hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体血管と類似特性を有する粘弾性管の三次元成形ワークステーションを用いた自動製作

本研究は,シンガポール国立大学との共同研究の柱である三次元成形ワークステーションの2つの応用例に対して,それぞれの実績の概要を以下に示す.1.生体血管の機械的特性を模擬した粘弾性管の製作の基礎研究シンガポール国立大学で開発された回転型成形機を用いて生体血管を模擬した大動脈弓モデルを製作するとを目的とし,シリコン製大動脈弓の製作条件の検討と,生体血管の機械的特性を模擬した管の製作及び材料の検討という2つの方向から取り組んだ.大動脈弓の製作において従来の1軸のみの回転での刷毛塗りによる方法では肉厚の均一化,及び再現性に限界があった.そこで2軸を3次元的に回転させる回転型成形機を用いて肉厚が1[mm]程度で均一な大動脈弓を製作することを目指した.Major軸・Minor軸の回転数,及び塗布量が大動脈弓の肉厚に与える影響を検討した結果,それぞれ0.02[rpm],8[rpm],20[g]×3[回](3時間間隔に塗布)の組み合わせが最適な製作条件であるとの結論を得た.その大動脈弓では標準偏差と平均値の比として表現した肉厚のバラツキが従来約30[%]だったのに比べ20[%]以内に抑えることができ,再現性が向上した.また,生体血管のコンプライアンス特性は体積増加率が低い範囲では圧力の増加量は小さく、高い範囲では大きくなるという傾向を持つ.これまで生体血管の機械的特性を模擬するためにシリコンの多層構造の管を製作してきたが特性を忠実に模擬するのは至っていない.そこでシリコンとは全く特性の異なるスポンジを用いて内層が比較的軟らかいシリコン,中層がスポンジ,外層が比較的硬いシリコンという3層構造の管を試作しその特性を調べた.その結果,体積増加率が40[%]までは外層の特性が現れ,このときの平均コンプライアンス値は0.41[1/mmHg]となった一方,体積増加率が40[%]以降では内層の特性が徐々に現れ0.36[1/mmHg]となり,生体血管の平均コンプライアンス特性に近い傾向になった.2.抗血栓性材料による血液ポンプの内部コーティング法の確率に向けての基礎検討血液の流れを渦状にすることで淀みを少なくし,血栓形成をできるだけ防ぐ目的で作られた旋回渦流型補助人口心臓がある.しかしこのポンプにおいても,血液室内のハウジングと血液を流動させるために空気圧駆動で上下するダイアフラムとの間(D-H Junctionという)で血栓が形成される場合がある.この血栓の生じる原因をD-H Junction部の接着部分における段差にあると考え,ポンプ内面を一体コーティングすることでこの段差を解消することを考えた.本研究では抗血栓性材料であるセグメント化ポリウレタン(ミラクトランE-380)による適正コーティング条件を求めることを目的とし,そのコーティング作業に用いられる回転型成形機の最適運転条件を求めた.この回転型成形機は,互いに垂直な二軸を回転させることにより三次元的な挙動を制御でき,かつ温度調節が可能な装置である.いくつかの試行の結果,Major軸1.00[rpm],Minor軸1.25[rpm]の回転数,オ-ブン内温度50°Cの条件において,ダイアフラムの膜厚のばらつきが0.48%と最も均一なコーティングが得られることがわかった.またin-vitroにおける水力学的特性試験により,コーティング処理がポンプの特性に与える影響は極めて微少であることもわかった.さらに,このコーティング処理を行ったポンプと未処理ポンプの抗血栓性を比較するために血液温度37°C,流量5[L/min]を条件にin-vitroにおける血栓形成試験を行った.その結果,コーティング処理を行ったものの方が,血栓を殆ど生じないという結果が得られた.以上のごとく本研究では当初の目標を達成したばかりか三次元成形ワークステーションの幅広い応用の可能性まで明らかにすることができた.本研究は,シンガポール国立大学との共同研究の柱である三次元成形ワークステーションの2つの応用例に対して,それぞれの実績の概要を以下に示す.1.生体血管の機械的特性を模擬した粘弾性管の製作の基礎研究シンガポール国立大学で開発された回転型成形機を用いて生体血管を模擬した大動脈弓モデルを製作するとを目的とし,シリコン製大動脈弓の製作条件の検討と,生体血管の機械的特性を模擬した管の製作及び材料の検討という2つの方向から取り組んだ.大動脈弓の製作において従来の1軸のみの回転での刷毛塗りによる方法では肉厚の均一化,及び再現性に限界があった.そこで2軸を3次元的に回転させる回転型成形機を用いて肉厚が1[mm]程度で均一な大動脈弓を製作することを目指した.Major軸・Minor軸の回転数,及び塗布量が大動脈弓の肉厚に与える影響を検討した結果,それぞれ0.02[rpm],8[rpm],20[g]×3[回](3時間間隔に塗布)の組み合わせが最適な製作条件であるとの結論を得た.その大動脈弓では標準偏差と平均値の比として表現した肉厚のバラツキが従来約30[%]だったのに比べ20[%]以内に抑えることができ,再現性が向上した.また,生体血管のコンプライアンス特性は体積増加率が低い範囲では圧力の増加量は小さく、高い範囲では大きくなるという傾向を持つ.これまで生体血管の機械的特性を模擬するためにシリコンの多層構造の管を製作してきたが特性を忠実に模擬するのは至っていない.

そこでシリコンとは全く特性の異なるスポンジを用いて内層が比較的軟らかいシリコン,中層がスポンジ,外層が比較的硬いシリコンという3層構造の管を試作しその特性を調べた.その結果,体積増加率が40[%]までは外層の特性が現れ,このときの平均コンプライアンス値は0.41[1/mmHg]となった一方,体積増加率が40[%]以降では内層の特性が徐々に現れ0.36[1/mmHg]となり,生体血管の平均コンプライアンス特性に近い傾向になった.2.抗血栓性材料による血液ポンプの内部コーティング法の確率に向けての基礎検討血液の流れを渦状にすることで淀みを少なくし,血栓形成をできるだけ防ぐ目的で作られた旋回渦流型補助人口心臓がある.しかしこのポンプにおいても,血液室内のハウジングと血液を流動させるために空気圧駆動で上下するダイアフラムとの間(D-H Junctionという)で血栓が形成される場合がある.この血栓の生じる原因をD-H Junction部の接着部分における段差にあると考え,ポンプ内面を一体コーティングすることでこの段差を解消することを考えた.本研究では抗血栓性材料であるセグメント化ポリウレタン(ミラクトランE-380)による適正コーティング条件を求めることを目的とし,そのコーティング作業に用いられる回転型成形機の最適運転条件を求めた.この回転型成形機は,互いに垂直な二軸を回転させることにより三次元的な挙動を制御でき,かつ温度調節が可能な装置である.いくつかの試行の結果,Major軸1.00[rpm],Minor軸1.25[rpm]の回転数,オ-ブン内温度50°Cの条件において,ダイアフラムの膜厚のばらつきが0.48%と最も均一なコーティングが得られることがわかった.またin-vitroにおける水力学的特性試験により,コーティング処理がポンプの特性に与える影響は極めて微少であることもわかった.さらに,このコーティング処理を行ったポンプと未処理ポンプの抗血栓性を比較するために血液温度37°C,流量5[L/min]を条件にin-vitroにおける血栓形成試験を行った.その結果,コーティング処理を行ったものの方が,血栓を殆ど生じないという結果が得られた.以上のごとく本研究では当初の目標を達成したばかりか三次元成形ワークステーションの幅広い応用の可能性まで明らかにすることができた.シンガポール国立大学で義手用グローブ製作のために開発された回転型成形機は,オープン内に設けられた90°の角をなす主軸(Max.25rpm)・副軸(Max.40rpm)の回転数をパソコンによって同時制御するものであり,将来広く人工臓器部品製作に使用し得るものと考えられる.本研究では,この回転型成形機を用いた人工臓器部品製作の基盤技術の確立に向けて,補助人工心臓用ポリウレタン弁(以下PU弁)とシミュレータに取り付けるシリコーン製大動脈弓の製作を行った.PU弁の製作においては,2軸の回転数を制御することによって.弁葉の膜厚分布をいくつかの異なるパターンに再現性よく制御できることが確認できた.しかし,弁としての水力学的特性には大きな個体差が生じた.そこで,弁葉モ-ルドの形状の改良を試みた結果,拍動流下における弁閉鎖初期から完全閉鎖に至るまでの間の動的な漏れ(Regurgitation)では,個体差を表す変異係数(標準偏差/平均値)が10.3%から3.2%までに改善された.また,拍動流下における最大圧力損失のばらつきも7.2%から4.2%に改善できた.
変分法の諸問題と数値スキームの研究

以下の諸成果が我々の研究で得られている.1.変分法問題における数学的解析による基本的成果の例(a)流体問題に関する事項(i)非均質粘性流問題の可解性の新方法と均質粘性流問題の正則性証明の新方法の提案(海津).(ii)無限領域の問題,角のある問題に対するスチェクロフ作用素による数学的解析(牛島).(b)その他の問題(i)散乱問題の新放射条件の提唱とその解析(加古).(ii)連成系の固有値問題の摂動新展開の提案と解析(加古).(iii)1997年R.Lang以降の懸案問題の整数値のRadon測度の存在問題に対するDirichle形式による解答を得た(吉田).(iv)コンピュータ・トモグラフィにおける再構成問題の新方法の提案(渡辺).(v)複雑な形状を有する領域における固有値問題の新結果(海津).数学的解析により有益と思われる以上の諸点が得られた.2.数値スキームに対する成果例(a)流体問題に関する事項(i)非均質粘性流体問題,ステファン条件下の粘性流体の数値スキームが提案され,良好な結果を得た(海津).(ii)有限要素法による,翼まわりのクッタの条件の表現が成功(牛島).(b)その外の数値的問題に対する結果(i)散乱問題の放射条件の離散スキームの数値による良好な確認と連成系の固有値問題の収束誤差オーダーの理論的結果を得た.(加古).(ii)コンピュータ・トモグラフィにおける再構成問題において超関数を用いる新方式を与え,その近似解に誤差解析が厳密に可能になった(渡辺).(iii)三次元軸対称外部領域に対して人工境界条件を与えて,ポアソン問題に対する精度の良い近似解を得た(小山).(iv)硬い微分方程式に有効な陰的Runge-Kutta法を遅延微分方程式に適用し,その数値安定性についての結果を得た(小藤).以上の特徴をもつ数値スキームとそれによる近似解が実際に得られた.以上の事柄は数学の応用にとり有益であると研究代表者は考えています.以下の諸成果が我々の研究で得られている.1.変分法問題における数学的解析による基本的成果の例(a)流体問題に関する事項(i)非均質粘性流問題の可解性の新方法と均質粘性流問題の正則性証明の新方法の提案(海津).(ii)無限領域の問題,角のある問題に対するスチェクロフ作用素による数学的解析(牛島).(b)その他の問題(i)散乱問題の新放射条件の提唱とその解析(加古).(ii)連成系の固有値問題の摂動新展開の提案と解析(加古).(iii)1997年R.Lang以降の懸案問題の整数値のRadon測度の存在問題に対するDirichle形式による解答を得た(吉田).(iv)コンピュータ・トモグラフィにおける再構成問題の新方法の提案(渡辺).(v)複雑な形状を有する領域における固有値問題の新結果(海津).数学的解析により有益と思われる以上の諸点が得られた.2.数値スキームに対する成果例(a)流体問題に関する事項(i)非均質粘性流体問題,ステファン条件下の粘性流体の数値スキームが提案され,良好な結果を得た(海津).(ii)有限要素法による,翼まわりのクッタの条件の表現が成功(牛島).(b)その外の数値的問題に対する結果(i)散乱問題の放射条件の離散スキームの数値による良好な確認と連成系の固有値問題の収束誤差オーダーの理論的結果を得た.(加古).(ii)コンピュータ・トモグラフィにおける再構成問題において超関数を用いる新方式を与え,その近似解に誤差解析が厳密に可能になった(渡辺).(iii)三次元軸対称外部領域に対して人工境界条件を与えて,ポアソン問題に対する精度の良い近似解を得た(小山).(iv)硬い微分方程式に有効な陰的Runge-Kutta法を遅延微分方程式に適用し,その数値安定性についての結果を得た(小藤).以上の特徴をもつ数値スキームとそれによる近似解が実際に得られた.以上の事柄は数学の応用にとり有益であると研究代表者は考えています.
視覚情報が環境音の印象に及ぼす影響について

本研究では,生活環境における音と映像の協和感に着目し,音と映像の印象の相互作用を検討することを目的とした。刺激として,我々が日常生活で遭遇すると思われる環境(音と映像)を8種類選んだ。被験者10人に対し音と映像を同時に呈示して,音あるいは映像の印象(13種類),および音と映像の協和感「合っている-合っていない」,音と映像から成る環境への満足度「満足-不満足」を7段階のSD尺度で評定させた。評定結果を集計し,因子分析を行ったところ,2つの因子,すなわち美的因子,迫力因子が抽出された。続いて,音および映像における印象の相互依存関係を検討するために,共分散構造分析を行った。因子分析によって得られた各因子の因子得点と協和感の評定値との間に双方向のパスをもつ構造方程式を構築し,解析したところ,適合性の高いモデルが得られた。そのモデルを解釈したところ,音と映像の協和感は,音の印象との間で因果関係(直接効果)をもっている可能性が示唆された。すなわち,音の美的感が高くなれば協和感が高くなり,さらに協和感が高くなれば,音の迫力感が低くなることが示唆された。よって,生活環境において,音と映像の組み合わせが適切であるかどうかという判断は,音が大きな要因になっていると考えられた。さらに,環境への満足度を考慮して,同様に共分散構造分析を行った結果,先のモデルで得られた直接効果以外に,満足度と音の印象との間にも因果関係が見られた。すなわち,音の美的感が高くなれば満足度が高くなり,一方,音の迫力感が低くなれば満足度が高くなることが示唆された。本研究では,環境音に関するアンケート調査を行い,主観的評価の結果をもとに環境音を分類し,その特徴を考察するとともに,環境音の評価構造について検討した。アンケート調査においては,11種類の評価語対からなる7段階のSD尺度を用いて,30種類の環境音を評価してもらった。環境音は,主に家庭から出る音,主に公衆の場から出る音,自然の音や情緒を感じる音の3種類に分類して選定した。調査の対象は,学生32人,一般33人の合計65人であった。得られたデータを学生,一般の各属性ごとに分類して集計し,評価語対を変数として因子分析を行った結果,美的因子と迫力因子の2因子が抽出された。また,学生と一般の間では、ほぼ同様の結果が得られた。次に,クラスター分析を用い,SD尺度上での評価値を変数として環境音を分類した結果,学生,一般の各属性について,それぞれの分類ごとに環境音の現れ方に大きな違いは見られなかった。そこで,両属性のデータを用いて環境音を分類したところ4つのクラスターに分けられた。各クラスターについて因子得点を求めたところ,それぞれ「美しくなく迫力がない」,「美しくなく迫力がある」,「美しく迫力がない」,「美しく迫力がある」と評価されていることがわかった。続いて,環境音を評価する際の評価語対の連関構造を知るために,11種類の評価語対を,物理量に近いレベルの「質感評価語」の群,より主観的なイメージを問うレベルの「イメージ評価語」の群,心理的な状態を問うレベルの「総合評価語」の群に分類し,評価値を変数としてグラフィカルモデリングを行った結果,この順で階層的な関連性が見られた。本研究では,生活環境における音と映像の協和感に着目し,その協和感を中心として音と映像の印象の相互作用を検討することを目的とした。音と映像が合っているかどうかの指標として協和感を用い,環境の総合的評価を測る指標として満足度を用いることとした。

被験者10人に,音と映像を同時に呈示して,音の印象,映像の印象,協和感,満足度を7段階のSD尺度で評定させた。評定結果を集計し,因子分析を行ったところ,第1因子,第2因子としてそれぞれ美的因子,迫力因子が抽出された。続いて,協和感を中心として音と映像の相互作用を検討するために,共分散構造分析を行った。因子分析によって得られた各因子の因子得点と協和感の評定値との間に双方向のパスをもつ構造方程式を構築し,解析したところ,適合性の高いモデルが得られた。そのモデルを解釈したところ,音と映像の協和感は音の印象との間で因果関係(直接効果)をもっている可能性が示唆された。すなわち,音の美的因子が高くなれば,協和感が高くなり,さらに協和感が高くなれば,音の迫力因子が低くなることが示唆された。よって,生活環境において,音と映像の組み合わせが適切であるかどうかという判断は,音が大きな要因になっていると考えられた。さらに,環境全体に対する満足度を考慮し,同様に共分散構造分析を行った結果,先のモデルで得られた直接効果以外に,音の美的因子から満足度への正の因果関係,および音の迫力因子から満足度への負の因果関係も見られた。すなわち,音の美的因子が高くなれば,満足度が高くなり,一方,音の迫力因子が高くなれば,満足度が低くなることが示唆された。
鎮静薬長期投与による免疫応答の検討：デクスメデトミジンとプロポフォールの比較研究

鎮静・鎮痛薬は免疫応答細胞と炎症調節遺伝子の発現に影響を与えることで細胞性・液性免疫を抑制することが基礎研究で明らかになっており、近年周術期免疫抑制との関連が指摘されている。また、癌患者においてはナチュラルキラー(NK)細胞、細胞障害性T(Tc)細胞、ヘルパーT(Th)細胞が抗腫瘍免疫に重要な役割を持つ。特にNK細胞はインターフェロン(IFN)-γの産生によって腫瘍細胞を攻撃するため、鎮静・鎮痛薬によるNK細胞活性(NKCC:Natural Killer Cell Cytotoxicity)の低下によって残存腫瘍の成長を促進させる可能性がある。我々は、頭頸部手術の術後患者を対象に鎮痛薬をフェンタニルとフルルビプロフェンの使用で、NKCCを調査したところ、フェンタニルでナチュラルキラー細胞活性の低下を認めた。フェンタニルによる鎮痛は免疫応答の観点からはフルルビプロフェンに比べて優位性は低く、今後の更なる調査が必要と思われる結果となった。一方、鎮静薬の種類における免疫応答に関する調査は少ない。デクスメデトミジンはα2受容体アゴニストであり、フェンタニルともフルルビプロフェンとも異なる鎮痛、鎮静作用機序を持つため、免疫学的な影響も異なると予想される。近年、国内におけるデクスメデトミジンの投与期間の適応が拡大されたことから、集中治療領域における鎮静薬の選択肢に挙がることも多くなっているが、デクスメデトミジンの長期投与の免疫学的影響を検討した研究は過去に見られない。そこで、鎮静薬においても免疫応答に違いがあるかどうかを、プロポフォールとデクスメデトミジンを用いて調査することにした。研究は、臨床倫理委員会への申請手続きまで進んでいるが、まだ申請段階でデータは得られていない。頭頚部腫瘍術後において、吻合部安静のために集中治療部に入室し48時間以上の鎮静が予定されており、本研究への協力の同意が得られた患者を対象として、使用する鎮静薬によってプロポフォール群(GroupP)及びデクスメデトミジン群(GroupD)の2群に無作為に割りつけ、両群にフェンタニルを1μg/kg/hrで持続投与を行った。1時間毎にRichmond Agitation-Sedation Scale (RASS)でそれぞれ鎮静の評価を行った。GroupPではプロポフォールの投与開始速度は3mg/kg/hrで行い、RASSが-1より高い場合は0.5mg/kg/hr投与速度を増加させ、RASSが-3未満の場合は0.5mg/kg/hr投与速度を減少させた。GroupDではデクスメデトミジンを投与速度0.4μg/kg/hrで開始し、RASSが-1より高い場合は投与速度を0.1μg/kg/hr増加させ、RASSが-3未満の場合は投与速度を0.1μg/kg/hr減少させた。術前・術後・POD1・POD2に動脈血を15ml採取した。各検体で、ナチュラルキラー細胞活性(NKCC)、リンパ球サブセット(CD3,4,8,16,19)、血中サイトカイン(IL-1β,IL-6,IL-10,TNF-α)濃度を測定し、経時的な変化の検討及び各群間の差についての比較を行った。また、通常検査項目として測定されている白血球数、CRP及び血糖値を記録し、同様に比較検討を行った。手術件数の減少により、症例数が予定通り集まっていないため。今後も同様の研究を継続して行っていく。研究計画の遅れのため前年度の遅れの分を考慮し、当初の計画通り行えるようにする。
超電導マグネット技術の基礎(総括班)

本研究班は、エネルギー特別研究(核融合)第4班(超電導班)の研究活動を常時把握し、研究の効果的推進と適切な研究の方向づけを行うために編成されたもので、本年度は下記の諸活動を行った。1.総括班会議:本年度は計8回の総括班会議及び幹事会を開催し研究活動の方向づけ、重点検討項目の審議を行うとともに、総合総括班事業の提案日米協力事業への参加,第4班主催のワークショップの企画,次年度の研究活動の検討を行った。2.ワークショップの開催:第4班では、材料→電磁現象→マグネット技術と研究の重点を移すことを当初からの基本方針としており、これまでの研究成果を、最終目標である超電導マグネット技術の研究に結集させるため、3件[(1)超電導マグネットへのAE応用の諸問題,(2)超電導マグネットの高磁界・高電流密度化に伴う諸問題,(3)高磁界・大型超電導マグネットの運転監視と安全保護の問題点]のワークショップを企画し、第4班総括班事業として開催した。この内容は、研究成果報告書として印刷配布された。3.課題研究の成果のとりまとめ:第4班の本年度の課題研究は、計画研究3件(内1件総括班)と公募研究9件計12件である。これらの成果は、研究成果報告会で集中的に報告討論され、成果報告書として印刷配布された。2件の計画研究は、各々順調な進展を示し、マグネット構成材料の計画研究では、先進超電導材料の長尺化,新製法による【Nb_3】Sn線材の長尺化と高性能化が進められた。また絶縁材料の絶縁特性・機械特性が低温環境下で調べられた。マグネット技術の計画研究では、超電導マグネットの高電流密度化を目指す安定化技術を確立するため、本年度は各種冷却方式下におけるマグネットのクエンチに対する要因,伝播機構について研究され、高電流密度化の基礎となる成果を得た。
大脳新皮質層構造形成の礎となる脳表層下における神経細胞集積機構

哺乳類発生期の大脳新皮質は、興奮性ニューロンによって形成される6層構造を有しており、脳の高次活動を可能にしている。本研究は、分泌タンパク質Reelinによる層構造形成機構を解明することを目的として遂行した。本研究で、Reelinにより誘導される神経細胞凝集塊形成がN-cadherinによる接着力の亢進を媒介して起こること、および、このN-cadherinを介した細胞間接着増強が一過的であることを見出した。また、Nck2、p120catenin両分子が、このReelinによるN-cadherin依存性細胞接着制御機構に関与することも明らかにした。本研究の成果は国内外の学会および国際誌で発表した。Reelinは大脳新皮質辺縁帯のカハール・レチウス細胞から分泌される糖タンパク質であり、哺乳類大脳新皮質層構造形成に必須であるが、その作用メカニズムには未解明の点が多く残されている。発生期大脳新皮質神経細胞にReelinを異所性発現させると細胞凝集塊が形成されることから、Reelinによる神経細胞凝集誘導が層構造形成に必要な過程であると仮説を立て研究を行った。これまでの研究で、この細胞凝集形成にN-cadherinが関与することを見出している。はじめにReelin刺激により神経細胞内のN-cadherin分子の挙動が変化するか、初代培養神経細胞を用いた免疫細胞染色法およびウェスタンブロッティング法により検討した。その結果、Reelin刺激前後におけるN-cadherin自体の細胞内局在やタンパク質発現および修飾に変化は見られなかった。一方、in vivoにおいてReelinが発現する領域である辺縁帯直下でのN-cadherinの局在を調べたところ、N-cadherinが神経細胞の突起部に集積しているのを見出した。次に、Reelinにより誘導される細胞凝集塊にN-cadherinがどのように関与するか検証するために、N-cadherinノックダウンベクターをReelin発現ベクターと共に子宮内胎仔脳電気穿孔法によりマウス胎仔大脳新皮質神経細胞に導入しその効果を解析したところ、凝集塊を形成する細胞の密度が薄くなり、また、通常ならば凝集塊の中心を向く神経細胞突起が凝集塊の外周を沿うように走行する異常が観察された。さらに、N-cadherin関連分子のReelin誘導型細胞凝集塊への関与も見出した。上記の結果より、Reelin誘導による神経細胞凝集において、N-cadherinは突起に局在し、突起同士の接着に関与していることが示唆された。Reelin誘導型細胞凝集形成においてN-cadherinが突起部に集積し、細胞突起同士の接着を誘導することを示唆するデータを得られた。一方、Reelin刺激によりN-cadherinがどのように突起部に局在するか未解決であり、今後の研究で明らかにすべき点である。その中でも、Reelinが直接N-cadherinを制御するのではなく、N-cadherin関連分子を介した制御を行っている可能性を示唆できたのは進展であり評価に値すると考えている。大脳新皮質辺縁帯下特異的にN-cadherinを発現させる研究は進行が遅れている。大脳新皮質辺縁帯下特異的に発現する分子を同定できておらず、そのプロモーターを用いたN-cadherin発現ベクターを開発できていないためである。哺乳類に特有な大脳新皮質層構造は脳の高次機能を発揮するために重要であるが、その形成メカニズムは未だ分かっていない。本課題では大脳新皮質層構造の形成を司る分子機構を解明することを目的として研究を遂行している。申請者は昨年度までに既に、分泌タンパク質Reelinおよび細胞接着分子N-cadherinがこの現象に関与することを見出している。H28年度は、ReelinがN-cadherinを介した細胞接着力を一過性に亢進すること、また、この一過的な細胞接着力の亢進が大脳新皮質の層構造形成に必須であることを共著で論文にて報告した(Matsunaga, Noda et al., 2017, PNAS)。さらに、原子間力顕微鏡を用いて、培養神経細胞のN-cadherinによる細胞接着力をReelin添加有無の状態で解析した。その結果、この接着力の亢進の制御には、N-cadherin結合分子およびN-cadherin輸送分子が関わる可能性が示唆された。そこで、Reelin誘導による細胞接着力亢進へのN-cadherin結合分子の関与をさらに検討した。具体的には、Reelin誘導による細胞凝集の形成が、N-cadherin結合分子をノックダウンすることで阻害されるか否か評価した。その結果、N-cadherin結合分子がこの細胞接着力強化に関与していることを見出した。また、N-cadherinの細胞膜輸送を制御するArhGAP32およびRabep1分子に関して同様の実験を行い、これらの分子の細胞接着力亢進への関与が小さいことを明らかにした。これらの結果より、平成28年度は、ReelinによりN-cadherinを介した細胞接着力が一過性に亢進すること、およびその亢進が少なくともN-cadherin結合分子を介していることを明らかにした。研究計画で予定していた事項について概ね予定通り解析は進んでいる。ReelinによるN-cadherinを介した細胞接着力の変化を経時的に解析できた。また、この細胞接着力の亢進に関与する分子を同定できた。

哺乳類大脳新皮質の神経細胞は特有の6層構造を構築しており、高次機能を円滑に行うことを可能にしている。この大脳新皮質6層構造の形成に必須なタンパク質の一つに分泌タンパク質Reelinがあるが、Reelinによる層構造形成の作用機序は未だ不明である。Reelinを発生期大脳新皮質の神経細胞に異所的に発現させると神経細胞凝集塊を誘導することから、この神経細胞凝集塊形成が層構造形成に必須の事象であると仮説を立て、本研究を遂行した。前年度までに、この細胞凝集塊形成はN-cadherinを介すること、および、このN-cadherinを介した細胞間接着の増強が一過的であることを見出している。本年度は、まず、ReelinによるN-cadherinを介した細胞間接着力増強のメカニズムを原子間力顕微鏡を用いて解析した。その結果、この現象は以下の2つのメカニズムに起因することが判明した。一つは、神経細胞がReelinを感受することにより、細胞膜表面のN-cadherin分子数が増大すること。もう一つは、N-cadherin自身の構造変化により、N-cadherin分子個々の接着力が増強することである。続いて、この2つの現象を担う分子メカニズムの解析を行った。その結果、Reelinシグナル経路で機能する新規分子"Drebrin-like (DBNL)"を見出した。さらに、DBNLが、Reelin依存的にDab1(Reelinシグナルにおけるハブ分子)と結合すること、N-cadherinおよびN-cadherin結合分子cateninと直接結合すること、Reelin依存的にN-cadherinおよびcateninの細胞膜上の配置を変化させることを発見した。現在、一連の成果を国際雑誌に投稿すべく論文執筆中である。また、平成29年度に国内および国際学会にて研究発表を計6件行っている。哺乳類発生期の大脳新皮質は、興奮性ニューロンによって形成される6層構造を有しており、脳の高次活動を可能にしている。本研究は、分泌タンパク質Reelinによる層構造形成機構を解明することを目的として遂行した。本研究で、Reelinにより誘導される神経細胞凝集塊形成がN-cadherinによる接着力の亢進を媒介して起こること、および、このN-cadherinを介した細胞間接着増強が一過的であることを見出した。また、Nck2、p120catenin両分子が、このReelinによるN-cadherin依存性細胞接着制御機構に関与することも明らかにした。本研究の成果は国内外の学会および国際誌で発表した。今後の研究は概ね当初の計画通りに進めようと考えている。具体的には、平成28年度は神経細胞凝集の様子をタイムラプスイメージングにより経時的に捉え、その時のN-cadherinの影響を検討する。また、Reelin誘導型細胞凝集に参画するN-cadherin関連分子の解析を続けて行い、Reelinの下流でどのように細胞凝集を制御するか、その分子メカニズムを検討する。大脳皮質辺縁帯下特異的にN-cadherinを発現させる研究が進んでいない点は、大脳新皮質辺縁
心大血管術後急性期リハビリテーションにおける離床遅延要因の検討

1.目的心臓血管外科手術を受けた患者は、術後急性期において、ギャッジアップなどを含む初回離床が看護師によって行われることが多い。平成25年度に実施したプレテスト結果を踏まえ、心大血管手術を受けた患者の急性期におけるより具体的な離床遅延要因を明らかにすることである。2.研究方法心大血管術後患者の離床遅延要因として、術前要因、手術要因、術後要因、環境要因を挙げた。対象は心大血管手術を受けた患者300名程度とした。プレテストをもとに、研究協力者(クリティカルケア看護専門看護師、集中治療室および心臓血管外科病棟師長、および心臓血管外科教授)とともに、調査項目を再検討したうえで具体的な研究計画の内容を研究協力者と共有し調査を開始した。離床状況および関連要因について離床状況調査用紙および診療録より収集した。所属大学の倫理委員会において研究実施許可を得た後、対象施設の診療課長、看護部長、および病棟看護師に研究目的、方法を説明し、承諾を得てから研究開始した。対象候補者は研究協力者に紹介してもらい、対象者に同意を得た後調査開始した。対象者へは研究者の連絡先を明示した書面を渡し、調査終了時に対象者が調査に関する問い合わせが可能であるようにした。成果は学会にて発表する予定であり、公表に関しては個人が特定されないようにすることを説明した。離床状況調査用紙は初回離床援助時に担当した看護師に依頼し記入してもらい、集中治療室退室時、心臓血管外科病棟へ申し送りを行い継続して使用した。回収したデータは統計分析ソフトSPSSver.25を用いて分析し、術後の離床状況と要因による影響についてはt検定、カイ二乗検定、およびロジスティック回帰分析を行う。現在、254名の対象者から同意を得られ、調査を行っている。現在も倫理指針を遵守し、対象患者254名から同意を得て調査中である。離床状況調査用紙は初回離床援助時の担当看護師が記入し、集中治療室退室時には心臓血管外科病棟へ申し送りを行い継続して使用できている。離床状況および関連要因については、離床状況調査用紙および診療録より収集中である。しかし、研究担当者が調査期間中において産前産後・育児休暇を取得し、症例数不足のため研究期間の延長申請が承認された。研究協力者とともに効率の良い研究遂行のための研究計画再検討・調整を行っている。病棟スタッフの異動等があるため、必要時、研究協力者とともに病棟スタッフへの研究内容を再度説明し、研究目的、具体的方法等の理解を促す。また、症例数が少ないため研究計画を再検討および調整し、調査を効率よく行う。1.目的平成25年度に実施したプレテスト結果を踏まえ、研究協力者(クリティカルケア看護専門看護師、集中治療室および心臓血管外科病棟師長、および心臓血管外科教授)とともに調査項目を再検討したうえで具体的な研究計画の内容を研究協力者と共有し調査を開始した。方法は、離床状況および関連因子について離床状況調査用紙および診療録より収集した。研究協力者によって対象となる患者を紹介してもらい、対象者に同意を得た後調査開始した。収集したデータは統計分析ソフトSPSSver.18を用いて分析し、術後の離床状況と要因による影響についてはt検定、カイ二乗検定、およびロジスティック回帰分析を行う。浜松医科大学医の倫理委員会において研究実施許可を得た後、診療実施施設場所である附属病院の診療科長、看護部長、および病棟看護師長に研究目的、方法を説明し、承諾を得てから研究開始した。対象候補者へ、研究目的等を説明し、参加は自由であり断っても不利益にならないことを説明した上で、書面による同意を得た。また、研究者の連絡先を明示した書面を対象者に渡し、調査終了後に対象者が調査に関する問い合わせが可能であるようにした。成果は学会にて発表する予定であり、公表の際には個人が特定されないようにすることを説明した。現在、54名の対象者から同意が得られ調査を行っている。平成25年度に実施したプレテスト結果を踏まえ、研究協力者(クリティカルケア看護専門看護師、集中治療室および心臓血管外科病棟師長、および心臓血管外科教授)とともに調査項目を再検討し具体的な研究計画の内容を研究協力者と共有し調査を開始しできている。現在、研究協力者によって紹介してもらい、対象患者54名から同意を得て調査を開始している。離床状況調査用紙は初回離床援助時の担当看護師が記入しており、集中治療室退室時には心臓血管外科病棟へ申し送りを行い継続して使用している。離床状況および関連因子について、離床状況調査用紙および診療録より収集中である。

浜松医科大学医の倫理委員会において研究実施許可を得た後、診療実施施設場所である附属病院の診療科長、看護部長、および病棟看護師長に研究目的、方法を説明し、承諾を得てから研究開始した。対象候補者へ、研究目的等を説明し、参加は自由であり断っても不利益にならないことを説明した上で、書面による同意を得た。また、研究者の連絡先を明示した書面を対象者に渡し、調査終了後に対象者が調査に関する問い合わせが可能であるようにした。成果は学会にて発表する予定であり、公表の際には個人が特定されないようにすることを説明した。1.目的平成25年度に実施したプレテスト結果を踏まえ、研究協力者(クリティカルケア看護専門看護師、集中治療室および心臓血管外科病棟師長、および心臓血管外科教授)とともに、調査項目を再検討したうえで具体的な研究計画の内容を研究協力者と共有し調査を開始した。2.研究方法心大血管術後患者の離床遅延要因として、術前要因、手術要因、術後要因、環境要因を挙げた。対象は心大血管手術を受けた患者300名程度とした。方法は、離床状況および関連要因について離床状況調査用紙および診療録より収集した。研究協力者によって対象となる患者を紹介してもらい、対象者に同意を得た後調査開始した。離床状況調査用紙は初回離床援助時に担当した看護師に依頼し記入してもらい、集中治療室退室時、心臓血管外科病棟へ申し送りを行い継続して使用した。収集したデータは統計分析ソフトSPSSver.18を用いて分析し、術後の離床状況と要因による影響についてはt検定、カイ二乗検定、およびロジスティック回帰分析を行う。浜松医科大学の倫理委員会において研究実施許可を得た後、診療実施施設場所である附属病院の診療課長、看護部長、および病棟看護師に研究目的、方法を説明し、承諾を得てから研究開始した。対象候補者へ、研究者の連絡先を明示した書面を対象者に渡し、調査終了時に対象者が調査に関する問い合わせが可能であるようにした。成果は学会にて発表する予定であり、公表に際しては個人が特定されないようにすることを説明した。現在、54名の対象者から同意が得られ、調査を行っている。対象患者54名から同意を得て調査を開始し、離床状況調査用紙は初回離床援助時の担当看護師が記入し、集中治療室退室時には心臓血管外科病棟へ申し送りを行い継続して使用できている。離床状況および関連要因については、離床状況調査用紙および診療録より収集中である。しかし、研究担当者が調査期間中において産前産後休暇および育児休暇を取得したため、研究期間の延長申請を行い承認された。現在は、研究協力者(クリティカルケア看護専門看護師、集中治療室および心臓血管外科病棟師長)とともに調査再開のため研究計画の再検討・調整行っている。1.目的心臓血管外科手術を受けた患者は、術後急性期において、ギャッジアップなどを含む初回離床が看護師によって行われることが多い。平成25年度に実施したプレテスト結果を踏まえ、心大血管手術を受けた患者の急性期におけるより具体的な離床遅延要因を明らかにすることである。2.研究方法
インドネシア海洋大陸における気候学的空白領域の補完

本研究の目的は,インドネシア気象庁(BMG)が手書きやタイプ打ちで保管している雨量などの気象観測資料を過去約30年分収集してデジタル化し、有効性(連続性・信頼度)の検討を踏まえて一般的利用可能な数値データベースとし,インドネシア域の気候学的“空白"領域を埋めることであった.1年次(平成8年度)には,まずBMG本庁と10ケ所の地方官署に出張し,各地における観測実施状況(精度・連続性・記録方法など)を調査した.また技術評価応用庁(BPPT)において,気象データの公開に関する合意書を締結した.次にBMG本庁で保管しているデータの中から、160地点の30年間(196190)の日雨量についてデジタル化を開始した.並行してデータの信頼性などの検討を,BPPT,バンドン工大(ITB),京大,東大などで行った.2年次(本年度)には,前年度収集した資料の欠測部分などを原簿等で補完・修正するとともに,部分的に60年以前や90年以降に拡張した.また西ジャワや西スマトラなどについて,時間雨量や気圧・気湿などの資料をBMG以外によるものを含めて集めた.これらの収集データは京大とBPPTの計算機上に置き,東大やITBなどの分担者とともに解析した.これまでに得た成果としては,雨量の季節変化が,南半球側(ジャワ・バリ・小スンダ),赤道直下西部(スマトラ・カリマンタン),赤道直下東部(スラウェシ・西イリアン)に区分できることの確認,雨季の開始・終了が気象衛星雲観測の推定よりやや早い傾向があること,エルニーニョ年における雨季の遅れや少雨,その前年における多雨に関する定量的(統計的)評価,それらの雨量の増減が季節内変動(3060日周期)や波動状雲団(約20日,約4日等)の活発化を通じて起こっていること,などがある.本研究の目的は,インドネシア気象庁(BMG)が手書きやタイプ打ちで保管している雨量などの気象観測資料を過去約30年分収集してデジタル化し、有効性(連続性・信頼度)の検討を踏まえて一般的利用可能な数値データベースとし,インドネシア域の気候学的“空白"領域を埋めることであった.1年次(平成8年度)には,まずBMG本庁と10ケ所の地方官署に出張し,各地における観測実施状況(精度・連続性・記録方法など)を調査した.また技術評価応用庁(BPPT)において,気象データの公開に関する合意書を締結した.次にBMG本庁で保管しているデータの中から、160地点の30年間(196190)の日雨量についてデジタル化を開始した.並行してデータの信頼性などの検討を,BPPT,バンドン工大(ITB),京大,東大などで行った.2年次(本年度)には,前年度収集した資料の欠測部分などを原簿等で補完・修正するとともに,部分的に60年以前や90年以降に拡張した.また西ジャワや西スマトラなどについて,時間雨量や気圧・気湿などの資料をBMG以外によるものを含めて集めた.これらの収集データは京大とBPPTの計算機上に置き,東大やITBなどの分担者とともに解析した.これまでに得た成果としては,雨量の季節変化が,南半球側(ジャワ・バリ・小スンダ),赤道直下西部(スマトラ・カリマンタン),赤道直下東部(スラウェシ・西イリアン)に区分できることの確認,雨季の開始・終了が気象衛星雲観測の推定よりやや早い傾向があること,エルニーニョ年における雨季の遅れや少雨,その前年における多雨に関する定量的(統計的)評価,それらの雨量の増減が季節内変動(3060日周期)や波動状雲団(約20日,約4日等)の活発化を通じて起こっていること,などがある.本研究の目的は,これまで資料公開や連続性・信頼度の限界のため"気候学上の空白領域"であった,赤道西太平洋インド洋間に位置する「海洋大陸(maritime continent)」の気候学的実態を,その大部分を占めるインドネシア国内の気象官署資料をベースに飛躍的に解明することである.具体的には,インドネシア気象庁(BMG)本庁および傘下官署等に,大部分手書きまたはタイプ打ちのまま保管されている(1)雨量観測データ,(2)他の地上気象観測データ,(3)高層観測データなどの気象観測資料を過去約30年分収集してデジタル化し,有効性(連続性・信頼度)の検討を踏まえて一般的利用可能な数値データベースとするとともに予備的解析を行う計画を立てた.計画調書の時点では3年計画であったものが2年計画として採択されたため,交付申請書の時点で,計画調書では2年次に実施予定の内容も1年次の8年度中に一部前倒しで行う形に修正した.1年次の本年度の研究は,ほぼ交付申請書記載の通り進行している.まず89月に,ジャカルタのBMG本庁ならびに10ケ所の地方官署に出張し,観測データ収集作業を開始した(89月).特に研究代表者は約1ケ月間滞在して,(1)(3)の全てに関するインドネシアの地方気象官署での一般的観測実施状況(精度・連続性・記録方法など),特に南部スマトラ地域(4州)における具体的実状ならびに大気環境を,詳細かつ実地に調査することができた.

さらにデータ公開に関する合意書締結など,本研究に関するあらゆる側面の準備を完了させ,代表者の帰国後も日本国内での作業と並行して,インドネシア側分担者による作業が継続して行われ,(1)について全国160地点の過去30年間のデータベース化がほぼ完成した.12月にインドネシア側分担者(代理者を含む)2名を招聘した際には,この最初のデータベースが日本側に手渡されるとともに,代表者・分担者による検討会(単なる打合せより議論を深めたもの)を,京都,名古屋および東京で行った.最後に23月期には,日本側から代表者が再びインドネシアに赴き,上記データベースに存在した欠測部分を埋める努力を開始するとともに,日本・インドネシア双方のデータ解析で得られた初期成果の相互紹介,来年度の研究の具体的実施方法について細部まで詰めを行った.また(3)について13地点にわたる過去5年間のデータベース化をも開始した.(1)の一部について行ったデータ解析の初期成果としては,まず,雨量の季節変化が,(i)南半球に位置するジャワ・バリ・小スンダ領域,(ii)赤道直下で西側に位置するスマトラ・カリマンタン領域,(iii)赤道直下で東側のスラウェシ・西イリアン領域,の3つに区分できることを確認した.第二に,季節変化が比較的明瞭な(i)の領域における雨季の始まりと終わりが,これまで気象衛星の雲観測で求められていたものよりやや早いことがわかった.またエルニーニョなどの経年変動による雨量の増減が,季節内変動(3060日周期)やさらに波動状雲団(約20日,約4日等)の活発化を通じて起こっていることを確認することができた.以上の成果は,国内学会,国際会議などで双方の研究者によって発表されるとともに,現在国際学術誌へも投稿準備中である.本研究の目的は,インドネシア気象庁(BMG)本庁および傘下官署等に,大部分手書きまたはタイプ打ちのまま保管されている雨量観測データなどの気象観測資料を過去約30年分収集してデジタル化し,有効性(連続性・信頼度)の検討を踏まえて一般的利用可能な数値データベースとするとともに,これまで“空白領域"となっていたインドネシア域の気候学的実態についての予備的解析を行うことである.2年次(最終年次)の本年度の研究は,ほぼ交付申請書記載の通り(前年度締結した合意書に従って)進行した。まず地上日雨量観測資料の収集・集約を継続した。前年度収集を開始した160地点の30年分(主として196090年)の資料について,欠測や不鮮明記録などについて原簿等で確認し補完・修正するとともに,部分的に60年以前や90年以降に拡張した。また日雨量以外の気象資料も部分的に収集した。ジャカルタ・ボゴール・バンドン付近の西ジャワ州内,パダン・ブキティンギ付近の西スマトラ州内などについて,時間雨量や気圧・気温などの資料を,BMG以外によるものを含めて集めた。これらの収集データは,京都大学およびインドネシア技術評価応用庁の計算機上に置き,東京大学やバンドン工科大学などの研究者に利用させるとともに,本研究報告書にカタログなどを掲載した。収集したデータから,時間スケールの多様性とその地域依存性について解析した。エルニーニョ南方振動などの経年変動,年周期振動(雨季の開始と終了)などはインドネシア全域,季節内振動,数日周期,日周期などについては西ジャワ・西スマトラを対象とした.エルニーニョ年における雨季の遅れや少雨,その前年における多雨に関する定量的(統計的)評価など,具体的成果を得た。
戦略不全企業における業績管理に関する経験的研究

戦略不全企業は、ライフサイクルの成熟期から衰退期にさしかかった製品を主力にしている場合に多いことが分かった。また、戦略不全企業は製品の将来性がないことを認識していることが明らかになった。事業戦略と業績管理システムの適合性が増すと業績(ROA)があがるという証拠が得られた。マイルズ=スノオの理論に基づき各戦略タイプに関する仮説を立て、防衛型企業は事後評価を十分行うという仮説が実証分析により確認された。さらに、防衛型企業が事後評価を十分行うと業績が良くなることが、明らかになった。本研究の目的は、(1)戦略不全企業の特徴を、健全企業(防衛型、探索型、分析型)と比較して、業績管理の側面から企業へのアンケート調査によって実証的に明らかにするとともに、(2)戦略不全の状態から機能回復を果たした企業に対してインタビュー調査を行うことによって、回復プロセスを業績管理の側面から明らかにすることである。本研究では、戦略不全企業に焦点を絞り、そのような企業がいかに健全な企業へと回復できるかの糸口を業績管理の側面から探り出すことを目的とする。本年の研究計画としてアンケート調査の質問項目の作りこみを行うために、本研究のきっかけを作った基盤研究(B)19330097で行ったアンケートの回答データを使って戦略タイプ別(防衛型、探索型、分析型)の設備投資予算の特徴を析出した。その結果わかったことは次のとおりである。(1)防衛型の設備投資予算の特徴:特定の事業領域で確固たる地位を築くことに専念するために、新規投資プロジェクトを探索するようなことは少ない。したがって、設備投資は主にコスト競争力を高めるために行われる。そして、マイペースで設備投資案を作成し、実行し、事後的に入念に採算性をしっかり評価する。(2)探索型の設備投資予算の特徴:新しい市場を開拓し、先行者の利益を獲得するために、常に市場の機会を探索し、評価、選択する。したがって、設備投資は新製品を製造するためのものが多い。そして、設備投資案の作成段階で採算性とタイミングを強く意識しながら、入念に代替案を比較検討する。(3)分析型の設備投資予算の特徴:既存の技術で参入可能な市場の機会を確実につかむために、慎重かつ入念な審議を尽くしながら、かつ最適なタイミングで投資決定をくだす。設備投資にあまり積極的でない。戦略不全企業はこの3つの戦略タイプの特徴が崩れたものと考えられる。この結果を受けて質問項目を作成中である。本研究の目的は、(1)戦略不全企業(受身型)の特徴を、健全企業(防衛型、探索型、分析型)と比較して、業績管理の側面から企業へのアンケート調査によって実証的に明らかにするとともに、(2)戦略不全の状態から機能回復を果たした企業に対してインタビュー調査を行うことによって、回復プロセスを業績管理の側面から明らかにすることである。2011年度の研究実績をまとめれば以下の2点に集約される。1)質問票調査実施前年度に引き続き質問項目を作成し、2011年9月10月において、建設と電力を除く東証一部上場製造業824社に対しての質問票調査を行った。有効な回答をした企業は、65社であり、全体の7.62%(65社/853社)にしか過ぎなかった。この低い回答率は震災とヨーロッパの金融危機の影響のせいであろう。回答企業を戦略タイプ別に分けると、防衛型:16社、探索型:7社、分析型:34社、受身型:8社であった。最終年度2012年には、2009年度の調査結果と併せて、戦略不全企業の特徴を戦略健全企業と比較しながら、業績管理の側面から分析を行う予定である。2)戦略タイプと設備投資の経済性評価技法との関係を分析戦略不全企業の特徴を浮かび上がらせるためには、戦略健全企業の分析も欠かせない。2009年度調査の結果を使い、経済性評価技法の選択を事業環境の影響と事業の戦略タイプの相違によって説明を試みた。事業環境の影響では、(1)環境の複雑性、(2)不確実性、(3)生産ラインの自動化が評価技法の選択に影響していることがわかった。事業の戦略タイプとの関係では、分析型タイプであるかどうかが評価技法の選択に影響していることが明らかになった。本研究の目的は、(1)戦略不全企業(受身型)の特徴を、健全企業(防衛型、探索型、分析型)と比較して、業績管理の側面から企業へのアンケート調査によって実証的に明らかにするとともに、(2)戦略不全の状態から機能回復を果たした企業に対してインタビュー調査を行うことによって、回復プロセスを業績管理の側面から明らかにすることであった。本研究では、戦略不全企業に焦点を絞り、そのような企業がいかに健全な企業へと回復できるかの糸口を業績管理の側面から探り出すことを目的としていた。

2012年度の研究実績をまとめれば以下の2点に集約される。1)戦略不全企業の特徴の分析2011年(有効回答65社)と2009年度に行った質問票調査票の調査結果(有効回答99社)を利用して、戦略不全企業における業績管理の特徴を健全企業と比較分析した。2011年度調査から、戦略不全企業の主たる製品はライフサイクルの成熟期から衰退期にさしかかったものが多かった。また、健全企業に比べて、戦略不全企業は製品の将来性がないことも明らかになった。2)戦略タイプと業績管理システムの整合性の分析2009年度調査の結果を使い、戦略タイプと業績管理システムとの整合性が業績に結びつくかどうかの分析を行った。事後評価をしっかり行うという業績管理の特徴は、防衛型企業の特徴であることはマイルズ=スノオの理論から予測できる。分析の結果、防衛型企業が事後評価をしっかり行うと業績が良いことが実証された。逆に、探索型企業が事後評価をしっかり行うことは良い業績に結びつかないことが明らかになった。これは、戦略不整合の証拠になるのであろうか。また、投資のタイミング重視は分析型企業の特徴であるが、分析型との関係は統計的に表れなかった。このタイミングを重視するという特徴は、探索型企業では業績に悪い影響のあることが明らかになった。本年度に質問票調査を行い、分析に必要なデータを確保した。あとは、分析で良い結果がでるかどうかにかかっている。また、戦略不全企業へのインタビュー調査は若干の遅れはあるものの、2009年度の調査結果と併せて、戦略不全企業へインタビューを依頼すれば受け入れてくれる企業があるだろう。24年度が最終年度であるため、記入しない。2009年度調査(基盤研究(B)19330097)の結果と本年度の調査の結果と併せて、戦賂不全企業を健全企業から分けるとともに、財務的視点・業績管理の視点から戦略健全企業と比較して、戦略不全企業の特微を明らかにする。また、戦略不全企業へのインタビュー調査により、戦略不全からの機能を回復するプロセスの概要を聞き取る。