hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速光信号誤り訂正技術に関する研究

速度40Gbps以上で対応可能な光信号処理による誤り検出・訂正技術の実現を目標とした。まず畳み込み符号よりも誤り検出・訂正の性能を高くできる巡回ハミング符号を対象とすることを決定し、割り算回路に用いるSOA-MZI型全光スイッチを用いた排他的論理和(XOR)回路の動作検討を行った。SOA利得の測定結果を簡易かつ高精度に表現できる新たなモデルを確立した。更にXORの動作をレート方程式により解析した結果、速度10Gbpsにおいて良好なXOR動作を実証し、最小構成の割り算回路の基本動作を実験的に実証した。以上の結果を元にSOA-MZI型光XOR回路とフィードバック回路の従属接続構成による割り算回路の動作特性を解析にて検証し、所望の符号化および復号化が可能である結果が得られた。速度40Gbps以上で対応可能な光信号処理による誤り検出・訂正技術の実現を目標とし、平成20年度は以下の項目を検討した。(1)符号の選択およびSOAの解析による実現可能性の検証全光動作のメモリやバッファを用いず、演算過程で誤りが検出・訂正可能な符号であること、畳込み符号(平成1719年度にて検討済み)よりも誤り訂正能力の高い巡回符号に着目した。その演算は排他的論理和(XOR)とフィードバックを縦属接続した除算回路を用いる。符号化に巡回ハミング符号を用いると剰余が誤りパターンと等しくなるため、剰余を受信信号にXOR演算することで誤り訂正まで可能となることを確認した。以上の実現においては速度40Gbpsレベルで全光動作が可能なXORがキーデバイスとなり、集積化により小型化も可能な半導体光増幅器(SOA)を用いたマッハツェンダー(MZI)型全光スイッチをターゲットとすることとした。まず最適動作範囲を解析的に検証するため、レート方程式を用いて入力光波長・パワーに対するSOA-MZI型XOR回路の動作検討を行った。しかしながぢ、測定で用いたMQW活性層を持つSOA自体の解析結果が測定結果を再現したいことが判明し、SOAの利得モデルを大きく見直す必要迫られた。(2)符号の選択およびSOAの解析による実現可能性の検証(新手法)SOA動作の解析と測定結果の乖離の原因として、高注入電流動作時の利得がキャリア密度に対して線形に増加する従来モデルに問題があることに着目した。MQW構造は利得の飽和減少が顕著であることを数値解析に導入し、測定結果と整合性の良い解析結果を得ることができた(なお、その検討期間を3ヶ月延長とした)。SOA-MZIの2つのSOAに独立に外部から信号光を入力し、干渉計の位相を制御することでXOR演算を行う回路を検討対象とし、速度10Gbpsの擬似ランダム信号に対して明瞭な開口を持つアイパターンを得ることができた。(4)集積素子の設計速度40Gbpsへの高速化検討を目的として、速度の律速要因となるSOAのキャリア回復時間の影響を軽減するpush-pull回路(信号光を2分岐して2個のSOAに1ビット相当の時間差をつけて入力することにより、キャリア回復過程の遅い位相変化成分をキャンセルする効果がある)を集積化したXOA回路の基本レイアウトの設計を行い、試作を進めた。速度40Gbps以上で対応可能な光信号処理による誤り検出・訂正技術の実現を目標とし、平成20年度に検討を決めた誤り検出・訂正用の符号、SOAの動作特性の数値シミュレーションの精度改善、実験的なSOA-MZI動作検証の結果を基盤として、平成21年度は以下の項目を検討した。(1)誤り検出・訂正回路用XOR回路の性能評価キーデバイスとなる半導体光増幅器を用いたマッハツェンダー型(SOA-MZI型)全光スイッチによる排他的論理和(XOR)の動作をレート方程式により解析し、動作の最適条件を出力信号のQ値をもとに検討した。その結果、CWプローブ光を固定した場合にQ値が最大となる信号光パワーが存在すること、その値はCWプローブ光に対してある範囲に存在すること、2つの信号光パワーが同パワーにおいて最適になる結果が得られた。この知見をもとに速度10GbpsにおいてXOR動作の実験を行ったところ、解析とほぼ同様の結果が得られ、解析の結果が定性的に正しいことが実証できた。(2)集積XOR回路の試作平成20年度に作成したレイアウト構成を元に集積XOR回路を試作し、その特性を評価した。CWプローブ光を分岐し、2個のSOAを通って再度結合するMZIと、2つの入力を各SOAに独立に結合する部分、さらに高速化のためのpush-pull回路を半導体あるいは石英系光波回路(PLC)のどちらで作成するかを検討し、損失の低いPLCで作成することとした。

またpush-pullのパワー分岐比と時間遅延をともに可変とすることで最適条件の詳細な検討ができる構成とした。試作回路のPLC部分の導波特性評価時に損失が予想よりもかなり大きいことが判明し、その原因を追求中である。速度40Gbps以上で対応可能な光信号処理による誤り検出・訂正技術の実現を目標とした。平成20年度に検討を決めた誤り検出・訂正用の符号、SOAの動作特性の数値シミュレーションの精度改善、実験的な半導体光増幅器実装マッハツェンダー(SOA-MZI)型全光スイッチの動作検証の結果、および平成21年度に評価したSOA-MZI型全光排他的論理和(XOR)回路の動作最適条件の知見を基に、平成22年度は以下の項目を検討した。(1)全光XOR回路を用いた誤り検出回路の動作可能性の検討SOA-MZI型全光スイッチをベースとしたXORを用いて、CCITT巡回符号を対象とした符号化回路・復号化回路の動作をレート方程式により解析した。XOR回路の動作最適条件において、所望の符号化および復号化が可能である結果が得られた。また受信信号に誤りが存在する場合に、割り算回路の結果がオール0にならず、誤りが検出できることも明らかとなった。実験的には1個のXOR回路と1本のフィードバックループの組み合わせから成る最小構成の割り算回路を構成し、入力光信号に対して正しい割り算の商・剰余が得られた。(2)集積XOR回路の特性検証平成21年度に試作したPLC・SOAハイブリッド集積の光XOR回路の特性を詳細に検討した。平成21年度の特性評価では、PLCの導波路部分の損失が原理損よりもかなり大きい結果であったが、導波路伝搬損失・カプラの過剰損失・ファイバとの結合損失の作製上の仕様の範囲内であることが判明した。従って、本質的にレイアウト・作製技術を含めた損失の低減がさらに重要である知見が得られた。入力信号光パワーを調整の上、また信号光入力部のプッシュ・プル回路の遅延量を制御の上、40Gbpsでの波長変換動作が確認できた。
LANエミュレーション方式ATMネットワーク上のマルチメディア通信に関する研究-性能評価と最大コネクション・ネットワークに関する基礎研究-

LANエミュレーションATMネットワーク上のマルチメディア通信についての知見をふかめるため、実際のネットワークで性能評価を行うとともに、最大コネクションネットワークに関する基礎研究を実施した。まず、第1にATMスイッチ25個、LANスイッチ60余個をLANEで構築した岐阜大学ATMネットワークにおいて、端末間での通信性能を測定し、評価した。IPの通信を主体とし、端末の種類、ホップ数などの影響を調べた。測定結果より、シックイーサを中心としたネットワークに比較し,通信の効率化が実現している。これはATMネットワークが高速であることに加えて,ローカルなイーサネット通信が,LANスイッチ配下の狭い範囲に押えられ,基幹トラフィックに影響をおよぼさないためと考えられる.また、VLANの効果は大きく、離れた場所でも同一VLANであれば,ATMスイッチ経由による通信性能低下はほとんどない。その一方、ホップによる効率低下が大きく、異なるVLAN間の通信性能の向上は期待したほどでない上,ルータの負荷が大きい。そこで,LES/BUSをLANスイッチにおくなどの、ルータ負荷を分散することが性能向上に対して有効であるといえる.また、キャンパス内のアプリケーションサーバ(全学WWWサーバ、メールサーバなど)へのホップ数を減らすことにより、ユーザからのアクセスを効率化できることがわかった。第2にグラフ理論を応用し、効率的なネットワーク構造に関する基礎研究を行った。ATMネットワークのATMスイッチとそれを結ぶ光ケーブルをそれぞれグラフの頂点と枝に対応させる。また、各枝に通信速度に応じて容量が与えられており、さらに任意の2地点間で通信要求要求が発生する確率も与えられているものとしたとき、重みつきグラフを用いて数理モデル化した。このとき、構成されたネットワークに対し、呼損が起こる確率が小さい、あるいは呼損がおこるまでの平均時間が短いという意味での最適性を調べた。その結果、ケーブルの使用される確率が高い順に並べたとき、確率の値の辞書式順序を小さくするようなネットワークが呼損までの平均時間が最小になるという予想をたてた。本研究の第1の目的は,岐阜大学ATM-LANの性能に関する測定データを集め,LAN Emulation方式の実用上での特質や有効性を評価することである.今年度は岐阜大学で導入したATMネットワークの実験環境整備を行った.ATMでは,クオリティコントロールを行うため,本来トラフィックに関わらず性能が保たれるはずであるが,限界付近での状況を含めて検証するため,データ蓄積型のトラフィック測定環境(MRTG)と,トラフィック測定装置(sniffer)を用いて,瞬間のトラフィックを調べる.現在は予備段階として,ネットワークの通常利用状況の監視を実施している.準備中の評価パラメタとなる環境は次の通りである.1 ATMネットワークの回線速度,622,1552ネットワーク規模:HOPカウント0-34 WAN関連:T1(1.5M)の高速専用回線をはさんだ通信で(PVC,SVC)5Catalyst配下|イーサネットの回線速度:10,1007端末ホストのLANボード:本研究では,ネットワーク機器間の性能評価はpingを利用する.端末間の性能は,アプリケーションを利用する.具体的には,ping,測定ソフトを自作した.さらにマルチメディアアプリケーションとして,TV会議システムにクロマキ-合成を付加した遠隔診察システムjavaによる遠隔診断支援システム(両者構築完了)を使用する予定である.本研究の第2の目的は,最大コネクションネットワークの構成方法を考案し,それにもとづいた最適ネットワークの実現であるが,実際のネットワーク構成は,最大コネクションだけでは定まらないため,同一機器構成での最大コネクションネットワークを構築し,その観点に基づいた実際のネットワークの評価を行う予定である.LANをATMネットワークで実現する方法の一つがLANエミュレーションATMネットワーク(LANE ATM)であるあ

LANEはATMスイッチと端末の間にLANスイッチを介し、LANスイッチとルータによって、LES/BUSによるEther/ATMのアドレス解決を行う方式で、キャンパスネットワークなどに普及しつつある。しかしながら、ATMネットワークはもともと電話回線をべースにした仕様であるため、Ethernetを中心に普及しているLANのネットワークとは異質なコンセプトをもつ。それを吸収する処理のため、ATMの高速性を十分生かせるかどうかという懸念がある。また、QoSはLANEではまだ実現されていない。そのため、現在、普及しているIPプロトコルだけを上位とする方式となるか、WANのATMに対し、比較的廉価であるギガビットネットワークがLANの基盤として棲みわけるのではないかという見方も強まっている。しかしながら、実際のネントワークでLANEの性能を明らかにした例はほとんどない。そこで、本研究では、ATMスイッチ25個、LANスイッチ60余個をLANEで構築した、岐阜大学ATMネットワークにおいて、端末間での通信性能を測定し、評価した。IPの通信を主体とし、端末の種類、ホップ数などの影響を調べた。測定結果より、イーサネット通信はLANスイッチ配下にローカルに押えられるため、全体のトラフィック輻輳の影響が押えられることにより、通信の効率化が実現している。また、VLANの効果は大きく、ATMスイッチ経由による通信性能低下がほとんどない。一方、ホップによる効率低下が大きく、ルータの負荷が大きくなりやすい。BUSによるVCCボトルネックが発生していることが明らかとなった。そこで、VCCボトルネックを回避するため、LES/BUSをLANスイッチにおくことにより、ルータのVCC負荷分散を行うことが有効である。また、キャンパス内のアプリケーションサーバ(全学wwwサーバ、メールサーバなど)へのホップ数を減らすことにより、ユーザからのアクセスを効率化できることがわかった。
クォーク質量のシーソー模型に於けるCP対称性の破れ

研究業績の概要パリテー対称性が自発的に破れるある種のleft-right模型は,標準理論と異なる機構で軽い5つのに質量を与えることができ,さらにトップクオークの質量も困難なく導入できるので,標準模型を超える模型として興味深い.我々はシーソー機構に基づくleft-right模型を研究し,この模型におけるクオーク質量階層性,フレーバーチェシジングな中性カレントおよびCP非保存現象を系統的に調べた.その結果,K中間子のCPの破れ_<εK>およびΔM_Kからパリテー対称性が破れるスケールの下限を得た。このスケールが低い時(500GeV程度)には,K中間子の稀崩壊K_L→π^0ννのpionのエネルギースペクトルに標準模型と異なる特徴的なシグナルが現れることを指摘した.B中間子の稀崩壊B→X_sl^+l^-は,10^8-10^9個のB中間子を作るBファクトリーで100-1000個程度見つかることが期待され,このモードが標準理論のtreeレベルでは起きないことから,標準模型を超える理論に強い制限を与えることが期待されている。我々はB→X_sl^+l^-の模型によらない解析を行った.具体的には,このモードに寄与しうる10個のローカルな4体フェルミ相互作用を書き下し,それがこのモードに対する分岐比,レプトンの不変質量分布や,前後方非対称性にどのような影響を与えるか,特に標準模型との違いに注目して解析した.その結果,ローカルな4体フェルミ相互作用の種類によって,分岐比と前後方非対称性に与える影響が異なることがわかった.研究業績の概要パリテー対称性が自発的に破れるある種のleft-right模型は,標準理論と異なる機構で軽い5つのに質量を与えることができ,さらにトップクオークの質量も困難なく導入できるので,標準模型を超える模型として興味深い.我々はシーソー機構に基づくleft-right模型を研究し,この模型におけるクオーク質量階層性,フレーバーチェシジングな中性カレントおよびCP非保存現象を系統的に調べた.その結果,K中間子のCPの破れ_<εK>およびΔM_Kからパリテー対称性が破れるスケールの下限を得た。我々はB→X_sl^+l^-の模型によらない解析を行った.具体的には,このモードに寄与しうる10個のローカルな4体フェルミ相互作用を書き下し,それがこのモードに対する分岐比,レプトンの不変質量分布や,前後方非対称性にどのような影響を与えるか,特に標準模型との違いに注目して解析した.その結果,ローカルな4体フェルミ相互作用の種類によって,分岐比と前後方非対称性に与える影響が異なることがわかった.
ブタコレラ菌による全身性充出血の発症機構の解析

我々はSalmonella Choleraesuisをブタに全身感染させた時に生じる全身性充出血の機構を調べる目的で、血管を構成する細胞の一つである血管平滑筋細胞に対する本菌の作用についてin vitroで解析した。その結果、(1)本菌は上皮細胞(HEp2)よりも効率よく血管平滑筋細胞に侵入し、また菌の感染により血管平滑筋細胞が収縮様の形態変化を起こすことを明らかとした。さらに、本菌の感染による血管平滑筋細胞の収縮の機構を生化学的に解析した。その結果、(3)感染細胞における細胞外Ca^<2+>の細胞内流入の亢進(Caイオンチャネルの活性化)およびPhospholipase A2(PLA2)の活性化が起きることを明らかとした。細胞内Ca2+濃度の増加およびPLA2の活性化は筋細胞の収縮に深く関与していることが知られており、このことは、菌感染時における血管平滑筋細胞の収縮を裏付けるデータであると考えられた。またS.Choraesuis野生株から作製したisogenicなinvA変異株を用いて同様の実験を行った。このinvA変異株のHEp2細胞および血管平滑筋細胞に対する侵入性は野生株に比べ低く、また血管平滑筋細胞への付着率は野生株のそれと変わらなかった。このinvA変異株を血管平滑筋細胞に感染させた場合、平滑筋細胞の収縮像および細胞内Ca2+濃度の増加とPLA2の活性化は認められなかった。このことから、S.Choleraesuisが血管平滑筋細胞に感染すると、その菌の細胞侵入が引き金となり、平滑筋細胞の細胞膜をなんらかの機構により刺激し、細胞内Ca2+濃度の上昇とPLA2の活性化をもたらし、結果的に平滑筋細胞の収縮という形態変化を引き起こしたことが明らかとなった。またPLA2の活性化に伴いアラキドン酸カスケードがさらに活性化され、最終的にProstaglandin(PG)やleukotrien(LT)が産生されることが知られている。菌感染時における血管平滑筋細胞内のアラキドン酸代謝産物をELISA法で定量した結果、調べた限りにおいてPGE2のみが産生されているのが認められた。それらのことを総合的に考えると、S.Choleraesuisは血管平滑筋細胞に効率よく侵入し、それに伴いCa^<2+>の細胞内流入の亢進およびPLA2の活性化とそれに続くアラキドン酸代謝産物(PGE2)の産生を誘導し、それらの相乗的作用により血管平滑筋細胞を収縮させると推測された。これらの結果は、サルモネラ菌血症に伴って発症する全身性皮下出血の機構を考察する上で必要な基礎データの一つになると考えられた。

ヒトに感染するサルモネラは、腸炎など局所感染を起こすS.Typhimurium、S.Enteritidisなど多くの血清型と敗血症・菌血症など全身感染を起こすS.Typhi、S.Paratyphi A、およびS.Choleraesuisに大別される。これらのうちS.Choleraesuisは、ヒトのみではなく、ブタ(およびマウス)などの動物にも全身感染する特徴のある血清型である。サルモネラが全身感染した場合、血管平滑筋など血管を構成する細胞に対する作用に興味が持たれるが、このような研究はなされていない。本研究の目的は、S.Choleraesuisの血管平滑筋細胞に対する作用およびそのメカニズムを明らかにし、本菌による敗血症(菌血所)の発症メカニズム解明の基礎データーを得ることにある。以下に、本年度に得られた結果を示す。1ブタの大動脈から調製した培養平滑筋細胞、および敗血症ブタから分離されたS.Choleraesuis RF-1株を用いた。S.Choleraesuis RF-1株は培養平滑筋細胞に浸入した。この浸入の程度は上皮由来株化HEp-2細胞にに対する浸入性より高かった。この浸入性は、ビルレンスプラスミドの脱落株でも同様に見られた。したがって、S.Choleraesuisの培養平滑筋細胞への浸入にビルレンスプラスミドは関与していないことが明らかになった。また、S.Choleraesuis RF-1株の浸入性は腸管または気管由来平滑筋細胞でも同様に見られた。2 S.Choleraesuis RF-1株の感染によって、感染約3時間後から培養平滑筋細胞の収縮が起こった。また、これに伴って細胞内へのカルシウムの流入が増加した。これら細胞の収縮および細胞内カルシウムの流入に続いて、細胞からのアラキドン酸の遊離が観察された。このことから細胞内のホスフォリパーゼA_2活性が上昇することが明らかとなった。これらの現象は対照に用いた大腸菌C600株では観察されなかった。このホスフォリパーゼA_2の活性化はカルシウム阻害剤verapamilおよびチロシンキナーゼ阻害剤herbimycinによって阻害された。以上、S.Choleraesuisの感染によって培養平滑筋細胞が収縮することがわかった。また、この収縮にはアラキドン酸代謝系カスケードが関与していることを示唆する結果が得られた。次年度は、このメカニズムを分子遺伝子学的、超微細形態学的に解明する予定である。昨年度、我々はSalmonella Choleraesuisの血管平滑筋細胞に対する作用についてin vitroで解析し、(1)本菌は血管平滑筋細胞に侵入し、その侵入率は上皮細胞に対するものよりも高いこと、(2)菌の感染により血管平滑筋細胞の収縮が観察されること、(3)感染細胞における細胞外Ca^<2+>の細胞内流入の亢進(Caイオンチャネルの活性化)およびphospholipase A2(PLA2)の活性化が起きることを報告した。本年度では、これらに点に関してさらなる解析を進めた。S.Choleraesuis野生株から作製したisogenicなinvA変異株を用いて、野生株との比較から、S.Choleraesuis感染時の血管平滑筋細胞の収縮と菌の細胞侵入の相関性について検討した。このinvA変異株の上皮細胞(HEp2)および血管平滑筋細胞に対する侵入性は野生株に比べ低下していた。しかし、その血管平滑筋細胞への付着率は野生株と変わらなかった。
渦鞭毛藻Protogonyaulax属の麻痺性貝毒生産能に関する研究

まず麻痺性貝毒分析装置に改良を加え、テトラブチルアンモニウムを対イオンとするイオンペアークロマトグラフィーを導入することによって、これまで分離が困難であったgonyautoxin【VIII】【GTX_8】、epi【GTX_8】等sulfonate型麻痺性貝毒の分離に成功し、全成分の分析を可能とした。Protogonyaulax属の代表として噴火湾産のP・tamarensisを選び、温度,照度,塩濃度,栄養塩濃度を変えて単藻培養し,継続的に藻体を集めて抽出した毒を上記分析法で定量した。基本とした15°C,4500Lux,100%海水Guil-Lard"F"培地による培養では約4日の順応期の後対数増殖期に入り、約2週間で定常期(30.000cells/ml)に達した。細胞当りの毒力は植え継ぎ時の3pmolから急速に上昇し、3日後には13pmolに達し、その後漸減して定常期になるとともに当初のレベルに戻った。この間の毒組成は【GTX_8】(7785%),eDi【GTX_8】(35%),【GTX_4】(1015%),【GTX_3】(35%),【GTX_1】(02%)と安定していた。ヘマトクリト管で測定した細胞体積も2×【10^(-11)】lと変化しないことから、先にマウス毒性試験で観察された毒力変化は強毒成分あるいは体積増加によるものではなく、毒の絶体量の変化によることを明らかにした。温度範囲1020°C,照度1500Lux以上、塩濃度20%以上では上記基準条件と同様の増殖を示し、対数増殖期直前にピークがある毒力変化のパターンも一致していた。しかし5°C下の増養では遅く世代時間は通常の2倍以上であった。毒力は最高の41pmoLを示し,高毒力期が2週間以上続いた。ほぼ同世代時間を示した単純濾過海水による培養では,最高毒力は12pmolと通常の培養と同レベルであったが高毒力が長期にわたって観察された。大船渡湾等で認められた低水温期の高毒力細胞は、先に行なったアイソザイム分析の結果と合わせると、系群による毒力の違いではなく、増殖条件による差であることが推定された。
ユーザーの視点に立った高度な学術論文検索支援に関する総合的研究

〔情報要求に関連する論文の絞込み手法の改良〕前年度開発した手法は,検索者自身によるトピック分析結果のトピックの解釈が必要であったが,これは,検索者にとって負担となるだけでなく,その判断次第では絞込み性能が低下する.そこで今年度は,まず,検索語が含まれるトピックの解釈が容易な,トピック分析のための統計モデルの開発を試みたが,トピックの解釈容易性に関して大きな改善は見られなかった.次に,非限定的な検索語によるクエリとは別に,情報要求を端的に表す限定的な検索語によるクエリを検索者に入力させ,非限定的なクエリで収集した抄録集合のトピック分析結果を利用して,限定的なクエリをトピックの積・和で表し,これを用いたトピックベースの検索による論文絞込み手法を開発した.〔日英の専門用語とその対訳の抽出と専門用語を用いた論文検索支援〕日本語および英語入力テキストから専門用語を抽出して対訳とともに提示するAPIを実装した.また,共通のタスクデータを用いている論文を収集し,特定のクエリに関連する文を各論文から抽出して提示する手法の開発を行い,インタラクティブな検索の観点から予備的な評価を進めた.〔俯瞰的な調査のための論文検索における有用な情報の抽出〕ある特定分野における複数の学術論文の構造を解析し,論文間で対比的な個所を同定する技術を開発した.また,この技術を用いて、その分野における技術の経年変化を提示できるシステムを構築した.〔論文検索の実態調査〕前年度行った観察とインタビューに基づく検索行動の分析は,多くの被験者を対象にするのは困難である.そこで,前年度の分析結果を踏まえ,各検索状況に応じて,どのようなデータベースを用いて,どのような情報を基に読むべき論文を絞り込んでいるのかを調査するためのアンケートを作成し,Web上で2つの大学の工学系の大学院の研究者と院生を対象にアンケート調査を実施した.・情報要求に関連した論文の絞り込み手法の改良については,トピック分析の結果のトピックの解釈が不要で,前年度開発した手法より絞り込み性能も高い手法が開発できた.・日英の専門用語とその対訳の抽出のためのAPIを開発した.また,専門用語を利用した論文検索支援についても検討が進んだ.・ある研究領域の俯瞰的な調査のための論文検索の支援に関し,システム構築ならびに検討が進んだ.・アンケート調査によって,研究者がどのようなデータベースを用いてどのような情報を基に読むべき論文を絞り込んでいるのかを調査できた.情報要求に関連した論文の絞り込み手法の評価は今のところNTCIR-1, 2のテストコレクションを用いて行っている.このデータは一つの情報要求に対して数千の抄録しか含まれていない.英語論文をScopus等のデータベースで非限定的なクエリで検索すると数十万の論文が検索結果に含まれることがある.この場合,検索結果の全書誌情報を収集するのには膨大な時間がかかり,現実的ではない.一方,多くの場合,一人の研究者が確認する論文は一定の分野だけである.そこで,雑誌名や会議名を指定して論文の書誌情報を収集しておき(定期的に最新化を図る),限定的なクエリをトピックベースのクエリに変換する今年度開発した手法により論文を絞り込むことを検討する.このための論文収集システムは今年度開発している.専門用語を利用した論文検索支援に関しては,自動抽出した専門用語に対して,意味ベクトルを獲得して類似検索を可能にし,これに基づいた類似文献検索を行うためのデータ構築および辞書整備を行う予定である.俯瞰的調査のための論文検索の支援に関しては,論文間の対比的な箇所の同定の精度向上を図るとともに,当該分野の技術の経年変化の他,研究課題などの経年変化も示せるシステムの開発を目指す.(1)検索者が入力した情報要求を端的に表す抄録(基準抄録)に基づいた,検索語で検索して得られた抄録をランキングする手法を検討した.ランキングのための各種尺度を比較した結果,検索結果の抄録集合をトピック分析して得られる各抄録の単語の潜在的な確率分布による基準抄録の発生確率を尺度として降順にランキングするのが最も良く,ランキング上位30%の中に,情報要求を満たす検索結果中の抄録の80%以上が含まれていることを実験的に確認した.また本手法を実際に利用するに当たっての課題について検討した.(2)論文の抄録中の各文の役割を推定する手法を検討し,ニューラルネットワークの1つであるLSTM(Long Short-Term Memory)を生命科学分野(英語)の構造化抄録に適用して有効性を示した.しかし,この生命科学分野の構造化抄録で学習したLSTMを情報学分野の英語抄録(各文に人手で4つの役割を付与)に適用したところ,十分な推定性能は得られず,分野別の文の役割付き抄録コーパスが必要であることが分かった.これを受け,情報学分野の日本語論文1000編を対象に,文の役割を人手で付与し,コーパスを構築した.(3)第一回NTCIRワークショップ情報検索タスクの検索課題,および,レファレンス協同データベース(NDL)の事例やYahoo!知恵袋の記事で回答欄に学術論文データベースへのリンクがあるものを対象に,論文調査目的のレファレンス事例を分析し,求める論文を特定するのにどのような情報が効果的かという観点で,検索状況および検索手法を体系的に調査した.また,論文検索システムを利用する際に,利用者が検索結果のどの部分を見て全文の入手を判断するのか,抄録を見た場合にどのような役割をもつ文を利用しているのかを明らかにするための被験者実験を計画し,プレ実験を行った.(1)抄録の各文の役割を推定する手法の開発,(2)解釈容易性を担保したトピック分析手法の開発と利用法の検討,

(3)求める論文を特定するのに効果的な情報という観点での検索状況の体系的な調査・分析,を研究期間前半の2年間で行う計画であった.このうち,(1),(3)については研究実績にも示したように予定通りの進捗状況である.一方(2)に関しては,予定を変更して,そのようなトピック分析手法も検討しつつ,並行して,トピック分析の結果のトピックの解釈を必要としない論文検索結果の絞込み手法を検討し,ある程度の成果を得た.〔情報要求に関連する論文の絞り込み手法の開発について〕トピック分析の結果において非限定的な検索語が含まれるトピックが情報要求に関連するか否かを検索者自身によって判断し,情報要求に関連するトピックを含む論文(抄録)に絞り込むという手法を開発し,NTCIR-1,2のテストコレクションを用いた実験により,前年度開発した手法より絞り込み性能が高いことを確認した.また,現実の論文検索データベースを利用した実験を行うための準備としてCiNii(日本語論文用)およびScopus(英語論文用)からキーワード検索により抄録を収集するシステムを開発した.さらに,前年度に行ったレファレンス事例の分析結果に基づき,検索語を通常使われる標準的な用語や上位語に変換するキーワード拡張の機能を実現した.〔重要語句の収集と利用について〕学術論文のインタラクティブな検索において有用なキーワードやフレーズを抽出するための手法の検討およびデータの収集を行った.具体的には,CiNii,Pubmed,ArXivから書誌情報を収集し,フォーマットを統一化してデータベースを構築し,これを用いて,論文タイトルおよび抄録部分から専門用語を抽出し,関連する論文をランキングするシステムを構築した.また,論文の記述中から関連する文を関連度順にランキングする手法の検討に取り組んだ.〔検索行動の分析〕研究者の検索行動の観察と,検索者に検索中に考えていることを発話してもらった発話の記録,および検索の前後でのインタビューにより,検索状況に応じた検索行動の分析を行った.データベースから電子ジャーナルへのリンクが一般的となった状況を反映し,論文タイトルを確認後,直接本文の数式を確認する検索者や,Googleの画像検索で論文中の図のみを確認して情報要求に関連する論文を見つける検索者など従来と異なる行動が見られた.研究代表者が所属する大学で契約している論文データベースが変更になる可能性があったため,H28年度は,英語論文の抄録を論文データベースから収集するシステムの開発を保留したものの,予算の一部を繰り越し,H29年度にシステム開発を行えた.また,信頼性の高い大量の学習データの作成が困難であったため,交付申請時の研究実施計画のうち,抄録中の各文の役割を推定する手法の改良は実施できなかったが,それ以外の項目については,一部方針を変更したものの順調に進展している.〔情報要求に関連する論文の絞込み手法の改良〕前年度開発した手法は,検索者自身によるトピック分析結果のトピックの解釈が必要であったが,これは,検索者にとって負担となるだけでなく,その判断次第では絞込み性能が低下する.そこで今年度は,まず,検索語が含まれるトピックの解釈が容易な,トピック分析のための統計モデルの開発を試みたが,トピックの解釈容易性に関して大きな改善は見られなかった.
制御性樹状細胞を用いた新しいアレルギー性鼻炎治療の開発

分離したマウス単核球の培養により成熟した樹状細胞の樹立を行った。培養時に投与する物質により成熟細胞の性質は変化することが共刺激分子の発現パターンにより示された。さらに制御性サイトカインの産生能誘導、およびT細胞を介した免疫応答の違いがELISA等の免疫学的方法により確認された。さらに疾患モデルの作製のため、マウスに抗原を点鼻投与することでアレルギー性鼻炎症状を発現することが確認された。鼻炎症状としての鼻かきやくしゃみの回数、各血清抗体価の上昇および鼻粘膜のアレルギー性変化を認め、鼻炎モデルとしての有用性が示唆された。研究目的:培養系での制御性樹状細胞の確立を試み、抗原特異的免疫応答での抗体産生やT細胞への影響を調べた。また自己細胞の培養系での免疫賦活化が実際に移植先の生体で機能するのかを調べた。研究方法:制御性樹状細胞の樹立のためマウスの脾臓より細胞を回収し、未熟樹状細胞を抗原およびサイトカインとともに共培養した。これらの細胞は再度回収し、フローサイトメトリでの共刺激分子の発現パターンおよびサイトカイン産生量の確認を行った。またアレルギー性鼻炎マウスモデルを新たに作製し、予備実験としてすでに確立されている通常の樹状細胞を培養した後、これを他のマウスの腹腔内に投与することでアレルギー炎症惹起に与える影響を調べた。研究成果:培養系において脾臓より得た単核球から分化した制御性樹状細胞は一定の割合で確認することができた。しかしその占有率はまだ決して高いものではなく、今後の課題である。またアレルギー性鼻炎モデルについては、スギ花粉抗原によるアレルギー炎症の惹起および臨床症状を確認することができた。このマウスを用いて成熟樹状細胞の投与を試みており、まずは免疫応答への影響から確認している途中である。制御性樹状細胞の樹立にあたっては、分離した単核球を様々な条件下で培養することによりサイトカインの産生能の違いを検討することで制御性サイトカインを産生する樹状細胞群を確認することができた。一方で実際のT細胞に対する細胞免疫応答の違いについては培養実験を行ったものの有意差が得られず、実験スケジュールや投与する試薬などに問題がないか詳細な検討を行っている。また実際にアレルギー性鼻炎モデルマウスに投与する際の細胞数やスケジュール、検討項目などの検討を予備実験にて確認しており、培養にて樹立した通常の成熟した樹状細胞が引き起こす免疫応答の変化についてはデータが得られてきている。今後も引き続き実験を継続し、実際に生体内での免疫制御が可能であるのかを検討しいくことで新しい免疫療法に対する臨床応用を目指したい。
幼児期における栽培と食育を連携させた環境教育実践の実態に関する調査研究

保育現場では、既に栽培活動と食育活動が実践されている。本調査では、栽培や食育活動の実態と目的、環境教育の観点の有無について調査した。子どもは土壌を耕し、種子や苗を植え、水やりを行い、成長を観察し、収穫した作物を料理に取り入れ、堆肥を作る一連の活動ができる。この経験を通して、子どもたちは自然界(土壌、植物、日光、水、および様々な生物)および他の人々(例えば、農家、店員、調理士)への依存を認識する。保育現場で実施されている既存の栽培・食育活動に保育者が環境教育を意識しながら新たなねらいを加えることで、自然体験・食育・環境教育の全ての観点を含む総合的な活動へと発展すると考えられる。「食」とは、単に人間個人の中で完結されてしまうのではなく、食すものは自然環境の中で生産され、流通、販売、調理され、体より不要物は排出され自然環境に戻るという循環性があり、地域や環境も含めたさまざまなつながりと広がりをもった行動である。日本では、保育園や幼稚園にて野菜の栽培活動はよく行われてきたし、食育基本法以降取れた収穫物を子どもたちが調理して食べるという食育活動もよく実践されるようになっている。この従来行われてきた食育活動を環境教育実践として発展させるための課題を明らかにし、その具体的な実践方法及び評価観点を提案することを目的として、本年度は環境教育として栽培と食育を連携させる実践園での参与観察による実態調査を行った。栽培と食育を連携した活動を行っている幼稚園にて「保育所における食育に関する指針」に示されている食育の項目5つを考慮した食育活動に参与観察した。親子でのクッキング活動ではアンケート調査を実施し、子どもたちだけで行うクッキング活動の必要性が明らかになったとともに、友だちとともに味覚を知ることを楽しみ、食に興味を持つ子どもの姿から栽培から食事という一連の食育活動を通して5つの項目のひとつである「いのちの育ちと食」の目的を主とした活動に関係すること示した。また、海外の事例としてオーストラリアにおける栽培活動の食育を実践する州立学校に視察に行き、環境教育実践としてどのような点が意識されているかを調査した。その結果、地域資源の活用、地域との交流、他の環境教育実践との連携、多文化共生を意識した取り組みなどが進んだ点として抽出できた。今後、日本での現場の観察をする際に、それらの観点が導入されているのかどうかも併せて評価をしていきたい。日本では保育所や幼稚園にて野菜の栽培活動やクッキング活動が実施され、食育基本法施行以降は特に子どもたちが育てた収穫物を子どもたち自身が調理して食べるという食育活動も多く実践されるようになっている。本年度は1保育所・幼稚園・認定こども園での食育活動の実態を知るための質問紙調査、2栽培と食育を連携した活動を行っている幼稚園にて「保育所における食育に関する指針」に示されている食育の項目5つを考慮した食育活動の参与観察、3環境教育として栽培と食育を連携させる実践園での実態調査を実施した。大阪府・兵庫県・東京都の保育所・幼稚園・認定こども園約2400件を対象に質問紙調査を実施し、34%の回答を得た。また、昨年度に引き続き協力園(幼稚園)にて、食育の5項目のうち,「食と健康」,「いのちの育ちと食」および「料理と食」を連携した栽培からクッキング活動を通した食育活動を行った。先に述べた3つの項目を重複したことにより食育活動のねらいが不明瞭となり、カリキュラムを考える際には、評価の観点として食育の項目を限定すること、年間計画に細分化した評価項目を設定する必要があることが明らかとなった。さらに環境教育として栽培活動の食育を実践するオーストラリアの州立小学校に視察に行き、環境教育実践としてどのような点が意識されているかを調査した。視察校では環境教育を基本に栽培から食育活動の様々な場面において、子どもが五感を駆使し、自然の恩恵に感謝し、自然の循環への主体的な気づきを見せる姿が観察された。ただ食べるための食育活動ではなく、保育者が意識的に環境教育につながる環境構成や援助を行う実態及びその効果を意識することで、環境教育の目的のひとつである「生命との関わり」という内容に発展すると考えられる。今後、それらの内容を導入した保育現場で実現可能な具体的な実践方法及び評価の観点を提案する予定である。本年度は保育所・幼稚園・認定こども園での食育活動の実態を知るために質問紙調査を行うとともに、環境教育に関連付けた栽培活動と食育活動の連携活動の実践を立案時期から実施園と連携し、モデル計画の立案を計画していた。実施予定としていた3都府県(大阪・兵庫・東京)の保育所・幼稚園・認定こども園対象に行う質問紙調査については、地方自治体の協力を得て回収率34%の回答を得ることができた。平成26年度の新制度が開始したため今年度に調査実施を延期したが、調査は年度末に行ったため、分析は次年度となる。平成28年度は得られた質問紙調査の分析報告を実施し、視察・参与観察結果との比較を実施予定である。環境教育に関連付けた栽培活動と食育活動の連携活動の実践の立案に関しては、平成26年度は情報収集を中心とした観察のみとなったが、本年度は協力園と連携し、食育基本法に沿った食育活動計画やねらいの立案から活動までを実施することができた。また、環境教育を基本とした栽培・食育を連携した実践園の視察を実施し、日本における栽培・食育が連携した活動における環境教育実践としての課題を明らかにできた。

平成28年度は栽培・食育を連携した実践園での参与観察を継続し、栽培・食育が連携した活動における環境教育実践の具体的な実践方法や評価観点を提案する予定である。幼児期の保育・教育現場においては、野菜の栽培活動や育てた食材を用いたクッキング活動が実施されている。大阪府・兵庫県・東京都における保育所・幼稚園・認定こども園約2400件を対象に質問紙調査を実施した結果、回答者のほぼすべての施設において、園庭等を利用した植物栽培が行われ、約8割の施設ではキュウリ・ナス・プチトマト・ピーマン等の野菜の栽培活動を実施していた。しかし、多くの施設では夏野菜の栽培・収穫といった春から夏に限定した活動にとどまり、環境教育のねらいとなる雨水タンクの利用やたい肥つくりはほとんど実施されていないことが明らかとなった。さらに、栽培と食育を連携した活動を行っている幼稚園にて食育の5項目のうち,「いのちの育ちと食」および「料理と食」の連携を目的とし食育活動を実施した。その結果、子どもが疑問や不思議に感じた事柄について自ら探究し答えを導き出すための自発的な活動につなげるためには保育者の意識が必要であることが示された。調査の結果、保育現場において栽培活動・食育活動の両方は比較的導入されているが、環境教育のねらいを全体に組み込んで実践している園はほとんどないことが明らかとなった。従来型の食育活動や栽培活動を環境教育実践として発展させるための課題として、保育者の環境教育に関する意識や環境構成の充実が必要である。既存の食育・栽培活動を活用して環境教育の実践へと発展させるため、子どもたちが土、植物(種子や苗)、水、たい肥を準備し、植物の成長を観察し、収穫・調理するといった連続的な活動を実施することにより、子どもは五感を駆使し、自然の恩恵に感謝し、自然の循環を主体的に気づくことができる。多くの施設で実施されている既存の栽培・食育活動の実践に保育者が環境教育を意識しながら新たなねらいを加えることで、自然体験・食育・環境教育の全ての観点を含む総合的な活動へと発展すると考える。保育現場では、既に栽培活動と食育活動が実践されている。本調査では、栽培や食育活動の実態と目的、環境教育の観点の有無について調査した。子どもは土壌を耕し、種子や苗を植え、水やりを行い、成長を観察し、収穫した作物を料理に取り入れ、堆肥を作る一連の活動ができる。この経験を通して、子どもたちは自然界(土壌、植物、日光、水、および様々な生物)および他の人々(例えば、農家、店員、調理士)への依存を認識する。保育現場で実施されている既存の栽培・食育活動に保育者が環境教育を意識しながら新たなねらいを加えることで、自然体験・食育・環境教育の全ての観点を含む総合的な活動へと発展すると考えられる。初年度である本年度は保育所・幼稚園・認定こども園での食育活動の実態を知るために質問紙調査を行うとともに、環境教育に関連付けた栽培活動と食育活動の連携活動の実態を参与観察する計画であった。そのうち、参与観察については当初の予定通り実施したが、実施予定としていた3都府県の保育所・幼稚園・認定こども園対象に行う質問紙調査については、質問紙作成から郵送準備作業を進めたが、12月発送、2月末までの返送という当初の実施計画を変更した。
光・電子材料用バルク単結晶作製プロセスの化学工学的検討および制御法の体系化

本研究は、10名の研究者が単結晶育成Cz炉についての分担課題について2年半にわたって研究し、それらを統合して結晶工学の基礎を構築する事を目的とした。半導体単結晶育成プロセス:1.Cz炉内の気相の熱流動、不純物の物質移動について数値解析を行い、自然対流の影響が強いこと、整流ダクトの効果が著しいこと、などを明らかにした。2.Cz炉内の融液中に生じる振動型対流の構造と振動特性、伝熱特性、不純物拡散挙動について数値解析し、さらに融液に横磁場あるいはカスプ磁場を印加した場合の挙動について詳細な数値解析的検討を行い、磁場印加による融液振動流の制御についての情報を得た。3.化合物半導体融液内の混合に対する表面張力対流と自然対流の影響を実験的に明らかにした。4.シリコン結晶内熱応力解析とHassan-Suminoモデルによる転位挙動の予測を行った。5.「石英ガラス-シリコン融液」、「シリコン融液-気相」における酸素の溶解平衡、溶解速度、及びその他融液物性に関する各種測定を行った。酸化物単結晶育成プロセス:1.RF加熱されたCz炉の2次元定常状態を仮定した総合熱流動解析手法を確立した。これにより、与えられた操作条件下での結晶半径、固液界面形状、融液内温度・速度・濃度の分布、結晶内温度分布が算出でき、最適化の手段を提供できる様になった。2.結晶内温度分布をもとに、結晶の異方性を考慮した3次元熱応力分布を算出できるコードを確立した。3.結晶の割れを防止するための操作条件最適化を、シミュレーションに基づき予測し、実験的に検証した。4.酸化物融液(MgTiO_3,La_<0.75>Ca_<0.25>MnO_3)の密度、表面張力の測定を行った。半導体や酸化物など,光・電子素子の材料となる単結晶育成装置内の移動現象あるいは物理科学的現象について,定量的な検討を行う必要が高まってきた。これまで,結晶工学分野の研究者は結晶育成技術に関するノウハウを蓄積しながら,その根底にある移動現象論の理解に乏しく,化学工学者は結晶育成のノウハウに乏しいという状況にあった。本総合研究においては,化学工学と結晶育成関係の研究者が,共通の問題意識の下で,共同実験および数値解析を行い,総合的な理解を深め,合理的な「結晶育成工学」を構築することを最終目的としている。本研究グループは平成7年11月に認可され,合計10名の研究グループを構成し,各研究者の研究分野分担を決定し,各個研究を開始した。平成8年2月27日に東京大学に於いて第1回の全体集会を開催し,各分野の研究の進捗状況の報告および討論・意見交換を行った。初年度の研究集会で得られた初年度の研究実績は下記の通りである。1)総合研究の分担研究テーマに沿って,各研究者レベルで実験装置の購入,解析コードの開発を開始した。2)信州大学に,酸化物結晶育成用の抵抗加熱炉および半導体結晶育成用の実験装置が,静岡大学電子工学研究所に,半導体結晶育成用高周波加熱炉が,岩手大学に,酸化物融液の物性測定および結晶育成に応用できる温度の均一性の高い4焦点式ランプ加熱炉が,さらに湘南工科大学に,高温融体物性測定装置およびX線透視装置付き結晶育成炉が設置あるいは最終準備中となり,共同研究で利用出来る体制を整備中である。3)融液対流,熱応力,気相内対流などのシミュレーションコードが,九州大学,東北大学,静岡大学でそれぞれ開発中あるいは実行可能な状況となった。4)融液内のマランゴニ対流などの基礎実験が,九州大学,早稲田大学で開始された。5)共同研究のための情報・データ交換の手段の調整を行った。

4.酸化物融液(MgTiO_3,La_<0.75>Ca_<0.25>MnO_3)の密度、表面張力の測定を行った。本研究グループは昨年度遅くに発足したが本年度は、光材料としてのLiNbO3等の酸化物や、電子材料としてのシリコンやInGaSbなど半導体のバルク単結晶の作製に関与する諸因子の影響を総括的に捕え、これまであまり系統的に体系付けられていなかった、結晶育成に関連する移動現象論の効果を定量的に評価し、定量的な論議の出来る結晶育成工学を構築することを目指して、実験的、理論的検討を開始した。本年度は2回の全体集会を持ち、各自の課題の報告を行い他の課題との関連を全員で討議した。各個研究の成果の主な点は下記の様に纏められる。1)Cz炉、Fz炉、ブリッジマン炉等各種の育成炉を用いた単結晶育成における融液対流や温度・濃度分布の状況を予測するためのシミュレーションコードを多数完成した。更に、計算コード間の相互比較等を行い、各計算コードの信頼性を評価すると同時に、育成炉内の諸移動現象と結晶形状・品質との関連について定量的な理解を深めるための計算を進めている。2)Cz炉によるLiNbO3単結晶育成について、実際の引き上げ条件に対応する条件、炉構造を用いた総合熱流動解析を行い、熱応分布の算出を行い、対応する実験と比較した。数値解析と実験の比較から酸化物結晶育成時のクラックの発生条件の分析を行ない、加熱炉の構造、印加電力等とクラック発生の関連を明らかにし、シミューションに基づいた、炉構造の改良策を提案した。また、大口径のシリコンやGaAs半導体結晶内の熱応力の発生状況と転位発生のシミュレーション技術を完成した。3)酸化物、半導体の融液の物性の測定を開始した。今後、さらに総合的な検討を行い、単結晶作製プロセスの定量化、工学体系化、結晶品質向上のための制御法の体系化を進める予定である。来年度は、これまでおよび来年度の結果を合わせて、体系化を行う予定である。本年度は、過去2年間行ってきた分担研究課題についてさらに詳細な検討を続け下記の結果を得た。最終報告書をまとめた。半導体単結晶育成プロセス:1.Cz炉内の気相の流れは、10Torr程度の低圧であるにもかかわらず、炉体内の大きな温度差の影響で強い自然対流れが発生し、徒来型のCz炉の融液表面には気流は到達せず、融液表面から放散するSiOの物質移動抵抗は大きいこと、ガス整流管を坩堝と結晶の問に挿入することで気相内物質移動係数は10倍以上になることを示した。2.Cz炉内の融液中に生じる振動型対流の構造と振動特性、伝熱特性、不純物拡散挙動について数値解析し、さらに融液に横磁場あるいはカスプ磁場を印加した場合の挙動について詳細な数値解析的検討を行い、磁場印加による融液振動流の制御についての情報を得た。化合物半導体融液内の混合に対する表面張力対流と自然対流の影響を実験的に明らかにした。4.シリコン結晶内熱応力解析とHassan-Suminoモデルによる転位挙動の予測を行った。5.シリコン融液経の酸素の溶解平衡に関する各種測定を行い、ボロン添加の影響を明らかにした。酸化物単結晶育成プロセス:1.RF加熱されたCz炉の2次元定常状態を仮定した総合熱流動解析手法を確立した。これにより、与えられた操作条件下での結晶半径、固液界面形状、融液内温度・速度・濃度の分布、結晶内温度分布が算出できる。2.結晶内温度分布をもとに、結晶の異方性を考慮した3次元熱応力分布を算出できるコードを確立した。3.結晶の割れを防止するための操作
内視鏡的硬化療法の基礎的検討と臨床評価に関する研究

平成元年度は、研究会を1回行い、研究組織の各代表者が、各分担に関する研究について発表し検討した。各分担者から以下の研究についての報告があった。1.九州大学医学部第二外科:胃静脈瘤の内視鏡分類と臨床的意義に関する検討2.東京大学医学部第二外科:硬化剤の注入量に関する基礎的考察3.順天堂大学医学部第二外科:硬化療法前後の胃粘膜病変の比較4.東京医科歯科大学医学部第一外科:陰圧下穿刺法による食道静脈瘤硬化療法5.新潟大学医学部第三内科:原発性胆汁性肝硬変症の食道静脈瘤の治療成績6.聖マリアンナ歯科大学第一外科:内視鏡的硬化療法の成績の推移について7.旭川医科大学第三内科:硬化療法後のF_1再発静脈瘤についての検討8.筑波大学臨床医学系外科:食道静脈瘤の組織学的研究一特にcherryredspotについて-9.久留米大学医学部第一病理:食道静脈瘤に対する外科手術後の食道壁の病理学的検討-硬化療法との相違-10.愛知医科大学第-外科:術後再発静脈瘤に対する硬化療法の効果11.東京慈恵会医科大学第一内科:肝予備能不良例におけるEIS前後の肝機能以上、今年度は、硬化剤の基礎的な研究、臨床での実際の手技と効果、組織学的な研究、肝機能に及ぼす影響、そして治療成績などについて検討された。内視鏡的硬化療法は,食道静脈の治療法としては最も古い歴史をもつ一つだが,評価が一定していない.基本的には,安全性と効果についても統一された見解はまだみられていない.本総合研究では,本法を実施しているわが国の代表的な研究者が協力して,これらの問題について分析的ならびに総合的検討を行ない硬化療法の改善をはかり,さらにYの適応と限界を明らかにしようとするものである.62年度は以下の事項について検討した.1,硬化療法において頻用されているエタノールアミンオレート,エトキシスクレロール,バリコシドなど代表的な硬化療法剤について, Yの薬理作用を明らかにし,硬化療法における血栓形成機序の解明,硬化剤の安全性の評価,副作用の予防方法などについて実験的ならびに臨床的に検討した.2,静脈瘤内注入法についての実施手技の改良,器具の開発,試作および安全性の評価を行った.3,静脈瘤周囲注入法についての実施手技の改良,器具の開発および安全性の向上をはかった.4,硬化療法による静脈瘤の内視鏡所見の変化について検討し硬化療法の効果判定ならびに評価法の客観化をはかった.5,硬化療法が食道組織におよぼす影響を病理組織学的検討した.6,臨床におけるコントロールスタディの計画を作成し方法,期間などについて検討した.平成元年度は、研究会を1回行い、研究組織の各代表者が、各分担に関する研究について発表し検討した。
ネットワーク形成理論を用いた企業の戦略的行動の実証研究

本研究は、今までのグラフ理論と複雑系理論をベースとするネットワーク形成理論を導入してネットワーク組織と個別企業との関連をシステム的にとらえ、企業間の取引関係をはじめ、ネットワーク組織の安定性と効率性、個別企業の戦略的行動と取引との関連、個別企業の戦略的行動と外部環境との関連、ネットワーク組織における個別企業の戦略的行動の時系列的傾向の変化および、個別企業の戦略的行動の分類と経営業績との関連を明らかにした。情報化の進展とともに、複雑な社会構造におけるネットワーク組織と個別企業の戦略的行動をシステム的な観点から研究する重要性がますます顕著になってきた。本年度の研究は、いままでの研究をベースに、企業の戦略的構想の時系列的傾向を把握すると同時に、Buyer-Seller Networks Modelなどを検討し、新たな数理モデルの構築を目的としている。企業グループにおける個別企業の戦略パターンとその時系列の傾向を明らかにするために、1986年から2007年までのマツダグループ洋光会の企業間取引データのほか、各個別企業の経営成果である売上高と利益などのデータをも収集した。毎年約180社の企業間の取引と持ち株のネットワークのマトリックスデータと、いままでの協力モデルやThe Spatial Connections Modelなどを用いて、企業グループの構造をはじめ、企業グループの安定性と効率性、個別企業のポジションと戦略的行動の関連、個別企業の戦略的行動と外部環境との関連、ネットワーク組織における個別企業の戦略的行動の時系列的傾向の変化および、個別企業の戦略的行動の分類と経営業績との関連を明らかにした。具体的には、個別企業の戦略的行動は取引先の個別企業の影響のほか、企業グループ全体の影響とその影響を受けた企業の戦略的行動の変化を計量的に解析することができた。時系列分析から、バブル経済の取引と持ち株への異なった影響と個別企業の変化を析出することができた。また、戦略的行動を解析するため、取引データの微小な変化が個別企業の取引戦略や取引ネットワーク全体への影響状況という感度分析をも行った。さらに、Buyer-Seller Networks Modelや空間グラフ理論などをも取り上げ、新たな数理モデルの構築とその応用可能性について検討した。