hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境中の極微量人工放射性U-233測定の挑戦

人類の核活動により、長半減期ウラン-233(半減期16万年)が放射性セシウムと同様に世界中に拡散していることをこれまでのアクチノイド研究から予測した。しかし、最新鋭の加速器質量分析技術をもってしても現在その測定は困難を極める。本研究ではこれを可能にすべく、超高感度加速器質量分析法を確立する。そのためには測定用カソードに粉末試料を充填するという加速器分析の常識を捨て去り、マイクロフロー電着法を新たに開発することで、試料溶液から効率よくカソードに目的核種のみをマウントする。また、さまざまな分野への発展が期待できる本手法を化学分離技術の垣根なく広げるため、環境試料からU精製を行わずとも加速器質量分析によるウラン同位体定量を可能にする。これにより、環境中U-233存在量・挙動を定量的に評価し、最終的にはU-233を“一般的な環境中アクチノイド"の一つに加え、他の核種と組み合わせて環境動態のマルチトレーサーとして利用することで、新たな知見からの環境影響評価ならびに地球科学的応用研究を目指すのが本研究である。30年度の実質研究期間は三ヶ月であったが、以下の進歩状況に示すように、特注電着ホルダーの設計、改良ならびに素材違いのプロトタイプホルダーの作成が終わり、実際に水溶液を極微量フローさせる実験をほぼ完了している。また、煩雑な化学分離法を行わないための、ウラン濃縮鉱物も合成しており、31年度の開始後には模擬海水あるいは実海水試料で試験が開始できる状況である。30年度は研究代表者である坂口が6-12月の期間、産前・産後休業と育児休業であったため1月からの執行となった。現在まで、マイクロフロー電着法のためのホルダー開発に着手しており、樹脂業者との議論からプロトタイプが完成している。極微量の溶液から電着させるためのセル中におけるフローが完全でないため、更なる開発は必要であるが31年度に滞りなく実験が進められるように準備は十分に整っている。また、実際の海水からの濃集方法については、31年度より本学大学院に入学する他大学の学生と十分にディスカッション後、実験を進められており、31年度すぐに開発した吸着材で試実験を行う予定である。このように、実働期間以上の成果が得られており、今後の実験発展に期待が持たれる。1AMS分析用カソード創作:マイクロフロー電着法のための樹脂ホルダー開発と共に、カソードの形状決定や材質(金属材料)の決定が必要となる。計画書に記したように、酸耐性のある材質や今後の使い勝手も考えてできるだけ安価に仕上がるように工夫する。2マイクロフロー電着装置開発:1と併せ、30年度に作成したプロトタイプの実用化に向けて進める。特注で行うため、業者との密なやり取りや実際に工場に出向いて改良を重ねながら行う。3化学分離法開発:特に海水試料からのウラン回収を中心に行う。前述したように、すでに吸着鉱物を合成してあり実際の海水に適応して最適化を進める。実際の太平洋海水試料への適応は32年度以降に行う事とする。

計画書に記したように、酸耐性のある材質や今後の使い勝手も考えてできるだけ安価に仕上がるように工夫する。2マイクロフロー電着装置開発:1と併せ、30年度に作成したプロトタイプの実用化に向けて進める。特注で行うため、業者との密なやり取りや実際に工場に出向いて改良を重ねながら行う。3化学分離法開発:特に海水試料からのウラン回収を中心に行う。前述したように、すでに吸着鉱物を合成してあり実際の海水に適応して最適化を進める。実際の太平洋海水試料への適応は32年度以降に行う事とする。実際の計画では、特注のマイクロフロー電着ホルダー作成過程においてプロトタイプの作成も考慮していたが、実際に使用するホルダーの完成・納品後の支払い(一括)のためその分の経費をそのまま次年度に繰り越すこととなった。さらに、ホルダーに合う貴金属カソードについては、ホルダが完成してからでないと作成できなかったため来年度に繰り越し、その分を使用する事とする。また、研究協力者との打ち合わせ旅費は現段階では一部WEB会議で済ませられたため、旅費が発生しなかった。協力者によるノウハウの伝授等については、31年度にこの旅費を使って行う事を予定している。
ベトナムの農業水利施設へのストックマネジメント導入の可能性について

本研究課題は,ベトナムを対象に,農業水利施設のコンクリートの品質評価を行い,農業水利施設の機能不全の原因究明を行うとともに,材料学的な見地から施工・維持管理手法の提案を行うものである。初年度となる2018年度は,年度末近くの追加採択決定であったため,予算配分等も遅くなってしまい,研究代表者と分担者が一堂に集まる機会を設けることはできなかったが,メール会議を中心として,研究の全体像の把握と各々の分担内容,現地調査の事前打合せについての議論を重ねた。3月14日から研究代表者が,現地カウンターパートであるVinh大学のDr.Longとの間で,研究活動に関する打合せを行い,次年度の4月,6月に現地調査を遂行する段取りを完了させた。また,現地調査で使用する各種試験機材の段階的な移送を開始することができた。これにより,次年度は早々に現地調査を実施することが可能となり,調査後の結果分析および分析結果に基づく現地施設の早期機能低下の原因究明に集中的に取り組むことができることとなった。一方,本研究課題では,現地の施設で生じている機能不全の原因を特定するのみならず,将来的な長寿命化工法の適用によるストックマネジメント導入に向けた基礎データを取得することを目的としている。長寿命化工法として検討しているのは,表面含浸材とポリマーセメントモルタルを併用した表面被覆工法であり,今年度は,日本国内にて同工法の適用性に関する基礎実験を進めた。具体的には,表面被覆工法の適用において検証が不可欠となる,既設躯体と被覆材との接着性評価の指標である表層引張強度について基礎データの収集と,ひび割れ充填性能に関する野外実験によるデータの蓄積を進めた。これらの基礎実験で得られた結果は,次年度以降に関連する学協会で成果発表していく予定である。社会主義国であるベトナムにおいては,カウンターパートとの事前の調整がなければ円滑な調査研究の遂行は困難である。本年度は,研究代表者である佐藤が継続的に渡航し,Vinh大学の工学科学科長でもあるDr.Longと実験遂行に関する計画の詰めを進めてきた。同時に,これまでに構築してきたベトナム国内の現地政府との連携関係をさらに強固なものとし,共同研究の具体を明確にすることができた。一方,国内の研究分担者とも資機材の準備や各々の具体的研究計画のブラッシュアップを進めることができた。交付内定通知(平成31年2月12日)からの始動であったが,とくに次年度に集中して現地調査を進める準備を終えることができた。研究代表者である佐藤は,国内の海外農業開発コンサルタンツ協会の海外技術支援に係る委員会委員であり,関連するコンサルタント企業と密に連携を取っており,予定通りNghe An省内のODAを利用した農業水利コンクリート構造物の設計図書などの入手を開始している。これは,農業水利施設のコンクリート品質の評価において前提となる,設計・施工に関する設計図書を,設計や施工管理に携わった日本の建設コンサルタント企業に問い合わせ,施工状況の聞き取りや使用材料,配合設計,施工方法,品質管理に係るデータの収集を行うものである。同時に,現地政府との調査の許可などについての打合せも進めており,2019年4月にも再度確認等を行う予定である。これらの情報・データをもとに,次年度は,現地で実際に生じているコンクリートの変状が,どのような原因に起因するものかを特定する作業を開始する。本年度の現地渡航は研究代表者である佐藤のみであったが,着実に研究遂行に必要な調整を進めることができ,次年度は直ちに現地調査を開始できることから,年度初の計画からみるとやや遅れているが,初年度終了時点では順調に進展していると考える。本年度,現地調査に関する各種調整や試験機材の準備を完了しており,次年度は研究計画に則り,活動を本格化させる。具体的には,調査対象地であるNghe An省およびBinh Tuan省のコンクリート製農業水利施設において,原位置でのコンクリート品質調査を進める。本研究では,各種の非破壊・局部破壊試験により,供用中の農業水利施設の原位置におけるコンクリート品質の調査を行うが,品質調査にあたり重要になるのが表層部分のコンクリートの品質評価である。なぜなら,コンクリートの長期に渡る耐久性に大きく影響を及ぼすのは表面から数mmの領域(表層部)だからである。一般に,通常の環境下で供用されるコンクリートの表層品質が経年変化で大きく劣化することは少なく,表層部の品質は施工や養生に大きく影響を受ける。したがって,現地試験により既存施設の表層コンクリート品質を評価することで,当該施設の施工管理状況を確認することが可能となる。一方,既存施設の使用材料,配合設計,施工方法,品質管理に係る設計データの収集は継続して行い,現地調査の結果と組合せることで,ベトナムにおけるコンクリート製農業水利施設の機能低下の原因を検討する。以上に加えて,現地の実構造物から採取したコンクリートコアを持ち帰り,日本国内にて室内実験により詳細なコンクリートの品質(圧縮強度,弾性係数,透水・透気係数,等)評価を行う。現地から採取したコアと各種条件で作製した供試体の品質評価結果を比較することで,設計図書や現地試験から推定した機能低下の主要な因子を裏付けるデータを収集する。コアの採取においては,施工の良否が顕著に表れる箇所(打継ぎ部等)を対象とし,コアの透水透気係数や密度をもとに品質評価を行う。このようにして得られた情報を踏まえ,最終年度の取りまとめに向けた研究者間での議論を実施する予定である。

本研究課題は,ベトナムを対象に,農業水利施設のコンクリートの品質評価を行い,農業水利施設の機能不全の原因究明を行うとともに,材料学的な見地から施工・維持管理手法の提案を行うものである。初年度となる2018年度は,年度末近くの追加採択決定であったため,予算配分等も遅くなってしまい,研究代表者と分担者が一堂に集まる機会を設けることはできなかったが,メール会議を中心として,研究の全体像の把握と各々の分担内容,現地調査の事前打合せについての議論を重ねた。3月14日から研究代表者が,現地カウンターパートであるVinh大学のDr.Longとの間で,研究活動に関する打合せを行い,次年度の4月,6月に現地調査を遂行する段取りを完了させた。また,現地調査で使用する各種試験機材の段階的な移送を開始することができた。これにより,次年度は早々に現地調査を実施することが可能となり,調査後の結果分析および分析結果に基づく現地施設の早期機能低下の原因究明に集中的に取り組むことができることとなった。一方,本研究課題では,現地の施設で生じている機能不全の原因を特定するのみならず,将来的な長寿命化工法の適用によるストックマネジメント導入に向けた基礎データを取得することを目的としている。長寿命化工法として検討しているのは,表面含浸材とポリマーセメントモルタルを併用した表面被覆工法であり,今年度は,日本国内にて同工法の適用性に関する基礎実験を進めた。具体的には,表面被覆工法の適用において検証が不可欠となる,既設躯体と被覆材との接着性評価の指標である表層引張強度について基礎データの収集と,ひび割れ充填性能に関する野外実験によるデータの蓄積を進めた。これらの基礎実験で得られた結果は,次年度以降に関連する学協会で成果発表していく予定である。社会主義国であるベトナムにおいては,カウンターパートとの事前の調整がなければ円滑な調査研究の遂行は困難である。本年度は,研究代表者である佐藤が継続的に渡航し,Vinh大学の工学科学科長でもあるDr.Longと実験遂行に関する計画の詰めを進めてきた。同時に,これまでに構築してきたベトナム国内の現地政府との連携関係をさらに強固なものとし,共同研究の具体を明確にすることができた。一方,国内の研究分担者とも資機材の準備や各々の具体的研究計画のブラッシュアップを進めることができた。交付内定通知(平成31年2月12日)からの始動であったが,とくに次年度に集中して現地調査を進める準備を終えることができた。研究代表者である佐藤は,国内の海外農業開発コンサルタンツ協会の海外技術支援に係る委員会委員であり,関連するコンサルタント企業と密に連携を取っており,予定通りNghe An省内のODAを利用した農業水利コンクリート構造物の設計図書などの入手を開始している。これは,農業水利施設のコンクリート品質の評価において前提となる,設計・施工に関する設計図書を,設計や施工管理に携わった日本の建設コンサルタント企業に問い合わせ,施工状況の聞き取りや使用材料,配合設計,施工方法,品質管理に係るデータの収集を行うものである。同時に,現地政府との調査の許可などについての打合せも進めており,2019年4月にも再度確認等を行う予定である。
原発性肺癌患者の核医学的手法による技術肺機能の予測

原発性肺癌患者は高齢であり、閉塞性肺疾患の合併がしばしばみられ、手術適応は慎重に検討する必要がある。多くの施設では、術前検査として呼吸機能検査や胸部X線検査により適応が検討されているが、局所肺機能を評価するうえで不充分である。この点、核医学的手法は肺局所の血流分布の把握が可能であるが、従来のプラ-法による検討は二次元的であり定量性に問題があった。そこで、私共はシングルフォトンエミッションCTにより局所肺血流量を相対的定量的評価する方法を独自に考案し、術前に肺癌患者の肺血流量を評価して残存肺機能を予測し、術後に発生する呼吸機能の発生を未然に防ぐことを目的として検討した。臨床応用肺切除予定患者にTCー99m MAA 3mCiを静注したのち肺血流シンチを施行、そのスペクト像より基礎的検討した結果に基づいて術前肺有効体積を求めた。更に同時期に施行したX線CTと比較しながらスペクト像の各スライスから切除部位に切離線を入れて術後予測肺有効体積を求め、その比とスパイログラムで測定した術前実測肺機能と乗じて術後予測残存肺機能を算出した。現在まで、原発性肺癌9例、結核性気管支狭窄1例の計10例に行われ、その予測値が術前1ケ月、4ケ月にどの程度相関しているかを検討した。その結果、肺有効体積の予測値と術後実測値の相関は術後1ケ月で0.883、4ケ月で0.948であり、肺活量については0.876、0.864、1秒量では0.963、0.904といずれのパラメ-タも良好な相関を示し、本法の有効性が示唆された。今後は症例をふやし、更にその精度を検討すると同時に、これまで報告されている他の残存肺機能の予測法と比較してゆきたいと考えている。核医学的手法は肺局所の血流分布の把握が可能であるが、現在迄のプラナーによる検討では二次元的であり定量的評価が困難であった。新しい三次元表示の可能なシングルフォトンエミショントモグラフィ(以下SPECT)を用いれば局所肺血流の相対的定量評価が可能である。術前に肺癌患者に血流量を定量的に評価して残存肺機能を予測し術後に発生する呼吸機能不全を未然に防ぐことを目的として以下の実験を試みた。検討項目ならびに結果1.肺ファントムを用いて機能的体積測定法のソフトの開発と精度の検討SPECTによる体積の測定法は、諸家により報告されているがこれらはいずれも、あるレベルより高い部分を同一の体積として評価しており、機能を反映したものではない。私共は、血流の多寡が体積に反映するSPECTによる機能体積の測定法の開発を行った。肺ファントムに既知の放射能活性溶液を入れ種々の条件下で測定した所、血流の分布に応じた体積の測定が可能となった。2.臨床応用現在臨床応用に入り二次元的方法と私共の新しい方法の両者の精度の比較を行っている。SPECTを用いると従来の二次元的プラナーイメージに比べて、三次元のため残存予測肺の設定の精度が高くなることが期待される。3.心拍出量を加味し局所肺動脈血流量の測定現在、心カテーテルによるシュワン・ガンツ法と放射能による測定法の両者の相関を検討中である。局所肺血流の絶対量の測定表示が可能となる。4.呼吸機能検査値との関連未だ充分な臨床例がないが、1.が完成しているので、臨床例の蓄積により検討可能となる。機能的体積の求め方SPECTにより再構成された全画像のうちから、各ピクセル下で0.54^2×1.08cm^3の直方体の最高カウントCmaxを求める。Cmaxの機能的体積は実際の体積に等しいとしてそれ以下のカウント、例えば最高カウントのX%のカウントの機能体積(v)は式(1)で求めた。最高カウントを90%、ならびに80%として、閾値を20%から35%まで5%間隔で計算させた値と真の体積の関係より、最高カウントは90%、閾値は25%に設定することが至適であることが明らかとなった。臨床応用術前の予測と術後1ケ月、4ケ月実測値の精度の比較血流換気シンチグラフィによる検討原発性肺癌患者に安静時、仰臥位で、^<99m>TcーMAAを静注後、前記の手法で、SPECTを撮影し機能的体積を求めた。更に従来のプランナ-法CT像より求めた予測値との相関を検討した。呼吸機能についても努力性肺活量、DLcoなどを術前に検査したのち、術後1ケ月、4ケ月後の値と比較し相関を求めた。結果、未だ症例数は少ないが1)血流シンチと換気シンチの精度は、両者の間に大きい差異はない。しかし若干、血流シンチがより優れた指標となりうると考えられた。2)術後1ケ月は、手術の影響があり、実測値は予測値を下廻る値となったが、4ケ月後では、術後の影響もなくなり実測値と予測値の相関係数は0.9以上と良好な相関を得ている。3)CT像、プランナ像で求めた従来の方法による予測値と比較して本法の精度が高いことが明らかとなりつつある。

多くの施設では、術前検査として呼吸機能検査や胸部X線検査により適応が検討されているが、局所肺機能を評価するうえで不充分である。この点、核医学的手法は肺局所の血流分布の把握が可能であるが、従来のプラ-法による検討は二次元的であり定量性に問題があった。そこで、私共はシングルフォトンエミッションCTにより局所肺血流量を相対的定量的評価する方法を独自に考案し、術前に肺癌患者の肺血流量を評価して残存肺機能を予測し、術後に発生する呼吸機能の発生を未然に防ぐことを目的として検討した。臨床応用肺切除予定患者にTCー99m MAA 3mCiを静注したのち肺血流シンチを施行、そのスペクト像より基礎的検討した結果に基づいて術前肺有効体積を求めた。更に同時期に施行したX線CTと比較しながらスペクト像の各スライスから切除部位に切離線を入れて術後予測肺有効体積を求め、その比とスパイログラムで測定した術前実測肺機能と乗じて術後予測残存肺機能を算出した。現在まで、原発性肺癌9例、結核性気管支狭窄1例の計10例に行われ、その予測値が術前1ケ月、4ケ月にどの程度相関しているかを検討した。その結果、肺有効体積の予測値と術後実測値の相関は術後1ケ月で0.883、4ケ月で0.948であり、肺活量については0.876、0.864、1秒量では0.963、0.904といずれのパラメ-タも良好な相関を示し、本法の有効性が示唆された。今後は症例をふやし、更にその精度を検討すると同時に、これまで報告されている他の残存肺機能の予測法と比較してゆきたいと考えている。
諸外国の音楽科カリキュラム及び実践にみる≪声の発達観≫についての調査研究

本研究は,諸外国の音楽科カリキュラム及び実践における《声の発達観》についての調査を目的としたものである。平成26年度は、フィンランド及びスウェーデンにおいて、平成27年度はカナダのブリティッシュコロンビア州において、音楽科カリキュラムの情報を収集するとともに、保育現場、教育現場の音楽活動の視察を行ない、分析及び考察を行なった。特に、乳幼児期から児童期の発達に伴った「自然の声」を大切にしていること、音環境として声のトーンや声量に対する配慮を行っていること、多様な文化に関する表現や理解が求められる中で「個人的な声」を重視しているカリキュラムの内容や実践事例があったこと等が挙げられた。本研究は,諸外国における音楽科カリキュラムや音楽活動および音楽科授業の実践から,≪声の発達観》について比較検討することを目的としている。平成26年度は,調査対象国の選定とその国のカリキュラム等についての情報収集を行うとともに,調査受入許可の得られたスウェーデンおよびフィンランドの教育機関の視察を行った。本研究では特に、幼児期から児童期にかけての声の発達に焦点を当てているため、視察対象の教育機関は、保育園から小学校までと幅広く選定した。また、公式な音楽科の授業かなされていないフィンランドのヘルシンキ市では、公立の音楽教育機関についても視察も行った。さらに、各機関の音楽教師にもインタビューすることができた。今回の視察調査からは、まず子どもの歌声の傾向として,いわゆる「自然な声」であるという実態が把握できた。インタビューを行った音楽教師のほとんどからも、「どのような声で歌わせたいか」という質問については「子どもの自然な声を大切にしている」という回答が得られた。また子どもの歌う声量についても「大きな声は求めていない」という考え方があるということが理解できた。表現の一つとしてダイナミクスは必要だが、「大きな声で・元気な声で歌おう」といった日本の歌唱指導によく見られる指導言は、視察中一度も使われていなかった。また、子どもの声についてだけでなく、音楽活動や授業中の教師の声の使い方にも特徴があった。それは、大きな声を出さず、声を大切に・音を大切にした環境構成がなされているという点である。今回視察した機関は、その組織も背景も多岐に渡っており、事例研究の一つに過ぎないが、ある程度の傾向は読み取ることができた。今後はさらにフィールドワークを進め、≪声の発達観≫に関する国際比較を試みていきたいと考えている。平成27年度は、平成26年度に引き続き、調査対象国の選定と該当国の音楽科カリキュラムについての情報収集を行うとともに、調査受入許可の得られたカナダ(ブリティッシュコロンビア州バンクーバー市)の公立小学校3校の音楽科授業の視察調査およびコミュニティーセンターにおける幼児を対象にした歌唱クラスの視察を行った。低学年の音楽の授業を中心に参観したが、全体的な傾向としてどの学校のどのクラスも、子どもの歌声(発声)は「自然な発声」にあることを実態として読み取ることができた。一方で、教師の発声は、基本的に頭声発声と呼ばれている発声法が中心で(参観した3校は、2校は女性教師、1校が男性教師)、曲種によって低い音域では表声も使用しながら歌っている実態が読みとれた。子どもたちは、教師の発する声そのものの模倣等によって、声質や発声の仕方を無意識的に身につけているのではないかとも考えられた。また、A校では、声のピッチを合わせることを重視しており、特に歌を通して音程感覚も育てていることが認められた。授業後のインタビューでは、教師がコダーイメソッドを導入していることもわかった。また、B校では、発声の際に、呼吸を大切にしていることが読みとれた。インタビューでも、教師は息をコントロールすることを身につけさせることが重要であると述べていた。そしてC校は、多文化的な側面から様々な楽曲が選ばれており、歌のレパートリーを増やすことと多文化社会に対応する視点があることが読みとれた。今後は、カリキュラムの内容と関連させて、これからの実践内容をより詳細に分析していきたいと考えている。現地調査が3月末となったため、調査内容の発表が行うことができていないため。次年度は、調査内容のまとめの段階に入るので、発表など行いたいと考えている。平成28年度は、平成26年度及び平成27年度にわたって北欧(フィンランド及びスウェーデン)とカナダ(バンクーバー)において、幼児教育現場や小学校における音楽科カリキュラムや教育実践における「声の発達観」についての調査を行った際の収集データの整理と分析を中心に行ってきた。特に、平成27年度のカナダ(バンクーバー)で収集したデータについては、年度末の渡航調査だったため、データの整理が課題となっていたため、平成28年度の前半は教育実践の様子やインタビューの内容等、ビデオ撮影したデータを書き起こす等、データ整理を進めた。歌唱活動の実践における内容(特に教師の指導言や範唱)からは、子どもの声の発達観に関して、特別な方向性を持った内容は見受けられなかったが、教師の頭声発声を真似して歌っているのではないかということが読み取れた。また、インタビューにおける「どのような声を目指していますか」という質問に対しては、「自然な発声」という回答が共通していることが再確認できた。今後は、特にカナダ(バンクーバー)の音楽科カリキュラムが平成28年より新しく改定されているため、カリキュラム前後の実践内容に違いがあるのか等、アンケートによる追調査を行いながら、実践とカリキュラムの関連性も含めて、考察を行っていきたいと考えている。そして、調査した3カ国と日本のデータも含め、研究成果のまとめを行いたいと考えている。本務校の新カリキュラムの時間割により、研究データの分析及び発表に十分な時間を取ることができなかったため、研究期間を延長した。

本研究は、諸外国の音楽科カリキュラム及び実践における《声の発達観》についての調査研究を目的とした。平成28年度平成29年度には平成26年度及び27年度の実地調査(フィンランド・スウェーデン及びカナダ)から明らかとなった音楽活動の実態とカリキュラムに関する資料との関連性について「声の発達観」を軸に分析および考察を行った。特に、フィンランドユヴァスキュラ市の乳幼児音楽教室(ムスカリ)とカナダのブリティッシュコロンビア州のカリキュラムを取り上げ考察を行った。ムスカリでは、胎児期から乳幼児期そして就学年齢の児童までの発達段階に合わせた音楽活動の展開が示されているが、乳児のクラスでは親子の相互作用性を重視し安心感を基礎に活動を進めていく点から音環境としての声のトーンや声量の配慮を行っている点、幼児のクラスでは遊びを通したアクティブな内容が組まれ、音楽性や想像力を深めるために,童謡を中心とした歌唱がおこなれている点も特徴として見出された。また、カナダブリティッシュコロンビア州の音楽科カリキュラムについては、第9学年までについては2016年に改訂版が、第10学年以上については2017年に草案が出されている。主な改定の方針においては、個々のニーズに応じた学習の展開や多民族を尊重した内容への転換が求められている。声の発達観からはカリキュラム上特徴は認められなかったが、多様な文化に即した表現や理解が求められている点が関連事項として挙げられた。また第10学年以上になると、合唱において文化や社会的な文脈からの「個人的な声」を重視している点が読み取れた。さらにこれらの調査研究に関連し、こどもの歌文化に関する声の発達観の観点から、我が国の小学校を対象にした歌文化の調査や声楽家からの専門的知識の提供を受けた。以上の調査結果は、まだ研究論文等で公表できていないため、今後の課題としたい。本研究は,諸外国の音楽科カリキュラム及び実践における《声の発達観》についての調査を目的としたものである。平成26年度は、フィンランド及びスウェーデンにおいて、平成27年度はカナダのブリティッシュコロンビア州において、音楽科カリキュラムの情報を収集するとともに、保育現場、教育現場の音楽活動の視察を行ない、分析及び考察を行なった。特に、乳幼児期から児童期の発達に伴った「自然の声」を大切にしていること、音環境として声のトーンや声量に対する配慮を行っていること、多様な文化に関する表現や理解が求められる中で「個人的な声」を重視しているカリキュラムの内容や実践事例があったこと等が挙げられた。現地調査が年度末となったため、研究成果の発表を行うことができなかった。次年度には、調査内容の報告を口頭発表または論文の形で行いたいと考えている。今後は、平成26年度および平成27年度に視察調査を実施した内容について、分析と整理を行い、論文等の形で報告を行っていきたいと考えている。また、調査内容を踏まえた上で、視察をさせていただいた音楽教師らへのさらなるアンケート調査も実施したいと考えている。
生体内フェニルエチルアミンの役割に関する薬理学的研究(覚醒剤作用との関連性)

フェニルエチルアミン(PEA)は生体内に存在する微量アミンであり,精神機能と関わりがあると考えられている.その化学構造や薬理作用は覚醒剤であるメタンフェタミン(MAP)のものと類似しているが,その作用機序は不明である.本研究においては, PEAのラット脊髄の単シナプス反射増強の機序をMAPと比較しながら研究した.麻酔ラットの腰部脊髄を露出し腰髄第5髄節の単シナプス反射を記録した. PEA(1mg/kg, iv, )は単シナプス反射を増強した.この増強はα_1-アドレナリン受容体を選択的に遮断するプラゾシンにより抑制された.さらにアミン類を枯渇するレセルピン処理,ノルアドレナリンの合成を阻害するジスルフィラム処理,下行性ノルアドレナリン神経を破壊する6-ヒドロキシドパミン処理,およびすべての下行性神経を破壊する慢性的な脊髄切断処理もPEAの単シナプス反射増強効果を抑制した.MAP(0.3mg/kg, iv, )もPEAと同様に単シナプス反射を増強した.この増強効果も, α_1-遮断薬,ノルアドレナリン枯渇薬,ノルアドレナリン神経の破壊処理によって抑制され, MAPがPEAと同様の機序で単シナプス反射を増強することが示された.PEAとMAPの作用はセロトニン拮抗薬およびドパミン拮抗薬によっては影響されなかった.またPEAの効果はB型MAO阻害薬のデプレニルによって増強,延長され, PEAが代謝されないで作用していることが示された.さらにPEAとMAPの単シナプス反射増強作用は血圧変化に起因するものではないことも示された.以上, PEAおよびMAPは,脳幹から脊髄へ下行するノルアドレナリン神経の終末からノルアドレナリンを放出させることにより,単シナプス反射を増強,すなわち,運動系を亢進させることが示された.さらにPEAが脊髄に比較的高濃度存在することから, PEAが脊髄運動系の調節になんらかの役割を持っている可能性が示された.フェニルエチルアミン(PEA)は生体内に存在する微量アミンであり,精神機能と関わりがあると考えられている.その化学構造や薬理作用は覚醒剤であるメタンフェタミン(MAP)のものと類似しているが,その作用機序は不明である.本研究においては, PEAのラット脊髄の単シナプス反射増強の機序をMAPと比較しながら研究した.麻酔ラットの腰部脊髄を露出し腰髄第5髄節の単シナプス反射を記録した. PEA(1mg/kg, iv, )は単シナプス反射を増強した.この増強はα_1-アドレナリン受容体を選択的に遮断するプラゾシンにより抑制された.さらにアミン類を枯渇するレセルピン処理,ノルアドレナリンの合成を阻害するジスルフィラム処理,下行性ノルアドレナリン神経を破壊する6-ヒドロキシドパミン処理,およびすべての下行性神経を破壊する慢性的な脊髄切断処理もPEAの単シナプス反射増強効果を抑制した.MAP(0.3mg/kg, iv, )もPEAと同様に単シナプス反射を増強した.この増強効果も, α_1-遮断薬,ノルアドレナリン枯渇薬,ノルアドレナリン神経の破壊処理によって抑制され, MAPがPEAと同様の機序で単シナプス反射を増強することが示された.PEAとMAPの作用はセロトニン拮抗薬およびドパミン拮抗薬によっては影響されなかった.またPEAの効果はB型MAO阻害薬のデプレニルによって増強,延長され, PEAが代謝されないで作用していることが示された.さらにPEAとMAPの単シナプス反射増強作用は血圧変化に起因するものではないことも示された.以上, PEAおよびMAPは,脳幹から脊髄へ下行するノルアドレナリン神経の終末からノルアドレナリンを放出させることにより,単シナプス反射を増強,すなわち,運動系を亢進させることが示された.さらにPEAが脊髄に比較的高濃度存在することから, PEAが脊髄運動系の調節になんらかの役割を持っている可能性が示された.
衝突ビーム型加速器を用いた素粒子実験のデータ公開方法の研究

衝突ビーム型の高エネルギー加速器を用いた大規模な素粒子実験におけるデータ公開の技術的問題について検討した。このようなデータ公開は、これまでほとんど行われていない。実際のデータ収集から最終的な物理結果を得るまでの全解析過程を検討し、公開において、困難な部分や特別な注意が必要な部分を指摘した。また、天文学分野で行われているデータ公開の手法、高エネルギー物理学の解析ツール、将来にわたって解析できる状態でデータを保存する「データ維持」との関連についても検討を行った。衝突型加速器と汎用型測定器を用いた素粒子実験では、様々な物理課題に対応できるデータの収集がなされているが、解析手法が複雑であるなどの理由から、これまでは実施実験グループのメンバーによって一定期間解析が行われるほかは、グループ外の研究者にデータが提供されることも将来のためにデータが使える形で保管されることもほとんどなかった。本課題では、その解析における技術的困難を克服する方法について研究している。今年度は公開する必要のあるデータ要素、または、それに適したデータの内容や構造について研究を行ったが、明らかになったことと本研究の発展の方向を示していることは以下のようなことである。「検出器応答の較正」については、できうる限り較正済みのデータを提供することによって克服可能である。すでにデータ公開が行われている天文分野ではそのような手法が取られている。しかし、最大の困難は、解析をする研究者が自分で疑似事象(モンテカルロイベント)を発生しないとならないことである。これを画期的に克服する方法は見いだされていない。素粒子実験は、この点において天文関係の測定と様相を異にしている。実験データそのものは、基本的に粒子の4元運動量データをRootファイル形式などによって提供するのが適した方法だといえる。さらに、Belle実験におけるデータ処理プロセスをフォローし、それをデータ公開の手法の研究に生かせることが明らかになった。現在、Rootデータファイルの作成や処理の準備をしている。また、この1年間に、世界の別のところでも同様の研究が組織的に立ち上げられつつあることがわかった。最近は、国際的にもデータを保持しようとする議論や検討が始まっている。これは、将来の研究の必要のためにデータを残すという趣旨であるが、長年の間に研究者が流動することを考えると、手法的にはデータを公開することと大きな差はない。本研究では、今年度、公開のためのデータの形式としてRoot形式を採用することを決定した。Belle実験では、現在、高校生など向けの広報普及目的に、実験データを一部この方式で公開している(B-lab)。またそれとは別に、将来のアップグレード後のBelleII実験のためにもRootを用いた解析システムを開発している。本研究では、これらの開発状況を利用するかたちで、Belleの物理事象データをRoot形式のファイルに変換する試験を行い、一定量のデータのうちの一部の情報をRootファイルの記録として保存し、それを用いて共鳴状態などの解析ができることを確認した。従来は実験グループの内部と外部向けに違う形式やレベルの形式を採用することを考えていたが、一般的には開発と管理の観点でそれは二重の手間がかかるので好ましくないことがわかった。結局は、「データ公開」というのは技術的にはまったく別のシステムを作るというわけではなく、フルの解析システムを経験の浅い人に対しても間違いなく解析に取りかかれるような体制を整え、解析の質の向上を図るということであることがわかった。よって、構成をすっきりさせ、マニュアルを整えるなどがより本質的であり、研究のアプローチも多少変質してきた。今後は、データ解析の要素等を簡略化し整理して、その典型的かつ標準的な例を示すことを目指す。衝突型加速器を用いた素粒子実験で得られる事象毎のデータを実験グループ外に公開し、グループに属さない研究者がそれを解析して結果を得られるようにするためには、事象毎のデータをどのような形で公開すればよいかということを、実際の衝突実験のデータや解析手法に基づいて、明らかにすることを目的として研究をした。そのために、国内最大の衝突型加速器実験であるBelle実験のデータ解析の手法を、具体的な要素に分け、それぞれの段階を検討した。実際にBelle実験で得られたデータを用い、それをより解析しやすいデータ形式に変換し、簡単な解析を行うことを試験した。その結果わかったことは、データ公開をする場合に、グループの内と外に向けて別々の解析環境を用意することは本質的ではなく、手間に見合うだけの実質的利益がないということである。

それは、一定のレベルの精緻さで解析を行う時には、実験グループに属する研究者が行っている解析と同等の手順を踏むことが不可欠で、そこにはデータ形式に閉じない困難な手順があるからである。上記の結論に基づき、データ解析の流れにおいて高いハードルになっている部分がデータ公開の障害になる部分と考え、そのような部分の洗い出しを行った。それらは、具体的にいえば、モンテカルロ法による疑似データの発生とその測定器シミュレーション、測定器の応答の長期間変動の考慮などである。これらの要素はデータ解析においてないがしろにできない部分なので、グループ外の研究者においても、的確に解析に取り込むことができるよう、準備をするが必要である。また、これらは、実験プロジェクト終了後もデータを解析可能な状態で保存する「データ維持」を実施する上でも重要な点である。
T-2トキシンによるアポトーシス誘導機構の解明研究

T-2トキシンによるアポトーシスの情報伝達機構については学術雑誌に報告した(Biosci. Biotechnol. Biochem. 65(8)1741-1747(2001))。T-2トキシンを含むトリコテセン系マイコトキシンがどのようにその毒性を引き起こすのかを調べる一環として、サトラトキシンによるアポトーシス誘導機構を調べた。サトラトキシンは他のトリコテセンと同様に穀物の汚染を通じて動物や人間に毒性を示すことが知られているが、最近、sick building syndromesの原因の一つではないかといわれており、環境問題の観点からも注目されている。T-2トキシンによるアポトーシス誘導機序を調べた過程で、サトラトキシンがT-2よりもさらに強くヒト前骨髄性白血病細胞であるHL-60細胞にアポトーシスを誘導することが明らかとなった。そこで、T-2トキシンとサトラトキシンとの作用機序の差がどこにあるのかを調べた。その結果、サトラトキシンによるアポトーシスはミトコンドリア経路でカスパーゼ9が活性化されてカスパーゼ3の活性化に至る経路で引き起こされることはT-2トキシンと同様であったが、この経路の他にカスパーゼ8が活性化されbcl-2ファミリーであるbidが切断される経路が見いだされた。このデータはT-2トキシンは主としてミトコンドリア経路のカスパーゼ9の活性化のみでカスパーゼ3が活性化されるのに対し、サトラトキシンはカスパーゼ8とカスパーゼ9の両方でカスパーゼ3を活性化していることを示している。これがT-2トキシンとサトラトキシンのアポトーシス誘導活性の違いであると考えられた。なお、この研究成果は学術論文として投稿中である。現在、in vivoではT-2トキシンやサトラトキシンがどのような機序でアポトーシスを引き起こしているかを調べているところである。T-2トキシンによるアポトーシス誘導機構についてはT-2トキシンが最初にどのような分子に作用するかについてはもちろん、その後の情報伝達機構もほとんど明らかになっておりませんでした。そこで、ヒト骨髄性白血病細胞HL-60を用い、まず、アポトーシス経路の下流、すなわち、カスパーゼ経路を中心に研究しました。その結果、T-2トキシンによりカスパーゼ3が活性化されており、その下流のpoly(ADP-ribose)polymeraseが切断されていることが明らかになりました。さらに、アポトーシスの最終段階であるDNAの規則的な断片化には、少なくともCaspase activated DNaseが関与していることも明らかになりました。次に、カスパーゼ3がどのように活性化されたのかを調べました。現在知られている経路は、ミトコンドリア経由そして非経由の少なくとも2つがあり、そのどちらであるかを調べました。ミトコンドリアからシトクロームcが細胞質に放出されることが示されたので、T-2トキシンによるアポトーシスはミトコンドリア経路であることが示されました。さらに、その下流のカスパーゼ9の活性化も確認され、活性化カスパーゼ9がカスパーゼ3を活性化していることが示唆されました。なお、この研究成果は学術論文として投稿中です。最初にT-2トキシンがどのような分子に直接作用するのかに関しては、T-2トキシン受容体が存在すると考え、探索しました。マウス胸腺細胞cDNAライブラリーを作成し、スクリーニングをし、候補は200ほど得られましたが、残念ながら最終的に単離するには至っておりません。また、がん抑制遺伝子p53の関与に関しては現在進行中であります。
長期追跡研究における糖尿病網膜症の時代的変化と新たな危険因子の検討：久山町研究

糖尿病網膜症は本邦での視覚障害の視覚障害および失明の主原因であるため、その時代的推移や発症率および新たな危険因子を明らかにすることで疾患予防につながる。本研究では、前向きな疫学調査を長期にわたり継続的に行うことによって、発症率やその変化、さらには発症や進行に関わる新たな危険因子、防御因子を包括的な健診成績の中より明らかにし、さらに遺伝子情報と全身因子との相互作用、進行因子についても検討し、より効果的・定量的な予防法を構築することにより国民全体の視力低下・失明の予防に有用なエビデンスを提供することを目的としている。平成30年度はこれまで福岡県久山町で20年以上にわたり継続して行ってきた疫学調査により得られたデータのデータベース化を目標にして研究をおこなってきた。当初の研究計画どおり、20年以上の長期にわたる眼科データ、個々の内科健診データおよび食事や運動習慣などの生活習慣データなどを最新の健診結果を合わせてデータベース化し解析できるようにした。今後は平成30年度に作成したデータベースにさらなる追跡調査から得られた眼科臨床所見や内科健診成績、内科臨床記録、剖検所見の結果を加え、糖尿病網膜症と生活習慣、環境要因、遺伝子要因との関係を縦断的な解析で明らかにしていく予定でさる。また更なる追跡調査により、糖尿病網膜症の発症率の時代的推移を正確に把握する。さらにこれまでのデータベースに基づく全身データと新たにゲノム解析で得られた遺伝的要因との関連も包括的に解析することによって、まだ解明できていない危険因子、防御因子を包括的なデータから明らかにすることを目標にする。さらには遺伝的危険因子も同定し、生活習慣・環境要因と遺伝的要因の相互作用について明らかにする予定である。平成30年度はこれまで福岡県久山町で20年以上にわたり継続して行ってきた疫学調査により得られたデータのデータベース化を行うことが当初の予定であった。当初の研究計画どおり、20年以上の長期にわたる眼科データ、個々の内科健診データおよび食事や運動習慣などの生活習慣データなどを最新の健診結果を合わせてデータベース化することができた。あわせて糖尿病や耐糖能異常と緑内障などの眼科疾患との解析を一部進めることができた。今後もこのデータベースを使用して糖尿病網膜症の解析をすることができ、研究はおおむね順調に進展していると考えている。今後は平成30年度に作成したデータベースにさらなる追跡調査から得られた眼科臨床所見や内科健診成績、内科臨床記録、剖検所見の結果を加え、糖尿病網膜症と生活習慣、環境要因、遺伝子要因との関係を縦断的な解析で明らかにしていく予定である。

研究に際しておこなう検診事業について、今年度の検診に必要な人件費の費用が当初の予定費用より低くおさえられたため、次年度使用額が生じた。次年度はコンピュータ機器のレンタル費用などの支払いがかかるため、その費用に使用する見込みである。
多環芳香族パネリングによるπ電子系多面体の合成と新規巨大フラーレンの探索

分子全体が一つのパイ電子系となっているケージ状分子フラーレンと並ぶ新しいケージ状分子ファミリーの創出をめざして、多環芳香族炭化水素を正多面体型に組み合わせていく「多環芳香族パネリング」の手法を提案し、研究を行った。オール炭素骨格の多環芳香族炭化水素配位子に導入する配位部位としてビニル基やアリル基を用い、10族金属への配位を駆動力として自己集合を試みたが、多くの場合で複雑な混合物が生成した。エチニル基を導入した化合物との錯形成では各種サイズのオリゴマーが生成することがわかった。さらに、10族金属としてニッケルを含む各種環状構造の構築にも成功した。本研究では、分子全体が一つのパイ電子系となっているケージ状分子「フラーレン」と並ぶ新しいケージ状分子ファミリーの創出をめざして、炭素骨格のみで(ヘテロ原子を導入せずに)多環芳香族を正多面体型に組み合わせていく「多環芳香族パネリング」の手法を提案する。この手法により、オール炭素骨格の新規なカゴ型分子の新しい構築法の開発への足がかりを得るのを目標とする。まず、研究の第一ステップとして、10族遷移金属とアルケンのパイ錯体の形成を自己集合に用いることを試みた。各種パラジウム(II)および白金(II)の錯体[ML2Cl2] (M = Pd, Pt, L = Styrene, etc.)を出発物質として、配位子交換により各種ビニル体の導入を検討した。アセトニトリルおよびジメチルスルホキシド中では、この置換反応は進行しなかったが、クロロホルム中では出発物質とは異なる生成物が観測された。各種スペクトルによる検討の結果、アルケン配位子の交換に伴って、単核構造[ML2Cl2]から二核構造[M2L2Cl4]への変換が起こっていることが明らかとなった。この条件を用いて、トリフェニルベンゼン骨格をもつトリビニル体配位子との交換反応を検討した。反応後の各種スペクトルによる分析の結果、遊離したスチレンが反応後に観測されたことから配位子交換反応が進行したことが確かめられたが、生成物には複数種の錯体が含まれていることが示唆された。現在、スペーサー部位の構造を変えたオリゴビニル体との錯形成による自己集合体の構築について検討を行っている。ヘテロ原子を導入せずに多環芳香族をパネリングする手法として、10族遷移金属とアルケンのπ錯体に着目し、その錯形成の挙動を明らかにすることができた。この成果は次年度の研究推進のために十分意義のある知見である。本研究では、分子全体が一つのパイ電子系となっているケージ状分子「フラーレン」と並ぶ新しいケージ状分子ファミリーの創出をめざして、炭素骨格のみで(すなわちヘテロ原子を導入せずに)、多環芳香族分子を正多面体型に組み合わせていく「多環芳香族パネリング」の手法を提案した。この手法の開発の基礎となる、オール炭素骨格の新規なかご型・環状分子の構築法の足がかりとなる知見を得ることを目標とした。研究の第一ステップとして、10族遷移金属イオンとアルケンのパイ錯体の形成を駆動力とする自己集合について検討した。各種パラジウム(II)および白金(II)錯体を出発物質として、配位子交換により各種ビニル体の導入を試みた。ジメチルスルホキシド、アセトニトリル等の極性溶媒中ではこの反応は効率的に進行しなかったが、クロロホルム等の低極性溶媒中では、アルケンの配位が起こり、その際にハロゲン架橋の二核構造に変化することが明らかとなった。この条件下でトリフェニルベンゼン骨格を持つトリビニル体配位子のパネリングを検討した。しかしながら、生成物には複数種の錯体が含まれており、特定の構造の多面体を選択的に生成させるのは困難であることがわかった。そこで、もう一つの手法として、10族金属と末端アルキンの錯形成を使った自己集合についても検討した。二級アミンを溶媒とすると各種ジエチニル体のオリゴマー化が進行することが明らかとなり、この条件でオール炭素骨格の環状オリゴマーやケージ状オリゴマーを合成できる可能性があることが示された。炭素骨格のみで多環芳香族をパネリングする手法として、10族遷移金属とアルケンからのπ錯体の形成が有効であることが示されたので、二年目の研究においては、この手法を用いて各種環状錯体、カゴ型錯体の合成を試み、新規炭素ケージの構築法の開発を試みる。超分子化学白金錯体等の合成条件検討に要した溶媒・試薬類が当初の予想より少なくて済んだため。ケージ状分子の合成検討および構造決定に必要な消耗品類を購入する。また、成果発表のために旅費を計上する。
出血性ショックにおける、アデノシンの効果とその機序に関する研究

心蘇生と心筋エネルギーレベルとの関係に関する研究計画の一環として、冠動脈拡張作用を持ち、かつ高エネルギーリン酸化合物の原料にもなるアデノシンが、出血性ショックからの心蘇生にどのような効果を及ぼすかについて検討した。1.雑種成犬を用いて出血性ショックモデルを作成した。自然脱血にて平均動脈圧を3540mmHgに維持しながらアデノシン400または200μg/kg/minあるいは生理食塩水を投与した。脱血開始から60分後に薬物の投与を中止して還血を開始し、90分間経過を観察した。その後KC1を静注して心停止とし、速やかに心臓を摘出して心筋内エネルギーレベルの測定を行った。結果は以下の通りである。(1)出血性ショック時の血行動態に及ぼすアデノシンの効果アデノシンは出血性ショック時に冠血管抵抗を低下させた。この結果は容量依存性であった。また、出血性ショック時にアデノシンを投与しても、還血後の心パフォーマンスには有意差が認められなかった。(2)ショック後の心筋エネルギーレベルに及ぼすアデノシンの効果出血性ショック時にアデノシンを投与しても、還血後の心筋内エネルギーレベルには有意差が認められなかった。2.生化学的パラメータの途中経過を観察するため、別の犬を用いた出血性ショックモデルに上記と同様の薬物投与を行い、脱血開始から60分の時点で心摘出して心筋を凍結保存し、心筋エネルギーレベルの分析を行った。その結果ショック時の心筋内高エネルギーリン酸化合物濃度は、アデノシン投与によって比較的維持されていた。従って、細胞の生化学的レベルでは還血後もアデノシンによる有意な効果がもたらされている可能性がある。まず予備実験としてラットを用いた急速脱血モデルにおける実験を行った。その結果、灌流時にアデノシンを用いることにより,心機能(LVP,LVdp/dt)および心筋内エネルギーチャージの回復が良好であることが示されたが,心筋内ATPレベルの回復には有意差が認められなかった。心機能に対する効果はアデノシンによる冠血管拡張作用が主に関与したものと推測された。この結果は『麻酔』に掲載予定である。上記の結果を踏まえて犬の出血性ショックモデルを作成し、シグマ5による左室圧-容量曲線を描き,電磁血流計による冠血流量の測定も行いながら,アデノシン投与群と生理食塩水投与群について実験を行っている。すなわち、脾臓摘出の後,自然脱血により平均動脈圧を3540mmHgとしてこれを1時間維持する。その間,0.2%アデノシンまたは生理食塩水を0.6ml/kg/minで持続投与する。続いて自然環血にて総脱血量の全量を戻し(約1時間),その後30分間経過を観察する。循環動態(心拍数,心拍出量,平均動脈圧,中心静脈圧,肺毛細管楔入圧,末梢血管抵抗,肺血管抵抗,冠血流量,左室圧-容量曲線等)の測定を脱血前,および脱血開始後30分毎に行い,その変化をアデノシン投与群と生理食塩水投与群とで比較検討する。実験終了後,KC1を静注して心停止とし,速やかに心臓を摘出してフリーズクランプのうえ-80°Cにて保存する。この凍結心筋組織から除タンパク抽出液を作製し,高速液体クロマトグラフィ法による心筋細胞内高エネルギーリン酸化合物量の分析と,酵素法による乳酸測定を行う。現時点では12例の動物実験を終了し,データ処理および生化学的測定を進めている。自然脱血にて平均動脈圧を3540mmHgに維持するとともに、400または200μg/kg/minあるいは生理食塩水を投与した。

その後KClを静注して心停止とし、速やかに心臓を摘出して心筋肉エネルギーレベルの測定を行った。結果は以下の通りである。(1)出血性ショック時の血行動態に及ぼすアデノシンの効果アデノシンは出血性ショック時に冠血管抵抗を低下させた。この効果は容量依存性にあった。また、出血性ショック時にアデノシンを投与しても、還血後の心パフォーマンスには有意差が認められなかった。(2)出血性ショック後の心筋エネルギーレベルに及ぼすアデノシンの効果出血性ショック時にアデノシンを投与しても、還血後の心筋内エネルギーレベルには有意差が認められなかった。2.追加実験生化学的パラメータの途中経過を観察するため、別の犬を用いた出血性ショックモデルに上記と同様の薬物投与を行い、脱血開始から60分の時点で心摘出して心筋を凍結保存した。現在、凍結サンプルを用いて心筋エネルギーレベルの分析と心筋内乳酸濃度の測定を行っている。
クロマチンインスレーターによる遺伝子クラスター制御と病態解析

ゲノム上の個々の遺伝子が独立に発現制御されるためには、ゲノム境界としてのクロマチンインスレーターが不可欠である。本研究では、クロマチンインスレーターによる遺伝子クラスター制御機構と細胞病態への関連性を解析した。'1.CTCFインスレーター複合体の生化学的解析インスレーター結合タンパク質CTCFとその複合体を明らかにするために、酵母2ハイブリッド法で構成因子の同定を継続的に行った。得られたCTCF結合候補分子について、CTCFとの相互作用、クロマチン免疫沈降法、RNAiによるノックダウンを用いて、エンハンサー遮断効果等の解析を行った。'2.ヒトゲノム上のCTCFインスレーターの位置解析CTCF等のChip-on-chip解析を効率化するために、菌体成分を用いた多量化可能なクロマチン免疫沈降手法を改良した。これを用いて、全ゲノムのChip-on-chip解析を契機として、CTCFが染色体結合に働くcohesinと協働して、インスレーター機能を果たすことを報告した。'3.細胞病態におけるCTCFインスレーターの解析細胞病態に関わる遺伝子クラスターにおけるCTCFインスレーター解析、Chip-on-chip解析を検討した。DNAメチル化や他のクロマチン因子がCTCFのDNA結合性に影響する観点から、メチル化DNA結合タンパク質やクロマチンタンパク質等との関連性を検討した。