hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
盲ろう者の歌唱支援のための触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の訓練方法と機序

本研究課題では、盲ろう者・聴覚障害者の歌唱支援のための触覚フィードバックによる音声ピッチ呈示システムを用いた訓練方法の確立とその機序の解明を目的とした。本システムによる評価の結果、メロディ変化の大きさによる歌唱の正確性の違いは観察されなかった。本システムで訓練をおこなうことで、喉頭筋群の制御(固有感覚)と音程との対応が再度構築されることが示された。また、歌唱の正確性のデータを指標として訓練する方法が確立された。これまで研究代表者は、盲ろう者・聴覚障害者の歌唱支援を目的として触覚フィードバックによる音声ピッチ呈示システムを開発し、その有効性を確認してきた。これらの従来研究により本システムの有効性は確認されたが、本システムの訓練方法の策定という課題が残されている。本研究課題では、本システムを用いた訓練方法の確立と触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序の解明を目的としている。平成25年度の研究実績は、次のようになる。従来研究では、盲ろう者を被験者に童謡の「かえるの歌」等を課題曲として、音声ピッチ呈示システムの評価をおこなってきたが、平成25年度においては、健聴者6名を被験者として評価をおこなった。課題曲を「かえるの歌」に設定し、被験者の聴覚にノイズを与え、疑似的に聴覚障害の状態にして実験をおこなった。実験に際しては、固有感覚フィードバックのみの音声ピッチ制御を観察するために1.ノイズ付加のみの条件と、本システムの音声ピッチ制御を評価するために、2.ノイズを付加しつつ音声ピッチの触覚フィードバックがある状態で実験をおこなった。その結果、目標音程と歌唱音程の差と定義したピッチ差が、1の条件では405.6 [cent]、2の条件では57.5 [cent]であった。また、1の条件では、基準の音声ピッチが定まれば、かなり正確に音声ピッチ制御が可能と考えられる被験者が少なくなかった。この事実により、健聴者における固有感覚フィードバックが作用して、喉頭筋群の制御と音声ピッチの変化との対応がある程度とれていることがわかった。平成24年度の研究実績は、次のようになる。まず初めに、本システムの訓練方法策定の一環として新たな課題曲による評価実験を実施した。具体的には、従来から課題曲として用いていた「かえるの歌」に加えて、童謡の「チューリップ」を課題曲として実際の訓練を模擬した評価実験をおこなった。被験者は盲ろう者2名であった。評価実験の結果、音程の正確性の指標としているピッチ差(目標音程と発声音程の差の絶対値)の平均が、かえるの歌では110.9 [cent]、チューリップでは109.9 [cent]とほぼ同じ値を示した。従来研究におけるピッチ差が117.5 [cent]であったが、この従来研究の結果と本研究課題の結果がほぼ同様の結果となった。次に、触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序に関する課題では次のような評価実験を実施した。被験者は健聴者とし、ノイズによりマスキングした場合(触覚フィードバックなし)とマスキングなし(触覚フィードバックあり)の場合とでピッチ調節能力を評価した。触覚フィードバックなしの場合、訓練を繰り返すことによりピッチ差の値が著しく減少するということがわかった。これは1回目の触覚フィードバックによる訓練により固有感覚フィードバックによるピッチ制御能力が一時的に強化されたことによるものと考えられる.本研究の音声ピッチ制御の機序の一つとして固有感覚が大きな役割を果たしていることがわかった。これらの従来研究により本システムの有効性は確認されたが、本システムの訓練方法の策定という課題が残されていた。本研究課題では、本システムを用いた訓練方法の確立と触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序の解明を目的として研究をおこなった。本研究で開発した触覚ディスプレイ上の振動位置で音程を呈示する音声ピッチ呈示システムを用いて評価をおこなった結果、盲ろう被験者は本システムにより成人健聴者あるいは健聴幼児と同程度の正確さをもって歌唱が可能であることが示された。また、メロディ変化が継時的な曲(かえるの合唱)とメロディ変化が継時的でない曲(チューリップ)で歌唱の正確性を評価したところ、大きな違いはなかったが、その要因が喉頭筋群の制御に起因する固有感覚フィードバックであることが確認された。

また、本システムを用いて音声ピッチ制御の訓練をおこなうことにより、失われた喉頭筋群の制御(固有感覚)と音程との対応が再度構築されるという機序により、非継時的なメロディの曲であってもピッチの正確性が低下しないことがわかった。以上のことから、固有感覚フィードバックにより筋感覚と音程との対応を強化し、その能力を評価する訓練方法が重要であることが明らかとなった。本研究課題の結果、このように触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序が明らかになり、その機序に基づく歌唱の正確性のデータを指標として訓練する方法が確立された。福祉工学平成25年度の研究では、健聴の被験者の聴覚にノイズを与え、疑似的に聴覚障害の状態にして実験をおこなった。その結果、音声ピッチの基準が確認できれば、健聴者における固有感覚フィードバックが作用して、喉頭筋群の制御と音声ピッチの変化との対応がある程度とれていることがわかり、触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序の一端が明らかになった。また、この結果から固有感覚フィードバック強化のための訓練は重要であると言える。これらの実績から、平成25年度の実績として概ね順調に進展していると考えられる。本研究課題では、本システムを用いた訓練方法の確立と触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序の解明を目的としている。平成24年度の研究では、まず初めに、本システムの訓練方法策定の一環として新たな課題曲による評価実験を実施した。次に、触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序に関する課題のための評価実験を実施した。その結果、新たな課題曲の訓練効果と従来の課題曲のそれとが同様の結果を示していた。また、2つの課題曲のメロディの違いによるピッチ差の変化等の特徴は観察されなかった。この結果から、従来研究による訓練方法が他の課題曲においても同様の結果が得られることが分かった。次に、ノイズによりマスキングした場合(触覚フィードバックなし)とマスキングなし(触覚フィードバックあり)の場合とでピッチ調節能力を評価した結果、本研究の音声ピッチ制御の機序の一つとして固有感覚が大きな役割を果たしていることがわかった。これらの実績から、本研究課題の初年度の実績として概ね順調に進展していると考えられる。今後の研究の推進方策は次のようになる。最終年度の平成26年度においては、24,25年度の研究実績を補足するような実験課題を遂行し、本システムを用いた訓練方法の確立と触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序の解明をおこなうこととする。具体的には、触覚ディスプレイに呈示する音声ピッチの解像度を変更するなどの実験条件変更により、音声ピッチ制御の成績がどのように変化するかを評価する。それらの結果をまとめ、本システムを用いた訓練方法の指針を示し、触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序を示す計画である。本システムを用いた訓練方法の確立という課題においては、ピッチ差や固有感覚等の効果を指標として、さらに評価実験をおこない、その結果から訓練方法の確立をおこなう。触覚フィードバックによる音声ピッチ制御の機序についても、触覚ディスプレイの分解能と音声ピッチ制御の正確性の関連等を調べることにより、固有感覚以外の音声ピッチ制御に及ぼす影響・要因を探求していく予定である。
骨髄異形成症候群に検出した11q23転座切断点の単離

我々は、谷上・中村らによって、この11q23領域にmapされた既知の27個のコスミッドクローンを用いて配列地図を作製した。この過程で、MDS11q23切断点がMLL遺伝子座よりもセントロメア側にあり、両切断点間には少なくとも5つの異なるクローンが存在することを明らかにした。そして、このことからMDS11q23切断点にはMLL遺伝子とは異なる新たな造血器腫瘍の発生に関わる遺伝子の存在することを明らかにした。MDS11q23切断点に最近傍の2つのコスミッドクローンCI11-420と556をプローブとしてCEPHYACライブラリーをスクリーニングし、3種類のYACクローンを同定した。このうち2種類のYACクローンが、MDS11q23切断点を含むことをFISH法によって示した。これらのYACクローンからそれぞれコスミッドライブラリーを作製し、計154個の11q23.1領域特異的クローンを得た。この中に、MDS11q23切断点を含むクローンが存在すると考えられ、このクローンを同定する作業に移った。154個のクローンについて、prophase FISH ordering systemとstretched DNA FISH法を組み合わせた高解像度orderingsystemによって、詳細な配列を決定した。そして、最終的には21個のクローンからなるcontigmapを作製した。このcontigmap上でMDS11q23切断点が40kbの距離にある2つのクローン、cosmid23とcosmid54の間に位置することを明らかにした。さらに、この2クローン間に位置し、MDS11q23切断点を含むと考えられるcosmid51を同定した。
木造住宅の地震時挙動解析モデルに関する研究

1.耐力壁及び釘接合部の正負繰り返しせん断試験木材の枠組みに各種面材を釘打ちした壁パネル及び釘接合部について、正負繰り返しせん断試験を実施し、耐力壁の地震時挙動解析モデル作成のための資料の収集を行った。S-P-F204材よりなる枠組材に9.5mm厚の針葉樹合板、OSB、12.5mm厚の石膏ボードをCN50又はGNF40で釘打ちしたものについて、一方向加力及びprEN12512による正負繰り返し加力を行った。その結果、(1)正負繰り返しにより、終局耐力が釘接合部では2040%程度、耐力壁では20%前後低下する、(2)釘接合部の耐力より計算した耐力壁の降伏耐力及び終局耐力は、耐力壁の実験値とよく一致し、釘の耐力から壁の耐力をよく推定できること、(3)耐力壁及び釘接合部の等価粘性減衰定数は、変形に拘わらずほぼ15%前後であることがわっかた。2.応答解析モデルの検討釘の一面せん断試験結果をもとに、釘接合部の履歴特性のモデル化を行った。荷重・変形関係の包絡線を、ある限界変位を規準とし、耐力低下がある場合とない場合について2つの関数で表し、負側の最大経験変位の絶対値が限界値より小さいときは耐力低下を起こさないが、大きい場合は耐力低下を起こすモデルを仮定した。このモデルを用いて、釘接合部の正負繰り返し試験をシミュレートしたところ、加力の経歴にかかわらず実験値とよく一致した。また、このモデルを用いて、耐力壁の荷重・変形関係をシミュレートしたところ実験値とよく一致し、このモデルが面材を枠材に釘打ちした構造の地震応答解析に適用できることがわかった。木材の枠組に各種面材を釘打ちした壁パネル及び釘接合部について正負繰り返しせん断試験を実施し、耐力壁の地震時挙動解析モデル作成のための資料の収集を行った。耐力壁試験体は、S-P-F204材より成る枠組に厚さ9.5mmの針葉樹合板、OSB及び厚さ12mmの石膏ボードをCN50又はGN40で釘打ちしたもので、一方向加力試験、及び欧州規格に示された加力経歴による正負繰り返しせん断試験を行った。また、同種の面材をS-P-F204材の両面に釘打ちした接合部についても、欧州規格及びISO(案)による正負繰り返しせん断試験を行い、以下の結果を得た。(1)正負繰り返し試験より得た降伏せん断耐力は、一方向加力試験の結果と比べて、釘接合部で約1040%、耐力壁では約1020%低下し、繰り返し加力が耐力壁の耐力低下に著しい影響を及ぼすことがわかった。(2)釘接合部の試験結果より求めた耐力壁の降伏せん断耐力及び終局耐力の計算値は、実験値とよく一致し、釘の試験結果を基に耐力壁の降伏せん断耐力を推定することが可能であることがわかった。(3)欧州規格に基ずく耐力壁の降伏せん断耐力の評価値は、壁パネル脚部の回転や加力経歴に左右されることがわかった。また、これを改良した方法によると、耐力壁の降伏耐力が適切に評価された。(4)正負繰り返しせん断試験より、耐力壁の終局耐力を求めると、降伏せん断耐力の約1.7倍となり、また塑性率は7.613.6と大きな値を示した。このことより、一般に枠組壁工法建築物は、大地震に対して十分な靱性を有していることがわっかた。1.耐力壁及び釘接合部の正負

繰り返しせん断試験木材の枠組みに各種面材を釘打ちした壁パネル及び釘接合部について、正負繰り返しせん断試験を実施し、耐力壁の地震時挙動解析モデル作成のための資料の収集を行った。S-P-F204材よりなる枠組材に9.5mm厚の針葉樹合板、OSB、12.5mm厚の石膏ボードをCN50又はGNF40で釘打ちしたものについて、一方向加力及びprEN12512による正負繰り返し加力を行った。その結果、(1)正負繰り返しにより、終局耐力が釘接合部では2040%程度、耐力壁では20%前後低下する、(2)釘接合部の耐力より計算した耐力壁の降伏耐力及び終局耐力は、耐力壁の実験値とよく一致し、釘の耐力から壁の耐力をよく推定できること、(3)耐力壁の終局耐力は降伏耐力の1.7倍程度であり、塑性率は714程度あること、がわかった。2.応答解析モデルの検討釘の一面せん断試験結果をもとに、釘接合部の履歴特性のモデル化を行った。荷重・変形関係の包絡線を、ある限界変位を規準とし、耐力低下がある場合とない場合の2つの関数で表し、負側の最大経験変位の絶対値が限界値より小さいときは耐力低下を起こさないが、大きい場合は耐力低下を起こすモデルを仮定した。このモデルを用いて、釘接合部の正負繰り返し試験をシミュレートしたところ、加力の経歴にかかわらず実験値とよく一致した。また、このモデルを用いて、耐力壁の荷重・変形関係をシミュレートしたところ実験値とよく一致し、このモデルが面材を枠材に釘打ちした構造の地震応答解析に適用できることがわかった。
経営者・取締役会が企業価値・業績に与える影響に関する研究

第1に,経営者交代が業績に与える影響を調整する要因として,企業の所有形態に注目して分析を行った。これは,創業経営者が大株主である企業や,株式所有が分散している企業,上場子会社など所有形態の違いが,経営者交代や,交代後の業績に影響を与えている可能性について検討した。第2に,企業の規模によって,経営者の影響力が異なるとの仮説を検討した。第3に,先行研究における前任経営者の交代の分類の仕方が,交代後の業績に与えた影響を検討した。第4に,その他付随するデータの取得や,検証方法に関する手法の研究も行った。30年度は最終年度なので,研究全体を取りまとめて,論文を完成さえ投稿予定であったが,家庭の都合により,十分な研究時間を確保することが難しかったた。補助期間を1年間延長していただき,研究を完成させるつもりである。補助期間を1年間延長し,当初予定した研究成果を達成すべく研究を進める。当初予定していた目標は,経営者交代が業績に与える影響の考察と,取締役会の役割,特に経営者交代への影響の考察の2つである。経営者交代が業績に与える影響については,30年度までに様々に分析してきたので,それらをまとめて,論文を完成させる。また,取締役会の役割,特に経営者交代への影響についても,29年度にある程度分析を行っているので,本年度は,それらをまとめて論文を完成させる。28年度は,当初は主に,経営者や取締役会の属性と企業価値・業績の関係について研究を進める予定であった。しかし,28年8月まで滞在中であったワイカト大学所属の研究協力者であるsenior lecturerのKrishna Reddy氏がサバティカルに入ったため,順序を入れ替え,先に経営者の交代が業績に与える影響について研究することにした。この研究では,交代する経営者の退任後の地位に注目して研究を行った。経営者の退任後の地位を,完全にリタイアする群,取締役会にはとどまるものの代表権は保持しない群,代表権を維持する群に分け,交代直前の業績と交代前後の業績の差を分析した。その結果,交代直前の業績はリタイア群,代表権のない群,代表権を維持する群の順に高い傾向が見られた。一方,交代前後の業績の差は,どの群でも差が見られなかった。この結果は,経営者は企業業績にあまり影響を与えていないのではないかという見方を示唆すると考えられる。また,従来の経営者交代の研究では,前任社長の交代後の地位によって,その経営者交代が強制的か,自発的かを分類することが多い。しかし,本研究の結果は,前任経営者がリタイアするか,取締役会にとどまるものの代表権を保持しないか,代表権を維持するかは,業績とはあまり関係がないことを示唆する。そのため,経営者の交代後の地位を,交代が強制的か自発的かを分類する指標とするのは問題があることが明らかとなった。研究協力者Krishna Reddysenior lecturer氏がサバティカルに入ったため,当初の研究計画とは,研究を実施する順序が入れ替わっており,若干の遅れがあるため。29年度は,経営者交代が業績に与える影響に関して研究成果をまとめる予定であったが,実証手法の不備やそれをカバーする方法などを調査するための時間がかかったため,研究成果がまとまりきらなかった。実証手法の不備を修正する方法に関しては,目途が付きつつある。また,経営者交代に関しては,交代する前任経営者の交代後の地位だけでなく,後任の経営者の出身による違いが,交代後の業績に与える影響なども分析した。サンプルを分割することになるので,それぞれのサブサンプルのサイズがかなり小さいサブグループもあるが,経営者の出身の違いがあまり交代後の業績に影響を与えていないことも分かった。これまでの経営者交代に関する研究成果から,経営者の交代そのものは,平均的にはあまり企業の業績に影響を与えないことが明らかになったといえる。いずれにせよ,平均的には経営者交代が業績に影響を与えないとしても,実際には,交代後業績を向上させた経営者もいれば,そうではない経営者もいる。そのような違いを明らかにすることが今後の課題として挙げられる。この課題を解決するための分析方法に関しても,29年度にある程度考察した。また,当初28年度に実施予定であった取締役会の属性と企業価値・企業業績の関係に関する研究については,ある程度研究を進めることが出来た。近年新設された,監査当委員会制度への移行が企業価値・企業業績に与える影響などの分析を行った。現在分析結果の取りまとめを行っている。研究手法に不備があり,想定通りの分析が行えず,再度調査を行ったため。

現在行っている経営者交代の研究に関して早急に取りまとめを行い,もう一つのテーマである,取締役会の属性と企業価値の関係に関する研究に取り掛かりたい。研究手法の不備を解消するめどはついてきたため,研究の取りまとめを急ぎたい。しかし,かなり時間を消費したので,場合によっては,研究期間を1年間延長することも視野に入れている。補助期間を1年間延長し,当初予定した研究成果を達成すべく研究を進める。当初予定していた目標は,経営者交代が業績に与える影響の考察と,取締役会の役割,特に経営者交代への影響の考察の2つである。経営者交代が業績に与える影響については,30年度までに様々に分析してきたので,それらをまとめて,論文を完成させる。また,取締役会の役割,特に経営者交代への影響についても,29年度にある程度分析を行っているので,本年度は,それらをまとめて論文を完成させる。(理由)研究に遅れが生じているため,必要なデータベースの選定が遅れたため。また,訪問予定であった,ワイカト大学所属の研究協力者がオーストラリアの大学に移籍したため,訪問のスケジュール自体を見直さざるを得なくなったため。データベースの選定は,急いで行っても適切なものが購入できない可能性が高いので,もう少し時間をかけて行いたい。海外出張に関しては,中止も含めて再検討している。家庭の事情で研究時間か確保できず,研究が停滞したため。使用計画については,適切なデータベースを選定したが,年度末が近かったため,次年度に購入することにした。また,海外出張に関しては,2019年秋ごろに学会発表あるいは研究協力者の訪問を念頭にスケジュールの調整を進める予定である。次年度以降に,データベースの購入,ニュージーランド訪問を行う予定である。
絵画の意味構造を可視化した仮想美術館データベースシステムの研究

(1)絵画の意味内容のデータ表現方法の研究前年度は,学芸員の作成した資料を元に,絵画の背景知識や絵画が表現しようとしている意味内容を意味ネットワークを用いてデータベース化した.本年度は,その使用経験を元に,a)最も基本的な意味を持つ基本ノードの概念を導入し,b)下位ノードは上位ノードから意味を継承可能とし,c)ノードとノードの関連を示すリンクに重みの概念を導入することによって,絵画の意味データベースを改善した.これによって,意味検索において重要な作品がより検索されやすくなった.また,将来の課題として,従来人手で作成していた意味データの獲得を自動化するために.学芸員が既に作成している解説文から意味ネットワークを自動生成する方法の研究にも着手しシステムを試作した.これは.美術館の膨大な作品の意味データを既存の解説文から生成し,かつ意味データの一貫性を保つことを目標としている.(2)絵画の意味内容の可視化方法の研究a)絵画の意味内容を利用した内容検索機能上記の意味データを利用して,利用者が指定した作品間の意味的な関連を表示したり,同様な意味を持つ他の作品を検索可能とした.これによって,作品の客観的な属性だけでなく,意味を使って検索することが可能となった.b)利用者の興味を反映した自動展示機能上記の機能を発展させ,仮想美術館中をウォークスルーする利用者の行動からの推定や,利用者の明示的な指示により,利用者が興味を持つ作品を自動的に展示する機能を作成した.これにより,利用者は最初は意識していなかった自分の興味を意識化し,作品鑑賞をより深めることができる.(3)仮想美術館のインターネット対応の研究我々は,上記の機能を持つ仮想美術館ArtFinderをJava言語で開発することにより,Webを用いてインターネット経由で使用可能なシステム構成とした.また.ArtFinder用のキャッシュサーバを開発することによってネットワークトラフィックを軽減した.(4)試作システムの評価本システムを美術館学芸員に使用してもらい評価を行なった.表示上の問題はもいくつかあったが,内容検索機能や自動展示機能に関しては良好な評価を得た.(1)仮想美術館ArtFinderのインターネット対応と3次元表示機能の開発仮想美術館ArtFinderをWeb対応することによって,家庭や学校などからインターネット経由で仮想美術館を利用可能になった.しかし,従来のように2次元のWebページで美術作品をキーワード検索するのではなく,3次元の仮想美術館内をウォークスルーすることによって美術作品を鑑賞することが可能になった.(2)絵画の意味内容の表現方法の研究本システムでは,絵画の背景知識や絵画が表現しようとする意味内容を意味ネットワークを用いて表現しデータベース化した.各美術作品の意味内容の抽出に関しては徳島県立近代美術館との共同研究である.各美術作品の意味抽出とデータベース化は,現在のところ,学芸員とデータベース作成者らの人手に依っているが,これらの作業の支援環境の開発と,自然言語処理を応用した自動化に関しては今後の課題であり,現在研究中である.(3)利用者の興味を反映した自動展示機能上記(2)の絵画の意味内容データベースを利用して,利用者の興味に合った作品を自動展示する機能を開発した.本機能は,ウォークスルーによる鑑賞時の利用者の行動や,利用者による気に入った作品の例示等により,各作品間の意味的な共通点を見出し,同様な作品を検索して自動展示する機能である.これにより,より効果的に利用者の鑑賞を支援できるようになった.(1)絵画の意味内容のデータ表現方法の研究前年度は,学芸員の作成した資料を元に,絵画の背景知識や絵画が表現しようとしている意味内容を意味ネットワークを用いてデータベース化した.本年度は,その使用経験を元に,a)最も基本的な意味を持つ基本ノードの概念を導入し,b)下位ノードは上位ノードから意味を継承可能とし,c)ノードとノードの関連を示すリンクに重みの概念を導入することによって,絵画の意味データベースを改善した.これによって,意味検索において重要な作品がより検索されやすくなった.また,将来の課題として,従来人手で作成していた意味データの獲得を自動化するために.学芸員が既に作成している解説文から意味ネットワークを自動生成する方法の研究にも着手しシステムを試作した.これは.美術館の膨大な作品の意味データを既存の解説文から生成し,かつ意味データの一貫性を保つことを目標としている.(2)絵画の意味内容の可視化方法の研究a)絵画の意味内容を利用した内容検索機能上記の意味データを利用して,利用者が指定した作品間の意味的な関連を表示したり,同様な意味を持つ他の作品を検索可能とした.これによって,作品の客観的な属性だけでなく,意味を使って検索することが可能となった.b)利用者の興味を反映した自動展示機能上記の機能を発展させ,仮想美術館中をウォークスルーする利用者の行動からの推定や,利用者の明示的な指示により,利用者が興味を持つ作品を自動的に展示する機能を作成した.これにより,利用者は最初は意識していなかった自分の興味を意識化し,作品鑑賞をより深めることができる.(3)仮想美術館のインターネット対応の研究我々は,上記の機能を持つ仮想美術館ArtFinderをJava言語で開発することにより,Webを用いてインターネット経由で使用可能なシステム構成とした.また.ArtFinder用のキャッシュサーバを開発することによってネットワークトラフィックを軽減した.(4)試作システムの評価本システムを美術館学芸員に使用してもらい評価を行なった.表示上の問題はもいくつかあったが,内容検索機能や自動展示機能に関しては良好な評価を得た.
電界曝露に起因する生理的変化に関する基礎的研究

本研究では,その目的を達成するために以下の要領で研究を実施した。1.異なる環境条件でヒトのストレス反応を非接触的に測定する装置の開発。(1)電界曝露近傍の皮膚電位水準(SPL)を測定する装置を設計,製作した。(2)上記の装置を使用して,性,年齢,体毛の量などの異なる多数の被験者に対し,異なる環境条件(温度,湿度)下で計測した。2.人体全体に電界曝露した際の感知閾値および生理反応を非接触的に測定する装置の開発。(1)人体に対する安全性の確かめられている現有の電位治療器を中心に人体の全身への電界曝露を可能とする装置を設計,製作した。(2)頭頂,顔,腕,足など人体の体表面の血流変化をテレメトリする装置を設計,製作した。3.電界を全身曝露した際の感知閾値および生理反応を以下の条件下で計測した。(1)性,年齢などの異なる多数の被験者に対し,異なる曝露および環境条件下で計測を行う。(2)上記計測を多数の被験者に対して繰り返し,統計的に解析した。以上の実験的研究により,次の研究成果が得られた。人体による実測の結果,電界曝露によりSPLが変化することがわかった。また,全身曝露をした場合,血流が変化することもわかった。さらに相対湿度,測定部位によりこれらの変化が影響することを確認した。これらの結果により,10年度と11年度の目的として掲げた仮説に関する電界の生理作用の解析は,ほぼ達成できたと考える。1.異なる環境条件でヒトの電界感知閾値と生理的変化を非接触的に測定する装置の開発。(1)体の一部を入れて計測を可能とする恒温恒湿装置を製作した。(2)人体の一部への電界曝露を可能とする交流・直流両電界曝露装置を設計,製作した。(3)電界曝露部近傍の血流変化を測定する装置を設計,製作した。2.交流または直流電界を曝露した際の感知閾値および血流変化を,以下の条件下で計測した。2-1ヒトの手,腕なと皮膚感覚刺激に敏感な部分に電界曝露をした場合。(1)上記の装置を使用して,性,年齢,体毛の量なとの異なる多数の被験者に対し,異なる環境条件(温度,湿度)下で計測した。2-2体表条件の異なる被験者に電界曝露をした場合。(1)同一被験者,同一環境条件において体毛の長さを変化させ計測した。(2)上記と同条件で体毛の密度を変化させ計測した。(3)上記計測を多数の被験者に対して繰り返し,統計的に解析した。2-3心理条件の異なる被験者に電界曝露をした場合。(1)被験者に電界曝露の予備知識を与えた場合と与えない場合などにつき計測した。人体による実測の結果,電界曝露により,血流が変化することがわかった。また,相対湿度,直流交流電界の違い,種々の体表条件,心理条件によりこれらの変化が影響することを確認した。これらの結果により,今年度目的として掲げた仮説に関する電界の生理作用の解析はほぼ達成できたと考える。
低濃度の農薬による水圏生態系の機能への影響評価

「水圏生態系の構造と機能が,低濃度の農薬(殺菌剤,除草剤,殺虫剤)の曝露によってどのように変化するのか」を明らかにすることを目的として研究を行った.種レベルのバイオアッセイや模擬生態系を使った群集レベル実験の結果から,日本で生態系影響の評価基準として用いる予測無影響濃度や欧米で用いられるHC5よりも低い濃度であっても,各種農薬が生態系構造や機能に影響を及ぼすことが明らかになり,これらを指標とする影響評価の重要性が示された.<基礎データの蓄積(魚類)>前年度から引き続き,種レベルの毒性試験を実施した.魚類については生後3か月以内のモツゴの稚魚を用いて,シメトリン(除草剤),およびイプロベンフォス(殺菌剤)に対する急性毒性試験を行った.シメトリン曝露区では96時間後の生存率は15 ppmで33%,それ以上の濃度区では100%だった.イプロベンフォス曝露区では15 ppmで0%,10 ppmで88.9%,その他の濃度区は100%だった.これらの結果から,モツゴ稚魚に対するシメトリン,イプロベンフォスのLC50は<10 ppmであり,成魚や未成魚より比較的に感受性が高い稚魚へも両農薬は強い影響を及ぼさないことが分かった(農水省基準,魚毒性Aに分類).<基礎データの蓄積(動物プランクトン)>前年度に霞ケ浦の複数の地点から得られたカブトミジンコ系統を用いて急性毒性試験を実施した.実験結果を元に化学物質耐性が生息地域間で遺伝的な変異を示すかどうかを検討し,SETAC Asia Pacific 2012で発表した.また,前年度に行った慢性毒性試験の結果を整理し,対象とした殺虫剤の毒性を検討した.さらに,湖沼の生物群集の変動要因の解明を行うために,国立環境研究所のデータベースより霞ケ浦の生物群集および水質データを収集し,解析方法の検討を行った.<群集レベル評価>300 Lタンク内に構築したモデル淡水生態系を構築し,メソコスム実験を行った.各種農薬をデータベースから算出したHC5もしくはPNECの濃度で投与し,影響評価を行った.各生物の現存量や体成長への影響を評価するのみではなく,炭素・窒素安定同位体解析により,食物網構造に及ぼす影響の評価を行った.その結果,低濃度(HC5やPNEC)の農薬投与でも淡水生態系構造に強い影響を及ぼすことが明らかになった.引き続き,実験サンプルの分析とデータ解析を行っている.本研究では,「微生物,生産者,低次消費者,高次消費者から構成される水圏生態系の構造と機能が,低濃度の農薬(殺菌剤,除草剤,殺虫剤)の曝露によってどのように変化するのか」を明らかにするために生態系機能(一次生産量,食物網構造,高次消費者の成長量)をエンドポイントとした評価の必要性を検討した.まず,基礎データを得るために藻類2種,ミジンコ3種,魚類1種について,除草剤(シメトリン),殺虫剤(メソミル,フェニトロチオン),殺菌剤(イプロベンフォス)の毒性評価を行った.その結果をもとに,藻類とミジンコを構成種とした単純なマイクロコズム実験(1-L規模)を行い,さらに魚類(モツゴ稚魚)を含めた屋外メソコズム実験(300-L規模)を実施し,作用機序の異なる農薬の影響を調べた.マイクロコズム実験では,藻類(ムレミカヅキモ)の増殖に対する72-h EC50とミジンコ(オオミジンコ)に対する48-h EC50のうち低い値の0.5-2倍になるように各農薬濃度を設定し,2週間の実験を行った.その結果,除草剤処理区では,藻類の光合成活性阻害作用によって溶存酸素濃度が著しく低下し,それがミジンコの生存率に強い影響を及ぼすことがわかった.これは,既存の毒性試験では検出できない農薬の間接影響の一例である.屋外メソコズム実験では,各種農薬をデータベースから算出したHC5もしくはPNECの濃度で投与した.この実験では,各生物の現存量や体成長への影響のみではなく,炭素・窒素安定同位体解析により,食物網構造に及ぼす影響の評価を行った.その結果,低濃度の農薬投与でも淡水生態系構造に強い影響を及ぼしうることが明らかになった.上記の研究結果は国内外の学会で発表済みであり,現在は論文を投稿準備中である.また,その他に20-L規模でのマイクロコズム実験,動物プランクトンの競争実験等を行い,これらは学術誌に出版されている.「水圏生態系の構造と機能が,低濃度の農薬(殺菌剤,除草剤,殺虫剤)の曝露によってどのように変化するのか」を明らかにすることを目的として研究を行った.種レベルのバイオアッセイや模擬生態系を使った群集レベル実験の結果から,日本で生態系影響の評価基準として用いる予測無影響濃度や欧米で用いられるHC5よりも低い濃度であっても,各種農薬が生態系構造や機能に影響を及ぼすことが明らかになり,これらを指標とする影響評価の重要性が示された.本研究の目的は,「微生物,生産者,低次消費者,高次消費者から構成される水圏生態系の構造と機能が,低濃度の農薬(殺菌剤,除草剤,殺虫剤)の曝露によってどのように変化するのかを明らかにすること」である.初年度は,急性・慢性毒性試験を行い,各分類群の生物に対する農薬の影響濃度を調べた.

これらの結果は,次年度にメソコズム実験(群集レベル実験)を実施する際に使用する農薬濃度を決める基礎データとなる.(1)低次消費者(動物プランクトン)への影響: 6種類の動物プランクトン(アミメネコゼミジンコ,ニセネコゼミジンコ,カブトミジンコ,マギレミジンコ,タマミジンコ,スカシタマミジンコ)について,殺虫剤フェニトロチオンと界面活性剤ノニルフェノールの急性毒性試験を行った.また,アミメネコゼミジンコとタマミジンコの個体群増殖率に対するフェニトロチオンの毒性影響を調査するために慢性毒性試験を行った.さらに,3種の動物プランクトン(オオミジンコ,カブトミジンコ,ゾウミジンコ)について,殺虫剤メソミル,除草剤シメトリン,殺菌剤イプロベンホスの急性毒性試験を行い,各農薬に対する動物プランクトン種間での感受性差についての基礎データを蓄積することができた.(2)高次消費者(魚類)への影響:毒性試験の標準魚類であるメダカを用い,除草剤シメトリン,殺虫剤フェニトロチオンの急性毒性試験を行った.本研究で高次消費者として着目するワカサギについては,卵が4月5月にしか手に入らない.提供元である長野県水産試験場から送付され次第,孵化率と稚仔魚の生存に及ぼす農薬の影響を評価する.(3)生産者(藻類)及び微生物(細菌,原生動物)への影響:藻類は標準試験生物であるムレミカヅキモ及び,環境中で普遍的に見られるイカダモについて,各農薬を用いた試験を行う.これまでに試験株の入手と培養を開始した.微生物についても試験を順次開始する.基礎データの蓄積に関し,藻類と微生物群集を用いた毒性試験を現在行っている.当初,この試験はH24年度中に完了する予定だったが,実施が遅れている.低濃度の農薬による生物間相互作用の撹乱についての研究もやや遅れている.群集レベルでの評価については予定通り実施した.これらをふまえ,最終年度であるH25年度には不足している実験データを充実させ,それらを元に総合的な評価を行う予定である.初年度は全ての生物分類群について,急性毒性試験及び慢性毒性試験(魚類を除く)を行い,生存と増殖に及ぼす各農薬の影響を評価する計画だった.しかし,研究分担者2名ともに所属機関の変更があり,継続的に試験を行うことが困難だった.ただし,実験の実施担当などを調整しなおし,生産者と微生物以外の試験を順調に進めることが出来た.<基礎データの蓄積>モツゴ稚魚を用いて,フェニトロチオン(殺虫剤)に対する急性毒性試験を行う.その結果およびシメトリン(除草剤)とイプロベンフォス(殺菌剤)の結果を,他魚種の報告結果と比較し,モツゴ稚魚の感受性を総合的に評価する.また,低濃度の農薬であってもその影響で遊泳速度や遊泳パターンが変わるワムシ類やミジンコ類が存在する.ほとんどの魚種の稚魚は,主にワムシ類やミジンコ類を餌にしているため,彼らの遊泳速度や遊泳パターンの変化で稚魚の餌選択性が変化する可能性がある.そこで,低濃度の農薬の影響によって,稚魚の餌選択性に変化が出るのかを実験的に解析する.モツゴは日本の多くの湖沼で一般的にみられる魚種であるため,本研究結果により,低濃度の農薬が湖沼生態系に与える影響を予測できるだろう.藻類や他の微生物についても,各種農薬を用いた生態毒性試験を行い,基礎データを得る.藻類についてはOECDのテストガイドラインに準拠して行う.他の微生物については,野外から採集した微生物群集に対する短期的な曝露による影響評価を行う.また,複数のミジンコ種を用いて,繁殖阻害試験を実施し,各種農薬の慢性毒性を調査する.<群集レベル>H24年度に行ったメソコスム実験で得られたサンプルの分析,データの解析を進め,農薬の影響を生態系レベルで評価する.
Clostridium clifficileの毒素産生機構の解析

C.difficileの毒素産生機構を栄養素の観点から解明する事を目指し、先ずアミノ酸について3菌株を用いて検討した。18種類のアミノ酸を含む合成培地を基礎培地とし、各種アミノ酸欠損・添加実験により、十分な毒素産生にはバリン、システイン、トリプトファン、プロリン、メチオニン、イソロイシン、ロイシン、グリシン、スレオニンが必須であることが分かった。また、バリン、トリプトファン、プロリン、メチオニン、イソロイシン、ロイシンを基礎濃度の6倍量、グリシン、スレオニンを基礎濃度の2倍量、システインを基礎濃度量に含む合成培地(6xMADM)が毒素産生に良好であった。6xMADMにおける毒素産生を、毒素産生に優れた複合培地m-BHIと比較したとき、被験20株中13株では両培地で同程度の毒素産生が認められた。即ち、C.difficileの毒素産生には上記9種類のアミノ酸が特に重要であることが分かった。次に、6xMADMを用いて、ビタミンの毒素産生への効果について検討した。被験3株共に、被験9種類のビタミン中、パントテン酸、ピリドキシン、ビオチンが菌の発育、毒素産生に必須であるが、2株についてはビオチンは毒素産生増強効果(ビオチン効果)を示す事が分かった。KZ 1647株を用いビオチン濃度と菌の増殖および毒素産生について検討した結果、ビオチン濃度の減少と共に、菌の増殖は減少するが、毒素産生は増加し、特にビオチン濃度0.05nMの時顕著に増加した。ビオチン不足条件下における毒素産生の時間的経過はビオチンが十分量存在する場合と相違は認められなかった。このビオチン効果は被験C.difficile19菌株中18株において認められ、本現象は本菌に普遍的であることが分かった。今後本現象の発現機作、腸炎発症の関わりについて検討したい。C.difficileの毒素産生制御機構を栄養素の観点から解明する事を目指し、先ずアミノ酸について3菌株を用いて検討した。18種類のアミノ酸を含む合成培地を基礎培地とし、各種アミノ酸欠損培地における毒素産生性を検討することにより、十分な毒素産生にはバリン、システイン、トリプトファン、プロリン、メチオニン、イソロイシン、ロイシンが必須であることが分かった。これら7種類の必須アミノ酸に残り11種類のアミノ酸を1種類ずつ添加した培地における菌の増殖を測定することにより、グリシン、スレオニンが増殖を促進することが分かった。VPI 10463株を用い、7種類の必須アミノ酸のみを含む合成培地および、更にグリシンとスレオニンを添加した合成培地における毒素産生を検討した結果、後者の方が前者より良好であった。システインを除く6種類の必須アミノ酸の量を増量したとき、毒素産生量はアミノ酸の増量と共に増加し、アミノ酸量を基礎濃度の5倍に増量したとき、毒素量は最高値に達した。この事から、バリン、トリプトファン、プロリン、メチオニン、イソロイシン、ロイシンを基礎濃度の6倍量、グリシン、スレオニンを基礎濃度の2倍量、システインを基礎濃度量に含む合成培地を毒素産生用合成培地(6xMADM)とし、有毒C.difficile20株の本培地における毒素産生を、毒素産生に優れた複合培地m-BHIと比較検討した。被験20株中13株では両培地で同程度の毒素産生が認められ、6xMADMは毒素産生に良好な培地であることが示された。即ちC.difficileの毒素産生には上記のアミノ酸が特に重要であることが分った。

次に、6xMADMを用いて、ビタミンの毒素産生に及ぼす影響を検討した結果、被験9種類のビタミン中、パントテン酸、ピリドキシン、ビチオンが菌の発育、毒素産生に必須であるが、ビオチンは十分な発育に必要な量より少量の時の方が毒素産生が極めて良好な事が分った。Clostridium difficileの毒素産生へのビオチンの増強効果(ビオチン効果)をKZ1647株を用い、9種類のアミノ酸、3種類のビタミンを含む合成培地(6xMADM)にて検討した。先ず、ビオチン濃度と菌の増殖および毒素産生の関係について解析した。菌の増殖はビオチン濃度が5nMの時最高値を示し、ビオチン濃度の低下と共に減少した。しかしながら、毒素産生はビオチン濃度を0.05nMに減少した時、著しく増加した(トキシンA,35倍;トキシンB,64倍)。ビオチン濃度を0.005nMに減少すると毒素産生は顕著に減少したが、0.00005nMにおいても毒素産生は50nMの場合より高かった。次に培養時間と毒素産生の関係を検討した。ビオチン濃度0.05nMにおける毒素産生パターンはビオチン濃度50nMの場合と相違は認められず、培養液中の毒素は培養48時間以後に出現し96時間後に最高値に達した。KZ1647株以外の18菌株について、ビオチン濃度0.05nM-6xMADMにおける毒素産生とビオチン50nM-6xMADMおよびm-BHI(毒素産生に優れた複合培地)における毒素産生を比較検討することによりビオチン効果の普遍性を検討した。VPI10463株を除いた18株全株(KZ1647株を含む)にビオチン効果が認められた。即ち、ビオチン0.05nM-6xMADMにおけるこれら18株のトキシンA産生量はビオチン50nM-6xMADMの2-63倍(平均20倍)であった。さらに、ビオチン0.05nM-6xMADMにおけるトキシンA産生はm-BHIより良好であり、19株中10株においてはビオチン0.05nM-6xMADMにおけるオキシンA量はm-BHIの2-18倍(平均8倍)であった。トキシンB産生量は全例においてトキシンAに平行していた。本研究によりC.difficileの発育に必須なビタミンであるビオチンの不足は毒素産生を増強し、かつこの現象は本菌に普遍的であることが明らかとなった。
状態式・グループ寄与法による超臨界流体を含む系の相平衡の推算に関する研究

超臨界流体を含む系の相平衡を推算する際,溶液を構成する成分の化学式に基づくグループ寄与法は工学的に興味ある方法であり,本研究の目的は,過剰自由エネルギーのグループ寄与に基づく推算法であるASOGやUNIFACを用いる.超臨界流体を含む系の相平衡推算法を開発することである.本年度は,工学的に広く使われているPeng-Robinson状態式中のエネルギーパラメータとサイズパラメータを圧力零における過剰自由エネルギーg^Eoを用いて表す昨年度に導出した混合則に,統計力学的に厳密な第二ビリアル係数の組成依存性を修正した次の条件を組み合わせる混合則を提案した.次にg^EoをASOGとUNIFACで推算して求める状態式・グループ寄与法を検討するために,先ず,アルコール,ケトン,水を含む2成分系と3成分系高圧気液平衡を常圧用グループ対パラメータを用いて推算した.また,二酸化炭素に関するグループ対パラメータを決定し,二酸化炭素と芳香族炭化水素(ベンゼン,ナフタレン,フェナントレン)からなる2成分系の高圧気液平衡と固気平衡の推算を行った.さらに,状態式・グループ寄与法の推算精度の向上と適用範囲の拡張に必要な相平衡データベースの基本部分を構築した.超臨界流体を含む系の相平衡を推算する際,溶液を構成する成分の化学式に基づくグループ寄与法は工学的に興味ある方法であり,本研究の目的は,過剰自由エネルギーのグループ寄与に基づく推算法であるASOGやUNIFACを用いる.超臨界流体を含む系の相平衡推算法を開発することである.本年度は,工学的に広く使われているPeng-Robinson状態式中のエネルギーパラメータとサイズパラメータを圧力零における過剰自由エネルギーg^Eoを用いて表す昨年度に導出した混合則に,統計力学的に厳密な第二ビリアル係数の組成依存性を修正した次の条件を組み合わせる混合則を提案した.次にg^EoをASOGとUNIFACで推算して求める状態式・グループ寄与法を検討するために,先ず,アルコール,ケトン,水を含む2成分系と3成分系高圧気液平衡を常圧用グループ対パラメータを用いて推算した.また,二酸化炭素に関するグループ対パラメータを決定し,二酸化炭素と芳香族炭化水素(ベンゼン,ナフタレン,フェナントレン)からなる2成分系の高圧気液平衡と固気平衡の推算を行った.さらに,状態式・グループ寄与法の推算精度の向上と適用範囲の拡張に必要な相平衡データベースの基本部分を構築した.
キャリア断絶に潜む要因の特性探索及び人事制度の実態検証

本研究の目的は、女性の就業断絶に関して、これまで注目されることが少なかった「転勤帯同」に着目し、その実態を明らかにすることである。女性の就業継続支援については、これまで様々な施策が展開されてきたものの、出産・育児期の両立問題にあるという視点での対応策が中心であった。しかし、女性の離職理由としては、「結婚に伴う転居」が一番多く、中には結婚後に夫の転勤に帯同するため、妻が離職する傾向もみられる。かつては、企業側の妻の就業に対する認識は低く、妻の就業が夫の異動時の阻害要因にならなかった。しかし、女性総合職の増加、共働き夫婦の増加等により、現在では夫の転勤が企業における女性活躍時の課題の1つになっている。女性の活躍が進むほど、転勤への対応とそこから生じる問題は、今後男女共通に直面する喫緊の課題である。そこで、本研究では、配偶者の転勤に着目し、転勤帯同の実態を明らかにする。平成28年度に実施した研究の成果は下記のとおりである。(1)研究論文発表:平成27年度において、内閣府男女共同参画局(2006)「女性のライフプランニング支援に関する調査」の二次分析をおこなった。平成28年はその研究成果(転勤帯同による離職者の特性)を研究論文として投稿した。(2)企業の人事制度概観:女性活躍に定評のある企業217社を対象として、ホームページ等の情報から、配偶者の転勤に対応した人事制度を分類し、インタビューを実施する企業の選定および調査項目の検討をおこなった。(3)企業調査:平成27年度に引き続き、企業の人事部を対象に、配偶者の転勤に対応した人事制度についてのインタビュー調査を実施した。(4)制度利用者への調査:平成27年度に引き続き、転勤に対応した制度利用者を対象に、インタビュー調査を実施した。(5)地域における取組の調査:転勤族の妻に対する地域の取り組みを調査した。本研究の目的は、女性のキャリア断絶に関して、これまで注目されることが少なかった「転勤帯同」に着目し、その実態を明らかにすることである。しかし、女性の離職理由としては、「結婚に伴う転居」が一番多く、結婚後に夫の転勤に帯同するため、妻が離職する傾向もみられる。かつては、企業側の妻の就業に対する認識は低く、夫の異動時の阻害要因にならなかったが、現在では、夫の転勤が企業における女性活用時の課題の1つになっている。そこで、本研究では、「転勤帯同」の実態を明らかにする。研究の方法としては、社会調査の二次分析および文献調査である。具体的な研究計画としては、第一に「転勤帯同」による離職者の特性探索、第二に「育児支援策以外」の人事・福利厚生制度の実態検証、第三に「育児支援策を含めた」制度の実態検証をおこなう。平成27年度に実施した研究の成果は下記のとおりである。1.社会調査の二次分析:内閣府男女共同参画局(2006)「女性のライフプランニング支援に関する調査」の二次分析により、「転勤帯同」による離職者の特性探索をおこなった。その結果、先行研究の知見を適用できるとは言い難い特性が明らかとなり、研究論文としてまとめ、所属学会に投稿した。2.文献調査:女性、転勤、労働等のキーワードを中心に、約200件の先行文献を入手し、リストを作成した。3.企業等における人事・福利厚生制度の調査:15社に対してヒアリング調査を実施した。また、転勤帯同制度導入企業に対するインタビュー調査を実施し、制度利用者に対するインタビュー調査もおこなった。当該年度に予定していた2つの研究方法(1.社会調査の二次分析、2.文献調査)のすべてをおこなうことができた。当初の計画では、平成29年度に所属学会にて研究発表報告の予定であったが、研究が順調に進展したことから、平成27年度に所属学会にて研究発表報告をし、研究論文としてまとめることができた。さらに、当初の計画にはなかった転勤帯同制度導入企業に対するインタビュー調査および制度利用者に対するインタビュー調査も実施することができた。

平成28年はその研究成果(転勤帯同による離職者の特性)を研究論文として投稿した。(2)企業の人事制度概観:女性活躍に定評のある企業217社を対象として、ホームページ等の情報から、配偶者の転勤に対応した人事制度を分類し、インタビューを実施する企業の選定および調査項目の検討をおこなった。(3)企業調査:平成27年度に引き続き、企業の人事部を対象に、配偶者の転勤に対応した人事制度についてのインタビュー調査を実施した。(4)制度利用者への調査:平成27年度に引き続き、転勤に対応した制度利用者を対象に、インタビュー調査を実施した。(5)地域における取組の調査:転勤族の妻に対する地域の取り組みを調査した。平成27年度の研究成果により、転勤帯同による離職経験者の特性として、初職では正社員であっても現在は過半数が働いておらず、無職になる傾向があり、勤務先による支援は現実的ではないことが明らかとなった。そのため、当初予定していた人事・福利厚生制度の実態検証を「育児支援策」の観点でおこなうのではなく、「配偶者の転勤」への対応を中心に調査していくこととする。1.社会調査の二次分析・転勤帯同による離職経験者の特性・企業等における人事・福利厚生制度の調査(配偶者の転勤への対応を中心に)2.転勤に関する文献調査申請時点と交付後における所属大学(地域)が異なるため、出張等の経費が抑えられたことによる。当初予定していなかったインタビュー調査を実施したため、テープ起こし等の費用として使用予定である。
高照度光照射が交代性勤務者の生体リズムに及ぼす効果

高照度光が深夜勤務中の看護婦の眠気や気分、さらに夜勤明けの日中睡眠へどのような影響を及ぼすかを検討した.対象は研究の主旨を説明して同意を得た3交替勤務に従事している健康な看護婦20名である.被験者の背景因子については、活動型をMorningness-Eveningness Scale(朝型-夜型スコア)で把握し、20日間の睡眠日誌をつけて睡眠持続時間と睡眠前後の自覚的評価を100mmアナログスケール(VAS)で記録した.さらに20日間の検査期間中に、20人中8名の被験者には1)深夜勤務中にナ-スステーションで12時から午前3時まで、2500ルックスの高照度光下で勤務をしてもらい、光照射前後の疲労度(労研式)、眠気、気分の変動を2時間おきに記録した.深夜勤務終了後、夜勤明けの睡眠を自宅で記録した(Bright light:以下BL条件とする).2)さらに同じ8人の被験者には光照射をしない光装置の前で同じように深夜勤をしてもらい、勤務中と明け睡眠記録を同様に行なった(Dim Light:DL条件とする).日中の睡眠検査は深夜勤務明けの自宅で行なった.記録装置は、加速度と光センサーを利用し体動と光の照度をを連続的に測定出来る、米国A.M.I.社製の光検知付きアクティラム(活動計)を使用した.なお昼間睡眠前後の自覚的睡眠評価も併せて行なった.「結果」BL条件では午前6時の眠気(41.50±28.34)は、DL条件(68.86±16.73)に比較して低く(p<0.05)、午前6時の疲労感もBL条件で低く、深夜勤務の高照度光照射は勤務中の眠気や疲労の軽減に有効であると推定された.高照度光が深夜勤務中の看護婦の眠気や気分、さらに夜勤明けの日中睡眠へどのような影響を及ぼすかを検討した.対象は研究の主旨を説明して同意を得た3交替勤務に従事している健康な看護婦20名である.被験者の背景因子については、活動型をMorningness-Eveningness Scale(朝型-夜型スコア)で把握し、20日間の睡眠日誌をつけて睡眠持続時間と睡眠前後の自覚的評価を100mmアナログスケール(VAS)で記録した.さらに20日間の検査期間中に、20人中8名の被験者には1)深夜勤務中にナ-スステーションで12時から午前3時まで、2500ルックスの高照度光下で勤務をしてもらい、光照射前後の疲労度(労研式)、眠気、気分の変動を2時間おきに記録した.深夜勤務終了後、夜勤明けの睡眠を自宅で記録した(Bright light:以下BL条件とする).2)さらに同じ8人の被験者には光照射をしない光装置の前で同じように深夜勤をしてもらい、勤務中と明け睡眠記録を同様に行なった(Dim Light:DL条件とする).日中の睡眠検査は深夜勤務明けの自宅で行なった.記録装置は、加速度と光センサーを利用し体動と光の照度をを連続的に測定出来る、米国A.M.I.社製の光検知付きアクティラム(活動計)を使用した.なお昼間睡眠前後の自覚的睡眠評価も併せて行なった.「結果」BL条件では午前6時の眠気(41.50±28.34)は、DL条件(68.86±16.73)に比較して低く(p<0.05)、午前6時の疲労感もBL条件で低く、深夜勤務の高照度光照射は勤務中の眠気や疲労の軽減に有効であると推定された.