hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジーンターゲティングによるがん関連遺伝子の機能解析

興味深いことに、このマウスでは出生時にすでに殆どの表皮基底細胞でPatchedが不活化されているにも関わらず、病理組織学的には全く異常は認められず、その後成長するに従ってBSの発生が認められた。次いで、同様の手法を用いて活性化型変異を有するβカテニンを表皮基底細胞特異的に発現させたところ、分化の強力な抑制とアポトーシスの誘導が見られた。このことにより、従来我々が観察して来たAPCの不活化による表皮基底細胞の変化は、βカテニンの貯留によるものであると結論された。個体内の消化管上皮細胞では癌化を引き起こすシグナルが、他の上皮ではアポトーシスを誘導することが明らかとなったわけで、このアポトーシス誘導機構の解析は発がんメカニズムの理解にとっても重要であると考えられる。最後に、コンディショナル・ノックアウトマウスとCD19Creトランスジェニックマウスとの交配により、B細胞特異的にPTEN遺伝子の不活化を行なったところ、B1細胞の増加やB2細胞の増殖能の亢進が認められ、さらにクラススイッチ組み替えの障害が見られた。このことからPTENはB細胞の運命決定やホメオスタシス維持に重要であることが示された。マウスにおけるコンディショナル・ターゲティング法を用いて、各種がん抑制遺伝子の機能解析を行うと同時に、発がんモデルシステムの構築を行った。本年度は、特にPatched-1(Ptc1)遺伝子およびPten遺伝子の機能解析で大きな成果が得られた。Ptc1遺伝子の小脳特異的なターゲティングの結果より、Ptc1遺伝子の不活化は小脳外顆粒細胞層の細胞の異常増殖を引き起こすことが明らかになり、さらにこうして異常増殖した細胞では高率で細胞死が誘導されるが、その細胞死に非感受性となった細胞は小脳髄芽腫を形成することが示された。現在、この細胞死に抵抗性となるメカニズムを解析中である。皮膚特異的なPtc1の不活化では、極めて高率に基底細胞腫の発生が誘導され、ヒトGorlin症候群のモデル動物の樹立に成功した。このシステムはヒトの非遺伝性の皮膚基底細胞腫のモデルとしても極めて有用であると思われる。一方、Pten遺伝子の機能解析のため、皮膚特異的Pten欠損マウスを作成したところ、皮膚上皮の過形成や角質増生が誘導され、さらに毛嚢形成の加速が観察された。さらにこのマウスでは食道の角質の増生が顕著であった。また、これらのマウスの殆どは生後一年以内に乳頭腫、扁平上皮癌、皮脂腺癌、汗腺腺癌などの様々な腫瘍の発生が観察された。これらの結果は、Ptenが皮膚や扁平上皮に於いても細胞増殖の抑制に機能していることを強く示唆するものであった。また、B細胞特異的Pten欠損マウスでは、B1a細胞とB2細胞のうちの辺縁B細胞の増加が見られた。これらの細胞は増殖が亢進し、アポトーシス抵抗性で、細胞遊走能が亢進していたが、これらのマウスではB細胞性悪性腫瘍の発生は認められなかった。本年度は、肝細胞の癌化におけるWntシグナル関連遺伝子および、Pten遺伝子の機能の解析に大きな進展が見られた。
大学における有効なハラスメント防止・相談体制の構築に関する研究

本研究の目的は全国の大学のハラスメント防止・相談体制について調査・分析を行い、より効果的なハラスメント防止・相談体制のガイドラインを作成することである。研究期間中では以下の3つの研究を行った。1.大学のハラスメント防止・相談体制に関する質問紙調査2.大学におけるハラスメント事例への相談援助プロセスに関する質的研究3.ハラスメント相談における心理職の専門性に関する質的研究「大学のハラスメント防止・相談体制に関する質問紙調査」では、大学におけるハラスメント防止・相談体制の構築について質問紙調査を行い、各大学のハラスメント相談体制や、ハラスメント対応のための制度の構築状況およびその課題が明らかになった。「大学におけるハラスメント事例への相談援助プロセスに関する質的研究」では、ハラスメント事案の相談・解決のプロセスおよび問題解決への促進要因,阻害要因が明らかになった。「ハラスメント相談における心理職の専門性に関する質的研究」では、大学のハラスメント相談における心理職の専門性が明らかになった。平成30年度では上記の研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成した。「大学によって設置形態や規模、男女比などの特色が異なる中、それぞれの大学にとって現実的に取りうるより有効な防止・相談体制とは何か。」という課題について、本研究に取り組んだ大学のハラスメント防止・相談体制を説明し、それぞれの体制のメリットとデメリットを記し、今後各大学がハラスメント防止・相談体制を構築、改正する際の指針を示した。なお、研究成果報告書は全国の大学およびハラスメント関連機関おおよそ800箇所に配布した。大学におけるハラスメント相談は心理学の領域では新しい分野であり、相談員の専門性の向上や有効なハラスメント防止・相談体制の構築などが大きな課題である。平成28年度の主な研究計画は全国の大学を対象に、ハラスメント防止・相談体制の構築について質問紙調査を行うことであった。そこで本研究の初年度では研究計画に基づき、全国の国公私立大学780校を対象に質問紙調査を実施し、回答は313校で、回答率は40.1%であった。結果、相談体制において、ハラスメント専門の相談室の有無によって、相談できる者の立場、相談の形態、加害者とされる者への対応、運営上の課題などに違いが見られた。専門相談窓口があることで、家族からの相談や加害者からの相談等、幅広く対応可能である一方、窓口がない大学ではケースに応じて柔軟な対応形態を有していることが考えられた。防止体制において、今回のアンケート調査に回答した大学のうち、9割近くの大学はハラスメント対応のための制度として「調査」制度を設置していることが明らかとなった。また、学部生数が多い大規模校の方が小規模校よりハラスメント問題を解決するための制度の設置率が高い。これは大規模校の方がハラスメントに関する相談が多く、必要に応じてさまざまな制度を構築していると考えられる。また、大規模校の方が教職員の人数も多く、より多様な対応が可能になっているとも考えられる。また、ほとんどの大学にハラスメント対応の委員会が設置され、多くの大学でハラスメントの啓発・広報活動も実施され、大学がハラスメント対応の組織体制を整えている一方で、8割近くの大学ではアンケート調査によるハラスメントの実態把握を行っていないことが判明した。平成28年度は、全国の大学を対象にハラスメント防止・相談体制を調べることが主な課題であったが、質問紙を作成し、調査を実施することができた。また、調査の結果分析も進めていた。これは初年度想定していた計画に、遅れることなく遂行できている状況である。平成28年度では、大学におけるハラスメント防止・相談体制の構築について質問紙調査を行った。各大学のハラスメント相談体制や、ハラスメント対応のための制度の構築状況が明らかになった。平成29年度では、二つのインタビューを通して、相談援助のプロセスや相談員の役割などを明らかにし、ハラスメント相談における心理職の専門性について検討した。インタビューの対象者は、質問紙調査の際に、その後のインタビュー調査にも協力できると回答した各大学のハラスメントの相談員である。一つ目のインタビューは質的研究法によって調整や調査といったハラスメント防止制度を利用した事例の援助プロセスのモデル化を行い、大学におけるより効果的なハラスメント防止・相談体制のあり方について検討した。ハラスメント相談員として調整や調査などの介入を行った経験のある者がインタビューに応えた。結果、1援助プロセスの流れ、2対応の分岐点、促進要因・阻害要因などが明らかになった。二つ目のインタビューは大学におけるハラスメント相談の専門性について検討を行った。インタビューはハラスメントの相談員で、臨床心理士の有資格者を中心に実施した。結果、ハラスメントの相談員は1相談の枠組みの明確化、2相談内容のハラスメント性の見立て、3外的現実への対応、4曖昧さへの受容といった役割が求められていることが明らかになった。平成29年度は、各大学のハラスメントの相談員を対象にインタビュー調査を行い、ハラスメント援助のプロセスや相談員の専門性について検討することが主な課題であったが、インタビューが行われ、結果分析も進めていた。これは想定していた計画に、遅れることなく遂行できている状況である。1.大学のハラスメント防止・相談体制に関する質問紙調査2.大学におけるハラスメント事例への相談援助プロセスに関する質的研究

3.ハラスメント相談における心理職の専門性に関する質的研究「大学のハラスメント防止・相談体制に関する質問紙調査」では、大学におけるハラスメント防止・相談体制の構築について質問紙調査を行い、各大学のハラスメント相談体制や、ハラスメント対応のための制度の構築状況およびその課題が明らかになった。「大学におけるハラスメント事例への相談援助プロセスに関する質的研究」では、ハラスメント事案の相談・解決のプロセスおよび問題解決への促進要因,阻害要因が明らかになった。「ハラスメント相談における心理職の専門性に関する質的研究」では、大学のハラスメント相談における心理職の専門性が明らかになった。平成30年度では上記の研究成果をまとめ、研究成果報告書を作成した。「大学によって設置形態や規模、男女比などの特色が異なる中、それぞれの大学にとって現実的に取りうるより有効な防止・相談体制とは何か。」という課題について、本研究に取り組んだ大学のハラスメント防止・相談体制を説明し、それぞれの体制のメリットとデメリットを記し、今後各大学がハラスメント防止・相談体制を構築、改正する際の指針を示した。なお、研究成果報告書は全国の大学およびハラスメント関連機関おおよそ800箇所に配布した。平成29年度以降は前年度に得られた質問紙調査の結果を踏まえ、特色が異なる大学が、それぞれの大学の特色に基づき構築しているハラスメント問題を解決するための手続きを、インタビュー調査を通してより具体的に尋ねる。それぞれの大学が自分の大学の特色に合わせて行っている防止・相談上の工夫などを明らかにする。平成30年度では質問紙調査およびインタビュー調査の結果をまとめ、大学の特色にあったハラスメント防止・相談体制の構築に関するガイドラインを作成し、各大学に配布する。学会参加あるいはインタビューのための出張旅費として使用する予定であったが、いずれも次年度に実施することになったため。次年度使用額が生じた理由は、インタビューのための出張旅費や記録のテープ起こし費用などを予定していたが、一部のインタビューが次年度で行うことになったためである。使用計画として、次年度以降に行うインタビューのための出張旅費や記録のテープ起こし費用、および各大学に配布するハラスメント防止・相談体制のガイドラインの印刷費や郵送費などに使う予定である。協力校へのインタビューを実施するための旅費およびインタビュー記録のテープおこしなどの費用にあてる予定である。
長期の環境変化が成人循環器疾患に及ぼす影響とその未来予測についての疫学的研究

昭和30年代末より昭和50年代末までの20年間にわたり大阪,秋田両地域の固定集団を追跡観察し、20年前,10年前、現在の3時点において、脳卆中、心筋梗塞の発生率、循環器検診の所見、栄養摂取状況等の生活環境要因を世代別に比較検討した。その結果、中年に到るまでは在来の酷しい生活環境の中で質素な生活を営み、中年に達した昭和40年代頃から、最近の生活環境の近代化の影響を受けた人々と、青年期後半よりすでに豊かな生活環境にあった現在の中年期前半の人々では、近年の環境変化の影響が大いに異なっていることが明らかになった。(1)秋田農村では生活の近代化に伴い、30才代以上では血圧値は低下し、逆に血清総コレステロール値や肥満度は、従来の極端な低値から脱し上昇した。しかし、血清総コレステロール値は都市住民よりもなお低値を示す。そして、脳出血は減少し、脳梗塞も中年期、初老期では減少してきた。従来、脳出血のリスクファクターとされてきた高血圧と、ネガティブリスクファクターとされてきた血清総コレステロール値は、ともにその影響力が低下した。しかし、現在の30才代,40才代では20年前の30才代,40才代と異なり、肥満と高血圧の間に有意の相関が認められるようになった。今後、農村においても、これより後の世代には肥満と関連の深い都市型高血圧の動向に注意を要する。(2)都市では血圧値は20年前から比較的低値を示しており、血清総コレステロール値、肥満度は比較的高値を示していたが、この傾向を20年間で多少強めながら現在に到っている。そして、都市の事務職、現業職の集団では、現在の40才代,50才代は20年前の同年代の人々に比昭和30年代末より昭和50年代末までの20年間にわたり大阪,秋田両地域の固定集団を追跡観察し、20年前,10年前、現在の3時点において、脳卆中、心筋梗塞の発生率、循環器検診の所見、栄養摂取状況等の生活環境要因を世代別に比較検討した。そして、都市の事務職、現業職の集団では、現在の40才代,50才代は20年前の同年代の人々に比
ヘテロ基板上の超低転位窒化物半導体ナノエピタキシー

SiCナノ表面上のGaN成長初期過程をその場RHEEDと原子間力顕微鏡により観察し,SiC表面からのステップフローを確認した.通常SiC上では2H-GaNの核形成が生じるがテラス上において2H核は見られなかった.初期におけるステップフローはそのまま50nm程度の膜厚まで継続し,新しい成長モードのGaN薄膜が成長した.この膜の物性をラマン分光およびフォトルミネッセンス(PL)測定により評価した.ラマンではE1(TO)とE2(high)モードの間に明瞭なモードが観察され,これは新規ポリタイプの折り返しモードであると考えられた.また,PLでは2H-GaNのバンド端近傍発光(束縛励起子)エネルギーの3.46eVからレッドシフトしたエネルギー(3.33eV)に発光を観察した.これらの結果からこの新規GaN薄膜は6Hポリタイプを有していると結論された.III族窒化物半導体薄膜は,ホモ基板の欠如とヘテロ格子不整合に伴い非常に多くの欠陥があり実用上問題となっている.デバイスの高機能化・高性能化に向けて,バルク基板の開発は必須であるが,技術的・経済的に困難な点が多い.ヘテロ結晶成長によって主な欠陥である貫通転位を大幅に低減することができれば,実用基板を用いることができ,また,現在のプロセスのままで高品質化が達成される.そこで本申請では,申請者が見いだした2つのユニークな表面現象による「SiCナノ周期表面」および「SiON超薄膜」をベースとして「ナノエピタキシー法」を提案し,窒化物薄膜の貫通転位密度の大幅な低減を計ることを目的とした.まず,分子線エピタキシー法によりSiCナノ周期表面上のGaN薄膜の形成を試みた.SiCの表面の原子レベルクリーニングを実現し,成長初期のGaN核形成をナノファセット部においてのみ生じさせることにより,その後GaN核からの横方向成長が優先的に起こる現象を見いだした.それによって基板であるSiCのポリタイプ(4H, 6H)を引き継いだ結晶構造がGaNに誘起されることが分かった.4H, 6H-GaNという新しい結晶構造を形成することに成功した,この物性はラマン分光およびフォトルミネッセンスにより確認し,それぞれ折り返しモードによる新しいフォノンモード,異なるバンド間遷移発光を観察した.成長したGaN膜の厚さが薄いためX線回折等による結晶品質(転位密度など)の評価は困難であったが,発光特性からディープレベルの発光が著しく軽減されていることやフォノン散乱などから高品質薄膜が形成されていることを示唆する結果を得た.今後数ミクロン程度の薄膜を成長し,転位密度の直接評価を実施する予定である.SiCナノ表面上のGaN成長初期過程をその場RHEEDと原子間力顕微鏡により観察し,SiC表面からのステップフローを確認した.通常SiC上では2H-GaNの核形成が生じるがテラス上において2H核は見られなかった.初期におけるステップフローはそのまま50nm程度の膜厚まで継続し,新しい成長モードのGaN薄膜が成長した.この膜の物性をラマン分光およびフォトルミネッセンス(PL)測定により評価した.ラマンではE1(TO)とE2(high)モードの間に明瞭なモードが観察され,これは新規ポリタイプの折り返しモードであると考えられた.また,PLでは2H-GaNのバンド端近傍発光(束縛励起子)エネルギーの3.46eVからレッドシフトしたエネルギー(3.33eV)に発光を観察した.これらの結果からこの新規GaN薄膜は6Hポリタイプを有していると結論された.III族窒化物半導体薄膜は,ホモ基板の欠如とヘテロ格子不整合に伴い非常に多くの欠陥があり実用上問題となっている.デバイスの高機能化・高性能化に向けて,バルク基板の開発は必須であるが,技術的・経済的に困難な点が多い.ヘテロ結晶成長によって主な欠陥である貫通転位を大幅に低減することができれば,実用基板を用いることができ,また,現在のプロセスのままで高品質化が達成される.そこで本研究では,申請者が見いだした2つのユニークな表面現象による「SiCナノ周期表面」および「SiON超薄膜」をベースとして「ナノエピタキシー法」を提案し,窒化物薄膜の貫通転位密度の大幅な低減を計ることを目的としている.まず初年度の成果としては,「貫通転位密度」低減のために必須の条件であるSiCナノ周期表面上へのGaN薄膜成長モードの制御を行った.即ち転位発生を抑えるためにはGaNを基板と同じ結晶構造(ポリタイプ)にする必要があり,そのためにはへテロステップフローモードの実現が不可避である.分子線エピタシー法を用いて,GaクリーニングによるSiC表面状態の原子レベルでの制御,Ga/N比の最適化によりこれを実現した.安定な2H(閃亜鉛鉱型)GaNではなく,基板と同じ6H構造をステップフロー成長により得ることができ,これを反射高速電子線回折(RHEED),ラマン分光,フォトルミネッセンス測定により物性の評価を行った.ラマン分光では,明瞭な折り返しモードを確認し,フォトルミネッセンスにおいては,2H構造より長波長に励起子発光を観察した.6H-GaNは今までに得られたことがなく,物性は未知であったが,本研究により明らかとなった.最終目標である「貫通転位密度の大幅な低減」に関する知見は現状では評価段階ではないため,得られていないが,そのために必須となるヘテロ基板上でのステップフローモードの実現は達成した.各種物性評価により新奇な6H-

GaN特性を観察し,結晶としても十分な特性を備えていることを確認した.フォトルミネッセンスでは,間接的ながら,欠陥に起因するディープレベルの発光が抑制されていることを確認している.以上の結果から,本研究は当初の予定通りに順調に進展していると思われる.最終目標である「貫通転位密度の大幅な低減」をめざし,そのために必要な成長モードの最適化および基板表面構造との関係を明らかにする.他のポリタイプである4H構造やあるいはSiCとの格子不整合が小さいAlNに関しても同様な実験を行い,転位密度のとの相関を究明する.最終的には,新奇ポリタイプの物性を明らかにするとともに,貫通転位密度の大幅な低減を実現する.分子線エピタキシー装置のメンテナンスに必要な各種真空部品や転位密度の評価に必要な透過型電子顕微鏡観察の費用とする.
Trypanosoma cruziに対する感染防御におけるNKT細胞の役割

C57BL/6マウスにおいてT.Cruzi Tulahuen株(南米株)感染時のNKT細胞の動態を経時的に追跡したところ、原虫血症が爆発約に上昇する感染7日日14日日に一致して、肝脾のNK1.1^+ CD3^<intermediate>T(NKT)細胞が著明に減少することが見出された。また、この減少は感染30日目以降も続いていることが確認された。FACSを用いて細胞表面IL-2Rβ、NX1.1、CD3分子を染色したところ、未感染状態ではNKT細胞の大部分がIL-2Rβ^+CD3^<intermediate>T細胞に含有され、感染7日日14日日にこのIL-2Rβ^+CD3^<intermediate >T細胞上のNK1.1分子の発現が減少することが確認された。以上より、NKT細胞の減少は見かけ上のものであり、NK1.1分子のdown-modulationが起こっていることが判明した。NK1.1分子のdown-modulationに関しては結核感染で同様の報告がある。結核感染では感染時に産生されるIL-12に依存した減少であった。今回のT.Cruzi感染系でもIL-12の持続的な産生が確認され、この持続的なIL-12の産生に依存してNK1.1分子のdown-modulationが起こることが判明した。また、NK1.1分子のdown-modulationはいくつかのstrainのT.Cruzi感染でも認められ、T.Cruzi感染で共通して認められる現象であることが示唆された。C57BL/6マウスにおいてT.cruzi Tulahuen株(南米株)感染時のNKT細胞の動態を経時的に追跡したところ、原虫血症が爆発的に上昇する感染7日目14日目に一致して、肝脾のNK1.1^+CD3^<inter mediate>T(NKT)細胞が著明に減少することが見出された。FACSを用いて細胞表面IL-2Rβ、NK1.1、CD3分子を染色したところ、未感染状態ではNKT細胞の大部分がIL-2Rβ^+CD3^<inter mediate>T細胞に含有され、感染7日目14日目にこのIL-2Rβ+CD3^<inter mediate>T細胞上のNK1.1分子の発現が減少することが確認された。我々のT.cruzi感染系ではIL-12の持続的な産生が確認された。この持続的なIL-12の産生とNKl.1分子のdown-modulationとの関係については現在解析中である。また、NK1.1分子のdown-modulation前後でのIL-2Rβ^+CD3^<inter mediate>T細胞の機能(サイトカイン産生能など)の変化に関しては現在解析中である。
肺微小環境下におけるＳＳＸの役割

がん精巣抗原の一つSSXは腫瘍に限局して発現していることから、SSXの悪性腫瘍の進展、転移に果たす役割を解明することで、がん特異的な蛋白質を分子標的とした副作用の少ない治療法の開発を目指せる。SSXは、Histoneと結合し核内に局在し、種々の分子の転写調節をしている可能性が考えられるので、下流のtargetを検索するためSSXを外因性に高発現する細胞株と、siRNAで発現抑制した細胞株、コントロール細胞株における種々RNA発現をAgilent社microarrayにて解析し、SSXにより発現調節される分子として、MMP-1を見いだした。SSXを高発現させたヒト線維芽肉腫細胞株HT1080をヌードマウスに皮下移植ー転移巣の培養を数回繰り返すことで高肺転移HT1080株を複数株樹立したところ、細胞形態は親株であるHT1080 cellとよく似た特徴的なmembrane rufflingを認めている。高肺転移株はmockに比べてSSX蛋白質は約3倍発現が増加していた。さらに、Transwell chamberを用いた浸潤能、運動能はmockに比べて各々2倍の増加を認めた。高肺転移株はmockに比べてMMP-1蛋白質は約2倍増加を認め、MMP-1酵素活性は約2倍増加を認めた。転移先での微小環境は原発巣の状態とは全く異なり、種々の難関をすり抜け生着するのは非常に稀である。SSXにより発現制御されるMMP-1が肺微小環境下においてがん細胞の増殖・浸潤・転移に関与する役割を検討するため、肺微小環境下をmimicした系としてHUVECとがん細胞の重層培養系を確立中である。2013年初頭より体調を崩し、最終年度(平成25年度)は、研究分担者の伊藤和幸らのグループが消耗品を使用し、研究を継続し論文・学会発表を行った。SSXを始めとするがん精巣抗原は腫瘍免疫治療の良い標的分子とされているが、生物学的機能の解析は殆どされていない。SSXは腫瘍に局在して発現していることから、SSXの悪性腫瘍の進展、転移に果たす役割を解明することで、がん特異的な蛋白質を分子標的とした副作用の少ない治療法の開発の可能性がある。SSXを高発現させたヒト線維芽肉腫細胞株HT1080をヌードマウスに皮下移植ー転移巣の培養を数回繰り返すことで高肺転移HT1080株を複数株樹立した。今回樹立した高肺転移株の細胞形態は親株であるHT1080 cellとよく似た特徴的なmembrane rufflingを認めている。

2013年初頭より体調を崩し、最終年度(平成25年度)は、研究分担者の伊藤和幸らのグループが消耗品を使用し、研究を継続し論文・学会発表を行った。SSXを始めとするがん精巣抗原は腫瘍免疫治療の対象とされているが、生物学的機能の解析は殆どされていない。SSXは腫瘍に限局して発現していることから、SSXの悪性腫瘍の進展、転移に果たす役割を解明することで、がん特異的な蛋白質を分子標的とした副作用の少ない治療法の開発を目指せる可能性がある。SSXは、Histoneと結合し核内に局在し、種々の分子の転写調節をしている可能性が考えられるので、下流のtargetを検索するためSSXを外因性に高発現する細胞株と、siRNAで発現抑制した細胞株、コントロール細胞株における種々RNA発現をAgilent社microarrayにて解析し、SSXにより発現調節される分子として、MMP-1を見いだした。SSXを高発現させたヒト線維芽肉腫細胞株HT1080をヌードマウスに皮下移植ー転移巣の培養を数回繰り返すことで高肺転移HT1080株を複数株樹立した。今回樹立した高肺転移株の細胞形態は親株であるHT1080 cellとよく似た特徴的なmembrane rufflingを認めている。高肺転移株はmockに比べてSSX蛋白質は約3倍発現が増加していた。さらに、Transwell chamberを用いた浸潤能、運動能はmockに比べて各々2倍の増加を認めた。高肺転移株はmockに比べてMMP-1蛋白質は約2倍増加を認め、MMP-1酵素活性は約2倍増加を認めた。転移先での微小環境は原発巣の状態とは全く異なり、種々の難関をすり抜け生着するのは非常に稀である。SSXにより発現制御されるMMP-1が肺微小環境下においてがん細胞の増殖・浸潤・転移に関与する役割を検討するため、肺微小環境下をmimicした系としてHUVECとがん細胞の重層培養系を確立中である。今年度はSSXを高発現させたヒト線維芽肉腫細胞株HT1080をヌードマウスに皮下移植ー転移巣の培養を数回繰り返すことで高肺転移HT1080株を樹立した。動物実験開始時にはSSXを外因性に高発現させたHT1080をヌードマウスに皮下移植ー転移巣が出現する系がうまく機能しなかった。当初目的とした高肺転移HT1080株を樹立することができたので、今後ヌードマウスを用いた肺微小環境下をmimicした系としてHUVECとがん細胞の重層培養系を確立し肺微小環境下におけるがん細胞の増殖・浸潤・転移に関して詳細な検討を行う。悪性軟部腫瘍は頻度は少ないが若年にも認められ、化学療法に抵抗性を示す症例も多く、肺転移を来して予後が悪い。SSXを外因性に高発現させたHT1080をヌードマウスで皮下移植ー転移巣の培養を数回繰り返すことで高肺転移HT1080株を樹立できた。
会合によるプロテインキナーゼCの活性型変換の分子機構とその生理的意義の解析

受容体刺激等の細胞外刺激はジアシルグリセロール・カルシウムイオンといったセカンドメッセンジャーの細胞内濃度を上昇させる。このセカンドメッセンジャーの作用によりプロテインキナーゼC(PKC)は酵素活性が上昇することが知られている。一方、細胞の過酸化水素処理によってもPKCは酵素活性が上昇し、この時、PKCはセカンドメッセンジャーを要しない活性型に変換するとともにチロシン残基に対する燐酸化を受けることが判明している。このことは、PKCの活性化機構が複数存在することを示唆している。本研究ではPKCファミリーのうちPKCδの活性型変換に焦点を当てた解析を行い以下のことを明かとした。1)PKCδの311番チロシン残基に対する燐酸化がPKCδの活性上昇させること。2)HeLa細胞のセラミドによるアポトーシス誘導にPKCδの311番、332番チロシン残基の燐酸化が関与していること。3)燐酸化を受けるチロシン残基を変異したPKCδにおいても細胞の過酸化水素処理により活性型に変換すること。4)細胞の過酸化水素処理はPKCδの会合を誘引し、この会合にはチロシン残基の燐酸化は必要としないこと。5)PKCδの会合は制御領域のC1、C2-likeドメインがそれぞれ関与していること。これらの結果はPKCδの調節機構が外界刺激の種類に応じて使い分けられていることを示唆しており、このことはPKCδが細胞応答に応じて異なる役割を担う可能性を示している。プロテインキナーゼC(PKC)は受容体刺激等の細胞外刺激に呼応して産生・濃度上昇がおこるジアシルグリセロール・カルシウムイオン等セカンドメッセンジャーにより酵素活性が上昇することが知られている。一方、細胞を過酸化水素処理することによってもPKCの酵素活性は上昇するが、この際、PKCはセカンドメッセンジャーによらない活性型となることが判明している。そこで本研究ではPKC δの活性型変換に焦点を当てた解析を行い、PKC δのチロシン燐酸化による活性化の意義を検討するとともに、酸化ストレスによりPKC δ同士が会合することを見いだした。即ち、HeLa細胞においてセラミド刺激により誘導されるアポトーシスには、従来同定されているPKC δのチロシン燐酸化部位のうち311,332番チロシン残基の修飾反応が関与していることを明らかとした。一方、燐酸化を受けるチロシン残基を置換したPKC δ変異体が過酸化水素処理によりCOS-7細胞内で活性型となり、その際、PKC δ同士が会合していることが判明した。このことはPKC δにはチロシン燐酸化に加えて更に独立した活性調節機構が存在することを示している。今後、過酸化水素処理に伴うPKC δの会合部位の特定を行うとともに、会合したPKC δの燐酸化酵素活性について詳細に検討を行うことを計画している。
「復讐感情」と「赦し」に関する法哲学的研究

本研究では、法と復讐感情との関係について法哲学的考察を重ねた。復讐感情は野蛮であるという一般的理解について再検討を行い、復讐感情は不正義の匡正を求める正義=公平感覚の発露であることを示し、その上で復讐感情が国家刑罰としての応報刑の正当化根拠となりうるかどうかについて考察を行った。国家刑罰としての応報刑の源泉は、個人の主観的な復讐(応報)感情から出発して一般化された復讐(応報)感情に求めることができると論じた。また、刑事政策におけるポピュリズムの台頭などといった、復讐(応報)感情を一般化するプロセスにおける問題や限界についても考究した。本研究では、「復讐」や「赦し」の感情に関する最新の哲学的・心理学的研究の進展を踏まえた上で、それらと正義概念との関係について精査を行い、さらに復讐感情を法へ反映させることが刑事政策における安直なポピュリズムをあおる危険性も考慮しつつ、法制度を通じて復讐感情を昇華させる可能性が存在しうるか否かについて検討を行うことを目的とする。平成25年度においては、前年度に引き続き、刑事法思想史、刑事政策理論に関する国内外の文献を精読し、「復讐感情」や「赦し」が刑事法・刑事政策の領域においてこれまでどのように検討されてきたのかについて理解を深めた。文献精読を行うなかで、「名誉の擁護」に国家刑罰権の正当化根拠を求める著作に着目し、名誉と復讐と刑罰の関係という観点から批判的考察を行ったものを書評としてまとめた。さらに、いまだ主要な潮流とまではいえないものの「法と感情」とも呼ぶべき研究領域が存在しており、この領域の文献を収集し、法と感情の問題を考察するためのさまざまなアプローチについて理解し検討を行った。同時に、「法と文学」の領域における「復讐感情」や「赦し」に関する文献についても精読を行った。また、認知心理学の領域における「復讐感情」の位置づけについても文献を収集し理解に努めた。以上のような本研究の中間的な研究成果について、他の研究者から意見や批判を仰ぐべく、法理学研究会や日本法哲学会学術大会分科会において研究発表を行い、多くの研究者から示唆に富む貴重な指摘をいただいた。本研究では、「復讐」や「赦し」の感情に関する最新の哲学的・心理学的研究の進展を踏まえた上でそれらと正義概念との関係について精査を行い、さらに復讐感情を法へ反映させることが刑事政策における安直なポピュリズムを煽る危険性も考慮しつつ、法制度を通じ復讐感情を昇華させる可能性が存在しうるか否かについて検討を行うことを目的とする。平成24年度には、第一に、本研究における考察の中心となる「復讐」と「赦し」の観念を明確にすることをめざして、哲学の領域において「復讐」の観念がどのように位置づけられてきたのかを検討するために英米圏の文献を渉猟し精読に努めた。また、心理学における復讐感情の位置づけやそのメカニズムの分析の理解にも努めた。第二に、刑事法思想史、刑事政策理論に関する国内外の文献渉猟とその精読を行った。「復讐」と「赦し」は刑事法の分野における古典的な課題であることから、本研究を進めるにあたり、刑事法思想の歴史のなかでそれらがどのように位置づけられてきたのか、刑事政策理論においていかに議論されていたのかを踏まえておくことは必須の作業である。平成24年度は、刑罰と復讐感情の関係がどのように捉えられてきたのかという点に照準を定め、文献精読を行った。第三に、本研究では英米圏、とりわけイギリスの刑法哲学、刑事政策理論を考察の対象としており、それらの最新の文献を網羅的に入手し研究の動向を把握しておくことは研究を遂行するにあたって不可欠である。そのためイギリスを訪問し、オックスフォード大学やロンドン大学経済政治学院(LSE)等において文献収集を行った。平成26年度においては、前年度と同じく、英米の刑法哲学、刑事政策理論に関する文献を精読し、「復讐」、「復讐感情」、「赦し」が各領域においてこれまでどのように論じられてきたのかについて分析・検討を行った。また、「復讐」という概念はどのようなものか、「復讐感情」はいかなる感情から構成されるのかという問題については平成24年度にも取り組んだが、本年度は、「復讐」や「復讐感情」が「正義」や「正義感覚」とどのような関連を持ちうるのかという視座から再び考察を重ねた。「復讐」「復讐感情」と「正義」「正義感覚」との間に密接な関連性を見出しうるとすれば、国家刑罰としての応報刑と復讐は本質的に何が異なるのかという問題に帰着する。それゆえ、「復讐」や「復讐感情」が応報としての国家刑罰を正当化する根拠となりうるのかどうかについても検討を重ねた。以上のような研究作業の中間的成果について、北海道大学法学研究科法理論研究会と龍谷大学法学会研究会において発表を行い、多くの研究者から大変示唆に富む貴重なご指摘をいただいた。本研究は、「復讐感情」や「赦し」が正義概念といかなる関係にあるのかについて考察を行うことを主たる目的とする。併せて、法制度を通じて「復讐感情」を昇華させる可能性やそれに伴う問題点について検討を行うことをめざすものである。

最終年度である平成27年度においては、前年度に引き続いて、「復讐感情」が「正義=公平感覚sense of justice」と密接な関連性を有する点に着目し、国家刑罰権を正当化する上で「復讐感情」はどのような役割を果たすのかという問題について、英米哲学の文献を精読し考察を重ねた。国家刑罰の正当化根拠の一つとされる「応報」は、通常「復讐」とは区別されているが、両者は「正義=公平感覚」の発露という点においては同じであることを確認した上で、国家刑罰を復讐(応報)感情が制度化されたものとして捉える見解について検討を行った。A.スミスやJ.マッキーらの議論を手がかりにして、個人が有する主観的な復讐(応報)感情から出発し国家刑罰という客観的な法制度へと至る過程について考察を行い、国家刑罰としての応報刑を復讐(応報)感情から説明することを試みた。また、個人の主観的な復讐(応報)感情を一般化し、客観的な法制度に取り込むことの限界や問題点についても考究した。以上の研究成果を、2016年度日本法哲学会学術大会において、統一テーマ「応報の行方」に関連する報告「応報刑と復讐」として発表を行い、それに対して多くの貴重な指摘をいただいた。本研究では、法と復讐感情との関係について法哲学的考察を重ねた。復讐感情は野蛮であるという一般的理解について再検討を行い、復讐感情は不正義の匡正を求める正義=公平感覚の発露であることを示し、その上で復讐感情が国家刑罰としての応報刑の正当化根拠となりうるかどうかについて考察を行った。国家刑罰としての応報刑の源泉は、個人の主観的な復讐(応報)感情から出発して一般化された復讐(応報)感情に求めることができると論じた。また、刑事政策におけるポピュリズムの台頭などといった、復讐(応報)感情を一般化するプロセスにおける問題や限界についても考究した。「復讐」「復讐感情」と「正義」「正義感覚」との関連や、応報刑の正当化根拠としての「復讐」「復讐感情」という問題に焦点をあてて研究を行ったため、時間的な制約上「赦し」という概念について十分に考察することができなかった。また、平成26年度より所属機関を異動したため、研究環境を整備するまでに一定の時間を要したことも研究を予定通りに進めることができなかった一因である。法哲学今後は、「赦し」という概念の分析や、「復讐」との関係性についての考察を早急に進めるとともに、「復讐」「復讐感情」と応報刑の関係についてのこれまでの研究成果を日本法哲学会学術大会統一テーマ報告として発表する。さらに、最終年度であることから、これまでの研究成果発表の際にいただいた意見や批判を踏まえながら、「復讐感情」と「赦し」についての論文をまとめ、国内外の学術雑誌に投稿し公表することをめざす。復讐感情と刑罰の関係について、前年度より引き続き検討を行い、中間的な研究成果をまとめて発表することに時間を要したため、「赦し」と刑事政策との関連について十分に考察を進めることができなかった。また、当初の予定では、平成25年7月にブラジル(ベロ・オリゾンテ)において開催されたIVR(法哲学・社会哲学国際学会連合)世界大会のワークショップにおいて中間的な研究成果を発表し、海外の研究者との意見交換を行うことになっていたが、開催時期が大学の学期中であったため調整ができず遂行することができなかった。
部品調達ネットワークの構造変化と企業間信頼-自動車産業と家電産業の比較分析-

本研究では、まず日米自動車産業におけるサプライヤー・システムを比較分析することによって、現在の取引構造の違いを明らかにした。質問票調査の分析により、現在においても日本は米国よりも協調的な取引関係を構築していることが明らかになった。次に、日本自動車産業について、トヨタを最大の顧客にしているか否かによってサプライヤーを区分して比較を試みた。まず、「信頼」と信頼構成要素(関係的信頼・合理的信頼)は、そのいずれもが、トヨタ・サプライヤーの方がトヨタ以外・サプライヤーよりも、各々の顧客(自動車メーカー)に対して高い期待を抱いていることが明らかになった。この分析結果から、トヨタがサプライヤーから高い信頼を得るような仕組みを、意図的に設計している可能性について指摘することができるだろう。ひとつには、日常的なコミュニケーションや協力会に、トヨタ特有のやり方があるのかもしれない。また、協調的取引関係における、組織間学習の成果、相互人員派遣、協力会と自主研・研究会、協調性とパワーの直接行使、信頼担保メカニズム、取引期間と経験について、2つのサプライヤー群に差異があるのかどうか検討した。平均データの数字上は、上記全てにおいてトヨタ・サプライヤーの方がトヨタ以外・サプライヤーを上回っていた。しかしながら、統計的に差異が認められたのは、このうちアセンブラーからの学習、相互人員派遣、自主研年数、取引期間、経験(対応能力)であった。以上より、取引期間の長さや良い経験は、信頼を構築する際に重要な条件になる可能性がある。特に、予期できない状況は、取引相手の信頼性を確認する好機となるかもしれない。不慮の問題発生時に、トヨタ・サプライヤーの方が、顧客である自動車メーカーの協調的意図と能力を高く評価していることが明らかになっている。さらに、自動車に比べて製品特性がよりモジュール的である白物家電製品(掃除機・洗濯機)の部品調達状況の聞き取り調査を行った。事前の予想に反し、部品の取引継続期間は短いとは必ずしもいえないことが分かった。同じ相手と取引を継続する傾向がみられるのである。自動車産業・家電産業において脱系列化の進行も確認された一方で、継続的・協調的な取引関係の重要性もまた、明らかになった。1理論的枠組みの構築はじめに、自動車産業と家電産業に関する理論的文献をサーベイした。また、信頼が人間・社会・企業間関係に与える影響についても文献研究した。その結果、自動車・家電両産業に関しては、脱系列化にかんする研究蓄積が少ないことが明らかになった。したがって、まずこれまでの系列論について整理したうえで、脱系列化現象の考察が必要であることを認識するに至った。なお、系列論の整理については、学術誌『国民経済雑誌』に掲載される予定である。その要点は、系列では、従来いわれてきた「株式保有」状況だけでなく、部品メーカーの組立メーカーに対する長期継続的取引への期待が大きな役割を担っていることにある。2定量的分析自動車産業・家電産業における部品調達ネットワークの構造を把握するデータベースを構築中である。方法としては、IRC社より出版されている関連資料からの、自動車部品メーカーや電子部品メーカーの財務状況や住所などのデータベース化である。なお、データベースには、複数の公刊資料を参照するだけでなく、オリジナルなアンケート調査、企業への聴き取り調査によって、不足する情報を補完する予定である。3定性的分析自動車及び家電企業において、部品調達の担当者を中心に聴き取り調査を実施した。その結果、ある自動車組立メーカーでは、モジュール化の動向に合わせる形で、系列の再編が激しくなってきていることが分かった。また、ある家電メーカーでは、パソコンの製品特性が一般のものよりも標準的でない(インテグラル型製品である)ことから、部品メーカーと緊密な連携をしている実態が明らかになっている。このような聴き取り調査の結果は、録音したものを文章化し、事例分析や仮説検証のための材料として用いる予定である。

さらに、自動車に比べて製品特性がよりモジュール的である白物家電製品(掃除機・洗濯機)の部品調達状況の聞き取り調査を行った。事前の予想に反し、部品の取引継続期間は短いとは必ずしもいえないことが分かった。同じ相手と取引を継続する傾向がみられるのである。自動車産業・家電産業において脱系列化の進行も確認された一方で、継続的・協調的な取引関係の重要性もまた、明らかになった。
三次元培養法による新たな抗癌剤感受性試験法の確立と子宮体癌への応用

われわれは生体内と同様の三次元構築を維持した培養組織を用いた婦人科癌に対する薬剤感受性試験法(Histocult ure Drug Response Assay : HDRA法)を開発しその実用性につきこれまでに検討してきた。当院で手術を施行しHDRA法が施行された子宮体癌症例は本年度までに116例となり、93.1%という高率の判定可能率が得られている。これらの症例の中で評価可能病変を含む測定可能病変を有しかつCDDPを含む化学療法を施行した症例は8例存在した。この8例においてHDRA法の結果と臨床奏効度との関連性を検討したところ真陽性率は100.0%であり、また正診率は87.5%と高値を示し十分実用に耐えうる成績であることが確認された。また、子宮体癌III期およびIV期症例23例における再発の有無という観点から検討した結果、高感受性例では再発は認められず低感受性例では50%に再発が認められ、さらに再発例の85%が6ヶ月以内の再発であった。以上の結果からもHDRA法の結果と臨床効果とは高い相関を有していることが判明した。当研究室においては、生体内と同様の三次元構築を維持した培養組織を用いた感受性試験法(Histoculture Drug Response Assay:HDRA法)を開発し、その実用性につき検討してみた。現在までに当院で手術を施行した子宮体癌89例につきHDRA法を施行したところ、97.8%という高率の判定可能率が得られた。それらの症例中評価可能病変を含む測定可能病変を有し、かつCDDPを含む化学療法を施行した7例についてHDRA法の結果と臨床奏効度との関連性を比較検討したところ、真陽性率100.0%、正診率87.5%と高値を示し、十分実用に耐えうる値であることが示された。また、再発の有無という観点から見た場合にも、高感受性例では再発は認めておらず、低感受性例のうち、57%に再発を認め、さらに、再発例の85%が6ヶ月以内の再発であった。このことからもHDRA法の結果と臨床効果とは高い相関を有していることが判明した。なお、HDRA法においては手術検体よりの腫瘍塊が必要であり、手術不可能な胸・腹水が大量に貯留した体癌症例では実施不能であるため、コラーゲン・ゲル・ドロップ内に腫瘍細胞を包埋し、生体内と類似の構築を保ちつつ培養を行う新たな方法(Collagen gel droplet embedded culture drug sensitivity test:CD-DST法)を導入し、胸・腹水中の細胞検体に対しても感受性試験をおこなうことができるが、現在のところ実験中である。
知的CADのための複数モデリティ画像統合とデータベースの開発

第一に全身のFDG-PET/CT画像中の悪性腫瘍を高精度で自動抽出し、各腫瘍の位置・体積・FDGの集積度のそれぞれを医師に報告するシステムのプロトタイプを実現した.そのための前処理として、肝臓・腎臓・膀胱などの臓器の自動抽出法を開発し、体型の正規化や臓器位置の表現に利用した。また、抽出された腫瘍を体積やFDGの集積度などにより並べ替え、医師がそれら腫瘍の写っているスライス画像を簡便に表示するためのインタフェースを構築した。さらに、腫瘍の抽出結果ないに含まれる偽陽性を除去するために非線形判別分析により識別フィルタを構築し高精度化に成功した.第二に,異なる時刻に撮影された胸部のSPECT画像とMRIを自動的に融合するとともに、それら画像を用いた心筋肥大症の診断支援システムのプロトタイプを実現した.両モダリティ画像の自動融合処理の精度を向上させるとともに,心壁内部の単位堆積あたりの血流量を提示し,虚血部位の把握などを容易にするシステムの開発を進めた.また,同一患者のMRI画像を補足的に用いてSPECT画像の画質を大幅に向上させる新手法Anatomic-MAP法を開発して血流低下部位検出の精度を高めた.第三に,空間分解能の極めて高い撮像手法の開発を進め,蛍光X線CTで空間分解能0.25mmを実現し,位相X線CTで空間分解能0.03mmを実現した.また,空間分解能1mmで,生きたねずみの脳の蛍光X線CT画像の撮像に成功した.第一に全身のFDG-PET/CT画像中の悪性腫瘍を高精度で自動抽出し、各腫瘍の位置・体積・FDGの集積度のそれぞれを医師に報告するシステムのプロトタイプを実現した.そのための前処理として、肝臓・腎臓・膀胱などの臓器の自動抽出法を開発し、体型の正規化や臓器位置の表現に利用した。さらに、腫瘍の抽出結果ないに含まれる偽陽性を除去するために非線形判別分析により識別フィルタを構築し高精度化に成功した.第二に,異なる時刻に撮影された胸部のSPECT画像とMRIを自動的に融合するとともに、それら画像を用いた心筋肥大症の診断支援システムのプロトタイプを実現した.両モダリティ画像の自動融合処理の精度を向上させるとともに,心壁内部の単位堆積あたりの血流量を提示し,虚血部位の把握などを容易にするシステムの開発を進めた.また,同一患者のMRI画像を補足的に用いてSPECT画像の画質を大幅に向上させる新手法Anatomic-MAP法を開発して血流低下部位検出の精度を高めた.第三に,空間分解能の極めて高い撮像手法の開発を進め,蛍光X線CTで空間分解能0.25mmを実現し,位相X線CTで空間分解能0.03mmを実現した.また,空間分解能1mmで,生きたねずみの脳の蛍光X線CT画像の撮像に成功した.本年度は,各種モダリティ画像を多数取得し臨床に関する知見を得るとともに,新規に購入したパーソナルコンピュータ上に,PET/SPECTやMRI/X-CTなど各種モダリティ画像のデータベースの雛形を実現した.雛形実現に際しては,取得した画像を研究目的で利用することについて患者と同意をとり,また,画像取得後に付与されていた患者に固有なID番号を新規に割り振りなおすなど,患者のプライバシの保護に配慮した.データベースに蓄積を開始した画像は,頭部と体幹部の各種モダリティ画像とした.また,心筋のSPECT-MRI融合画像の臨床応用を試み,形態と機能の双方を統合した画像を手作業ではあるが作成し,表示するソフトウェァを開発した.この統合画像により,肥大型心筋症の左心室の壁厚と心筋血流の状態を同時に評価が可能となり,臨床において有用であることを確認した.他に,放射光X線CTと透過型近赤外光レーザCTにおいて,体内の形態情報と機能情報とを同時に計測するための基礎原理を考案し,その実効性を,実験システムによりファントムを撮影することにより確認した.自動統合アルゴリズムの開発にむけては,まず各種モダリティ画像を表示し,プログラミング可能な環境を整えた.また統合に有用な特徴を3次元の各種モダリティ画像より取得する基礎的な検討を開始した.画像のSNなど画質に依存して,特徴抽出演算子の大きさを適応させる必要があることや,その大きさは各部位の解剖学的知見などによりある程度は自動的に適応可能であることなど,アルゴリズム完成に有用な知見を複数得ることができた.1:前年度においては,心臓のMRI画像とSPECT画像との双方を手動で融合した画像を臨床に応用し,肥大性心筋症などの診断支援について検討をおこなった.本年度は,心臓のMRI画像とSPECT画像の自動融合手法の開発に着手し,幾つかのパラメータの手動調整が必要ではあるものの,自動融合手法を提案した.2:同一患者より取得した体幹部のCT画像とPET画像の融合手法を開発した.画素値の統計的分布に基づくのではなく,腎臓,肝臓,膀胱,横隔膜などの臓器の位置に陽に基づく手法を開発し,医学的知見を工学へと直接導入する手がかりを得た.特に,PETとCT画像を交互に参照することにより各臓器の抽出精度を向上させる手法と,CTからの臓器抽出に際してテンソル投票に基づき対象臓器のみを画像中で強調する手法とを提案した.3:光CTの撮像系を構築し,光ファイバにより光の伝送をおこなうことにより,取得可能な画像の精度を向上させることに成功した.

4:蛍光X線CTと位相コントラストCT画像の双方を取得する撮像系を構築した.また,構築した撮像系により実際に,ねずみの脳の機能画像と形態画像の双方を取得することに成功した.前者の空間分解能はおおよそ0.5mmであり,後者の空間分解能は0.03mmであった.5:頭部のFAMT-PET画像とMRI画像との融合手法の開発に着手した.特にFAMT-PET画像では腫瘍のみが強調された撮影されるため,脳の形状に関する情報を得にくい.提案手法ではMRI画像中の腫瘍抽出結果やMRI画像の左右対称性などに基づき,FAMT-PET画像とMRI画像の融合をおこなった.第一に,PET/CT装置により取得された融合画像に基づいてリンパ腫診断支援手法を開発し,画像よりリンパ腫の候補領域を自動抽出し医師に提示するシステムのプロトタイプを構築した.リンパ腫にはFDGが集積しFDG-PET画像中では高輝度な領域として撮影される.ただし,画像中の高輝度領域には,リンパ腫以外に肝臓や腎臓など生理的にFDGを集積する臓器も含まれる.そこでこれら臓器をPET画像とCT画像の双方に基づいて抽出し,リンパ腫と区別する手法を開発した。また,輝度値の高低を判断するための閾値を画像ごとに適応的に決定する手法も開発し,10数症例に適用し,良好な結果を得た.第二に,山形済生病院に研究協力を依頼し,個人情報保護法を踏まえて慎重に契約を交わした上で,PET/CT画像と所見との組を900症例分提供していただき,リンパ腫診断支援に有用なデータベースの構築に着手した.具体的には,画像から抽出したリンパ腫の位置に基づき,過去の症例の中から似た位置に腫瘍を有するものを自動検索するシステムのプロトタイプを実現した.検索は所見データ中に現れる部位名を検索キーとして採用した.自然言語解析部に開発上の余地を大きく残すが,一定の成果を得ることに成功した.第三に,前年度までのMRI/SPECT画像による心筋肥大症の診断支援に関する研究,ならびに,蛍光X線CT/位相X線CTによるイメージングシステムの開発を継続発展させた.前者においては異なるモダリティ画像の融合精度を心壁からの距離関数を利用するなどして向上させ,心筋中の平均血流などを算出し表示するシステムの開発に成功した.後者においては,システムの改良により撮像時間を40%に短縮し,心筋症ハムスターの心臓画像取得に成功した.第一に全身のFDG-PET/CT画像中の悪性腫瘍を高精度で自動抽出する手法を開発し,リンパ腫診断支援システムのプロトタイプを実現した.FDG-PET画像は糖代謝情報をあらわし,X-CT画像が形態情報をあらわす.昨年度までには,腫瘍候補を抽出するために全身のPET/CT画像を肝臓や腎臓など部位へと自動分割し,各部位ごとに腫瘍候補の抽出に適した閾値を適応的に定める手法を開発していた.この手法は,腫瘍を見落とすことなく抽出するものの,偽陽性を多数抽出していた.そこで,今年度は,非線形判別分析を適用し,腫瘍候補を悪性腫瘍と偽陽性とに分離するフィルタを学習により構築した.実画像を用いた実験により,このフィルタが偽陽性の個数を1患者あたり0.5個程度まで削減することを確認した.