hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺線維化発症におけるCOX-2の機能関与とその調節に関する研究

間質性肺炎/肺線維症には原因不明な特発性肺線維症の他、薬剤や放射線、膠原病などによっておこる続発性肺線維症がある。その発症機序はいまだ不明な点が多く、有効な治療法も少なく予後不良な疾患である。そこで、我々は間質性肺炎/肺線維症の発症機序を解明するために、マウスにブレオマイシンを持続皮下投与し、間質性肺炎/肺線維症のモデルを作製した。ブレオマイシン投与1,2,3,4,5,6および8週後に肺を摘出した。肺の組織学的変化をみた基礎的検討では、肺病変はブレオマイシン投与4週頃から発現し、徐々に進行していくことが示された。また、間質性肺病変は胸膜直下の肺組織に強く認められ、人の特発性肺線維症や膠原病による肺線維症と類似の組織所見がみられることが分かった。我々は全肺を用いてtotal RNAを抽出し、ノーザンブロット法にてcyclooxygenase(COX)-1およびCOX-2のmRNAの発現を測定し、非投与群の発現結果と比較検討した。その結果、COX-1 mRNA発現はブレオマイシン投与群と非投与群の間に有意な差は認められなかったが、COX-2 mRNAの発現はブレオマイシン投与群が非投与群に比べて、やや低い結果が得られた。恒常的に発現しているCOX-1と比較してCOX-2は炎症時に発現増強することが知られていることから種々の炎症性疾患に関与している可能性が示されている。本研究によってCOX-2は肺の線維化に対してはむしろ抑制的に働いており、COX-2発現の低下が肺線維化病態に深く関与している可能性があることが示唆された。
難民出身のモン(Hmong)と国家に関する人類学的研究

2018年度は、ラオスから難民としてフランスに移住した少数民族であるモン(Hmong)が、どのように国家と交渉しながら自律的な領域を作っているのかを明らかにするという全体の研究目的へ向けて、前年度の研究成果を発表するとともに、さらなるフィールドワークおよび理論的検討を実施した。2017年度に実施した2度のフィールドワークに基づき、第52回日本文化人類学会研究大会において「『植え替えられた』平等主義」のタイトルで発表を行った。本発表は、難民としてフランスに来たモン(Hmong)農民が、どのようにして平等性とヒエラルキーという二つの社会イメージのあいだの葛藤を生きているかを記述的に明らかにするものである。また、『移動する人々:多様性から考える』を共編し、その中で人の移動研究をアプローチを検討した「移動のイメージを豊かにするために」と、フランスのモン難民に対する理論的アプローチを精査した「移民と国民の連続性:フランスのモン(Hmong)の事例から」を発表した。並行して、フランスにおいてフィールドワークを一度実施した。2018年10月25日から11月16日にかけて、南フランスのニーム周辺地域において調査を実施した。この調査では、モン農民と国家の関係、モン・コミュニティ内での平等性とヒエラルキー、およびフランス領ギアナのモンとの関係性について、主に情報を収集した。2019年4月20日から5月20日にかけてフランス領ギアナで実施する調査におけるデータと合わせて、ここまでの調査の成果の一部をまとめ、第53回日本文化人類学会研究大会において「部分的アナキズム」のタイトルで発表する予定である。以下のような理由から、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。南フランスでのフィールドワークは、すでに十分に構築された現地の研究協力者との関係に基づき、順調にデータ収集を継続できている。「統治をかわす実践とその認識」および「平等性とヒエラルキーの動態」については、これまでの成果を第52回日本文化人類学会研究大会において発表したが、その後もデータを蓄積できており、それらは第53回日本文化人類学会研究大会の発表に盛り込まれる予定である。また、これまでアクセスが困難であった宗教的実践についても徐々に研究協力者との関係が構築できており、今後いっそうのデータの収集が見込める。フランス領ギアナでの調査は研究代表者の体調の事情により2018年度内には実施できなかったが、2019年4月20日から5月20日に実施するため、実施予定期間に数カ月のずれが生じるだけで大きな遅れとはならない。仏領ギアナでは、前年度のフィールドワークにおいて研究協力者との関係構築が進んでおり、それに基づきフランスから新規に移住してきたモンについての調査を推進する。理論的検討では、「平等性とヒエラルキー」についての検討を進め、その一部を第52回日本文化人類学会研究大会において発表することができた。さらに二本の論文を執筆し、それらは2019年度中に発表される予定である。現時点までは順調に進行しているため、今後は「主権」の問題系と「平等性とヒエラルキー」の問題系の統合、および調査データとの結合を進めていくことを予定している。フィールドワークに関しては、これまでのフィールドデータがさらに「厚く」なるように充実させていく方針である。南フランスでは、(a)モン農民の農業実践と国による管理、(b)モン・コミュニティにおける平等性とヒエラルキーについてのデータを、聞き取りと参与観察を通して収集してきた。これらは当事者にとって必ずしも話しやすい主題ではないため、一度に多くのデータを得ることは難しい。これまで構築してきた研究協力者との関係を通して、粘り強くデータ収集を継続する。この点に関して、フランス領ギアナでは現在もまだ研究協力者との関係構築の途上にある。フィールドワークに必然的にともなう不確実な状況のなかにあって、慎重かつ着実に関係構築を前進させていく必要がある。それによって、移住者のライフ・ヒストリー、フランス領ギアナの既存のモン・コミュニティとの関係性や、新規住民が開拓した集落における社会関係、地方政府や他の民族集団との関係性についてのデータ収集を推進する。理論的検討に関しては、2017年度に「主権」、2018年度に「平等性とヒエラルキー」についての検討を行ったため、今後はこれら二つの問題系の統合と発展をすすめ、さらに調査データとの結合によって中間成果としてまとめていく予定である。理論的検討とフィールドワークの両面から、研究課題である国家と難民出身のモンの関係について今後の研究の基礎となる検討を行った。理論に関しては、とくに「主権」の人類学について検討を行い、その成果の一部を『Lexicon現代類学』に所収の「主権」「価値と倫理」として発表した。また、グローバリゼーションと国民国家の関係についての研究を主導する人類学者アパドゥライの理論の今日的含意について検討し、『はじめて学ぶ文化人類学』所収の「アルジュン・アパドゥライ」として発表した。さらに、より広く国家についての人類学的研究をレビューした「国家とグローバリゼーション:『国家のない社会』を想像する」を執筆した。同論文は『文化人類学の思考法(仮)』(世界思想社より刊行予定)に所収される。これらの論文を通して、本研究課題の主要概念である「部分的主権」および「ポストナショナルな想像力」の位置づけを明確化した。並行して、フランスおよびフランス領ギアナで二回のフィールドワークを実施した。2017年8月26日から9月17日にかけては、南フランスのニーム周辺地域において調査を実施した。

この調査では、モン農民と国家の関係、モン・コミュニティ内での平等性とヒエラルキーについて主に情報を収集した。2018年3月7日から26日にかけてはフランス領ギアナで調査を実施した。この調査では、同地でのモン・コミュニティの現状についての基本的データを収集するとともに、地方政府や他の民族集団との関係性について調査した。とりわけ、フランス本土からの新規モン移住者の状況について、今後につながる貴重な情報が得られた。予備調査および89月の調査を整理し、論文「移民と国民の連続性:フランスのモン(Hmong)の事例から」を執筆した。同論文は『強制的な移動/流動(仮)』(晃洋書房より刊行予定)に所収される。以下のような理由から、本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる。南フランスでのフィールドワークは、課題採択以前の予備調査において現地の研究協力者との関係が十分に構築されていたため、本研究課題が対象とする「統治をかわす実践とその認識」や「平等性とヒエラルキーの動態」といった困難を伴う主題についての情報を順調に入手することが可能であった。本年度に執筆した論文「移民と国民の連続性:フランスのモン(Hmong)の事例から」は、ここで得られた情報によって執筆することができた。ただし、一度目のフィールドワークでは十分に入り込めない(とくに宗教的実践などの)側面もあったため、二回目以降のフィールドワークにおいてより深く追求する必要があることも明確化したといえる。フランス領ギアナでの調査ははじめてであったが、研究協力者の大きな貢献によって、現地での社会関係を構築するとともに基礎的なデータを得ることができた。同地での調査はまだ初期の段階にあり研究成果を発表できるまでには達していないが、今後の調査進展のために必要な基礎を十分につくることができた。理論的検討では、予定されていた通りに「主権」の人類学に関する検討を行い、論文執筆を通して本研究課題の理論的枠組みの構築を進めることができた。この理論的枠組みでフィールドで得られたデータを分析していくことが今後の課題になる。そのためには、「平等性とヒエラルキー」に関しても理論的検討を進める必要があると考えている。2018年度は、ラオスから難民としてフランスに移住した少数民族であるモン(Hmong)が、どのように国家と交渉しながら自律的な領域を作っているのかを明らかにするという全体の研究目的へ向けて、前年度の研究成果を発表するとともに、さらなるフィールドワークおよび理論的検討を実施した。2017年度に実施した2度のフィールドワークに基づき、第52回日本文化人類学会研究大会において「『植え替えられた』平等主義」のタイトルで発表を行った。本発表は、難民としてフランスに来たモン(Hmong)農民が、どのようにして平等性とヒエラルキーという二つの社会イメージのあいだの葛藤を生きているかを記述的に明らかにするものである。また、『移動する人々:多様性から考える』を共編し、その中で人の移動研究をアプローチを検討した「移動のイメージを豊かにするために」と、フランスのモン難民に対する理論的アプローチを精査した「移民と国民の連続性:フランスのモン(Hmong)の事例から」を発表した。
低消費電力自発光液晶システムの構築

平成14年度は、2,1,3-ベンゾチアジアゾール環の4,7位のフェニル基のパラ位にアルコキシ基、アルコキシメチル基、エステル基、エテニル、エチニル基などの炭素-炭素不飽和基を持つ対称構造の色素化合物を合成して、それらの吸収、発光スペクトル、及び液晶中における発光2色性比を評価し、蛍光化合物の構造と発光2色性比との相関について検討した。平成15年度は、上記の検討を更に非対称構造の色素化合物に展開すると共に、新たに、直線棒状分子であるターフェニルを基盤骨格とし、これに柔軟な側鎖基を導入し、更に2,1,3-ベンゾチアジアゾール環を種々の位置に縮環させた2,1,3-ベンゾチアジアゾロターフェニル蛍光性複素環色素を合成して、吸収、発光スペクトル特性、及び熱物性の測定を行った。その結果、これらの蛍光性複素環色素は、溶液、固体のいずれの状態でも強蛍光性であること、液晶相を発現すること、液晶相においても強蛍光性であること、液晶温度範囲は2,1,3-ベンゾチアジアゾール環の縮環位置に強く依存すること、及び構造の適切な設計により液晶温度を室温付近まで低下させることが可能であること、芳香環の少ない2,1,3-ベンゾチアジアゾロビフェニル誘導体は液晶相を発現しないこと、などの知見を得た。液晶に蛍光色素を加えて、太陽光や室内光を利用した省エネルギー型自発光液晶ディスプレイの開発を目的として、高2色性強蛍光色素の探索を行っている。この蛍光色素には、濃度消光がない、色素分子の向きにより発する蛍光の強弱の比(2色性比:S)が大きい(>0.7)、液晶に対する溶解性に優れている、配向性が良い、ことなど求められる。本年度は、2,1,3-ベンゾチアジアゾール環を基本骨格とする棒状構造の芳香族化合物を合成し、それらの吸収、発光スペクトルの測定及び市販の液晶(MLC-2039)中における蛍光2色性評価について検討して、以下の知見を得た。(1)2,1,3-ベンゾチアジアゾール環の4,7位のフェニル基のパラ位にアルコキシ基、アルコキシメチル基、エステル基を導入した誘導体では、吸収、発光の波長に及ぼす置換基鎖長の影響は小さい。電子供与性置換基、エテニル、エチニル基などの炭素-炭素不飽和基は、吸収、発光の波長を長波長シフトさせ、電子吸引性基は短波長シフトさせる。(2)4,7-位にフェニルエテニル基、フェニルエチニル基を導入した2,1,3-ベンゾチアジアゾール体では、吸光度、発光強度が増大した。(3)長鎖置換基は2色性を向上させるが、原子数6付近で飽和する傾向が見られた。(4)2,1,3-ベンゾチアジアゾール環と芳香環を炭素-炭素不飽和結合で結合した化合物では、三重結合よりも二重結合が蛍光二色比向上に有効である。また、直線棒状分子であるビス(フェニルエチニルベンゾチアジアゾール)誘導体は、高温領域で液晶相を示すことを見い出した。これは、柔軟な側鎖基を持たない化合物が液晶相を示した数少ない例である。液晶に蛍光色素を加えて、太陽光や室内光などの外部光を利用した省エネルギー型自発光液晶ディスプレイの開発を目的として、高2色性強蛍光色素の探索を平成14-15年度にわたって行った。本研究では、強蛍光性の4,7-ジアリール2,1,3-ベンゾチアジアゾールを基本骨格とする棒状構造の芳香族化合物を合成し、それらの吸収、発光スペクトルの測定及び市販の液晶(MLC-2039)中における蛍光2色性評価について検討し、以下の知見を得た。(1)4,7位フェニル基のパラ位にアルコキシ、アルコキシメチル、エステル基は、吸収、発光の波長に及ぼす置換基鎖長の影響は小さい。(2)長鎖置換基は2色性を向上させるが、原子数6付近で飽和する傾向が見られた。(3)4,7-位にフェニルエテニル基、フェニルエチニル基を導入した

2,1,3-ベンゾチアジアゾール体では、吸光度、発光強度が増大した。(4)上記に基づき、4,7位にチオフェン環を導入した赤色発光2色性強蛍光色素を合成した。(5)他の蛍光色素と組み合わせることにより、高2色性発光液晶システムを開発した。(6)2,1,3-ベンゾチアジアゾール環と芳香環を炭素-炭素不飽和結合で結合した化合物では、三重結合よりも二重結合が蛍光二色比向上に有効である。(7)2,1,3-ベンゾチアジアゾール環がターフェニル骨格に縮環体した化合物では、縮環位置により液晶相、発現温度を制御できることを見い出し、これに基づき室温高2色性強蛍光液晶を創製した。(8)直線棒状分子であるビス(フェニルエチニルベンゾチアジアゾール)誘導体は、高温領域で液晶相を示すことを見出した。これは、柔軟な側鎖基を持たない化合物が液晶相を示した数少ない例である。
超高効率化合物半導体量子細線発光ダイオードの開発

化合物半導体高効率発光ダイオード(LED)は21世紀の省エネルギー・長寿命の照明光源として大きな注目を集めているが、従来の平坦基板LEDの場合、界面での全反射、電極による遮蔽、基板による吸収などの原因によって半導体内部で発生した光を高い効率で外部へ取り出すことは非常に難しい。本研究は、予め加工を施した形状基板上への選択成長に基づく自然放出光の制御技術を利用し、従来デバイスの光取出し効率を遥かに超える半導体LEDをより簡単なプロセスで実現することを目的として、以下の重要な成果が得られた。1.電流注入・発光領域分離型LEDの提案・試作:我々は形状基板上に成長した半導体ナノ構造のバンドギャップエネルギーが結晶面によって変化する性質に着目し、電極による光の遮蔽を大幅に抑制できる電流注入・発光領域分離型という新しいタイプのLEDを提案した。すなわち、電流注入のためのオーミック電極をバンドギャップエネルギーの高い結晶面にのみ選択的に形成し、注入されたキャリアがバンドギャップエネルギーの低い結晶面に移動してから発光させることによって、従来構造で問題となっていた金属電極による光の遮蔽を完全になくすことが原理的に可能になった。2.新しい自然放出光の高効率制御現象の発見:V溝形GaAs基板の(001)平坦面に成長した横幅1μm以下の量子井戸発光の外部取出し効率および内部量子効率はともに、量子井戸構造の周辺をA1組成の高い障壁層で囲むことにより、飛躍的に向上される現象を発見した。具体的に、Al_<0.65>Ga_<0.35>As障壁層で囲んだGaAs/Al_<0.3>Ga_<0.7>As量子井戸の自然放出光は60%を超える効率で外部へ取り出せ、また室温における発光の内部量子効率はAl_<0.65>Ga_<0.35>As障壁層のない試料に比べて10倍以上も高いことが判明した。現在、この現象を利用した高効率LEDの開発を進めている。本研究の目的は、V溝形基板に基づく光取出し効率の極めて高い半導体発光ダイオードの開発である。本年度では、「電流注入領域・発光領域分離型」という全く新しいタイプの発光ダイオードを提案し、その動作特性の実証を行った。この発光ダイオードの動作原理は、電流注入のためのオーミック電極をバンドギャップエネルギーの高い結晶面(V溝の傾斜面)にのみ選択的に形成し、注入されたキャリアがバンドギャップエネルギーの低い結晶面(V溝間の平坦面量子井戸およびV溝底の量子細線)に移動し、そこで発光させることによって電流注入領域と発光領域とを空間的に分離することである。これによって、従来のデバイスで問題となっていた金属電極による光の遮蔽を完全になくすことが原理的に可能になり、光の取り出し効率が著しく向上されるものと期待される。次に、AlGaAs/GaAsを材料として用い、上記発光ダイオードの作製を行った。試料は標準的な有機金属エピタキシー法を用いて周期4μmのGaAs基板上に成長した。活性層はGaAs/Al_<0.3>GaAsの単一量子井戸である。表面側のオーミック電極はセルフアライン的な手法を用いて、V溝間の平坦面および傾斜面の一部を露出させるように、V溝の一部にのみ選択的に形成した。このように作製したデバイスの発光スペクトルを測定した結果、平坦面量子井戸およびV溝底量子細線から傾斜面量子井戸よりもかなり強い発光が観測され、傾斜面から注入されたキャリアが効率よく平坦面量子井戸および量子細線に移動したことがはっきりと確認できた。室温、連続動作の条件において、サイズ1mm^2のチップから約15%の光取出し効率が得られている。

これは、従来の平坦基板の場合に比べて、10倍以上高い光取出し効率である。本研究の目的は形状基板に基づく光取出し効率の極めて高い半導体発光ダイオードを開発することである。平成17年度では、電流注入用の電極をバンドギャップエネルギーの高い結晶面にのみ形成する「電流注入・発光領域分離型」発光ダイオードを提案し、V溝GaAs基板上に成長したGaAs/AlGaAs量子井戸構造を用いてその実証に成功した。サイズ1mm^2のチップから、室温・連続動作の条件において、従来の平坦基板デバイスに比べて約10倍高い15%の光取出し効率が得られている。光取出し効率をさらに向上させるため、基板による吸収を抑制することが重要であると考えられる。そこで、平成18年度では、V溝間の(001)平坦面および(111)A傾斜面の一部を選択エッチングで除去した後、GaAs基板の一部をさらに選択的に除去するデバイスを提案し、その試作を行った。しかし、このデバイスにおいて、量子細線で発生した光は主にV溝ストライプに沿って進み、試料の端面から外部に出射することが分かった。これは、GaAs基板の一部を除去した試料においてV溝ストライプに沿って強い導波路効果が発生しているのではないかと推測している。したがって、GaAs基板の除去による基板吸収抑制効果を顕著に発現させるためには、V溝断面の寸法を発光波長より十分大きくしV溝ストライプ方向の導波路効果の抑制が重要であると分かった。さらに、18年度の研究において、(001)平坦面量子井戸発光の取出し効率は、Al_<0.3>GaAs/GaAs量子井戸構造の上下をAl_<0.65>GaAs層で挟み、簡単な導波路構造にすることによって著しく増大される現象を発見した。この現象によって、幅0.5μmの(001)平坦面量子井戸は4.5Kにおいて平坦基板上に成長した量子井戸より5倍も強い発光を示した。現在、この現象を利用した高効率発光ダイオードの作製を進めている。平成18年度では、V溝形GaAs基板の(001)平坦面に成長した横幅0.5μm程度のAl_<0.3>Ga_<0.7>As/GaAs量子井戸の自然放出光は、量子井戸の上下をAl組成の高いAl_<0.65>Ga_0.35As光閉じ込め層で挟むことによって60%を超える効率で外部こ取り出せる現象を見出した。平成19年度では、光学的手法を用いた上記現象の発現メカニズムの解明とともにそれを利用した高効率貴光ダイオードの作製を行った。まず、発光メカニズムについては、角度分解ホトルミネセンスで発光強度の空間分布を調べたところ、発光はV溝の垂直方向においていくつかの非常に誓い発光ロープを持っていることが分かった。これは、平坦基板発光のLambertian分布と全く異なり、光は強い指向性を持って放射していることを意味する。この結果は、本研究で見出した発光効率の増加大現象が(001)平坦面部における電磁波状態密度の強い不均一性によるものであることを示唆する。上記現象を発光ダイオードの光取出し効率向上に利用するためには、電流を001)平坦面に効率的に注入させることが重要である。
英語の不定代名詞の通時的研究

平成17年度平成19年度の3年間に、著書1点と学術論文6点を公刊し、学会発表を4回行なった。研究課題に直接関わる成果は次の3点に集約できる第一に、不定冠詞a/anが13世紀以降に数量詞oneから発達して以来,2種類の配分用法('many one'のような「不定代名詞+one」と'many a'型の「不定代名詞+a+単数名詞」)が対立するようになるが、15世紀から17世紀初頭までの約200年間に両者が韻律、語形成、情報構造の観点からどのような特徴を示すかを明らかにした。第二に、中英語から現代英語までのoneで始まる諺を分析し、i)oneは用法によって意味が異なり、非独立の限定用法では数詞の「1」が基本であるが、独立用法では一般に「人」を表し、a manと交替し得る、ii)manで始まる場合、a manとなる例が最も多く、a womanと対比されない限り「男」を意味することはないiii)無冠詞のmanとmenで始まる場合、「女」を表す語と対比されない限り「男」は表さない、などの結果を得た。第三に、不定代名詞の語尾の脱落過程を形容詞と対比しながら分析し、i)manyなどの複数形の語尾eは使用頻度が高く、慣用的な場合に脱落しやすい、ii)形容詞の場合、Mandeville's Travelsでは、「強変化・単数形ては無語尾、それ以外の屈折形ではeを伴う」という一般化の例外が多く見られる、iii)これらの例外は無原則ではなく、三つの型に分類でき、それぞれに無標・有標の語形が存在し、iv)限定用法の場合には「有標の語形は主要語である名詞の後位置という有標の位置を占めることはない」という原則が確立していることを明らかにした。上記以外の公刊された著書・論文のうち、『英語の語形成一通時的・共時的研究の現状と課題』所収の「古英語の語形成」(210-277頁)は平成14平成16年度の科研費による研究成果の一部である。興味深い結果が得られたものについては、平成17年12月4日(日)に開催された日本中世英語英文学会第21回大会において「中英語の不定代名詞再考」と題する研究発表を行った。その要旨は以下のとおりである。チョーサーはa +単数名詞を限定する数量詞として、many, ech, everichを用いているが、oonと結合または共起する数量詞もmany, ech, everichに限っている。興味深いことに、彼はmany a/ech a/evericha +単数名詞は新情報を担う場合に用いるが、これらの形式に対応するmany oon, echoon, everichoonという形式は旧情報を担う場合に限っている。さらに、後者の形式については、oonはすべて詩の行末に配置され、脚韻に関与していること、および、文の不可欠な構成素となっていないことから、既出の名詞(句)または代名詞を強調するのが目的であることが分かる。散文や詩の行中で生じる例は少数であり、上記の分布上の原則を逸脱することになるが、すべて新情報を担っている。

上記の発表は、「『カンタベリ物語』の不定代名詞」として『文藝言語研究』(言語篇49号、17-32頁、平成18年3月31日刊行予定)に掲載される。その他の分析結果については、平成18年5月19日(金)に名古屋大学で開催される近代英語協会第23回大会において「英語の数量詞とoneの結合と共起について」と題して研究発表を行う。本年度は、散文についてはMandevill's TravelsとPastonLetters and Papers、韻文についてはジョン・スケルトンのすべての詩、スペンサーのThe Faerie Qveen(1590)、シェイクスピアの作品中の韻文形式で書かれた部分を対象に、不定代名詞を抜き出し、分析可能な状態に整えた。ついで、英語の諺に中英語から現代英語まで不定代名詞が豊富に合まれていることに鑑み、oneに焦点を当てて具体例を抽出し、分析した。後期中英語の数量詞とoneの複合と共起、および、初期近代英語の不定代名詞とoneとの共起および複合については、1590年がeach, many, every, some, anyとoneが複合または共起する境界となっていることに着目し、詳細な分析を行なった。この結果は、近代英語協会第23回大会(平成18年5月19日(金)、名古屋大学)において「英語の数量詞とoneの結合と共起について」と題して研究発表を行い、論文としては、「英語の複合不定代名詞の史的発達」を『文藝言語研究』(言語篇50、pp.1-28、2006年10月31日刊)に発表した。ついで、諺の中のoneを分析した結果については、「英語の諺における。oneの用法」と題して『文藝言語研究』(言語篇51、pp.13-30、2007年3月31日刊)に掲載した。この論文では諺の冒頭に位置するoneは用法によって意味が全く異なり、非独立の限定用法では数詞の「1」が基本であるが、独立用法では一般に「人」を表す、などの興味深い事実の指摘を行なった。その他、今年度は共著『英語の語形成』(2006年11月1日、英潮社刊、xvii+500pp.)に「英語の語形成」(pp.210-277)を執筆した。これは、平成14年度平成16年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))を得て行なわれた研究「ゲルマン諸語の造語法の普遍性と特殊性に関する通時的・比較言語学的研究」(課題番号:14510578、研究代表:藤原保明)の成果の一部である。本年度は1400年頃の散文Mandeville's Travels(以下、MT)と16世紀初頭のイギリスの詩人John Skeltonの詩(以下、JS)を主な対象として、これらの文献で用いられている不定代名詞の言語特徴の分析と考察を行なった。MTについては、不定代名詞と形容詞の用法が同一であることから、語尾-eの脱落過程の関係を中心に分析を進め、興味深い結果を導き出した。すなわち、たとえば不定代名詞manyの限定用法では、複数形の語尾-eは80%近くが脱落するのに対して、great,fair,goodなどの形容詞の限定用法では、この脱落は20%強にとどまっているが、このように際立った相違はmanyが「複数」を含意するという特殊性に基づく可能性があることなどを指摘した。一方、MTの形容詞は語尾-eの付加と脱落に関して、従来の一般化とは異なる制約に従っていることを明らかにし、それゆえ、中英語後期の語尾-eについては、「有標・無標の語形」および「有標・無標の語順」という新たな枠を設定して分析することの必要性を提案した。これらの事実の提示と新たな分析枠の提案は中英語後期の不定代名詞や形容詞の語尾の脱落過程の研究に寄与するものと思われる。なお、これらの研究成果の一部はすでに学会で発表し、論文としても公刊してある。JSについてはデータを抽出し、目下分析中であるので、近々結果を公表する予定である。
癌抑制遺伝子p53の新規類似遺伝子p51のクローニングおよび生物学的解析

p53は約50%のヒト腫瘍で変異が検出される重要な癌抑制遺伝子である。縮重プライマーを用いたPCR法をp53類似遺伝子の探索に適用した結果、p53に相同性のある2種のDNA断片を同定した。一方は、主に神経組織で発現するp73(解析途中にフランスのD.Caputのグループが報告)、他方は、主に筋組織、腺組織で発現する新規p53類似遺伝子p51であった。ヒト骨格筋cDNAライブラリーから単離された2種のsplicing variantの全長cDNA産物(p51A、p51B)はいずれもp53に特徴的な転写調節領域、DNA結合領域、複合体形成領域をすべて有していた。p51Aが、p73と同様にp53応答性配列を介したp21WAF1などを誘導し、細胞のアポトーシス、増殖抑制を引き起こすp53類似の活性を有する一方で、p51、p73の発現が組織特異的であること、p51の相同性がp53よりもp73に高いという構造類似性などからp51はp73に近いことが判明した。予備的な実験からp51は筋分化、骨分化に、p73が神経分化にも関与していることが示唆されている。p51、p73の正常機能の如何にかかわらず、これらはp53のG1期停止活性、アポトーシス誘導能を代償しうるので、正常p51、p73の誘導でp53の欠失した癌細胞の増殖を抑制しうる。そこで、その誘導物質探索の手がかりとしてp51、p73のプロモーターを精力的に解析している。さらに、腫瘍中の変異型p53は正常p53の機能を阻害するので、遺伝子治療の材料としてのp53の価値は低い。しかし、p51は阻害されにくく、p53ファミリー遺伝子のキメラを作成し、アポトーシス、細胞増殖抑制活性が最も強力で、腫瘍由来の変異p53に阻害を受けにくいものを検索し遺伝子治療の材料として用いていこうと考えている。
チンパンジーとボノボの対象操作と道具使用の発達

ボノボ(Pan paniscus)を対象とし、複数物体による道具の構成が必要とされる場面で、当該の道具使用に関して、ヒトによるモデル行動がある場合を設定し、実験を実施した。チンパンジーのヤシの種子割りにみられるような、ユニットメソッドによる道具の構成が可能かどうかを、明らかにすることを目的とした。11頭の飼育ボノボを対象とした第1実験の結果、3頭のおとなのボノボは、1本の棒をかき寄せ棒として使用した。1頭のおとなオスは1本の棒をプラスチックケースに投げつけた。1頭のおとなメスと8歳と4歳のオスは棒ではなくウッドウールをプラスチックケースにむけて差し出し、引き戻した。おとなのうち2頭は、棒を使用して、多様な対象操作をおこなった。第1実験でもっともアクティヴで多様な行動を示したおとなの2頭を対象として、集中的なモデル行動の提示をおこなう第2実験を実施した。その結果、1頭は、幾度か2本の棒をつなぎ合わせることができたが、そのたびに、即座に分解してしまい、できあがった長い棒を道具として使うことはなかった。もう1頭も、一貫してアクティブであり、1本の棒でなんとかプラスチックケースをかき寄せようとした。利き手である右手は、4本の指の協調で精緻な操作が可能であり、左手は常に補助的に有効に使用されていた。両手使用の対象操作技能は非常に高いレベルにある。また、1本の棒使用ではより長い棒を選択していた。使用していた棒をケージの外に手放してしまうと、それを取り戻すために、短い棒を使用し、それも手放した場合には、ウッドウールを利用するというように、複数物体を、順次利用する行動も出現した。しかし、両対象個体とも、90試行を経ても、2本の棒を組み立てて、新たな長い棒を構成し、刺激の食物をかき寄せる行動は出現しなかった。今年度は.チンパンジー乳幼児を対象として.水すくいと踏み台つくりの2種の道具使用について.実験者のモデル提示が、対象児の行動にどの程度反映されるかを検討した。いずれの道具使用も.エンリッチメントされた環境で集団飼育されているオランダ・ア-ネム群のチンパンジーによって、25歳に獲得されるものである。本研究の対象児は.母親の育児放棄によって人工哺育されている2歳児3頭(オス1、メス2)と1歳児2頭(メス2)とした。水すくいでは.タライの水をボウルですくいあげてそのままもとのタライに流し戻す動作をモデルとした。5頭のうち.2歳児メス1頭には.数回のモデル提示セッションののち.実験者の動作の要点を再現した行動がみられた。踏み台つくりについては現在も観察を継続中である。これまでに.実験者が高い所にあるターゲットの下に箱をひとつ置くところを対象児に見させた。その箱を踏み台にして.その上からジャップしてターゲットに到達する行動が前場の2歳児メス1頭に出現した。しかし.箱をターゲットの下に置くという行動は再現されず.ターゲットの下から直接ジャンプするという行動がモデル提示前よりも増加するという結果が得られた。水すくいと踏み台つくりについて.複数の物体の使用や操作のヴァリエーションをモデル提示することにより.模倣と道具使用の獲得との関連を今後.ボノボ乳幼児との比較において明らかにしていく。

チンパンジーのヤシの種子割りにみられるような、ユニットメソッドによる道具の構成が可能かどうかを、明らかにすることを目的とした。11頭の飼育ボノボを対象とした第1実験の結果、3頭のおとなのボノボは、1本の棒をかき寄せ棒として使用した。1頭のおとなオスは1本の棒をプラスチックケースに投げつけた。1頭のおとなメスと8歳と4歳のオスは棒ではなくウッドウールをプラスチックケースにむけて差し出し、引き戻した。おとなのうち2頭は、棒を使用して、多様な対象操作をおこなった。第1実験でもっともアクティヴで多様な行動を示したおとなの2頭を対象として、集中的なモデル行動の提示をおこなう第2実験を実施した。その結果、1頭は、幾度か2本の棒をつなぎ合わせることができたが、そのたびに、即座に分解してしまい、できあがった長い棒を道具として使うことはなかった。もう1頭も、一貫してアクティブであり、1本の棒でなんとかプラスチックケースをかき寄せようとした。利き手である右手は、4本の指の協調で精緻な操作が可能であり、左手は常に補助的に有効に使用されていた。両手使用の対象操作技能は非常に高いレベルにある。また、1本の棒使用ではより長い棒を選択していた。使用していた棒をケージの外に手放してしまうと、それを取り戻すために、短い棒を使用し、それも手放した場合には、ウッドウールを利用するというように、複数物体を、順次利用する行動も出現した。しかし、両対象個体とも、90試行を経ても、2本の棒を組み立てて、新たな長い棒を構成し、刺激の食物をかき寄せる行動は出現しなかった。
軟部肉腫における新規筋系マーカーArppの発現

本研究は、横紋筋特異的蛋白質Arppを新規筋系マーカーとして横紋筋肉腫診断へ応用することを日指している。昨年度までに行った免疫組織化学的解析により、軟部肉腫においてArppは横紋筋肉腫で高い陽性率を示し、その陽性率は既存の筋系マーカーと同程度か優れていることが示唆された。本年度は筋系マーカーとしてのArpp特異性をさらに裏付けるため、種々の上皮性腫瘍でのArpp発現を解析した。乳癌5例、肝癌4例、肺癌10例、食道癌4例、胃癌5例、大腸癌5例、直腸癌5例の計38例の上皮性腫瘍を対象とし、免疫組織化学染色を行なった結果、Arppの陽性率は0%(0/38)と低く、軟部肉腫に加え上皮性腫瘍でも筋系マーカーとしてのArpp特異性の高さが示された。また、免疫組織化学染色の所見を裏付けるため、超低温フリーザーに保管された横紋筋肉腫凍結材料3例から蛋白質を抽出し、抗Arppポリクローナル抗体を用いてウエスタンブロット法による解析を行った。その結果、症例により発現レベルは異なったが全例でArpp蛋白質に相当するバンドを検出し、本方法においてもArpp発現が確認された。以上より、(1)Arppは横紋筋肉腫で特異的に陽性率が高く、軟部肉腫と上皮性腫瘍を含む他の腫瘍では陽性率が低い。(2)横紋筋肉腫におけるArpp発現はウエスタンブロット法にでも確認された。(3)横紋筋肉腫に対するArpp感度は既存の筋系マーカーと同程度か優れている。ことが示唆された。したがって、Arppは新規筋系マーカーとして横紋筋肉腫の診断に応用可能であると考えられた本研究は、軟部腫瘍における横紋筋特異的アンキリン蛋白質Arppの発現を明らかにすることを目的とする。様々な組織型を含む軟部腫瘍のパラフィン包埋組織115例について、抗Arppポリクローナル抗体を用い、SAB法による免疫組織化学染色を行った。その結果、Arpp蛋白質は横紋筋肉腫において、27例中24例(89%)と高い陽性率を示した。組織亜型別では、胎児型横紋筋肉腫13例中11例、胞巣型横紋筋肉腫9例中9例、多形型横紋筋肉腫4例中4例、未分化型横紋筋肉腫1例中0例と、全ての横紋筋肉腫組織亜型で陽性であった。また、Arppは腫瘍細胞の細胞質でDiffuseに発現し、陽性細胞率は2%から、80%以上の腫瘍細胞で陽性となった症例も存在した。一方、横紋筋肉腫以外の軟部腫瘍においては88例中8例(9%)と陽性率が低かった。脂肪肉腫10例、平滑筋肉腫14例、悪性末梢神経鞘腫11例、線維肉腫2例、血管肉腫3例においてはArpp発現は認められなかったが、悪性線維性組織球腫27例中2例(7%)、滑膜肉腫11例中1例(9%)、ユーイング肉腫5例中1例(20%)および類上皮肉腫5例中4例(80%)では陽性反応が認められた。悪性線維性組織球腫、滑膜肉腫およびユーイング肉腫におけるArpp陽性反応は、横紋筋肉腫における反応より弱く、陽性細胞率も10%以下と低かった。しかしながら、類上皮肉腫においては、腫瘍細胞の30%程度で強いArpp発現が認められ、今後の検討を要した。以上より、Arppは横紋筋肉腫で特異的な発現を示す事が示唆された。今後、本結果についてさらに解析を進めるため、軟部腫瘍における他の筋系マーカーとの発現比較および、ウエスタンブロット法による定量的解析を計画している。本研究は、横紋筋特異的アンキリン蛋白質Arppの横紋筋肉腫診断マーカーとしての有用性を検討することを目的とする。昨年度までに、横紋筋肉腫27例を含む115例の軟部腫瘍症例において、Arppが横紋筋肉腫で89%と高い陽性率を示す一方、横紋筋肉腫以外の軟部肉腫では9%と陽性率が低いことが明らかとなった。以上より、

(1)Arppは横紋筋肉腫で特異的に陽性率が高く、軟部肉腫と上皮性腫瘍を含む他の腫瘍では陽性率が低い。(2)横紋筋肉腫におけるArpp発現はウエスタンブロット法にでも確認された。(3)横紋筋肉腫に対するArpp感度は既存の筋系マーカーと同程度か優れている。ことが示唆された。したがって、Arppは新規筋系マーカーとして横紋筋肉腫の診断に応用可能であると考えられた
音声データベースに基づくモンゴル系諸言語の史的変化の研究

モンゴル系諸言語にはモンゴル語、ダグル語、東部ユグル語、土族語、保安語、東郷語、ブリヤート語、カルムイク語、モゴール語等が含まれ、それらの多くは近い将来に存続が危ぶまれる「危機的言語」である。本研究では、それらの諸言語の音声データベースを構築することを第1の目的とし、それに基づいてモンゴル系諸言語の音声変化の過程を研究することを第2の目的としている。研究計画に従い、初年度は音声データベース構築と音声変化研究のためのデータ構築の作業を行った。具体的には、言語別の語彙リストの作成と入力、それに基づいた音声データ収集の作業である。言語別の語彙リストとして、「中国少数民族語言簡誌叢書」中の「保安語」「東郷語」「東部ユグル語」「土族語」「ダグル語」の巻末に付されている漢語との対訳語彙、それぞれ約千語のリストを利用することとし、これらの音声記号、漢語訳、対応するモンゴル文語形を整理し入力した。これらの語彙リストは、録音した各言語の音声データとリンクさせて、対応する漢語およびモンゴル文語から検索を可能とするためのデータである。各語彙に付した対応のモンゴル文語形は、元の言簡誌叢書には無いものであり、各言語の語彙リストの中で、同系語彙を同定するキーとなり、諸言語の音声変化を研究するための基礎データの役割を担っている。作成したデータベースをインターネットで公開することも計画の一つの柱である。ここで作成したモンゴル系諸語の語彙リストを一般に公開した。現段階では文字データだけで音声データとのリンクを付していないが、インターフェイスとコンテンツの評価を行っている。音声データに関しては、中国の研究協力者と協力して、作成した語彙リストに基づき、ダグル語と東部ユグル語の録音データを作成して、語彙ごとの切り分けとタグ付けを進めた。保安語、東郷語、土族語に関しても、音声データの収集を進めている。本研究は、モンゴル語、ダグル語、東部ユグル語、土族語、保安語、東郷語、ブリヤート語、カルムイク語、モゴール語等のモンゴル系諸言語の音声データベースを構築することと、それに基づいてモンゴル系諸言語の音声変化の過程を研究することを目的としている。3年間の研究計画に基づき、初年度にはモンゴル系諸言語の音声データベース構築と言語変化研究のための基礎的なデータ作成の作業を進めた。具体的には、言語別の語彙リストの作成、Webにおけるデータベースの作成、音声データの収集・整理の作業を行った。モンゴル系諸言語の語彙リストとして、「中国少数民族語言簡誌叢書」中の「保安語」「東郷語」「東部ユグル語」「土族語」「ダグル語」の巻末に付されている漢語との対訳語彙、それぞれ約千語のリストを利用することとし、元の対訳語彙にある音声記号と漢語訳に加えて、対応するモンゴル文語形を入力した。モンゴル文語形は、各言語の語彙リストの中で、同系語彙を同定するキーとなると同時に、諸言語の音声変化を研究するための基礎データの役割を担っている。作成した諸言語の語彙リストは、テキストのデータベースとして、対応する漢語およびモンゴル文語から検索が可能となるように設計して、開発したWeb版データベースをインターネットで公開した。初年度は音声データとのリンクを付していないが、インターフェイスとコンテンツの評価を行っている。作成した語彙リストに基づき、中国の研究協力者と協力して、ダグル語と東部ユグル語の録音データを作成して、語彙ごとの切り分けとタグ付けを進めた。このように、研究計画はおおむね順調に進展している。研究計画に従い、今年度は、モンゴル系諸言語の音声データ構築と言語変化研究のためのデータ作成、およびインターネットで公開するデータベースの開発を進める。モンゴル系諸言語の音声データ構築に関しては、初年度に作成した「中国少数民族語言簡誌叢書」に基づく語彙リストの点検を行い、言語変化研究のために相互の同系語彙の比較対照が可能なシステムを構築する。作成した語彙リストをもとに、中国内の研究協力者とともに、保安語、東郷語、土族語の音声データの録音を行い、音声データベースで利用できるように語彙ごとの切り出しと、タグ付けを行う。東部ユグル語とダグル語では、録音採取した音声データの整理を行う。今年度は、既に構築した語彙データベースの評価を行い、音声データをリンクして利用できるWeb上のデータベース・システムを構築する。音声データベースを利用して、「弱化母音の生成と実態」をテーマとしてモンゴル系の個別の言語の音声変化の研究を進める。

これらの語彙リストは、録音した各言語の音声データとリンクさせて、対応する漢語およびモンゴル文語から検索を可能とするためのデータである。各語彙に付した対応のモンゴル文語形は、元の言簡誌叢書には無いものであり、各言語の語彙リストの中で、同系語彙を同定するキーとなり、諸言語の音声変化を研究するための基礎データの役割を担っている。作成したデータベースをインターネットで公開することも計画の一つの柱である。ここで作成したモンゴル系諸語の語彙リストを一般に公開した。現段階では文字データだけで音声データとのリンクを付していないが、インターフェイスとコンテンツの評価を行っている。音声データに関しては、中国の研究協力者と協力して、作成した語彙リストに基づき、ダグル語と東部ユグル語の録音データを作成して、語彙ごとの切り分けとタグ付けを進めた。保安語、東郷語、土族語に関しても、音声データの収集を進めている。本研究は、モンゴル語、ダグル語、東部ユグル語、土族語、保安語、東郷語、ブリヤート語、カルムイク語、モゴール語等のモンゴル系諸言語の音声データベースを構築することと、それに基づいてモンゴル系諸言語の音声変化の過程を研究することを目的としている。3年間の研究計画に基づき、初年度にはモンゴル系諸言語の音声データベース構築と言語変化研究のための基礎的なデータ作成の作業を進めた。具体的には、言語別の語彙リストの作成、Webにおけるデータベースの作成、音声データの収集・整理の作業を行った。モンゴル系諸言語の語彙リストとして、「中国少数民族語言簡誌叢書」中の「保安語」「東郷語」「東部ユグル語」「土族語」「ダグル語」の巻末に付されている漢語との対訳語彙、それぞれ約千語のリストを利用することとし、元の対訳語彙にある音声記号と漢語訳に加えて、対応するモンゴル文語形を入力した。モンゴル文語形は、各言語の語彙リストの中で、同系語彙を同定するキーとなると同時に、諸言語の音声変化を研究するための基礎データの役割を担っている。作成した諸言語の語彙リストは、テキストのデータベースとして、対応する漢語およびモンゴル文語から検索が可能となるように設計して、開発したWeb版データベースをインターネットで公開した。初年度は音声データとのリンクを付していないが、インターフェイスとコンテンツの評価を行っている。作成した語彙リストに基づき、中国の研究協力者と協力して、ダグル語と東部ユグル語の録音データを作成して、語彙ごとの切り分けとタグ付けを進めた。このように、研究計画はおおむね順調に進展している。研究計画に従い、今年度は、モンゴル系諸言語の音声データ構築と言語変化研究のためのデータ作成、およびインターネットで公開するデータベースの開発を進める。モンゴル系諸言語の音声データ構築に関しては、初年度に作成した「中国少数民族語言簡誌叢書」に基づく語彙リストの点検を行い、言語変化研究のために相互の同系語彙の比較対照が可能なシステムを構築する。作成した語彙リストをもとに、中国内の研究協力者とともに、保安語、東郷語、土族語の音声データの録音を行い、音声データベースで利用できるように語彙ごとの切り出しと、タグ付けを行う。東部ユグル語とダグル語では、録音採取した音声データの整理を行う。
超高速回転ベアリングレス誘導機の安定化

本年度は新たに提案したベアリングレスモータの5軸磁気支持運転を高速化し、10,000rpm以上の高速で運転する事を実現した。この際問題となる制御系の設計、特に、安定化の手法を明らかとした。1.機械的なアンバランスを除去し、この新しい電磁機械を制御するにフィードフォワード制御系を構成し、安定に磁気力により浮上して運転することが可能となった。2.一端を機械的なベアリングで支持した形式の縦形試作機を製作した。同時に微少なギャップ長を検出する制御回路、電流指令値に追従する電流を供給するインバータなどを試作した。3.この縦軸型の試作機を用いて、10,000rpm程度での運転時における定常時、半径方向への外力印加時、トルク急変時などのモータ、位置制御巻線の電流・電圧の変化、軸位置の変動などの詳細な実験により、より正確なモデルを導出した。4.これをもとに、理論的およびシミュレーションにより制御系構成法を明かにし、現有の試作機のアナログ制御系を改良し、制御の柔軟性と高度化を図った。5.また、スロットリップル、起磁力やパ-ミアンス分布が正弦波状でないことから空隙磁束密度分布が正弦波にならないために、モータの発生トルク、半径方向の力の大きさは、回転子位置によって脈動する。また、本ベアリングレスモータを工作機械のスピンドル駆動用に用いる場合などには、研削加工時には、トルク、半径方向およびスラスト方向の力が不規則に変動する。このような、回転子位置による定数の変化、外乱に対してロバストな制御系を構成する必要がある。これを実現するためのフィードフォワード制御を適用した。
集積型配列ポルフィリンの合成と物性

1、5,15-ジアリール置換亜鉛ポルフィリンから,銀塩酸化を繰り返すことで,メゾーメゾ結合ポルフィリンアレーの合成を行った。最長,ポルフィリン128量体の単離に成功した。これらポルフィリンアレーの吸収スペクトルや蛍光スペクトルの測定から,励起一重項でのコヒーレント長(coherent length)は,6-8個であると推定された。2、5,15-ジアリール置換ニッケルポルフィリンを強い酸化剤で酸化すると,メゾーベータ縮環ポルフィリンが生成することを見いだした。同様な反応条件で,メゾーベータ結合ポルフィリンがメゾーベータ縮環ポルフィリンに変換することから,まず,メゾ位よベータ位で結合してから,縮環するものと思われる。縮環ポルフィリンでは平面構造のため,πー電子系が非局在化して,吸収バンドの長波長シフトや酸化電位の低下がみられ,HOMO-LUMO band gapが著しく小さくなっていることがわかった。3、メゾーメゾ結合銅ポルフィリン2量体をアミニウムカチオンラジカルで酸化するとメゾーベーターベータで三重に結合した二重縮環ポルフィリンが得られることを見いだした。これら二重縮環ポルフィリン2量体では,吸収波長の更なる長波長シフトと酸化電位の低下が見られた。同様な手法で2重縮環ポルフィリン3量体の合成にも成功したが,その最長吸収バンドは,1251nmに観測され,HOMO-LUMO gapの更なる低下が確認できた。これらの結果に基づき,実効的な分子ワイヤーへの展開が強く示唆された。
独立型自然エネルギー発電・負荷システムにおける電力変動に対応した電力変換器群制御

本年度は、主に次の事項について検討を行って、成果を得た。(1)発電量に合わせたエアコン等熱負荷の消費電力制御手法の提案変動の激しい自然エネルギーの発電量に対し、熱負荷の瞬時消費電力を調整する制御機構をファジィ制御で表現した。熱負荷の温度変化をファジィによって多少許容しつつ消費電力を調整することにより、短時間の需給ミスマッチが小さくなり、ミスマッチを補償するキャパシタ・バッテリ・燃料電池等の出力を小さくできることを示した。特に、バッテリの場合、瞬時電力に対する要求が楽になり、安価な鉛バッテリでも対応可能であるという見通しを得た。(2)自然エネルギー発電用最大電力追従制御(MPPT)の低コスト化の実現Particle Swarm Optimization法を用いることで、単一の電圧・電流センサで複数のコンバータを同時に制御する低コストな方式を開発した。前年度はシミュレーションのみの確認であったが、本年度は制御パラメータのチューニング等を行い、遂に実験での実証に成功した。特に、太陽光発電においてアレイの一部に陰がかかり最大電力点が探しにくい場合でも、正しく制御できていることが確認できた。しかも、この方法は演算自体もあまり複雑ではなく、制御器も含めたコストでも優位性が期待される方式である。さらに、特性の異なる太陽電池アレイを同時に制御してもうまく制御できることから、様々な自然エネルギー発電装置の一括制御にも適用可能性があると思われる。(1)と(2)の一部については既に学会発表済で、(2)の実験結果についても本年度末の学会で発表をした。(2)の内容については、追加実験を行った後、論文誌に投稿した。本年度は、交付申請書の内容に従って、下記の検討を行って成果を得た。1.出力変動を評価量に加えた自然エネルギー発電用最大電力点追従制御の提唱簡単なPI制御系を構成し、風力発電機で太陽光発電の1Hz以上の速く大きな出力変動が抑えられることを、太陽光の発電量と風速の測定データを用いたシミュレーションにより明らかにした。2.各装置の基本特性の測定および制御に適した回路構成への改造特に変動補償に用いる電気二重層コンデンサに着目し、その容量や自己放電特性を測定した。初期の自己放電(電圧降下)の大きさを確認し、頻繁な充放電を行う実際の変動補償時に特性を注視することとした。3.太陽光発電の最大電力点追従制御の改良太陽電池パネルの一部に陰がかかり、電圧-電力特性に2個以上の極大点が生じたときの最大電力点の探索能力を向上させた。条件によっては40%もの出力向上を可能とした。4.太陽光発電と風力発電を接続し、風力発電側を出力変動抑制運転として合計の出力変動を抑えた最大電力点追従制御法の実験現有設備の有効利用の観点から、制御に用いるインバータの代わりとしてインバータ制御PWM波形も出せる信号発生器を購入し、これを既存の高効率電力増幅器と組み合わせることとした。1.の結果を踏まえ、実験装置を整備し、制御プログラムを作成しているが、良い結果を得るには少々時間がかかる見込である。3については既に国際会議において発表済で、1,4については来年度国際会議1件発表が決まっており、国内学会でも発表予定である。なお、発表論文リストの1番目と2番目のタイトルが全く同一だが、2番目は1番目よりも先に本年度内の発表が決定していながらSARSで延期された国際会議であり、内容として3に加えて1,4も加え、可能ならタイトルも微修正して発表する。全体的に、計画通りに近い成果が得られ、来年度以降も順調に成果があげられるものと考える。本年度は、交付申請書の内容に従い、次の事項について検討を行って、成果を得た。(1)エアコンの出力制御手法の開発と他機器との協調制御インタフェースの検討。エアコンの温度制御や室内の温度特性を伝達関数でモデル化し、シミュレーションでそのデータを用いて検討した。さらに、自然エネルギー発電量に呼応した消費電力を取る制御機構をファジィ制御で行うことを提案し、検討している最中である。(2)燃料電池の出力応答特性と始動時の特性測定。設備備品費で燃料電池を購入し、発電実験を行い、静特性や動特性を測定した。これにより、改質器を含まず、水素で直接発電する燃料電池でも応答の遅れが存在し、需要に応じた発電電力を瞬時に得ることが難しいことを確認した。測定結果は、シミュレーションの基礎データとして利用した。(3)各機器に対する最適な電力変動抑制制御の変動周波数分担を設計。太陽光発電は、応答の速さを考慮し、電力の変動抑制を考えず、迅速な最大電力追従制御(MPPT)を行うのが良い。MPPTでは、Particle Swarm Optimization法の利用で、単一のセンサ群で複数のコンバータを同時に制御する、低コストな方式を新たに提案し、シミュレーションで従来のシステムと同等以上の有効性を確認した。風力については、風力発電の慣性モーメントをフライホイールのように使うことで、数Hz以上の出力変動を抑えることを引き続き検討し、制御系の構成に改良を加えて抑制効果を上げた。キャパシタについては、急速な負荷変動に対応した急速充放電実験を行い、広い周波数領域の電力変動が可能なことを実験的に検証した。(3)の大部分は本年度学会発表済で、(1)(2)と(3)の一部については、平成17年夏頃発表予定である。また、来年度に補足的検討を行い、(3)の一部の内容について論文誌への投稿も予定している。(1)発電量に合わせたエアコン等熱負荷の消費