hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
タンパク質間相互作用部位をターゲットとした新規バイオ医薬品の開発

リソソーム内で複合体を形成するヒト・カテプシンA(CathA)とノイラミニダーゼ1(NEU1)の遺伝的欠損症に対し、両者の相互作用部位をターゲットとする新規治療薬開発を目指して研究を進め、活性型CathAを大量発現するトランスジェニック(Tg)カイコの作製、その中部絹糸腺からの精製及びX線結晶構造の解明に成功した。また細胞膜透過性ペプチド(R8)とのコンジュゲートは、CathA欠損症患者線維芽細胞内のリソソームへの補充効果を示し、蓄積シアル酸含有糖鎖を減少させた。さらにNEU1と相同性を示す細胞質性NEU2に対し、SiastatinBが酸性pH条件下で熱安定化効果を示した。リソソーム内で複合体を構成するヒト・カテプシンA(CathA)とノイラミニダーゼ1(NEU1)の各々の遺伝子変異が原因で発症する遺伝性リソソーム病の新規治療薬を開発する目的で研究を進めた。活性型CathAを大量発現するトラスジェニック(Tg)カイコの作製に成功し、中部絹糸腺(1万頭分)から、約0.2gの成熟型CathAを精製する方法を確立した。また中性及び酸性pH条件下で成熟型CathAを結晶化し、各々のX線結晶構造を世界初で解明した。さらに精製CathAと細胞膜透過性ペプチドの一種(Arg)_8とのコンジュゲートをCathA/NEU1同時欠損症患者由来培養皮膚線維芽細胞に投与すると、細胞内に取り込まれリソソームまで到達し、両酵素活性を回復させるとともに、蓄積する末端シアル酸含有糖鎖を分解した。これらの治療効果からTgカイコ由来CathAを用いる新規酵素補充療法の開発への応用が期待された。NEU1は、細胞質性ノイラミニダーゼ2(NEU2)との相同性と構造類似性を示す。NEU2の結晶構造を基にNEU1モデルを構築し、各種阻害剤との相互作用の分子計算科学的解析によりNEU1モデルの妥当性を予測した。また低分子化合物ライブラリーからNEU2の活性ポケットに結合し得る化合物のin silicoスクリーニングを行い、in vitro(酸性pH条件下)でNEU2活性を安定化する化合物を見出した。本化合物は、リソソーム内でNEU1活性も増強する可能性が示唆された。センダイウイルスベクターを用いてYamanaka因子をCathA欠損症患者由来皮膚線維芽細胞内に導入しiPS様細胞株の樹立に成功し、アルカリフォスファターゼ発現等の未分化性を明らかにした。今後、多分化能を検証できれば、従来臨床検体として利用できなかった患者由来神経系細胞への誘導が可能になり、治療薬の有効性・安全性の新規評価系として利用できると考えられた。リソソーム内で複合体を構成するヒト・カテプシンA(CathA)とノイラミニダーゼ1(NEU1)の遺伝的欠損症(リソソーム病)に対し、両者の相互作用部位をターゲットとする新規治療薬を開発する目的で研究を実施した。H24年度までに活性型CathAを大量発現するトラスジェニック(Tg)カイコの作製に成功し、その中部絹糸腺から精製した成熟型CathAは、ヒトと類似したN型糖鎖を2本もつが、患者組織内への取り込みに必要な末端マンノース-6-リン酸(M6P)残基を含まないことを示した。そこでH25年度は、Tgカイコ由来精製CathA、N型糖鎖の転移反応を触媒する改変型endoM酵素及び均一な高マンノース型またはM6P含有糖鎖のオキサゾリン誘導体を用い、CathAに付加されるN型糖鎖と均一糖鎖のオキサゾリン誘導体とを部分的に挿げ替えることに成功した。このネオグライコCathAは、CathA欠損症患者由来細胞に対する補充効果(有効性)を示すことが期待された。また昨年度までにCathA欠損症患者由来iPS細胞株の樹立に成功しており、H25年度は、同患者iPS細胞から、神経幹細胞及び神経前駆細胞を得て、より成熟した神経細胞を誘導する分化条件を確立した。本分化誘導系は、上記のネオグライコCathAの補充効果や有効性を評価するために有用と考えられた。一方H25年度は、ヒト及びCHO細胞にNEU1を含む発現ベクターを導入することにより細胞内でNEU1結晶様構造が形成されることを明らかにし、その単離法を確立した。またTgカイコ由来成熟型CathAと共存させることにより、NEU1の活性化に成功した。今後、X線自由電子ビームを用いる結晶構造解析を行い、NEU1の3次構造とCathAとの相互作用を構造生物学的に解明する。

さらにヒト細胞質性NEU2に対し酸性pH条件下で安定化作用を示すSiastatinBのNEU1結晶に対する作用を解析し、その誘導体のNEU1活性に対する増強作用も検討していく。リソソーム内で複合体を構成するヒト・カテプシンA(CathA)とノイラミニダーゼ1(NEU1)の遺伝的欠損症(リソソーム病)に対し、両者の相互作用部位をターゲットとした新規治療薬を開発する目的で研究を進めた。活性型CathAを大量発現するトラスジェニック(Tg)カイコの中部絹糸腺から精製した成熟型CathAは、ESI-MS/MS解析によりヒトと類似したN型糖鎖を2本もつことを明らかにした。またN型糖鎖の転移反応を触媒する改変型endoM酵素と鶏卵由来の末端シアル酸含有糖鎖のオキサゾリン誘導体を用い、成熟型CathAに付加された高マンノースN型糖鎖との部分的挿げ替えに成功した。昨年度報告したCathA欠損症患者由来皮膚線維芽細胞に対し補充効果(有効性)を示すTgカイコ由来CathAは、同欠損症に対する低抗原性酵素補充療法として応用可能と考えられた。NEU1はCathAとの複合体形成により活性化されると考えられているが、そのメカニズムについては不明である。今年度は、NEU1と構造類似性を示す細胞質性ノイラミニダーゼ2(NEU2)の結晶構造を基に、分子計算科学的解析によりNEU1モデルを改良した。また天然物のSiastatin Bが、in vitro(酸性pH条件下)で組換えNEU2に対する阻害作用と安定化作用を併せもつことを明らかにした。Siastatin Bの誘導体が、リソソーム内でNEU1活性も増強する可能性が示唆された。昨年度、センダイウイルスベクターを用いてYamanaka因子をCathA欠損症患者由来皮膚線維芽細胞に導入することによりiPS様細胞株の樹立に成功し、内因性のOct3/4などの発現を指標にした未分化性とテラトーマ形成能などの多分化能を検証した。さらに生検検体として利用できない患者由来神経系細胞への分化誘導を試み、神経前駆細胞への分化条件を確立した。組換えヒトカテプシンA(CathA)の新規生産基材として組換えカイコの作製に成功し、カイコ1万頭から0.29以上のCathAを精製できる方法を確立した。またCathAへの付加糖鎖が低抗原性のヒト型N-グリカン部分構造をもち、細胞膜透過性ペプチド(Arg)8とのコンジュゲートがCathA欠損症患者由来線維芽細胞に対する補充治療効果を示すこと、さらに世界に先駆けて活性型CathAのX線結晶構造を解明することができた。さらにセンダイウイルスベクターを用いてYamanaka因子をCathA欠損症患者由来線維芽細胞に導入し、患者由来iPS細胞株の樹立に成功し、新規治療薬候補である組換えカイコ由来CathAやNEU1活性増強化合物の有効性・安全性に関する新規評価システムとしての応用が期待された。25年度が最終年度であるため、記入しない。日本人種に多いカテプシンA(CathA)欠損症に対する新規酵素補充療法の開発において、組換えヒトCathA発現カイコ系統を樹立し、カイコ1千頭から14 mg以上の高純度の活性型CathAを収率20%で精製する方法を確立した。またカイコ絹糸腺由来活性型CathAにはヒトと類似した高マンノースN型糖鎖が付加されることが明らかにし、糖鎖挿げ替え技術と組み合わせることにより、CathA欠損症患者に対する低抗原性酵素補充治療法の開発が期待された。さらに世界に先駆けてCathA欠損症患者由来iPS細胞株を樹立し、患者の生検検体として入手不可能な神経系細胞への分化誘導に成功した。またNEU1との構造類似性を示す組換えヒト
東アジアにおける中国海産物市場の形成とアイヌ社会

東アジアにおける中国海産物市場の形成がアイヌ社会に与えた影響について解明した。特に、北海道における昆布や鮭などの海産物が流通する過程を国際的な協業と対立の関係からアプローチして、分析を行った。この分析によって、海産物の流通における上海商人以外の中国商人の役割を明らかにすることができた。また、北海道の商人による海産物市場の調査の実態や鮭の人工孵化事業などについても明らかにすることができた。資料収集:国内では「北水協会報告」の後掲雑誌である「北海之水産」などを網羅的に収集した。前年度の調査を踏まえて鹿島万兵衛の資料を写真撮影し、中国における海産物市場や中国人の海産物に関する嗜好の調査についての手記・日記を分析することができた。海外ではロシアの水産雑誌を国立図書館(サンクト・ペテルブルグ)において調査し、一部を複写した。これまでの研究を踏まえて研究代表者の麓慎一と連携研究者による研究会を新潟大学において開催した。代表者の麓は「東アジアにおける海産物流通」と題して北海道立文書館および東京大学経済学部が所蔵している鹿島万兵衛資料の分析を以下の点に焦点をあてて発表した。1鹿島万兵衛が明治20年7月1日に北海道庁から受けた命令書から、北海道庁が中国での海産物調査に何を期待していたのか、という点である。2鹿島万兵衛とともに海産物の調査に派遣された赤壁の天津からの報告を紹介した。3同じく赤壁が鎮江から報告した「見本昆布市品評書」を分析して、特に日本産の昆布がロシア産のそれと対立する関係にあったことを論証した。また、ロシア産昆布が低廉に売買されていた理由も解明することもできた。連携研究者の石川氏は韓国における水産業について、田島氏は日本の近代漁業史の研究動向とその問題点について発表した。本年度の研究によって近代日本の水産業が一国史的な視点では解明できないことが資料的に確認できた点が大きな成果であった。この挑戦的萌芽研究をさらに発展させるための方策について、上記の連携研究者だけでなく中国海洋大学日本研究センター所長の修氏とともに協議することができた。平成23年度の中国調査および国際ワークショップと平成24年度の日本における研究会を有機的に連動させることができた点は大きな成果であった。一方で、アイヌ社会の分析がさらに必要である点も認識されるにいたった。「研究実施計画」の内、第二の北海道立文書館における海産物関係資料の調査と撮影については十分に計画を達成することができた。特に「昆布改良関係書類」〔10148文書〕や「函館広業商会処分ノ件」〔07270文書〕などの重要資料だけでなく、関係資料も膨大に収集することができた。また、東京大学経済学部が所蔵している土田家文書からも関係資料を収集することができた。第三の新聞資料および雑誌については、『北水協会報告』だけでなく『水産会』などの全国規模の雑誌からも関係資料を収集することができた。中国海洋大学における調査では、資料調査を実施するとともに研究会(10月25日)を開催して、中国におけるこの問題に関する研究状況や資料の所在について協議を行うことができた。研究代表者の麓慎一は、「東アジアにおける海産物流通」と題して研究発表を行った。特に、広業商会の崩壊から日本昆布会社の設立過程について発表した。この研究において、東アジアのドイツ商人がこの問題に関与していることを発見したことは、本年の大きな成果であった。中国人研究者の協力を得て、中国とドイツの関係史に関する論考を入手できたことも成果であった。また、報告の過程で入手した日本の外務省の関係資料からも、日本産の海産物とロシア産のそれが中国に輸入されるときになぜ関税の相違が生じたのか、という点やその格差の解消に向けて開拓使がどのような活動をしていたのかを分析することができたことも重要な成果の一つである。「研究実施計画」の第五であげた、ロシア語文献の調査に関しては、作業を終了したが全ての資料を解析するところまでは、それを進展させることができなかったが、研究課題に直接関係する二つの資料を分析することができた。海産物が流通する過程については、これまでの研究を大きく凌駕する研究成果を示すことができたが、海産物を生産し加工しているアイヌ民族の問題が十分に解明できていない点が計画以上に進展している、とは評価できない理由である。しかし、当初、予想してなかった成果もえることができた。それは、日本から上海への海産物の売り込みだけでなく、中国商人(煙台)などが長崎を経費してウラジオストックなどに海産物を買い付けていた点など、中国海産物をめぐる流通がより多角的であることを解明する契機を得ることができた。この点については、さらに解明していくことができれば、予想を超える研究の達成を得られ可能がある。研究発表において、日本に在留している中国商人が海産物を上海や煙台に輸出する一方で、山東半島の中国商人が長崎でドイツの船舶を雇用して買い付けに来ている事実を発見した。これまでは、指摘されていない事実である。

この問題を組み込んで本研究を遂行することで、東アジアにおける中国・日本・ロシア・ドイツの競合と共生がアイヌの生産する海産物流通に関係したことを解明する契機を得ることができた。平成24年度はこの点と海産物の生産過程の二点を中心に研究を推進する。中国海洋大学において行った報告から広業商会の崩壊と昆布会社の設立過程について新たな知見を得ることができたので、昆布会社成立後の状況についてさらに研究を推進していきたい。広業商会については、必ずしも従来の研究を凌駕できていない部分もあるが、昨年度に収集した大日本水産会の報告を詳細に検討することで、状況を打破したいと構想している。明治中期までは収集したので、その後についても継続して複写して収集する予定である。また、昆布会社がロシア産昆布の中国への流入を阻止するためにその関税の改定にも奔走していたことを解明することができた。さらに関係資料を収集することで、この問題が外交問題とリンクしていくことも解明できると推定される。このような点を今後の研究として推進する予定である。昨年度の中国海洋大学における研究課題に関する研究会は、極めて有益であったので、本年も研究会を中国ないしは日本において開催する予定である。そのための旅費を昨年と同様に執行する予定である。中国で開催する場合には、研究協力者の中国への旅費が昨年同様に必要であるし、中国の研究者を招聘する際には、その旅費が必要となる。日本において開催する場合には、研究代表者の新潟大学で開催する予定である。研究代表者の麓は、特にアイヌ関係の資料調査を北海道および東京などで複数回実施する予定である。おおむね研究は順調に進んでいるものの、海産物の生産者の動向を詳細に解明するための調査に全力をあげる。このために上記の旅費と資料の複写(経費としてはその他)およびその整理(謝金)に経費が必要になる。
らせんσ共役高分子による弱い化学的相互作用の転写・記憶・増幅・検出

本研究は、分子内・分子間の非古典的な微弱な相互作用を、鎖状高分子のコンホメーション変化(剛直性変化・不斉誘起など)に変換・転写・増幅させるシステムを構築することを目的とした。理想的な鎖状高分子としてσ共役高分子ポリシラン(PSi)に注目し、剛直性・分子長が異なる各種PSiを合成した。得られたPSiのイソオクタン溶液中に、表面官能基としてOH基を持つ基板(マイカ、石英、ヒドロキシアルカンチオール自己組織化膜を固定化した金基板)を浸漬すると、PSiの反応活性末端基SiH基と、表面OH基との弱い水素結合によりシランカップリング反応が進行し、常温・常圧、ウェットプロセスでPSiを基板上に固定化することに成功した。さらに、半屈曲性poly(isobutyldecylsilane, PSi_-1)と屈曲性poly(methylpropylsiane, PSi_-2)を用いて固定化メカニズムを詳細に検討したところ、持続長よりも短い分子長のPSi上は、PSiのアルキル側鎖基と表面OH基との微弱なCH/OH相互作用により、浸漬直後から主鎖軸が基板に対して水平配向して固定化された。さらに浸漬を続けると、隣接するPSi鎖のアルキル側鎖鎖間の微弱な分子間CH/CH相互作用および、SiH末端基と表面OH基間のSiH・OH相互作用などが相乗的に作用することにより、PSi主鎖の配向方向が水平から垂直へ自発的に再配置し、最終的にはほぼ垂直配向した高分子薄膜が得られた。一方、PSi_-1と同程度の分子長のPSi_-2は、PS_-1で見られた主鎖配向の相転移は見られず、PSiが糸まり状に絡み合い、マッシュルーム状構造体を形成した。この結果、鎖状高分子鎖の基板上でのコンポメーションが、分子長と持続長の制御と、高分子/高分子、高分子/表面間での微弱な分子間相互作用の精密制御および増幅によって可能であることを明らかにした。1目的:共有結合・配位結合・イオン結合・金属結合・分子間力・水素結合などの古典的な化学結合に加え、C-H/πのような弱い相互作用が分子性結晶中の分子配列制御、RNAやタンパクのコンホメーション安定化、イオン導電性、オレフィン重合触媒活性などに深く関与していることが明らかにされつつある。本研究では高分子-高分子、高分子-有機低分子、高分子-無機低分子、有機低分子-有機低分子間での種々の弱い相互作用を共役高分子(σ、π共役)のコンホメーション変化(剛直性変化・不斉誘起)として協同的に増幅・転写・増幅させることにより、弱い相互作用を高感度に検出するシステムを構築することを目的としている。本年度は、不斉基を含まないポリシラン(poly[η-decyl-isobutylsilane],PDBS)/高純度リモネン((S)-、(R)-体)/テトラヒドロフラン溶液中に、PDBSの貧溶媒であるアルコールの添加によって生じる微粒子系を用いて、σ共役高分子一キラル低分子系でのらせん誘起・増幅・反転を検証した。特に、(1)PDBS分子量依存性(M_n=1.5x10^4-1.9x10^5)、(2)アルコールの溶解度パラメータ依存性、(3)アルコール/リモネン体積分率依存性について詳細に検討した。2結果:(1)PDBS分子量依存性:PDBS/リモネン/アルコール凝集体系において、らせん誘起・増幅効果が最も効果的に発現する最適のPDBS分子量を実験的に求めた。中分子量(2.1x10^4<M_n<3.3x10^4)において顕著ならせん誘起が確認された。一方、低分子量(M_n<1.5x10^4)、高分子量(M_n>9.4x10^4)ではらせん誘起はほとんど起こらなかった。(2)溶解度パラメータ依存性:溶解度パラメータが異なる3種のアルコール(isopropanol(IPA)<EtOH<MeOH)を貧溶媒として用いたときのらせん誘起効果をgabs値にて比較検討した。その結果、gabs値はIPA>MeOH>EtOHとなり、らせん誘起がアルコールとPDBSの溶解度パラメータとの相関のみならず、他の要因も影響していることが示唆された。(3)アルコール/リモネン分率依存性:アルコール/リモネン体積分率のみでらせん誘起-らせん反転の制御に成功した。(2)の検討中、リモネン/MeOH=1.0/1.7においてCDシグナルの反転現象を見出した。これは(S)-、(R)-体リモネンのいずれでも確認され、貧溶媒誘起のらせん反転現象であることを明らかにした。一方、IPA、EtOHは同様の操作を行ったがらせん反転は確認されず、MeOHに特異的な効果と考えられた。これらの結果を、第54回高分子討論会(1PA040)ならびに第14回ポリマー材料フォーラム(1PC09)にて発表し、国内特許出願(特願2005-255754)した。

得られたPSiのイソオクタン溶液中に、表面官能基としてOH基を持つ基板(マイカ、石英、ヒドロキシアルカンチオール自己組織化膜を固定化した金基板)を浸漬すると、PSiの反応活性末端基SiH基と、表面OH基との弱い水素結合によりシランカップリング反応が進行し、常温・常圧、ウェットプロセスでPSiを基板上に固定化することに成功した。さらに、半屈曲性poly(isobutyldecylsilane, PSi_-1)と屈曲性poly(methylpropylsiane, PSi_-2)を用いて固定化メカニズムを詳細に検討したところ、持続長よりも短い分子長のPSi上は、PSiのアルキル側鎖基と表面OH基との微弱なCH/OH相互作用により、浸漬直後から主鎖軸が基板に対して水平配向して固定化された。さらに浸漬を続けると、隣接するPSi鎖のアルキル側鎖鎖間の微弱な分子間CH/CH相互作用および、SiH末端基と表面OH基間のSiH・OH相互作用などが相乗的に作用することにより、PSi主鎖の配向方向が水平から垂直へ自発的に再配置し、最終的にはほぼ垂直配向した高分子薄膜が得られた。一方、PSi_-1と同程度の分子長のPSi_-2は、PS_-1で見られた主鎖配向の相転移は見られず、PSiが糸まり状に絡み合い、マッシュルーム状構造体を形成した。この結果、鎖状高分子鎖の基板上でのコンポメーションが、分子長と持続長の制御と、高分子/高分子、高分子/表面間での微弱な分子間相互作用の精密制御および増幅によって可能であることを明らかにした。
外傷時のO-2Aプロジェニタ-からタイプ2アストロサイトへの分化の生理的意義

O-2Aプロジェニタ-はオリゴデンドロサイトとタイプ2アストロサイトの共通の前駆細胞として知られているが、in vivoではどのような状況下でO-2Aプロジェニタ-からタイプ2アストロサイトへの分化が誘導されるかについては知られていない。我々は、タイプ2アストロサイトへの分化が外傷時に誘導されると考え、検討した。新生仔ラット大脳を培養してO-2Aプロジェニタ-とタイプ1アストロサイトが共存する培養系を作成し、これをピペットチップの先端で掻爬することで局所的に損傷を与えた。その後、経時的にタイプ2アストロサイトのマーカー蛋白であるA2B5抗体、抗GFAP抗体で免疫染色を行った。非損傷群や損傷部位から離れた(1000μm以上)部位では、タイプ2アストロサイトの割合に時間経過に伴う変化がなかったのに対して、損傷部位の近傍(500μm以下)では優位にタイプ2アストロサイトの割合が増加した。さらに損傷部位の近傍では、O-2Aプロジェニタ-のうち長い突起を持つ、形態学的にはタイプ2アストロサイトへ分化しつつある細胞の割合も増加した。タイプ2アストロサイトは増殖能がないという報告から、増加したタイプ2アストロサイトはO-2Aプロジェニタ-より分化したものと考えられた。このタイプ2アストロサイトへの分化を誘導する因子として、毛様体由来神経栄養因子(CNTF)が知られている。そこで、この培養細胞を抗CNTF抗体で免疫染色したところ、タイプ1アストロサイトが陽性を示した。CNTFは構造上シグナルペプチドを持たないために細胞損傷時に放出されると予測されていることから、外傷時にタイプ1アストロサイトから放出されたCNTFを介して、O-2Aプロジェニタ-からタイプ2アストロサイトへの分化が誘導された可能性が示唆された。
オセアニア島嶼国におけるグローカリゼーションと国民文化に関する人類学的研究

平成19年度の調査研究は、研究代表者と4名の分担者がそれぞれ設定した課題にしたがい、各地で昨年度までの調査研究の補充調査を実施した。その結果、グローバルな動きに対する各地域住民の対応についての情報を収集し、下記のような新しい知見を得た。1.ミクロネシア須藤はヤップ州で離島の移住者が土地を確保し、住居と集会所を建設し新コミュニティを形成して定着する過程と、さらに海外(グアム)へ移住し、ネットワークを密にして生活している実際を明らかにした。柄木田はヤップ、ポンペイ、グアムにおいて離島出身者の共同体とライフヒストリーに関する資料収集を行い、母社会と密接な関係を維持していることを確認した。また、安井はパラオ共和国でグローバル化の動きに抗する伝統的な女性首長の役割と生き方を把握した。2.ポリネシア須藤はトンガ王国で公務員ストライキ後の経済状況や政治改革の進捗状況、及び国王崩御と暴動による社会的混乱の収拾と立憲君主制の改革など民生化運動の新しい動きについての情報を得た。3.メラネシア林はパプアニューギニア東ブリテン州の観光局と博物館で観光資源の開発と伝統文化の保存、及び国民文化の創生について調査を行い、その実現の可能性を確認した。4.オーストラリア市川はシドニーとブリスベンにおいてパプアニューギニアからの華人・華僑のオーストラリア社会への再移住と適応の実態をトランスナショナリズムの視点から明らかにできた。なお、白川は本務校の30周年記念事業等の業務遂行のため調査を実施できなかった。平成16年度の調査研究は、ミクロネシア地域で3名、ポリネシア地域で4名、メラネシア地域で3名がそれぞれ調査を行い、地球規模の動きと各地域住民の対応について情報を収集し、下記のような新しい知見を得た。1.ミクロネシア地域須藤は、第9回太平洋芸術祭に参加した27の国と地域がパフォーマンス、彫刻・絵画、織物・陶芸などの交流を通して自文化を相対化し、新たな文化を創出していることを、柄木田は、ミクロネシア連邦国の議会、州知事・議会の選挙に地域差が反映されていることを、風間は、キリバス共和国において国家の施策と地域住民の意見との討議・合意形成の場である集会所機能の都市部と離島部の差異を明確にした。2.ポリネシア地域山本は、女性の所得創生の国際的動きがサモア社会で女性の儀礼財の製作を労働の対価とみなす傾向が生まれたこと、倉田はサモアの保健政策と民間セクターの発展状況を、須藤はトンガの民主化運動が国連の人権擁護の理念を取り入れて国民の基本的人権問題として展開していることを、吉岡は、フランス領ポリネシアにおける観光産業化の動きのなかで伝統文化の資源開発が未発達である点を明らかにした。3.メラネシア地域関根は、民族紛争後のソロモン社会で農業開発などを社会復興の一環として行う、国際NGOと地域住民、州知事、援助国関係者などのステイクホルダーとの関係性を円滑にする提言を、橋本は、フィジー社会の土地権や社会・政治的地位についてのインド系住民の主張とそれに対する研究者や政治家の考えや情報を収集し新たな問題の解消に向けての方向性を、林は、パプアニューギニアで活火山を観光資源として開発し、商品化するための方策を提示した。平成17年度の調査研究は、ミクロネシア地域で1名、ポリネシア地域で3名、メラネシア地域で5名がそれぞれ調査を行い、地球規模の動きと各地域住民の対応について情報を収集し、下記のような新しい知見を得た。また、須藤は、イスターンブールで開催されたグローカリゼーションをテーマとする国際会議に参加した。1.ミクロネシア地域柄木田は、ミクロネシア連邦のヤップ州とポーンペイ州における首都・州都への国民の移住経験、生活環境、コミュニティ形成について調査を行い、その移住戦略を明らかにした。

2.ポリネシア地域須藤は、トンガの民主化運動が公務員の賃金改定要求のストライキに発展している状況を調査し、王族・貴族・平民という階層構造の変革の可能性について、吉岡は、ツバルの首都への移住とそのコミュニティにおけるグローバル化の動きと住民の伝統保持の意識について、また調査協力者の荒木は、ツバルの離島社会における伝統社会の変容について明らかにした。3.メラネシア地域関根は、ソロモン諸島マライタ州で有機農業プロジェクトを展開しているNGOの活動と住民の経済的自立への関わりについて、橋本は、フィジーの国民統合の可能性について民主主義とナショナリズムを主張するフィジー系とインド系住民の立場とそれに対する国家政策を、風間は、フィジーのスヴァにおいてキリバス共和国からの強制移住者の社会適応と文化的アイデンティティについて、林は、パプアニューギニアで観光産業と伝統文化の商品化、環境保全等に果たす博物館活動について明らかにした。また、白川の代替としてヴァヌアツで調査した福井は、カストム(慣習)と近代化の社会・文化的な問題点とその解決の方策を提示した。平成18年度の調査研究は、研究代表者・分担者がそれぞれに設定した課題に従い、オセアニア各地で調査を行った。その結果、グローバルな動きと各地域住民の対応についての情報を収集し,下記のような新しい知見を得た。1.ミクロネシアミクロネシア連邦において柄木田は、離島からの移住民のネットワークとコミュニティ形成の実態、須藤はチューク州の海外移住の動向について調査し、移住者は帰郷より移住先社会での新たな生活やアイデンティティ構築を重視していることを明らかにした。パラオ共和国において、吉岡はエコツーリズムなどの観光、安井は出産儀礼などの「習慣」について調査し、国民文化の形成における伝統文化の再発見と再創造の動きを把握した。2.ポリネシア山本はサモアにおいて、サモア的民主主義とグローバルな民主主義の接点としての選挙制度(グローカルなシステム)の変遷と現況について、須藤はタヒチにおいて中国系住民の海外移住戦略、アイデンティティの多重性及びトランスナショナリズ的傾向について調査を行い、新しい動向を示すデータを収集した。3.メラネシア市川はパプアニューギニアで華人の移住経験とエスニック・アイデンティティについで調査し、現地化を選択する中国系住民の社会・文化的背要因を明らかにした。白川はヴァヌアツとニューカレドニアで都市住民の調査を行い、地方出身者が故郷の文化を固持する傾向が強いことを指摘している。風間はフィジーでキリバスからの移住者コミュニティの住民が母国の文化との差異化をはかり、国家帰属へ反発する動きを、宮内はソロモン諸島で人々が民族紛争の後遺症に苦しむ一方、新たな社会・文化創造を展開していることを、それぞれの調査によって明らかにした。なお、林は本務機関の都合で本年度は調査を行わなかった。平成19年度の調査研究は、研究代表者と4名の分担者がそれぞれ設定した課題にしたがい、各地で昨年度までの調査研究の補充調査を実施した。その結果、グローバルな動きに対する各地域住民の対応についての情報を収集し、下記のような新しい知見を得た。1.ミクロネシア須藤はヤップ州で離島からの移住者が土地を確保し、住居と集会所を建設し新たなコミュニティを形成して定着する過程と、海外(グアム)へ移住した人々が、移住先でネットワークを密にして相互に協力し、生活している実際を明らかにした。柄木田はヤップ、ポンペイ、グアムにおいて離島出身者の共同体とライフヒストリーに関する資料収集を行い、母社会と密接な関係を維持していることを確認した。
高温超伝導ウイスカーを用いた散逸過程に関する研究

超伝導ウイスカーの作製とその構造および形態溶融急冷法で固化したBi,Sr,Ca,Cu,Oからなる非晶質体を3日間、酸素気流中で約880°Cに加熱して、35mmの長さのウイスカーを成長させた。これらのウイスカーはBi,Sr,Cuのモル比が2:2:1:2のいわゆる低温相であり、幅が約10ミクロン(C面)、厚さ23ミクロンでA軸方向に長く成長したものであることが、X線回折と電子顕微鏡観察から明らかになった。メルト・クエンチ法で作る非晶質母材の組成比を種々変化させても、モル比が2:2:2:3の高温相は成長せず、ウイスカーはすべて低温相であった。一般にウイスカーは根元部分が太く、先端部へ向けて細くなる形態を示したが、走査電子顕微鏡観察からは、C面でステップがしばしば観察された。またウイスカー表面に23ミクロンの島構造が認められる場合があり、形態観察を通しては、理想的な1次元形態とは言い難いものであった。超伝導ウイスカーの抵抗・温度特性ウイスカーの抵抗・温度特性を直流4端子法を用いて測定した。それによると、幾つかのウイスカーにおいては107Kあたりで大きく抵抗が減少し(高温相の特性)、70Kあたりでゼロになる2段階の抵抗減少を示した。これは1本のウイスカーが高温相と低温相とから形成されていることを現わしている。高温相と低温相の違いは、C/2軸間に挟まれるCu-O2面の数(前者が3枚、後者が2枚)であり、A軸およびB軸寸法に差がないことから、両相は比較的容易に混在しうる結晶学的関係にあるといえる。形態観察でステップや島構造がC面上で認められた事実は、両相の混在を反映しているものと考えることができ、抵抗-温度特性の結果を傍証するものである。高精度自動温度調節機能を備えた極低温装置の作製液体窒素クライオスタット(Oxford社製、D1710)を試料冷却系に用い、高精度温度コントローラー(Oxford社製、ITC503)を付加して極低温装置の作製を行った。ナノボルト・プリアンプ付き超高感度電圧計とプログラマブル定電流発生器を用いて、低ノイズ超高精度電流電圧測定系を作製した。温度制御に関しては、80K近傍で0.03Kの精度で制御可能であった。高精度自動温度調節機能を備えた極低温装置の作製液体窒素クライオスタット(Oxford社製・DN1710)を試料冷却器に用いた試料冷却系に、ナノボルト・プリアンプ付き超高感度電圧計とプログラマブル定電流発生器を付加して電流・電圧測定の超高精度化が可能な実験装置を作製した。平成7年度に高精度温度コントローラーを装備すれば、高精度自動温度調節機能を備えた極低温装置は完成する予定である。ウイスカーの成長とその結晶学的評価溶融急冷法で固化したアモルファス母材を酸素気流中で熱処理する方法で、ビスマス系超伝導ウイスカーを成長させた。作製条件と成長したウイスカーとの関係を、X線回折法と電子顕微鏡法によって結晶学的立場から調べた。

その結果、Bi,Sr,Ca,Cuのモル比を2:2:1:2の低温相から2:2:2:3の高温相の範囲で種々変化させた場合においても、成長するウイスカーは2:2:1:2の低温相であることがウイスカーのX線回折から明らかになった。また電子顕微鏡観察からは、ウイスカーはC面がA軸方向に長く成長したものであることが分かった。ウイスカーの超伝導特性の測定作製したウイスカーの抵抗・温度特性を直流四端子法を用いて測定した。それによると、幾つかの試料においては107Kあたりで大きく抵抗が減少し(高温相の特性)、40K付近でゼロとなった。これは1本のウイスカーが高温相と低温相とから構成されていることを示しているが、X線回折からは高温相が検出されない事実と相入れない結果を与えた。今後さらなる実験と検討を要する問題である。ビスマス系超伝導ウイスカーの作製とその構造および形態メルト・クエンチ法で固化したBi,Sr,Ca,Cu,Oからなる非晶質体を3日間、酸素気流中で約880°Cに加熱して、35mmの長さのウイスカーを成長させた。これらのウイスカーはBi,Sr,Ca,Cuのモル比が2:2:1:2のいわゆる低温相であり、幅が約10ミクロン(C面)、厚さ23ミクロンでA軸方向に長く成長したものであることが、X線回折と電子顕微鏡観察から明らかになった。メルト・クエンチ法で作る比晶質母材の組成比を種々変化させても、モル比が2:2:2:3の高温相は成長せず、ウイスカーはすべて低温相であった。一般にウイスカーは根元部分が太く、先端部へ向けて細くなる形態を示したが、走査電子顕微鏡観察からは、C面でステップがしばしば観察された。またウイスカー表面に23ミクロンの島構造が認められる場合があり、形態観察を通しては、理想的な1次元形態とは言い難いものであった。超伝導ウイスカーの抵抗-高温特性ウイスカーの抵抗-高温特性を直流4端子法を用いて測定した。それによると、幾つかのウイスカーにおいては107Kあたりで大きく抵抗が減少し(高温相の特性)、70Kあたりでゼロになる2段階の抵抗減少を示した。これは1本のウイスカーが高温相と低温相とから形成されていることを現わしている。高温相と低温相の違いは、C/2軸間に挟まれるCu-O_2面の数(前者が3枚、後者が2枚)であり、A軸およびB軸寸法に差がないことから、両相は比較的容易に混在しうる結晶学的関係にあるといえる。形態観察でステップや島構造がC面上で認められた事実は、両相の混在を反映しているものと考えることができ、抵抗-温度特性の結果を傍証するものである。
肺移植後の再潅流肺傷害における炎症性サイトカインの変動と人工心肺の影響

岡山大学では平成10年10月に日本で初めての生体部分肺移植を施行し成功して以来、平成19年3月までに55例の肺移植を施行し、51例が現在生存している。この成績は日本のみならず世界的にも最高である。しかしながら、多くの症例において術中の移植直後から術後数日間にかけて虚血再灌流傷害が原因と考えられる呼吸不全が発生し、人工呼吸療管理が必要となっている。我々の研究目的は,肺移植後の虚血再灌流傷害における炎症性サイトカインと好中球エラスターゼの移植前,移植肺への再灌流直前・直後,移植後の血中濃度の変動を測定し、移植肺の病態と治療効果を検討し,再灌流傷害の原因を探索することである。さらに、人工心肺を使用した場合には移植後の呼吸機能は明らかに低下する。人工心肺の使用が再灌流傷害を増悪することが予測されるため、人工心肺の影響の検討も行った。両側生体部分肺移植患者に対し,高用量フェンタニルとベクロミウムを用いた全身麻酔を施行した。ドナーに対してば、移植肺の摘出直前にヘパリン300単位/Kgとメチルプレドニゾロン10mg/Kgを静脈内投与した。移植肺の再灌流直前よりメチルプレドニゾロン30mg/Kgを静脈内投与し瓦0の吸入(15ppm)を開始した。麻酔導入後,再灌流直前,再灌流直後,麻酔終了後,移植後1日目の5点において血中インターロイキン2,6,8,10とtumor necrosis factor-alpha(TNF-α)、好中球エラスターゼを測定した。インターロイキン6と好中球エラスターゼの血中濃度は術中の人工心肺中に有意に上昇し、好中球エラスターゼは移植後も高値が持続し、インターロイキン6は人工心肺終了後さらに血中濃度が上昇した。一方、血中TNF-α、インターロイキン2,8,および10は移植前後で有意の変動を示さなかった。人工心肺の使用時間や虚血時間はインターロイキン6や好中球エラスターゼの血中濃度と相関は示さなかった。注目すべき点は、インターロイキン6の血中濃度が人工心肺と再灌流により2段階に増加していることである。肺移植後の炎症性サイトカインの中でインターロイキン6は中心的役割を演じていることが判明し、今後はインターロイキン6の上昇を抑制することにより、肺移植における虚血再灌流傷害が軽減する可能性が示唆された。組織傷害性が高い好中球エラスターゼに関しては、再灌流そのものによる血中濃度上昇は認められず、人工心肺による上昇が主体であることが判明した。このこと二与って、好中球エラスターゼ阻害薬を再灌流時に使用する施設もあるが、肺傷害を軽減する目的でエラスターゼ阻害薬を使用するのであれば人工心肺中からの使用を考慮すべきであることが判明した。

このこと二与って、好中球エラスターゼ阻害薬を再灌流時に使用する施設もあるが、肺傷害を軽減する目的でエラスターゼ阻害薬を使用するのであれば人工心肺中からの使用を考慮すべきであることが判明した。肺移植は平成17年3月現在、日本全体で66例施行されている。岡山大学グループは平成10年10月に日本で初めての肺移植を成功して以来、平成17年3月までに42例の肺移植を施行した。残念ながら3例を失ったが、その他の患者は元気に生存している。肺移植の先進国である欧米でさえ急性期死亡率は約20%、5年生存率は45%と報告されており、我々の施設の成績は日本のみならず世界的にも最高である。多くの症例において術中の移植直後から術後数日間にかけて虚血再灌流傷害が原因と考えられる呼吸不全が発生する。肺移植後の急性期死亡原因の大きな一つである虚血再灌流傷害を予防する方法は確立されていない。我々の研究目的は,肺移植後の虚血再灌流傷害における炎症性サイトカイン(インターロイキン6,8,10、TNF-α)と好中球エラスターゼの移植前,移植肺への再灌流直前・直後,移植後の血中濃度の変動を測定し、移植肺の病態と治療効果を検討し,再灌流傷害の原因を探索することである。さらに、人工心肺の使用が再灌流傷害を増悪することが予測されるため、人工心肺の影響を合わせて検討する。平成16年度は6例の肺移植(生体部分肺移植4例、脳死肺移植2例)を行い、インターロイキン6,8,10、TNF-α、好中球エラスターゼの移植前,移植肺への再灌流直前・直後,移植後の血中濃度を測定し、移植肺機能と人工心肺の使用の影響を検討中である。この研究に関し、平成16年10月に米国麻酔学会(ラスベガス)に参加し、研究成果の発表と討議を行った。平成17年年度は、さらに多くの肺移植を計画しており、研究成果を集計し解析する予定である。岡山大学グループは平成10年10月に日本で初めての肺移植を成功して以来、平成18年3月までに46例の肺移植を施行した。これは、日本での肺移植実施数の半数を占めている。残念ながら3例を失ったが、その他の患者は生存し、多くの患者が元気に社会復帰している。肺移植の先進国である欧米の手術成績は急性期死亡率約20%、5年生存率45%と報告されており、我々の施設の成績は日本のみならず世界的にも最高である。肺移植に際しては多くの症例において術中の移植直後から術後数日間にかけて虚血再灌流傷害が原因と考えられる呼吸不全が発生する。しかし、肺移植後の急性期死亡原因の大きな一つである虚血再灌流傷害を予防する方法は確立されていない。特に、人工心肺の使用により再灌流傷害が増悪することが予測されるため、人工心肺の影響を合わせて検討を行っている。平成16年度から17年度にかけて13例の肺移植(生体部分肺移植10例、脳死肺移植3例)を行い、インターロイキン6,8,10、TNF-α、好中球エラスターゼの移植前,移植肺への再灌流直前・直後,移植後の血中濃度を測定し、移植肺機能と人工心肺の使用の影響を検討中である。平成17年10月に米国麻酔学会(アトランタ)において研究の中間成果に関して発表し討議を行った。現在、研究成果を集計し解析を行っている。
アジアのオゾン汚染の実態把握と越境汚染の影響評価：衛星観測と化学輸送モデルの比較

中国の大気汚染は極めて深刻であり、その日本への越境影響は喫緊の重要な研究課題である。申請代表者らは、EOS Aura衛星に搭載されたOMIセンサーから導出された対流圏下層のオゾンデータを分析し、世界で初めて中国上空における下層大気中のオゾンの時空間変化をマップとして示すことに成功した(Hayashida et al., ACP. 2015)。初年度には、過大評価されている可能性のあるデータを取り除くスクリーニングに成功した。次年度にはこの成果を踏まえ、スクリーニングを行った後の信頼性の高いデータだけを集めたデータセットを作成し、中国上空における季節変動シグナルの解析をクラスター解析手法を用いて行った。その結果、華北平原や四川盆地等、特徴的な季節変動を示す領域を分離した(Hayashida et al.,,AE. 2018)。対流圏下層で夏季にオゾン濃度が顕著に高くなる領域は二酸化窒素のエミッションが多いと推定されている地域と非常によく対応していた。この結果は、OMIの下層オゾンデータに十分な信頼性があることを示すと共に、華北平原や四川盆地で強いオゾン汚染が繰り返し発生していることを示している。最終年度は、これら観測データ解析に基づく結果を踏まえ、シミュレーションの立場から、環境政策によって期待されるオゾン濃度変化が衛星観測から検知できる可能性があることを示した。その結果は国際誌に投稿し、現在査読中である(Kajino et al.,under review)。また、中国華北平原における農業残渣焼却による大気汚染物質発生の推定を行い、2016-2017年に中国の政策によると見られる火災検知数の急激な減少を発見し、大気汚染物質放出量の年次変化を推定した新たなエミッションインベントリを作成した(Yamaji et al., IGAC, 2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。中国の大気汚染は極めて深刻でありその日本への越境影響は喫緊の重要な研究課題である。過去20年の間に、衛星からの大気微量成分の観測が飛躍的に進んだにも関わらず、オゾンは成層圏に90%が存在するため、大気下層のオゾンを衛星から導出することは極めて困難であるとされてきた。そのような困難を克服し、申請代表者らは、EOS Aura衛星に搭載されたOMI(Ozone Monitoring Instrument)センサーから導出された対流圏下層のオゾンデータを分析し、世界で初めて中国上空における下層大気中のオゾンの時空間変化をマップとして示すことに成功した(Hayashida et al., ACP, 2015)。平成28年度に申請者らがOMIの対流圏下部オゾンデータをさらに詳細に検討したところ、成層圏オゾンが対流圏に下降する現象に伴って、上部対流圏/下部成層圏(UT/LS)におけるオゾン濃度変動が下部対流圏を「見かけ上」過大評価する場合があることが明らかになった。そこで「UT/LS効果スクリーニング手法」を開発し、過大評価されている可能性のあるデータをすべて取り除くことに成功した。スクリーニング後の信頼性の高い衛星データだけを抽出して、気象研究所で開発された全球化学輸送モデルMRI-CCM2のシミュレーション結果と比較したところ、シミュレーション結果はOMIのオゾン分布をよく再現していた。また6月に冬小麦の刈り取り後行われる畑の野焼き(Open Crop Residue Burning,以降OCRBと略記)がオゾン発生に与える影響も定量的に検討したところ、OMIで観測している程度の高度範囲(03km)の平均としては、OCRBのオゾンへの影響はほとんど観測されないことが明らかになった。平成28年度にはOMIから導出する対流圏下部のオゾン濃度の導出に際し、大きな不確定要因となり得る上部対流圏/下部成層圏(UT/LS)におけるオゾン濃度変動の影響を取り除く「UT/LS効果スクリーニング手法」を開発した。この成果はHayashida et al.としてSpringerの特集号に受理され、平成29年5月現在印刷中である。さらに、2005年から2013年までのすべての観測データについて、「UT/LS効果スクリーニング手法」を適用し、UT/LSのオゾン変動の影響によって下部対流圏オゾン量を過大評価した恐れがあるデータをすべて除去した。この作業は相当のデータ保存容量(HDDを追加購入した)と実行時間を要したが、平成28年度内に作業がすべて終了した。スクリーニング後の信頼性の高い衛星データだけを抽出して、時系列解析・クラスター解析などを進め、中国全土についてオゾンの季節変動を解析を行ったところ、オゾン前駆物質の放出量が多い華北平原周辺で夏に特異的にオゾンが増加する顕著な季節変動があることを明確に示すことができた。また四川盆地でも同様の変動が観測された。これらの成果について、平成29年5月現在、論文を執筆中であり、また平成29年度の国際会議で発表する予定である。このように、研究は研究計画以上に順調に進展している。

そのような困難を克服し、申請代表者らは、EOS Aura衛星に搭載されたOMI(Ozone Monitoring Instrument)センサーから導出された対流圏下層のオゾンデータを分析し、世界で初めて中国上空における下層大気中のオゾンの時空間変化をマップとして示すことに成功した(Hayashida et al., Atmospheric Chemistry and Physics, 2015)。平成28年度には「UT/LS効果スクリーニング手法」を開発し、過大評価されている可能性のあるデータをすべて取り除くことに成功した。この成果はSpringerの単行本に出版された(印刷が遅れたため、発行日は2018年)。平成29年度はこの成果を踏まえ、スクリーニングを行った後の信頼性の高いデータだけを集めたデータセットを作成し、中国上空における季節変動シグナルの解析をクラスター解析の手法を用いて行った。その結果、華北平原や四川盆地等、特徴的な季節変動を示す領域を分離することが可能になった。また、夏季に濃度が顕著に高くなる領域は二酸化窒素のエミッションが多いと推定されている地域と非常によく対応していた。この結果は、OMIの下層オゾンデータに十分な信頼性があることを示すと共に、華北平原や四川盆地で強いオゾン汚染が繰り返し発生していることを示している。以上の成果は平成30年4月にAtmosppheric Environment (Elsevier)に論文として出版された。平成28年度にデータスクリーニング手法を開発し、スクリーニングを平成28年度中に計画を前倒しして実行した。平成29年度はスクリーニング後の信頼性の高い衛星データだけを抽出して、時系列解析・クラスター解析を進め、中国全土についてオゾンの季節変動を解析した。その成果はすでに平成29年度に新しい論文として投稿した(平成29年度中に校正作業を終えて平成30年4月に出版された)。このように計画通り研究計画を進め、毎年1本の査読付き英語論文を出版できた。さらに平成30年度にはモデルシミュレーションとの比較で新たに論文を作成しつつある。以上のように、当初予定以上に研究は順調に進展している。中国の大気汚染は極めて深刻であり、その日本への越境影響は喫緊の重要な研究課題である。申請代表者らは、EOS Aura衛星に搭載されたOMIセンサーから導出された対流圏下層のオゾンデータを分析し、世界で初めて中国上空における下層大気中のオゾンの時空間変化をマップとして示すことに成功した(Hayashida et al., ACP. 2015)。初年度には、過大評価されている可能性のあるデータを取り除くスクリーニングに成功した。次年度にはこの成果を踏まえ、スクリーニングを行った後の信頼性の高いデータだけを集めたデータセットを作成し、中国上空における季節変動シグナルの解析をクラスター解析手法を用いて行った。その結果、華北平原や四川盆地等、特徴的な季節変動を示す領域を分離した(Hayashida et al.,,AE. 2018)。対流圏下層で夏季にオゾン濃度が顕著に高くなる領域は二酸化窒素のエミッションが多いと推定されている地域と非常によく対応していた。
鬼ごっこの運動プログラムの検討

本研究は、子どもの敏捷性を伴うランニングトレーニングとして、鬼ごっこの有効性について検討することを目的とした。鬼の数を3名から4名にすると、総走行距離が増加し、ダッシュを含むランニング回数はじめ急激なストップからの方向転換走やサイドステップの動作回数の増加が明らかとなった。また鬼の数を3名にした1週間あたり1回の8週間におけるトレーニングでは、総走行距離および「人をかわす」ための様々なステップ動作回数の増加が示された。本研究は、子どもらが遊びに用いる鬼ごっこの特徴を明らかにし、鬼ごっこを用いた子どもの運動プログラムについて検討することを目的とした。以下に示す2ヶの研究を3年間で進めていく。第一の研究は、鬼ごっことサッカーの試合中における子どもの動きを観察し比較検討することで、第二の研究は鬼の数を増やした鬼ごっこ時の子どもの動きを観察し、その動作を比較検討することである。今年度は小学校3年生、4年生を対象としたサッカークラブに通う10名の子供を対象とし測定を行った(24日間)。約90分の練習プログラムの中に、約10分間の鬼ごっこと約15分間のミニサッカーを組み込ませ、毎回5名の子供(被験者)を対象に測定を行った。各被験者には、GPS(GSPORTS社製)を装着させ、運動開始から運動終了時までの総移動距離、移動速度毎の移動距離等を測定した。また鬼ごっことミニサッカーの動きをデジタルカメラで撮影し、2次元DLT法を用いた分析データも併用し子どもの動きの特徴を分析した。1分間あたりの移動距離についてみると、鬼を1名にした場合の鬼ごっこは68.5±18.5m/分で、ミニサッカーは72.4±15.8m/分であり両群には有意な差は示されなかった。歩行動作は鬼ごっこで7.9±2.2m/分、ミニサッカーは11.8±1.9m/分で鬼ごっこの方が有意に低い値を示した(P<0.05)。しかし速い速度のランニングやダッシュといったの移動距離についてみると、鬼ごっこは17.4±3.2m/分で、ミニサッカーは9.9±3.9m/分で鬼ごっこの方が有意に高い値を示した(P<0.05)。鬼ごっこは、鬼が身近に寄ってくるまで、立っている時間が長くなることから総移動距離がサッカーよりも低くなる傾向を示したが、瞬時に逃げる速い動作が多くなったものと考えられる。今年度は、鬼ごっこにおいて、鬼の数を2名、3名、4名にした場合の子どもらの動きを比較検討することを目的とした。昨年と同様、小学校3年生、4年生を対象としたサッカークラブに通う10名の子どもにGPS(GSPORTS社製)を装着させ、サッカー教室のプログラムで実施される10分間の鬼ごっこ中の子どもの動きを観察し、総移動距離、移動速度、ランニングの頻度等を算出した。また鬼ごっこの開始から終了までの子どもの動きを3台のビデオカメラで撮影し、走り方やステップの特徴を質的分析により算出した。1分間あたりの総移動距離についてみると、1名鬼では58.2±8.5m/分、2名鬼では67.2±8.7m/分、3名鬼では79.8±12.9m/分、4名鬼では78.5±9.8m/分であり、1名鬼よりも2名鬼、2名鬼よりも3名鬼の方が有意に高い値を示した(P<0.05)。しかし3名鬼と4名鬼の間には有意な差は認められなかった。速い速度でのランニングやダッシュの出現頻度についてみると、3名鬼および4名鬼の場合は、1名鬼および2名鬼よりも有意に高い値を示した(P<0.05)。また、曲線走、バックペダル、サイドステップといった方向変換を伴う走法については、3名鬼および4名鬼の場合が、1名鬼および2名鬼よりも出現頻度が多かった。以上のことから、本研究で用いた25m×25mのコートの広さでは、3名鬼の場合の運動量が最も大きく、方向変換を含む様々な走法が実践されることが明らかとなった。鬼ごっこの特徴を、GPSを用いて、走行距離およびランニング速度から観察し、ビデオ撮影から鬼ごっこ中の走り方について質的分析を行った。鬼の数を増やすことによって、走行距離や方向変換走の頻度が増加することが明らかとなった。日本サッカー協会等では、鬼ごっこが子どもらのトレーニングとって有効であると提示しているが、ルールの変更によって子どもの運動量や走法を調整できることを明らかにできたのではないかと考える。また本研究結果を学会等で報告したところ、グランドの広さと子どもの数による影響について質問が多数寄せられた。この視点について、本研究では考慮していなかった点であり、検討すべき課題であると考える。今年度は、手つなぎ鬼における子供らの動きの観察(A)、鬼の数を3名にした場合のトレーニング効果(B)の2ヶの研究を進めた。測定方法については昨年までと同様の方法で実施した。Aの研究での1分間当たりの総移動距離についてみると、2名の手つなぎ鬼の場合は56.0±7.3m/分、3名の手つなぎ鬼の場合は55.5±7.9m/分であり、それぞれ昨年度に実施した鬼の数を2名、3名、4名と増やした場合の研究結果と対比すると有意に低い値を示した(P<0.05)。さらにステップを含む方向転換走の出現回数については、手つなぎの場合は鬼の数を2名以上に増やした場合と比べると有意に低い値を示した(P<0.05)。