hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
安全な広範肝切除を目的とした門脈枝塞栓術の基礎的および臨床的研究

【臨床的研究】1)三区域門脈枝塞栓術の開発とその臨床応用:門脈右枝を穿刺して同枝を塞栓する方法(ipsilateral approach)を発展させ、肝の三区域の門脈枝を塞栓することを可能とした。肝右三区域門脈枝塞栓術では左内側区域、右前区域および右後区域の三領域が、一方、左三区域門脈枝塞栓術では左外側区域、左内側区域および右前区域の三領域が塞栓されるので、肝の右あるいは左三区域切除術の術前処置として有用である。三区域門脈枝塞栓術の開発により、肝の三区域切除が安全に行えるようになった。2)門脈+肝動脈塞栓術の開発とその臨床応用:肝機能不良例で対する手術適応を拡大するために、門脈塞栓術に加え肝動脈をも塞栓する方法(double embolization)を考案し、大量肝切除の適応を拡大した。3)超音波Doppler検査による塞栓術後門脈血流速度の評価:術前の門脈血流速度に対する術後旧目の血流速度の増加の程度は、非塞栓葉の再生肥大の程度と良く相関することを明らかにした。4)塞栓術後の肝動脈血流の変化に関する検討:門脈塞栓術後における塞栓葉と非塞栓葉における肝動脈血流の変化についてAngio-CTを用いて検討し、門脈枝塞栓術後には、ほぼ瞬時に非塞栓葉の肝動脈血流が低下し、一方、塞栓葉の動脈血流が増加することを画像的に証明した。【基礎的研究】1)非塞栓葉の再生肥大に関する検討:ラットを用いた実験から、塞栓術後の非塞栓葉の再生肥大は肝切除後の残存肝のそれとほぼ同様であることを明らかにした。2)塞栓葉の萎縮に関する検討:ラットを用いて門脈枝塞栓術後の塞栓葉における萎縮のメカニズムを検討し、塞栓葉の萎縮はnecrosisではなくapoptosisによることを明らかにした。さらに、apoptosisに先立って塞栓葉における肝細胞の核内リン脂質に変化が生じ、これがapoptosisの重要なmediatorである可能性を示した。本研究の目的は経皮経肝門脈枝塞栓術に関する基礎的および臨床的研究により、広範囲肝切除術、特に黄疸肝に対する肝切除術の安全性を向上させることにある。初年度における研究実績は以下の通りである。臨床的研究実績:1)今まで手技的に困難とされてきた右三区域の門脈枝塞栓術が安全に行えるようになり、現在までに17例の症例に応用し良好な手術成績が得られた、2)門脈枝塞栓術前後における門脈血流速度の変化を超音波Doppler検査により測定した結果、門脈血流速度の増大が大きい程、塞栓術による非塞栓葉の肝再生が良好に起こることが明らかになった、3)門脈枝塞栓術前後における胆汁中のhHGFを測定した結果、その増加の程度と実際の肝切除術後の肝機能とが比較的良く相関することが明らかになりつつある、4)門脈枝塞栓術前後には塞栓葉の動脈血流がほぼ瞬時に増大することが血管造影下CT検査から明らかになった、などである。

基礎的研究実績:ラットを使った門脈枝結紮の実験から、1)結紮葉ではapoptosisが惹起され萎縮が起こるが、apoptosisのmediatorとして細胞膜のスフィンゴ脂質が極めて重要な働きをしている、2)非結紮葉における肝再生様式はDNAポリメラーゼの変動上は肝切除術後の肝再生とほぼ同様である、3)非結紮葉におけるミトコンドリアDNAの変動から門脈枝結紮は充分な肝再生を引き起こしうる、などの点が明らかになった。【臨床的研究】1)三区城門脈枝塞栓術の開発とその臨床応用:門脈右枝を穿刺して同枝を塞栓する方法(ipsilateral approach)を発展させ、肝の三区域の門脈枝を塞栓することを可能とした。肝右三区域門脈枝塞栓術では左内側区域、右前区域および右後区域の三領域が、一方、左三区城門脈枝塞栓術では左外側区域、左内側区域および右前区域の三領域が塞栓されるので、肝の右あるいは左三区域切除術の術前処置として有用である。三区城門脈枝塞栓術の開発により、肝の三区域切除が安全に行えるようになった。2)門脈+肝動脈塞栓術の開発とその臨床応用:肝機能不良例で対する手術適応を拡大するために、門脈塞栓術に加え肝動脈をも塞栓する方法(double embolization)を考案し、大量肝切除の適応を拡大した。3)解音波Doppler検査による塞栓術後門脈血流速度の評価:術前の門脈血流速度に対する術後1日目の血流速度の増加の程度は、非塞栓葉の再生肥大の程度と良く相関することを明らかにした。4)塞栓術後の肝動脈血流の変化に関する検討:門脈塞栓術後における塞栓葉と非塞栓葉における肝動脈血流の変化についてAngio-CTを用いて検討し、門脈枝塞栓術後には、ほぼ瞬時に非塞栓葉の肝動脈血流が低下し、一方、塞栓葉の動脈血流が増加することを画像的に証明した。【基礎的研究】l)非塞栓葉の再生肥大に関する検討:ラットを用いた実験から、塞栓術後の非塞栓葉の再生肥大は肝切除後の残存肝のそれとほぼ同様であることを明らかにした。2)塞栓葉の萎縮に関する検討:ラットを用いて門脈枝塞栓術後の塞栓葉における萎縮のメカニズムを検討し、塞栓葉の萎縮はnecrosisではなくapoptosisによることを明らかにした。さらに、apoptosisに先立って塞栓葉における肝細胞の核内リン脂質に変化が生じ、これがapoptosisの重要なmediatorである可能性を示した。
日本人英語学習者の談話標識の使用・習得に関する研究及び教材開発への応用

本研究は、英語の話し言葉における日本人学習者の談話標識(discourse markers)の使用と習得に関して、母語である日本語の影響に関する調査、及び、学習者の主たるインプット資源となる英語教科書・教師の指導の影響に関する調査を行い、どのような要因がどの程度、影響を与えているのかを解明すること、そして、今後の英語教科書に掲載する談話標識の種類と提示の方法、順序をまとめた基礎資料を作成することを目的としている。今年度は、前年度に引き続き、日本人英語学習者約30名の日本語と英語の発話データを追加採取し、文字データとしてスクリプト化した上で、電子ファイルとして整理した。前年度に電子ファイル化した約30名分の発話データとあわせて、約60名分の発話データが揃ったことになる。スクリプト化された日本語と英語の発話データに含まれている談話標識の種類、頻度をインタビュータスク、イラスト描写タスク、テーマに基づくショート・スピーチタスクの3つのタスクごとに量的に分析した後、談話標識の使用場面と機能を質的に分析し、日本語の影響について観察をしているところだが、今のところ、いずれのタスクにおいても、日本語の談話標識の使用が英語の談話標識の中で、複数の機能を有している“and," “so," “but"の使用に影響を与えていることが示唆された。また、今年度は、英語教科書の分析に際して、どの学年、どの種類の教科書を選定するかを教科書の採択率にもとづいて選定した。その結果、中学校用英語教科書6種類・3学年分の計18冊、高等学校英語教科書6種類・3学年分の計18冊を次年度に分析することにし、今年度中に教科書の購入手配とデータベース作成の準備を行った。採取した学習者の発話データのスクリプト化と文字データを整理、分析するのにかなりの時間を要したことにより、当初の研究計画よりも遅れが生じている。令和元年度は、これまで採取した発話データのスクリプト化と文字データの追加分析を行い、平成29年度の国際応用言語学会での口頭発表の内容を加えて、論文としてまとめる予定である。また、英語教科書のデータベース化を進め、令和元年度中に英語教科書と発話データの比較分析を行う予定である。今年度は、日本語の談話標識の使用が英語の談話標識の使用にどのように影響を与えているのかを調べるために、日本人英語学習者約30名の日本語と英語の発話データを採取した。発話データの採取にあたっては、日本人大学生を対象とした英語授業の中で、インタビュータスク、イラスト描写タスク、テーマに基づくショート・スピーチタスクを日本語と英語で実施した。インタビュータスクでは、3問の質問に答えるQ&A、イラスト描写タスクでは、英検2級の第2次試験問題で使用された3コマイラストの描写、そして、ショート・スピーチタスクでは、与えられたテーマで1分間話すタスクを用い、いずれのタスクもCALL教室を使って、PCの画面によるタスク提示、ヘッドセットによる発話録音を行った。録音後、採取された発話データは、外部のテープ起こし業者によって、文字データとしてスクリプト化され、電子ファイルとして整理されている。現在、分析作業が進行中であるが、このスクリプト化された日本語と英語の発話データに含まれている談話標識の種類、頻度を量的に分析した後、談話標識の使用場面と機能を質的に分析し、日本語の影響を明らかにしたいと考えている。学習者の発話データの採取は、通常の授業の一環として実施し、授業計画に悪影響を及ぼさないよう十分に配慮した。そのため、データの採取完了が平成29年1月までずれ込み、また、発話データのスクリプト化において、言い淀みなどのフィラーもすべて書き起こしたため、文字データにするのにかなりの時間を要した。今年度は、前年度採取した日本人英語学習者約30名の日本語と英語の発話データを文字データとしてスクリプト化し、電子ファイルとして整理した。このスクリプト化された日本語と英語の発話データに含まれている談話標識の種類、頻度をインタビュータスク、イラスト描写タスク、テーマに基づくショート・スピーチタスクの3つのタスクごとに量的に分析した後、談話標識の使用場面と機能を質的に分析し、日本語の影響を観察した。その結果、いずれのタスクにおいても、日本語の談話標識「ので」、「が」などの使用が英語の談話標識の一部(and, so, but)の使用に影響を与えていることが示唆された。さらに、談話標識soについては、フィラーとしての使用が多くみられることも明らかとなった。この研究成果については、国際応用言語学会(International Association of Applied Linguistics; AILA)の2017年7月開催の国際会議にて口頭発表として報告を行った。また、前年度の採取した発話データではまだ量的に不十分なため、今年度も日本人大学生を対象とした英語授業の中で、追加のデータ採取を行った。

前年度に採取した学習者の発話データのスクリプト化と文字データを整理、分析するのにかなりの時間を要したことと、前年度の採取データが少なかったため、平成29年12月から平成30年1月にかけて、追加のデータ採取を行ったことで、当初の研究計画よりもやや遅れが生じている。本研究は、英語の話し言葉における日本人学習者の談話標識(discourse markers)の使用と習得に関して、母語である日本語の影響に関する調査、及び、学習者の主たるインプット資源となる英語教科書・教師の指導の影響に関する調査を行い、どのような要因がどの程度、影響を与えているのかを解明すること、そして、今後の英語教科書に掲載する談話標識の種類と提示の方法、順序をまとめた基礎資料を作成することを目的としている。今年度は、前年度に引き続き、日本人英語学習者約30名の日本語と英語の発話データを追加採取し、文字データとしてスクリプト化した上で、電子ファイルとして整理した。前年度に電子ファイル化した約30名分の発話データとあわせて、約60名分の発話データが揃ったことになる。スクリプト化された日本語と英語の発話データに含まれている談話標識の種類、頻度をインタビュータスク、イラスト描写タスク、テーマに基づくショート・スピーチタスクの3つのタスクごとに量的に分析した後、談話標識の使用場面と機能を質的に分析し、日本語の影響について観察をしているところだが、今のところ、いずれのタスクにおいても、日本語の談話標識の使用が英語の談話標識の中で、複数の機能を有している“and," “so," “but"の使用に影響を与えていることが示唆された。また、今年度は、英語教科書の分析に際して、どの学年、どの種類の教科書を選定するかを教科書の採択率にもとづいて選定した。その結果、中学校用英語教科書6種類・3学年分の計18冊、高等学校英語教科書6種類・3学年分の計18冊を次年度に分析することにし、今年度中に教科書の購入手配とデータベース作成の準備を行った。採取した学習者の発話データのスクリプト化と文字データを整理、分析するのにかなりの時間を要したことにより、当初の研究計画よりも遅れが生じている。平成29年度は、追加のデータ採取も行いながら、28年度に実施できなかった発話データの分析を行い、英語の話し言葉における日本人学習者の談話標識の使用と習得に関して、母語の影響を明らかにしたい。また、当初の計画通り、英語教科書のデータベース化と分析を進め、平成30年度に英語教科書と発話データの比較分析ができるようにしたいと考えている。平成30年度は、平成29年度に追加採取した発話データのスクリプト化と文字データの分析を行い、国際応用言語学会での口頭発表の内容を加えて、論文としてまとめる予定である。また、当初の計画通り、英語教科書のデータベース化を進め、平成30年度中に英語教科書と発話データの比較分析に着手できるようにしたいと考えている。
東南アジア・中東に跨るイスラーム・ネットワークの動態に関する学際的研究

本研究計画(以下、本研究と記す)は東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、イスラーム・ネットワークと記す)の20世紀後半以降における形成の過程と現在の動向、及びその展開が各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、学際的・複眼的な視点から総合的に解明することを目的として、研究期間中に共同研究を実施してきた。この研究の結果として各国におけるイスラーム復興やイスラーム主義の動向が政治や経済に及ぼす影響などについて実地調査に基づく研究を実施した。本研究計画(以下、本研究と記す)では、東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワークの、20世紀後半以降における形成の過程と現在の動向及びその展開が、各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、学際的・複眼的な視点から総合的に解明することを目的としている。とくにインド洋海域世界を横断する、イスラームに関連した人の移動や思想・出版物等の移動・流通を追跡することを通じて、イスラームを基軸や媒介とする地域間のトランスナショナルなネットワークが有するダイナミクスを実証的に解き明かすことを目指している。この目的を遂行するため、平成25年度においては研究分担者が分担する国・地域に関する実地調査ならびに文献資料等の収集や、当該資料の分析と研究を進めた。具体的には研究代表者の床呂がフィリピン南部の「モロ」と総称されるムスリム社会を対象として、モロ社会を取り巻く社会的状況の把握と、とりわけ紛争や平和構築に絡んでイスラームの果たす役割や意味に関してフィリピンで調査を行った。さらに床呂は東南アジアと中東とのイスラームを媒介としたネットワークの研究のためアラブ首長国連邦を訪問し、同地におけるフィリピン系やインドネシア系などのムスリム移民社会でインタビューを含む実地調査を行った。また分担者の西井はタイ南部で現地のムスリム社会の現況、とくに「ダッワ」運動などの展開に関して現地調査を行った。また福島はマレーシアにおいてイスラーム金融の動向に関する調査を実施した。このほかに連携研究者の新井と塩谷はそれぞれインドネシアにおけるムスリム社会に関して資料収集と分析・研究を行った。本研究計画(以下、本研究と記す)では東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、イスラーム・ネットワークと記す)の20世紀後半以降における動向、及びその動向が各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、学際的・複眼的な視点から総合的に解明することを目的としている。この目的のため、平成26年度においては、研究代表者ならびに研究分担者が、実際に東南アジアにおけるフィールドワークを含めた現地調査や、日本国内の研究機関、関係施設等での文献調査等を実施し、東南アジアの現地ムスリム社会における現在のイスラームの社会的動向とそこにおける中東のイスラーム圏との影響関係について具体的・実証的な研究を実施した。具体的には研究代表者の床呂はフィリピンなどにおいてムスリム分離主義運動をめぐる紛争と平和構築・和平の現状と「イスラーム国(IS)」をはじめとする中東での社会状況との相互関係、研究分担者の西井はタイにおけるイスラーム復興、同じく研究分担者の富沢はマレーシアにおけるハラール産業の動向とその中東を含む域外との影響関係、福島はマレーシアやフィリピンにおけるハラール産業やイスラーム金融などの動向について、それぞれ中東との比較研究を実施し、各テーマについて現地でのインタビュー・データなどの一次資料を含む多くの資料を収集し、分析することができた。本研究計画(以下、「本研究」と記載)では東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、「イスラーム・ネットワーク」と記載)の20世紀後半以降の状況について、現地でのフィールドワークを含む研究を通じて具体的に解明することを主な目的としている。この目的のため、平成27年度においては東南アジアの各地ならびに国内の研究機関等において、研究代表者と研究分担者の協力によって、フィリピンやマレーシア、タイなど各国の個別の文脈に即した実地調査とデータの分析を実施すると同時に、国内でワークショップを開催して、個別の事例を比較参照して検討を行った。具体的に述べると、研究代表者の床呂はミンダナオなどフィリピン南部における「モロ」と総称されるムスリム少数民族をめぐるネットワークとその政治・社会への影響、ならびにムスリムの分離独立運動と平和構築をめぐる状況について関係者へのインタビューを含む実地調査を実施した。分担者の西井はタイにおける少数派ムスリムの間で近年活性化しつつある「ダッワ」と称されるイスラーム復興運動をめぐる動向などについて調査を実施した。同じく研究分担者の富沢は、マレーシアを中心とするハラール産業等をめぐる動向について調査研究を実施した。同じく福島はマレーシアやシンガポール、フィリピンにおけるハラール産業に関して比較研究を行った。さらに研究成果の報告・社会還元を兼ねたワークショップ(研究会)では個別の事例を比較しながら地域全体の概況についても総括と検討を実施した。上記「研究実績の概要」でも触れた通り、研究目的として設定していた東南アジアにおけるイスラーム・ネットワークの実態とその社会的影響等に関して、フィールドワークを含む現地調査などを通じて個別具体的・実証的な学術的研究を実施できたことと同時に、単に各国の個別の事例データの蓄積だけではなく、相互の比較検討なども実施することができたため。本研究計画(以下、本研究と記す)は東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、イスラーム・ネットワークと記す)の20世紀後半以降における形成の過程と現在の動向、及びその展開が各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、学際的・複眼的な視点から総合的に解明することを目的としているが、平成28年度ではとくにイスラーム復興やイスラーム主義の動向が政治や経済に及ぼす影響を解明するため、東南味あの各地におけるイスラーム主義やイスラーム復興の動向であるとか、それが各地の政治・経済などの公共領域に及ぼす影響について個別の実地調査を含めた研究を実施した。

より具体的には、研究代表者の床呂はフィリピンにおいてミンダナオにおけるムスリム少数派による分離主義運動の動向を追跡調査し、そこにおけるイスラーム主義の影響なども踏まえた現地調査を実施した。またシンガポールにおいても補足のために文献資料調査を実施したほか、全体の取り纏め作業等も実施した。分担者の富沢と福島はマレーシアを中心としたハラール産業をはじめとする経済の領域におけるイスラームの影響と、その他国や他地域とのトランスナショナルな関連に関して調査研究を実施した。同じく分担者の塩谷はインドネシアにおけるイスラームを軸としたトランスナショナルなネットワークがムスリム女性の被服文化を含む現地の社会や文化にいかなる影響を与えているのかを含めて研究を実施した。また西井は、タイにおけるムスリム少数派のコミュニティに関しての調査研究を継続し、とくにダワ運動がムスリム女性のヴェール着用をめぐる状況に与えた影響などを含めて検討を行った。また個別の研究に加えて、AA研で実施した研究会の場などにおいて、分担者間で互いの知見を共有し、平成29年度中に出版を予定している成果論集へ向けた準備作業も行った。本研究計画(以下、本研究と記す)は東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、イスラーム・ネットワークと記す)の20世紀後半以降における形成の過程と現在の動向、及びその展開が各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、学際的・複眼的な視点から総合的に解明することを目的として、研究期間中に共同研究を実施してきた。この研究の結果として各国におけるイスラーム復興やイスラーム主義の動向が政治や経済に及ぼす影響などについて実地調査に基づく研究を実施した。上記の「研究実績の概要」で述べた通り、研究目的である東南アジアと中東に跨るイスラームを媒介とした人的、社会・文化的ネットワーク(以下、イスラーム・ネットワークと記す)の20世紀後半以降における動向、及びその動向が各地の文化や社会に及ぼす影響などについて、実際に東南アジア各国におけるフィールドワークを含む具体的な調査研究を通じて多くの一次資料を含むデータを収集することができたため。最終年度にあたる平成28年度においては、平成27年度に引き続いて東南アジアの各地における国ごとの個別事例に関するデータを継続的に収集分析することに加えて、総括ワークショップ(ないし講演会)の実施などを通じて、これまでの研究成果の取り纏めと、成果報告書の刊行に向けた取り組みを行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
鋼製ラーメン橋脚の地震時保有水平耐力照査法の開発に関する研究

本研究では,まず,構造物から取り出した部材セグメントを対象に,せん断荷重を受ける鋼製箱形断面短柱の強度とダクティリティーに関する数値解析的研究を行った.その成果をまとめると次のようになる.(1)せん断を受ける補剛板の最適剛比を求める近似式を示した.(2)補剛箱形断面部材の非弾性せん断挙動はプレートガーダーの場合に類似し,補剛材があるにも関わらずウェブ全体で1つの斜張力場が形成される.また,フランジに対する斜張力場のアンカー長さがウェブ長さの2/3にまで達する.ただし,その長さがフランジの幅厚比に若干影響されることがある.(3)せん断強度は載荷履歴に対する敏感度が低い.一方,せん断変形能に及ぼす載荷履歴の影響が非常に厚肉のウェブプレートでは大きいものの,その他の場合は強度と同様に無視できる程度である.(4)ウェブプレートの幅厚比がせん断強度とせん断変形能の予測においては最も支配的なパラメータである.その他のパラメータ,例えば,フランジの幅厚比パラメータと補剛材剛比,ウェブのアスペクト比と補剛材剛比による影響は無視してもよい.(5)せん断強度の推定は,ECCSの経験式を用いてよい.(6)ウェブプレートの幅厚比のみで表された提案式よりせん断変形能を推定することができる.(7)このモデルの妥当性を実験結果との比較により検討できている.次に,単柱式橋脚のみならず,種々の構造形態を有する薄肉鋼構造物の限界値(保有性能)を評価するためのPushover解析手法が示されている.この手法の妥当性を検討するために,単柱式鋼製橋脚と1層ラーメンに対して,Pushover解析を行い,強度と変形能の予測値を過去の準静的実験および解析結果と比較している.その結果,本提案法が良い精度で強度と変形能を推定できることが示されている.また,Pushover解析による,多層ラーメン構造物の耐震照査法の提案を行っている.提案法は,Pushover解析を介して多層ラーメン構造物(MDOF)を等価な1自由度系(ESDOF)に置き換え,ESDOFの時刻歴応答解析からMDOFの応答量を推定し耐震照査を行うものである.提案法の妥当性を示すために,鋼材の繰り返し弾塑性挙動を高い精度で解析可能な修正二曲面モデルを用いてMDOFの弾塑性地震応答解析を行っている.これにより,ESDOFの弾塑性地震応答解析によりMDOFの応答塑性率(最大応答変位)を10%程度以内の誤差で推定できることを示している.一方,ESDOFの弾塑性解析によるMDOFの残留変位の推定の精度が極端に悪いことも明らかにし,単柱式鋼製橋脚の実験から求められた強留変位推定式はラーメン構造物に対しても適用できる可能性を示唆している.さらに,橋軸直角方向の地震動を受ける多径間連続高架橋を対象に,Pushover解析と等価な1自由度系モデルによる応答変位の推測手法を拡張し,パラメトリック解析によって適用範囲を検討している.なお,コンクリート充填鋼製橋脚に対しても適用し,静的解析と動的解析の面から検討を行い,本提案法の有用性を過去の実験結果との比較により示している.本研究では,まず,せん断変形性能も考慮できる鋼製ラーメン構造物の設計法の開発に先立ち,鋼製ラーメンの隅角部および梁腹板におけるせん断挙動を明らかにすることによって,繰り返し載荷の影響も含めたせん断パネルの破壊基準の構築を目指して行っている.繰り返しせん断変形下の弾塑性挙動を明らかにするため,隅角部および梁腹板を板パネルにモデル化し,構造解析用汎用プログラムABAQUSを用い,弾塑性有限変位解析を行っている.板パネルの構成則には,名古屋大学で開発された修正二曲面モデルを用いている.無補剛板に関して,パネル幅厚比パラメータおよび載荷方法による影響について考察し,Shear panelの強度と変形能に対する諸パラメータの特性を示している.次に,単柱式鋼製橋脚のみならず鋼製ラーメン橋脚も対象とした種々の構造形態を有する薄肉土木鋼構造物の保有耐力と塑性率の統一的評価法を提案している.手法は,過去に著者らによって提案されているコンクリートを部分的に充填した鋼製橋脚の地震時保有水平耐力照査法を準用したものであるが、異なる点は破壊ひずみの定義式のみである.ここでは,圧縮と曲げを受ける条件で,構造物から取り出した短柱を取り上げて弾塑性有限変位解析を行い,短柱の変形能(即ち,破壊ひずみ)を求めている.鋼構造物の保有性能(耐力と塑性率)は,Pushover解析より求めるが,終局点を定めるために短柱解析から求められた破壊ひずみを用いる.単柱式橋脚とラーメン橋脚の実験結果と提案推定法の比較により,本手法の妥当性が検証されている.本研究では,まず,構造物から取り出した部材セグメントを対象に,せん断荷重を受ける鋼製箱形断面短柱の強度とダクティリティーに関する数値解析的研究を行った.その成果をまとめると次のようになる.(1)せん断を受ける補剛板の最適剛比を求める近似式を示した.(2)補剛箱形断面部材の非弾性せん断挙動はプレートガーダーの場合に類似し,補剛材があるにも関わらずウェブ全体で1つの斜張力場が形成される.また,フランジに対する斜張力場のアンカー長さがウェブ長さの2/3にまで達する.ただし,その長さがフランジの幅厚比に若干影響されることがある.

(3)せん断強度は載荷履歴に対する敏感度が低い.一方,せん断変形能に及ぼす載荷履歴の影響が非常に厚肉のウェブプレートでは大きいものの,その他の場合は強度と同様に無視できる程度である.(4)ウェブプレートの幅厚比がせん断強度とせん断変形能の予測においては最も支配的なパラメータである.その他のパラメータ,例えば,フランジの幅厚比パラメータと補剛材剛比,ウェブのアスペクト比と補剛材剛比による影響は無視してもよい.(5)せん断強度の推定は,ECCSの経験式を用いてよい.(6)ウェブプレートの幅厚比のみで表された提案式よりせん断変形能を推定することができる.(7)このモデルの妥当性を実験結果との比較により検討できている.次に,単柱式橋脚のみならず,種々の構造形態を有する薄肉鋼構造物の限界値(保有性能)を評価するためのPushover解析手法が示されている.この手法の妥当性を検討するために,単柱式鋼製橋脚と1層ラーメンに対して,Pushover解析を行い,強度と変形能の予測値を過去の準静的実験および解析結果と比較している.その結果,本提案法が良い精度で強度と変形能を推定できることが示されている.また,Pushover解析による,多層ラーメン構造物の耐震照査法の提案を行っている.提案法は,Pushover解析を介して多層ラーメン構造物(MDOF)を等価な1自由度系(ESDOF)に置き換え,ESDOFの時刻歴応答解析からMDOFの応答量を推定し耐震照査を行うものである.提案法の妥当性を示すために,鋼材の繰り返し弾塑性挙動を高い精度で解析可能な修正二曲面モデルを用いてMDOFの弾塑性地震応答解析を行っている.これにより,ESDOFの弾塑性地震応答解析によりMDOFの応答塑性率(最大応答変位)を10%程度以内の誤差で推定できることを示している.一方,ESDOFの弾塑性解析によるMDOFの残留変位の推定の精度が極端に悪いことも明らかにし,単柱式鋼製橋脚の実験から求められた強留変位推定式はラーメン構造物に対しても適用できる可能性を示唆している.さらに,橋軸直角方向の地震動を受ける多径間連続高架橋を対象に,Pushover解析と等価な1自由度系モデルによる応答変位の推測手法を拡張し,パラメトリック解析によって適用範囲を検討している.なお,コンクリート充填鋼製橋脚に対しても適用し,静的解析と動的解析の面から検討を行い,本提案法の有用性を過去の実験結果との比較により示している.
放射線治療計画のロバスト性を評価するための高速計算ツールの開発

本年度は強度変調放射線治療(IMRT)計画の不確かさに対する頑健性を定量評価するためのツールを作成し、IMRTを実施した前立腺癌25名、頭頚部癌(下咽頭のみ)11名のデータを適用し解析を行った。このツールは患者CTデータ、治療計画装置によって作成された線量分布データ(RT-DOSE)と標的・危険臓器を定義した構造データ(RT-Structure)を入力することで任意のセットアップエラーを含んだ線量分布を複数作成し、各ボクセルの最大値・最小値を集計したワーストケースな線量分布と各構造の線量体積ヒストグラム(DVH)を計算・作図出来るものである。また不確かさを含んだ線量分布とオリジナルの線量分布との差を統計処理したroot-mean square doseからDVH(RVH)を作成し、その領域下面積AUCを算出することが出来、作成した計画が与えられた不確かさにどの程度頑健であるかを示す指標として用いることが出来る。加えて、過去に作成した計画を使用しデータベースを構築することが出来る。このデータベースは入力した全患者のデータを使用し、不確かさを考慮したDVHパラメータ、およびAUCの箱ひげ図と表を作成出来るものであり、新たに作成した計画のパラメータと比較することで頑健性の評価を可能としている。セットアップエラーを含んだ線量分布はstatic dose cloud assumptionに則り、分布を標的の重心を中心とした14方向への平行移動、およびpitch、roll、yaw方向への回転移動を加えることで作成した。このシステムは全てプログラミングソフトMATLABで作成されており、スタンドアローンなアプリケーションとして汎用のコンピュータ上で使用可能にするためGUIを作成していくことが今後の課題である。強度変調放射線治療(IMRT)は標的への高い線量集中性と周辺の正常臓器への線量低減を同時に達成できる治療法であるが、反面、線量投与の精度は従来の放射線治療と比べて患者の体動やセットアップの不確かさの影響を受けやすいことが分かっている。治療計画の作成段階ではこれらの不確かさは考慮されておらず、線量分布への影響が問題となる。そのため、治療実施前に治療中考慮され得る不確かさに対する治療計画の頑健性を評価することは大変重要である。本研究の目的は多項カオス展開法(PCE法)を用いて、治療計画装置で作成したプランを基に患者の体動やセットアップエラーを含んだ線量分布を精度良く、高速に近似計算する治療計画装置のメタモデルを開発することである。PCE法を適用し、任意の様々なエラー下での線量分布を計算するためにはまず、ガウス求積法により決定されるある数のエラーを含んだ線量分布が必要である。平成29年度はPCEの理論を定式化するとともに、治療計画に用いるCT画像の座標情報を変更することで商用の治療計画装置にてエラーを含んだ線量分布を計算できる環境を整えた。IMRTの計画はTomoTherapy専用の治療計画装置であるPlanningStationを使用しており、DICOMデータを外部に抽出し複雑な処理を行う必要があったため、想定外の時間を要することが分かった。また、治療計画プランのロバスト性を評価できるように算出した複数の線量分布から1つの図上に標的、およびリスク臓器の線量体積ヒストグラムを表示させるプログラムの作成を行った。エラーを含んだ線量分布の計算スキームや線量体積ヒストグラムの計算・作図を行えるプログラムは確立出来ているが、PCEを行えるプログラムの開発までは至っていない。これはプログラム構築のための数学的理論の定式化に多くの時間を要していることが原因である。特に良い近似精度を担保し、かつ治療計画装置上での計算回数・時間を減少させるために行うSparse grid法の解釈に時間がかかっているためである。平成30年度は引き続き理論の定式化を目指す。その後はPCE法を実装したプログラムをMatlabにより作成し、平成29年度までに確立したプログラムと併せることで治療計画のロバスト性を評価するためのツールを開発していく。

また、治療計画装置で計算した結果と比較することにより近似計算の精度の検証を行っていく。今年度内に本研究課題を完遂させ、関連学会での発表を行う予定である。平成29年度に申請を行っていたワークステーション、およびソフトウェアの金額が大きく、千円単位での調整が難しかったため。繰り越し金額に関しては平成30年度にプログラム開発に必要な書籍を購入予定である。
オノマトペ表現による抑うつ改善効果の検証～うつ病臨床への活用に向けて

本研究により、五感を音声的に惹起し易い「オノマトペ表現」の抑うつ改善効果を心理実験及び模擬カウンセリングの手法を用いて検証した結果、情動関連のオノマトペ表現はわれわれの情動処理を促進する可能性を示唆した。うつ病臨床及び研究におけるオノマトペの利活用はまだ検討の緒についたばかりであり、今後の展開が期待される。オノマトペは日本語に特徴的であり、日本独自のカウンセリング技法を導く可能性もあり、本研究はその萌芽研究としての意義を認める。五感を音声的に惹起しやすいオノマトペ表現と抑うつ改善効果との関連を調べるため、まず当該仮説に関する理論的検討を進めた。具体的には、五感からの経験に基づく情動処理への転換によりうつ病の難治性に効果を発揮するとされる各種マインドフルネス療法等の臨床心理学分野における文献検討を行った。また理論の精緻化を進めるため、言語学や音声学、民俗学などの周辺領域の文献も広く参照した。併せて、日本心理学会等の学会へ参加し、最近のトピックや有益な知見について情報収集を行い理論化への還元を試みた。これらの理論的検討については、その成果をまとめ、第34回心理臨床学会秋季大会にて発表予定である(タイトル:オノマトペ表現による抑うつ改善効果についての概念的検討ーTeasdale JDの感情処理理論に照らしてー)。また、オノマトペ表現の抑うつ改善効果を実証的に検討する一連の実験・調査研究の一部を実施した。実施した実験Iは、情動を喚起する刺激に対して出来るだけオノマトペ表現するように実験参加者(大学生)に求め、その結果と個人の抑うつ度との関連を調べるものである。本研究においては、情動刺激によりターゲット情動を適切な覚醒度で喚起することが重要だが、予備実験の結果、当初使用を予定していたGross and Levenson (1995)ではターゲット情動が十分に喚起されない可能性が考えられた。そこで、情動刺激を新たに設定することとし、満足、楽しさ、怒り、嫌悪、をターゲット情動とする4種の刺激を設定するため予備実験を繰り返した。最終的に、良質な情動刺激が設定できたため、現在、実験Iを進めている段階である。五感を音声的に惹起しやすいオノマトペ表現と抑うつ改善効果との関連を調べるため、当該仮説に関する理論的検討を進めた。具体的には、五感からの経験に基づく情動処理への転換により、うつ病の難治性に効果を発揮するとされる各種マインドフルネス療法等の文献検討を行った。また理論の精緻化をはかるため、言語学や音声学、民俗学などの周辺領域の文献も広く参照した。併せて、関連学会へ参加し、最近のトピックや知見について情報収集を行い、理論化への還元を試みた。これら理論的検討の成果をまとめ、第34回日本心理臨床学会で発表した。加えて、オノマトペ表現の抑うつ改善効果を検証するための心理学実験を実施した。実験Iは、情動喚起刺激に対して出来るだけオノマトペ表現するよう実験参加者に求め、その結果と個人の抑うつ度及び情動制御能力との関連を調べるものである。予備実験の結果、使用を想定していた一部の情動刺激に不備が認められたため、最終的に、本調査では、Gross & Levenson (1995)で設定されている動画4種(怒り、悲しみ、恐怖、驚き)と、Dan-Glauser & Scherer (2011)作成の写真画像からネガティブ4種、ポジティブ2種を使用した。検証の結果、抑うつ度の高い群では情動関連のオノマトペ表現が少ないことなどが示唆された。本研究結果の一部をまとめ、第35回日本心理臨床学会において発表予定である。続く実験IIは、実験参加者を抑うつ状態に誘導したのち、積極的にオノマトペ表現を促す群と形容詞対による表現群との比較を行うものである。実験参加者に抑うつ状態を喚起する「偽りのゲーム開発」の設定に時間を要したが、現在、実験方法を完成させ、本実験の実施を重ねているところである。本研究のように参加者に何らかの情動を喚起させる研究デザインを含む場合、ターゲット情動や意味のある情動状態を喚起させるには、予備実験を含めた入念な実験方法の策定が欠かせない。本研究においても、実験Iではターゲット情動を喚起させる刺激の選定において、また実験IIでは実験場面の設定に想定以上の時間を要したため、研究全体の進捗状況に遅れが生じている。本研究の目的は、心理学実験及び模擬カウンセリングにより、五感を音声的に惹起しやすいオノマトペ表現の抑うつ改善効果を検証することである。最終年度は、実験II及び模擬カウンセリングを実施した。実験IIでは、先行研究(大芦他, 1992)のフォーマットを用いて参加者を抑うつ状態に誘導後、課題に対する印象陳述を、オノマトペ表現で行う群(10名)とSD法による群(8名)とに無作為に分け、課題のpre-postでストレス指標である唾液アミラーゼ活性の違いを検証した。結果、統計的有意差は認められなかった(F(1,16)=.335, n.s.)。両群の感情体験の質を精査するため、印象陳述をテキストマイニングにより解析した結果、オノマトペ群の方が産出した感情カテゴリー数は有意に多く(t(16)=2.64, p<.05)、感情処理が促進された可能性が示唆された。

続く、模擬カウンセリングでは、参加者に最近1ヶ月での抑うつエピソードを求め、カウンセラーによるオノマトペ促進的応答と通常応答とで抑うつ改善効果に違いがみられるか、唾液アミラーゼ活性と主観的セッション評価(桂川他, 2013)を用いて検証したが、統計的に有意な結果は得られなかった。その後、感情体験の質を精査するため、テキストマイニングにより感情カテゴリーを抽出した結果、両群で感情カテゴリー数に有意差はなかった一方、オノマトペ群においてのみ感情カテゴリー数とセッション評価が有意な正の相関を示し(r=.64.76,すべてp<.05)、オノマトペ促進的応答はカウンセラー-クライエント間の情緒的交流を促進する可能性が示唆された。以上、本研究によりオノマトペ表現の抑うつ改善効果が一定程度認められた。これまで臨床心理学において殆ど取り上げられて来なかったオノマトペ表現の臨床的効果を定量的に検討できた意味は大きく、萌芽研究としての意義を認める。本研究により、五感を音声的に惹起し易い「オノマトペ表現」の抑うつ改善効果を心理実験及び模擬カウンセリングの手法を用いて検証した結果、情動関連のオノマトペ表現はわれわれの情動処理を促進する可能性を示唆した。うつ病臨床及び研究におけるオノマトペの利活用はまだ検討の緒についたばかりであり、今後の展開が期待される。オノマトペは日本語に特徴的であり、日本独自のカウンセリング技法を導く可能性もあり、本研究はその萌芽研究としての意義を認める。予備実験の結果、実験で使用を予定していた情動刺激がターゲット情動を適切に喚起できない可能性が考えられた。本研究のように情動喚起時の事象を研究する場合、ターゲット情動を適切に喚起できるかどうかは極めて重要である。当初使用を予定していたGross and Levenson (1995)の情動刺激は、これまで一定の妥当性・信頼性を確認されてきたが、慎重を期すため、新たな情動刺激の設定が必要と考えられた。上記のように、実験の精度をあげるために予備実験を繰り返しことにより研究実施に遅れが生じている。研究計画に大きな瑕疵はないと判断されることから、引き続き本研究の実施を進めていく。但し、H28年度が実施の最終年度にあたることから、計画の遅れを挽回するよう鋭意取り組む。また一定のデータや成果がまとまった段階で、学会発表等を積極的に行い、研究全体の精度をあげていく。臨床心理学研究計画に大きな瑕疵はないと判断されることから、引き続き、実験及びインタビュー調査を進めていく。また一定のデータや成果がまとまった段階で、学会発表等を行い、研究全体の精度をあげていく。実験参加者にターゲット情動や意味のある情動状態を喚起させるため、予備実験を含めた入念な実験方法の策定が欠かせないが、実験Iではターゲット情動を喚起させる刺激の選定において、実験IIでは実験場面の設定に想定以上の時間を要したため研究実施に遅れが生じたため。実験において使用を予定していた既存の情動喚起刺激に不備が認められたため、新たに情動喚起刺激を設定する必要が生じた。それに伴い、予備実験を繰り返した結果、当該年度において本実験を実施できなかった。実験Iにおいては本実験を終え、実験IIにおいても本実験に移行し、実施を重ねデータを蓄積している状況にある。実験IIIにあたるインタビュー調査においても速やかに実施する。また一定のデータや成果がまとまった段階で、学会発表等を積極的に行い、研究全体の実施を完遂する予定である。次年度使用額のほとんどすべては実験参加者への謝金であり、次年度において本実験を速やかに実施し、使用する予定である。
サルモネラ属菌由来のクエン酸輸送タンパク質の精製と高次構造の解析

能動輸送は、細胞内の恒常性維持や栄養物の取り込み、有害物の排出などにおいて重要な役割を果たしている。しかしながら、その機能を担っている輸送タンパク質の高次構造と機能の関係については、いまだ不明な点が多い。本研究においては、ネズミチフス菌(Salmonella typhinmurium)のCitAクエン酸輸送タンパク質の基質認識が変化した変異株を分離し、その変異部位を同定することによってクエン酸輸送タンパク質の構造と機能の関係を解析した。通常CitAタンパク質が基質として認識できないイソクエン酸を利用できるようになった変異株を単離し、9株の変異アミノ酸残基を同定した。その結果、それぞれの変異株において単一アミノ酸残基の置換が認められ、計7カ所のアミノ酸残基に変異が見つかった(2株は同一アミノ酸残基の変異)。そして、それらのアミノ酸残基をCitAタンパク質の推定トポロジーモデル上に位置付けた。同定された変異アミノ酸残基は、一次構造上、隣接した位置に存在していなかったが、高次構造上基質認識部位またはその近傍に位置することが示唆された(論文投稿中)。本研究の結果より、輸送タンパク質の基質認識と高次構造(特に膜貫通領域とループ領域の関係)に関する重要な情報が得られた。現在タンパク質の高次構造を決定するための最も有力な方法は、X線結晶構造解析である。そのためには、輸送タンパク質を大量に精製し、結晶化する必要がある。一般的に、輸送タンパク質のような膜タンパク質の大量発現、精製は極めて困難であり、結晶化にいたってはほとんど成功例がない。本研究においてクエン酸輸送タンパク質の精製を行うことはできなかったが、今後は大量発現系を構築することによって輸送タンパク質の精製と詳細な高次構造の解析を目指したい。
CRISPRノックアウトライブラリーを用いた大腸癌転移機構の解明

CRISPR-Cas9によるノックアウト技術と次世代シークエンサーを用いた網羅的解析手法により大腸癌転移機構の解明、治療法の開発を目指す。レンチウイルスライブラリーを感染させ癌細胞株1細胞毎に1遺伝子をノックアウトした後、癌転移に深く関わるとされる上皮間葉転換を誘導する。上皮間葉転換の形質の高い集団と低い集団を分離し、網羅的シークエンスを行うことで上皮間葉転換に促進的に働く遺伝子群、抑制的に働く遺伝子群を同定する。つぎに実際にその遺伝子についてin vitro、in vivo実験により機能を解明する。
新しい安全保障 新世代の脅威と権力分布変動のなかで

安全保障に関する新たな学術研究の展開を踏まえ、研究重点型大学連合(IARU)安全保障プロジェクト、ならびに五大学安全保障研究プロジェクトの両者における国際共同研究の日本チームとして、(1)新世代の脅威とそれに伴う安全保障リスク概念の変化、(2)国際的権力配分の移動に伴う脅威認識の変化、(3)新安全保障概念と旧安全保障概念の接合の三点について、解明を行った。共同研究の初年度として、研究成果を発表する集会を東京大学を会場として準備した。大変残念なことに、オレ・ウィーバー・コペンハーゲン大学教授の都合によって開催を延期せざるを得なかった。ウィーバー教授は安全保障化概念を提唱したこの分野の世界的な研究者であり、氏の参加は欠かせないためである。そのため、本年度の作業は研究の準備段階に留まることになった。(1)「新しい安全保障」に関する研究について、(1)安全保障概念の再検討、殊にsecuritization(安全保障化)の概念措定と外延の確定、(2)非伝統的安全保障分野の意味、殊に非伝統的脅威の多様な類型の措定を行った。この目的から、日本人参加者のみによるワークショップを東京大学を会場として開催した。その過程において、安全保障化概念はその使用される文脈によって全く異なる意味を持つ危険があることが確認されるとともに、伝統的安全保障分野との差異は自明ではないことも明らかとなった。(2)2008年12月12日から14目まで、プリンストン大学にて開催された安全保障再検討国際会議に参加し、現在の研究成果について報告を行った。これは毎年開催される国際会議であるが、日本の研究グループが研究成果を発信する国際的舞台として大きな意味を持つものである。共同研究の中間年として、研究成果を発表する集会を東京大学を会場として開催するとともに、関連する研究分野について内外の研究者と成果の交換を行った。(1)2009年9月28日・29日の両日、東京大学山上会館において「新しい安全保障」と題する研究集会を開催し、本研究参加者全員から報告を得た。これは、前年度に開催を予定した集会が、オレ・ウィーバー・コペンハーゲン大学教授の都合によって開催が延期されたものである。この成果報告と討論を受けたものが、最終報告の中核となる予定である。(2)上記の会合に先立ち、9月21日・22日の両日、より東アジア安全保障の展望に焦点を絞った集会を、同じく東京大学山上会館において開催した。この会合では実務家からの問題提起を得ることに主眼を置き、研究の内容が実務における政策選択と結びついた内容となるように留意した。(3)2009年12月11日から13日まで、プリンストン大学にて開催された安全保障再検討国際会議に参加し、東京グループの研究成果を報告するとともに、意見を聴取した。共同研究の最終年度を迎え、まず研究重点型大学連合(IARU)との協力による研究について、グループA「安全保障概念における利益体系と信条体系」に関する研究のとりまとめを、ウィリアム・タウ(オーストラリア国立大学教授・本研究班主任)による課題設定のもと、栗栖薫子と西谷真規子が行った。主要な論点はテロリズムを始めとする非国家的行為主体による脅威醸成である。次に、グループB「国際政治における権力配分の変動と国際紛争」においては、東アジア安全保障研究プロジェクトのプリンストン大学側責任者ジョン・アイケンベリー教授と、東京大学側責任者藤原帰一(研究代表者・本研究班主任)の協力により、主として東アジアにおける中国の相対的台頭が脅威認識をどのように変えているのかについて検討を行った。その成果は、2010年12月10日・11日に北京大学を会場として開催された五大学東アジア安全保障研究プロジェクトワークショップにおいて発表された。代表者・分担者による研究報告は研究集会提出ペーパーとプレゼンテーションという形態をとっており、学術誌に採択・掲載された論文はまだない。現在のところ、Politics and Society誌の特集号に掲載すべく、編集部と契約交渉を進めている。
デュアルスキャンを用いた大学生における内臓脂肪量の変化に関する研究

メタボリックシンドローム(Mets)発症の予防には、Metsが急増する20-30歳代に介入の焦点をあて、発症リスクの高い群を同定する必要がある。そこで、大学生における1年間の内臓脂肪面積(VFA)の変化と、Mets構成因子(腹囲・血圧・脂質・血糖)並びに遺伝・環境因子の関係を検討した。1年間のVFA変化は、男性は有意に増加、女性は有意に低下した。VFA増加とMets構成因子の変化量を検討すると、男性の腹囲と弱い相関を認めたが、その他の因子や女性では有意な相関を認めなかった。VFA増加と生活習慣の検討では、喫煙との関連性を認めた。遺伝因子の検討では、同意取得数が少なく、関連性を評価できなかった。腹部内臓脂肪蓄積を要因とするメタボリックシンドローム(Mets)は心血管病の重要なリスクであり、40-74歳の男性の4人に1人がMetsである。Mets発症を予防するには、Metsが急増してくる20ー30歳代に、介入の焦点をあて、この時期に、Mets発症リスクの高い群を同定することが必要である。しかしながら、Mets発症に遺伝的因子、環境因子がどのように関わり腹部内臓脂肪面積の変化を来しているか詳細な検討は行われていない。そこで、本研究では、長崎大学在学期間中に内臓脂肪面積の変化を経時的に追跡し、Metsとの関連性を検討する。解析項目は、内臓脂肪面積の変化量とMets構成因子(腹囲、血圧、脂質、血糖)との関連性ならびに、内臓脂肪蓄積の変化を来す背景として、遺伝的因子、環境因子との関連性を検討する。特に「メタボリックシンドローム」予防と改善の観点から若年者の内臓脂肪量の変化に着目し、Mets構成因子とその背景にある遺伝・環境因子を明らかにする。大学在籍期間内に、デュアルスキャンを用いて、1年以上の間隔をあけた内臓脂肪面積の測定を2回行い、変化量を観察する。測定した内臓脂肪面積の変化量とMets構成因子(腹囲、血圧、脂質、血糖)との関連性を検討する。また、遺伝的因子、環境因子との検討では、遺伝的因子として、日本人で関連の高いとされる肥満関連遺伝子多型(β3-AR, β2-AR,UCP1等)との関連を検討する。環境因子として、運動習慣あるいは朝食摂取習慣との関連を検討する。Mets発症を予防するには、Metsが急増してくる20-30歳代に、介入の焦点をあて、この時期に、Mets発症リスクの高い群を同定することが必要である。特に「メタボリックシンドローム」予防と改善の観点から若年者の内臓脂肪量の変化に着目し、Mets構成因子とその背景にある遺伝・環境因子を明らかにすることを目的とした。H26年度とH27年度に各1回、身体測定(身長、体重、血圧、BMI、ウエスト周囲径)、生理検査(デュアルスキャンによる内臓脂肪面積の測定)、生活習慣の調査(喫煙、食習慣、運動習慣の聴取)、採血を行った。解析は、内臓脂肪面積と生活習慣の関連性の検討を行った。内臓脂肪面積は、H26年度;男性42.7±25.7 cm2、女性35.8±14.1 cm2、H27年度;男性42.7±25.7 cm2、女性35.8±14.1 cm2と男女とも、内臓脂肪面積の平均値はMetSの診断基準100cm2と比べると低い値であった。1年間の内臓脂肪面積の変化量の平均は、男性では3.0±16.7 cm2と有意に増加し(P<0.001)、女性は-2.3±13.5 cm2と有意に低下した(P<0.001)。内臓脂肪面積の増加と生活習慣の検討では、喫煙との関連性を認めた。申請時の計画では、内臓脂肪面積の測定を1,2年生時に一回と3,4年生時に一回の最低二回測定する事を予定していたが、健診対象者の兼ね合いがあり、内臓脂肪測定の対象を3年生時と4年生時の1年間以上の間隔をあけた2回へと変更した。H26年度に第一回目、H27年度に第二回目の身体測定(身長、体重、血圧、BMI、ウエスト周囲径)、生理検査(デュアルスキャンによる内臓脂肪面積の測定)、生活習慣の調査(食習慣、運動週間の聴取)、採血を予定した。予定通り、第一回目の身体測定、生理検査、生活習慣の調査、採血ならびに第二回目の身体測定、生理検査、生活習慣の調査、採血が終了した。内臓脂肪面積の変化量の検討、内臓脂肪面積と生活習慣の関連性の検討を行った。ただし、H27年度以降の計画として、生化学検査、肥満関連遺伝子多型の解析を予定していたが、生化学検査、肥満関連遺伝子多型の解析が行えていない。