなどいい結果が出た。これは,論文として投稿間近な状態になっている。IFPに関する論文を完成させること,CFPに関する研究を深めること,IFPを応用した研究の可能性を探ることを,共同研究者とともに行なっていきたい。実数の表現であるGray-codeを相互再帰的に定義された余代数として表現する方法を考案し、その実数の表現を用いて、形式体系で行われた代数的、および、余代数的な関数の定義から実数計算を行うプログラムを抽出する研究を行った。抽出されたプログラムは、符号付き2進表現とグレイコードの間の変換、平均をとる操作、グレイコードの有限の接頭辞から正規形への変換、Gray codeからModified Gray Expansionへの変換を行うものである。これらの演算の形式化をMinlogというプログラム抽出の機能を持つ証明支援系において行い、実際にプログラムの抽出を行った。位相空間上の写像が再帰的なプログラムとして表現できるためには、そのコードが(相互)再帰的な構造を持つ必要がある。Full-folding mapが生成するコードのもつ相互再帰的な構造は、記号力学系におけるSofic shiftと対応している。2次元の円盤と同相な位相空間上のFull-folding mapが生成するコードが再帰的な構造を持つことと力学系の性質、特に、critical pointの軌道の有限性との関係について調べた。グレイコードに基づいた実数空間のコンパクト部分集合の表現、および、不定元(⊥)を含む無限列を用いた空間のコンパクト集合の表現を考案した。カントール集合の⊥入り文字列表現に対しては、⊥の個数と集合の濃度が一致するような表現が得られた。プログラム抽出を専門とする研究者と共同研究を行い、グレイコード上の計算の定式化およびそれに基づくプログラムの抽出に関する成果を得て共著論文にまとめることができた。また、⊥入り文字列を用いたコンパクト集合の表現に関して、今後の研究の基礎となる共同研究を始めることが出来た。従来考えられてきた,カントール空間表現やボトム入り文字列空間への埋め込みではなく,ボトム入り文字列空間での(単射的に限らない)表現について考えた。通常のカントール空間上での表現とボトム入り文字列空間での表現で,それらより導出される計算概念は変わらない。しかし,表現に必要なボトムの個数という表現の性質が,空間に関する何らかの特徴に対応しているのではないかと考えられる。まず,カントール空間のコンパクト集合のなす空間の表現を考え,有限集合に対しては,表現に必要となるボトムの個数と,集合の濃度が等しくなるような表現を与えた。それから,計算的にコンパクトなハウスドルフ空間で,計算的なproper dyadic subbaseをもつ空間においても,そのような表現が作れることを示した。Arno Pauly氏と共同研究を行い,arXivにドラフト論文を載せ,CCA国際会議で発表を行った。arXiv:1604.00258。ボトム入り文字列を入出力する計算には,非決定性が必ず現れる。非決定的な計算に対応する論理を考え,その論理における証明から非決定的に動作する並列なプログラムを抽出する枠組みの構築を目指して,Ulrich Berger氏と共同研究を行った。この論理は,計算に必要な並列計算の並列度も表現できるものである。そのための論理を作り,realizability interpretationを考え,グレイコードと符号付き2進表現との間の変換のプログラムの抽出を行った。また,イマジナリーキューブHとTによる空間の充填形が,4次元空間における16-cellによる空間充填を3次元超平面で切断し,それをある方向に拡大することにより得られることを示した。二つの国際的な共同研究をすすめることができ,片方は,arXivに論文を掲載し,国際会議で発表を行った。並列な計算に対応する論理体系であるCFPを構成し,CFPにおける形式的な証明からプログラムを抽出する研究を推し進めた。グレイコード上の計算は,ボトムを避けながら計算を行うために,並列処理が必要となる。CFPは,そのような並列処理を行うプログラムの入出力関係を表現し,推論できる論理である。それは,IFPという,演算子の最小不動点,最大不動点を基本演算とする論理に対し,停止性の条件を表現する演算子と並列実行を表現する演算子を追加した体系としてつくられる。これらの演算子に対応するrealizerの規則を導き,そのCFPの証明から,Ambオペレータで並列拡張された関数型言語のプログラムが得られることを示した。具体例として,グレイコードと純グレイコード,

それに,符合付き二進表現の間の変換を行うプログラムを抽出した。コンパクト集合のT-^omega表現について研究をすすめた。この表現を構成するために,Proper computable dyadic subbaseを使用するが,Proper computable dyadic subbaseがComputable metric space一般において存在することが示せた。これにより,Computable metric spaceにおいて,有限集合の濃度とボトムの個数が対応するmatching representationを構成できることが分かった。また,Proper computable dyadic subbaseを用いたmatching representationの構成において,今まで研究してきた,Proper dyadic subbaseが導出するドメイン表現の理論を応用することができた。proper computable dyadic subbaseと関係した概念の計算可能性についても成果を得ることができた。二つの国際的な共同研究において,多くの発見を行い,理論の構築がすすんだ。両方とも,論文にまとめる作業を進行している。IFPについて研究を進めた。IFPは,一階述語論理に最小不動点,最大不動点として述語を定義する機能を付け加えた論理体系であり,抽象的な数学の証明からプログラムを抽出することができる。IFPは,これまでのプログラム抽出のための論理体系とは異なり,計算的な対象とはならない数学的対象の上で量化子を行なうことができる。このことを用いて,部分関数を意味するプログラムを抽出することが可能となり,その応用としてグレイコードを出力するプログラムを数学的証明から抽出することができる。IFPにおいて抽出されたプログラムが正しく動くことの証明は,Adequacy theoremを経由して証明される。IFPの無限的部分計算の機能に合致したadequacy theoremを,induction, coinductionというIFPの枠組みに沿った形で行なった。また,この意味論をCFPのプログラムの実行の正しさとつなげるための研究も行なった。一つの研究で得られた結果を投稿し,研究に区切りをつけることができた。もう一つの研究も,CFPのベースとなるIFPに関して研究する中で,IFPと非決定的な計算との関係が明確になり,意味論の展開ができるなどいい結果が出た。これは,論文として投稿間近な状態になっている。すでに始めている海外の研究者との共同研究を発展させていきたい。非決定性に対応する論理に関する共同研究をさらに進め,論文にまとめたい。それぞれの研究において,これまでの成果を論文にまとめたい。また,CFPの計算機での実現などについて考えたい。
有機キラル伝導体を用いた強相関電子系の物性開拓

分子性導体において空間反転対称性の欠如に伴う新しい強相関電子物性を開拓するため,縮小π電子系ドナーやTTP系ドナーにキラリティーを導入したキラルドナー,およびそれらの電荷移動塩を合成し,構造と物性を明らかにした。キラルな縮小π系ドナー(S,S)-DM-MeDH-TTPのラジカル塩の磁性および超高圧下の電気物性を明らかにし,常圧における絶縁相の電子状態を解明した。(S,S)-DMDHDA-TTPをはじめとする種々のキラルTTP系ドナーを新たに合成し,電荷移動塩の電気物性および構造とバンド構造を明らかにした。キラリティーの効果を解明するため,対応するラセミドナーを合成し,構造と物性を明らかにした。縮小π電子系キラルドナーである(S,S)-DM-MeDH-TTPのXP6 (X = P, As, Sb, Ta)塩の構造解析を行い,すべての塩が同型構造で空間群が反転対称中心を持たないP1であることを明らかにした。これらの塩は常圧では半導体である。このことを踏まえ,PF6塩,AsF6塩,SbF6塩の静水圧下における電気抵抗測定を行った。PF6塩,AsF6塩は,圧力の印加に伴い活性化エネルギーの減少が見られたが,約17 kbarの静水圧下まで半導体的であり,伝導挙動の圧力依存性は非常に小さかった。これに対し,SbF6塩は13 kbar以上の圧力下で金属的な伝導挙動を示した。ドナー分子間の重なり積分は,SbF6塩は他の塩に比べカラム内およびカラム間の分子間相互作用が大きく,そのため圧力下における伝導挙動の違いが生じたものと考えられる。本研究では,空間反転対称を持たない有機伝導体を構築して,超伝導の発掘を視野に入れながら,(i)空間反転対称性の欠如に由来する新しい強相関電子物性の開拓,(ii)空間反転対称の有無による異なった物性の発現を目的としている。これらの目的を達成するために,金属的電荷移動錯体(CT)塩を形成するドナー分子の化学修飾により不斉炭素を導入した新しいキラルドナーを用いてキラル伝導体の開発を行っている。キラルドナー(S,S)-DM-MeDH-TTPのCT塩(キラル伝導体)は,常圧では活性化エネルギーが比較的小さな半導体的であることから,静水圧下における電気物性を調べた。その結果,(S,S)-DM-MeDH-TTPのPF6塩およびAsF6塩については,通常のクランプセルで到達可能な17 kbar付近までの伝導挙動を解明した。さらに,SbF6塩については結晶の質が悪いため再現性を含め再度測定が必要であるものの,13 kbar以上の圧力下で金属的な挙動を確認している。キラルドナー(S,S)-DMDT-METのPF6塩,AsF6塩,SbF6塩(キラル伝導体)の伝導挙動と比較するために,(±)-DMDT-METを合成して,同じアニオンを用いたCT塩(ラセミ伝導体)の作製に成功し,伝導性の違いを具体的に明らかにした。これらのラセミ伝導体は,相当するキラル伝導体と同様,強相関電子系と見なされる。この結果は,代表者と分担者が打ち出した分子設計指針(σ骨格の拡張による電子相関制御)が強相関ラセミ伝導体の構築にも有用であることを意味する。また,(±)-DMDT-METのAsF6塩を用いた予備的な圧力実験の結果から,この塩が圧力センシティブであることを明らかにした。さらに,(S,S)-と(±)-DMDHDA-TTPおよび(S,S)-と(±)-MTDM-TTPの合成には,(S,S)-と(±)-DMDT-METの合成中間体を用いているので,これらの合成中間体を用いればバラエティに富んだキラル・ラセミドナーへ導くことができると思われる。27年度は縮小π電子系キラルドナーである(S,S)-DM-MeDH-TTPのXP6 (X = P, As, Sb, Ta)塩の結晶構造が反転中心を持たないことを確かめるとともに,常圧および通常のクランプセルで到達可能な1.7 GPaまでの輸送特性を調べた。すべての塩は1.7 GPaまで半導体的であり,その圧力依存性は非常に小さいことを明らかにした。28年度はクランプセルでは到達できない超高圧下での測定を,キュービックアンビルセルを用いて行った。PF6塩は6 GPa,AsF6塩は8 GPaまで測定した結果,両塩とも約3 GPa以上の圧力下で金属へと転移したものの,超伝導は確認されず,極低温では抵抗の上昇が見られた。これらの塩の低温における絶縁相を明らかにするため,常圧における磁化率の温度依存性を測定した。その結果,Bonner-Fisherでフィットできる磁化率の温度依存性を観測した。このことから,ユニフォームな一次元反強磁性鎖の発現が示唆された。結晶構造から得られる分子間相互作用を考慮すると,一次元反強磁性的な磁化率の温度依存性は,結晶のa軸方向に電荷がストライプ状に配列した電荷秩序絶縁状態に起因すると考えられる。