hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄損傷に対する骨髄幹細胞移植直後からの神経機能回復のメカニズムの解析

脊髄損傷(SCI)モデルに対する骨髄間葉系幹細胞(MSC)の経静脈内投与による機能回復が報告される一方、脊髄損傷における脳の働きが注目されている。本研究の目的は、急性期SCIラットにMSCの経静脈的投与を行い、脳のMicroarrayによる網羅的遺伝子発現解析から、機能回復に関する分子メカニズムを解明することである。胸髄圧挫損傷翌日に治療群はMSC1.0x106cells/ccを、対象群はfresh-DMEM 1ccを経静脈的に投与した。移植3日目に大脳皮質運動野の脳組織からtotal RNAを抽出しMicroarray解析を行った。MSCによる発現変動遺伝子(DEGs)に対してreal time PCRによるvalidationを行った。DEGsの機能解析のため、Clue GO解析およびInteractome解析、細胞分化に関与するpromoter解析を行った。行動学的評価にBBB scoreを用い、GSEA解析より運動機能に関連する遺伝子を抽出し、BBB scoreとの相関性を解析した。移植7日目のPCRを行い遺伝子発現量の経時的な変化を評価した。Microarray解析(68,842遺伝子)からDEGs 38遺伝子が同定され、うち15 coding遺伝子(up:7, down:8)をPCRによりvalidationした。Clue GO解析およびPromoter解析から神経保護および神経再生作用が示唆された。GSEAからMSCと運動機能に関連する遺伝子が抽出され、PCRではBBB scoreと強い正の相関を認めた。Day7の遺伝子発現量は正常化しており、DEGsは一過性の遺伝子発現変化であった。脳のMicroarray解析から、MSCの静脈内投与により、脳の神経保護および神経再生作用を有し、運動機能回復に関与していることが示唆された。現在、我々(札幌医科大学)は、脊髄損傷患者に対する骨髄幹細胞(MSC)移植を医師主導治験で行っており、今まで経験したすべての症例において、移植直後からの神経症状の改善を観察している。この治療効果をもたらすメカニズムは、損傷脊髄部に集積したMSCにより産生される神経栄養因子による神経保護作用(Osaka et al., 2010)、および移植MSCによる血液脊髄関門(BSCB)の破綻によって生じた損傷部周囲浮腫の抑制であると考えている(Matsushita et al., 2015)。本研究では、損傷組織内の神経栄養因子の経時的な測定と損傷された血液脊髄関門の安定化と修復の過程を詳細に評価することで、臨床において観察される移植直後からの機能回復のメカニズムを解析することを目的とする。現在までに、本研究費によって、ラット脊髄圧座モデルを作成し、胸髄(Th9)レベルに直接損傷を加えるモデルを作成している。行動評価の解析により骨髄間葉系幹細胞移植群はコントロール群に比し、麻痺の改善が得られる傾向にある印象であり、今後は動物数を増やして、統計学的解析を行う予定である。モデルの脊髄組織の損傷部位を用いて、ELISA法による神経栄養因子の蛋白測定を経時的に行ったところ、比較的早期に神経栄養因子が増加する傾向にあり、骨髄間葉系幹細胞移植群が有意に増加する印象にあった。また、モデル脊髄組織を用いて、組織学的な解析法を並行して行っており、免疫組織化学染色および電子顕微鏡学的解析を継続している。また、MRIのDTIを用いたラット脊髄の画像解析も実施しており、移植により脊髄神経線維数の数の変化を解析している。以上のように、補助金は補助条件に従って、有効に使用されている。麻酔下にラット実験的脊髄損傷(脊髄圧座)モデルを作成し、培養した骨髄間葉系幹細胞を移植した後に、急性期における行動学的・組織学的・生化学的解析を経時的に行っており、データ収集を順調に進めることができている。脊髄損傷モデルに対するMSC細胞移植の治療メカニズムに関して、マイクロアレイによる網羅的遺伝子解析により脳も機能回復に関与していることが示唆された。

本研究は治療メカニズムの新たな知見であり、実験結果も興味深い内容である。脊髄損傷(SCI)モデルに対する骨髄間葉系幹細胞(MSC)の経静脈内投与による機能回復が報告される一方、脊髄損傷における脳の働きが注目されている。本研究の目的は、急性期SCIラットにMSCの経静脈的投与を行い、脳のMicroarrayによる網羅的遺伝子発現解析から、機能回復に関する分子メカニズムを解明することである。胸髄圧挫損傷翌日に治療群はMSC1.0x106cells/ccを、対象群はfresh-DMEM 1ccを経静脈的に投与した。移植3日目に大脳皮質運動野の脳組織からtotal RNAを抽出しMicroarray解析を行った。MSCによる発現変動遺伝子(DEGs)に対してreal time PCRによるvalidationを行った。DEGsの機能解析のため、Clue GO解析およびInteractome解析、細胞分化に関与するpromoter解析を行った。行動学的評価にBBB scoreを用い、GSEA解析より運動機能に関連する遺伝子を抽出し、BBB scoreとの相関性を解析した。移植7日目のPCRを行い遺伝子発現量の経時的な変化を評価した。Microarray解析(68,842遺伝子)からDEGs 38遺伝子が同定され、うち15 coding遺伝子(up:7, down:8)をPCRによりvalidationした。Clue GO解析およびPromoter解析から神経保護および神経再生作用が示唆された。GSEAからMSCと運動機能に関連する遺伝子が抽出され、PCRではBBB scoreと強い正の相関を認めた。Day7の遺伝子発現量は正常化しており、DEGsは一過性の遺伝子発現変化であった。脳のMicroarray解析から、MSCの静脈内投与により、脳の神経保護および神経再生作用を有し、運動機能回復に関与していることが示唆された。ラット脊髄損傷モデルに対する骨髄間葉系幹細胞移植により、脊髄における神経栄養因子が有意に増加している印象であり、細胞移植治療メカニズムに関与していることが示唆されている。今後は組織学的・画像学的検査を行い、機能回復に貢献するメカニズムの解析を推進する予定である。さらに研究計画に従って、より治療効果の得られる骨髄間葉系幹細胞移植方法の開発を進める予定である。今後は脳における組織解析を行い、さらなる治療メカニズムに関して解析を進めていく予定である。科研費の交付決定が遅れたため、当該年度使用する期間が数か月間と限定されたため、使用額が少なくなり、次年度使用額が大きく生じたため。本研究に関してさらなる動物実験と組織解析が必要であり、次年度使用額が生じた。
火山地域における自然攪乱と植生動態の第四紀生態学的研究

本研究は火山地形を含む山岳地域を例にして、自然攪乱の時空間的な分布の特徴を長期的視点も取り入れて検討しなおし、地形変化と植生構造の関係を明らかにしようとするものである。本研究では特に植生帯境界に着目し、北海道から九州までの全国の火山の植生帯の垂直分布造と火山地形の関係を検討し、鳥取県の伯耆大山と長野県の焼岳については、標高の変化に沿った林分構造の変化と地形との関係を検討した。また焼岳地域では隣接する非火山地域である安房山も含めて、斜面の開析過程と森林群落構造との関係について、メソおよびミクロなスケールで検討を行った。この地域では標高16001700m付近に亜高山帯針葉樹林と山地帯広葉樹林の境界が位置するが、ブナが優占する落葉広葉樹林は谷沿いに発達する開析斜面(上位、下位開析斜面)に集中する傾向があり、尾根から斜面上部を占める平滑斜面にはコメツガやウラジロモミの優占する常緑針葉樹林が成立していた。両者の移行部では、落葉広葉樹林は、南南東向き斜面に多いが、これは基盤岩の構造に起因する、開析斜面の方位分布と関係していると考えられる。移行部に設けた調査区での測量結果によると、傾斜変換線を境に、上部の緩斜面と下部の急斜面とで林分の組成や構造が異なり、ブナの大径木は遷急線より下方の斜面に集中していた。本地域の植生帯境界は一義的には現在の気候条件で規定されているが、境界のミクロな構造には斜面の開析過程が関わっている。北海道から中国地方にかけての全国17座の火山について、特に亜高山帯植生と山地帯植生の境界部に着目して、火山地形と植生の関係を検討した。空中写真判読に基づく植生図化と現地調査(17座のうち3座)の結果によると、山体の侵食が進む過程で形成される山腹の遷急線が両植生帯の境界付近の標高に存在する場合、植生帯境界が遷急線と一致する例が多かった。これは侵食にともなって表層物質の移動が生じた結果、遷急線の上下で基質条件の異なる斜面が形成されることが原因となっていると考えられる。また、多雪地域においては、傾斜の差異に対応した斜面雪圧の差異によって、遷急線より下方での針葉樹林の成立が阻害されていると考えられた。また侵食や風化が進まずに形態のよく保存されて溶岩流は針葉樹林域を低標高域にまで押し下げる事例が多く、土壌の未発達と乾燥ストレスによって山地帯の落葉広葉樹林植生の成立が部分的に阻害されていることが推定された。さらに、植生帯境界が異常に低い火山の場合、貫入火山岩体のつくる地形やそれに対応する特異な気質条件が山地帯植生の上昇を抑えていることが推定された。火山噴火史との関係で火山地形の植生を観察すると、地形や堆積物の生成年代と植生への影響度は必ずしも比例的ではなく、スコリア堆積域では少なくとも数百年、溶岩流の例では1万年程度の間、植生構造への影響が認められる場合がある。今後は斜面の形態や構成物質と植生構造との関係を生成年代との関係において整理していく必要がある。長野県焼岳およびその南方にある安房山の梓川右岸にあたる斜面において、オルソ化した空中写真を用いた植生図・地形分類図の作成と現地調査により、ブナ林およびブナ孤立木の分布を地形・地質条件との関係から検討した。ブナは分布上限に近い標高1700m以上では、山腹斜面の遷急線(開析前線)より下方に位置する崩壊斜面、崖錐、沖積錐に偏在していた。また概ね1700m以下の標高域では、崩壊斜面や崖錐にブナの優占する林分が成立する場所が存在した。

焼岳南斜面の下堀沢溶岩からなる斜面で、二つのトランセクトにおける地形・土壌条件と植生との関係をみたところ、ブナの優占する落葉広葉樹林域とその上方のコメツガが優占する針葉樹林域との間に遷急線(場所によっては不明瞭)があり、針葉樹林域では巨礫が表層に出現する頻度が高かった。これらの巨礫は溶岩流時の急冷によるものか、周氷河作用によるものかは不明である。また安房山では、遷急線より上方の針葉樹が優占する斜面で、化石周氷河斜面の一部と考えられる、岩塊が覆う斜面が観察される場所が存在していた。しかし岩塊斜面の分布範囲と遷急線の位置との一致が常に観察されるわけではなかった。両地域にとも、遷急線と表層構成物質の違いが森林分布に関わっている点は共通するが、安房山では地質構造の違いと対応すると考えられる、斜面方位による開析の進み具合の差が認められた。このことが分布上限付近のブナ林が特定の斜面に偏在することと関係していた。焼岳から安房山にかけての梓川右岸斜面において、標高16001700m付近を境にして上部に成立するシラビソ、コメツガ、トウヒ、ウラジロモミの優占する亜高山帯植生と、下部に成立するブナ、シナノキ、ウラジロモミなどが優占する山地帯植生の境界の構造の特徴について、地形との関係から検討した。空中写真判読とDEMを用いた分析によると、ブナが優占する落葉広葉樹林は谷沿いに発達する開析斜面(上位・下位開析斜面)に集中する傾向があり、尾根から斜面上部を占める平滑斜面にはコメツガやウラジロモミの優占する常緑針葉樹林が成立していた。また落葉広葉樹林は、斜面方位では南南東向き斜面に多いが、これは、基盤岩の構造に起因する、開析斜面の方位分布と関係していると考えられる。山地帯-亜高山帯の移行部に存在する森林に調査区A・Bを設けて測量を行い、樹高2m以上の全ての樹木個体の位置や傾斜変換線の位置を記録した。北向き斜面に設けた調査区Aには、コメツガ、ウラジロモミ、シナノキが優占し、ブナは出現頻度が低かったが、調査区の一部で林冠に達する個体が存在した。南東向き斜面に設けた調査区Bにはブナが優占し、コメツガ、ウラジロモミ、シナノキが混生していた。調査区A・Bを遷急線より上方と下方の斜面に区分し、20個体以上出現した5種の分布の偏りを検討した結果、ブナは遷急線より下方の斜面に集中し、そのほかの樹種はどちらの斜面にも分布していた。本地域の植生帯境界は一義的には現在の気候条件で規定されているが、以上の結果から、境界のミクロな構造には斜面の開析過程が影響している。
ショウジョウバエ雄外部生殖器間にみられる＂形態進化の同調性＂の解明

交尾器形態は強い性選択の標的となるため,近縁種であっても頻繁に異なる形態を示すことが知られている。本研究では,キイロショウジョウバエと進化的に近いオナジショウジョウバエとモーリシャスショウジョウバエをモデルにオスの交尾器形態進化に関わる遺伝・発生・行動学的特性の解明をおこなった。先行研究において肛板(anal plate)の種間形態差に大きく貢献する遺伝領域が第二染色体上に推定されていたが,その解像度は1Mbを超えるものであり,どのような特性を持った領域が関与しているか不明であった。そこでイントログレッション系統を駆使し領域の絞込をおこなった結果,約17kbの範囲まで解像度を上げることができた。この領域中には2つの遺伝子が存在しているが,RNA-seq解析から転写産物は検出されておらず,この17kbの外側にある遺伝子の発現制御に関わるドメインが肛板の種間形態差に関与している可能性が浮上してきた。この可能性を検証すべく,エンハンサー解析にも着手したところである。また,複数のイントログレッション系統を用いた交尾行動解析から,1)特定の交尾器構造のみが如実に種固有の形態から外れる場合,2)形態的な変化はわずかであるが複数の交尾器構造が同時に異なる場合,の2パターンが交尾行動に変化をもたらすことがが見えてきた。効果の大きい突然変異の貢献だけでなく,効果の小さい突然変異が同調的に蓄積することでも種固有の交尾器形態が進化してきたと考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。外部生殖器の形態は強い性淘汰の標的となるため近縁種間であってもしばしば異なる形態を示す。本研究はキイロショウジョウバエの近縁種の雄外部生殖器をモデルに,形態進化に寄与した遺伝子を同定することで,その遺伝的変異の進化・発生・行動学的特性の解明を目指している。本年度は遺伝子同定に向け,1)QTLマッピングと2)遺伝子発現比較解析に向けた系統作成を行った。以下,それぞれの成果を報告する。1)QTLマッピング:イントログレッション系統を用い,X染色体及び第2染色体上に存在する雄外部生殖器の形態進化に寄与したQTL領域の同定を進めた。X染色体上のQTL領域については,既存のイントログレッション系統を使用した。解析の結果,肛版の形態進化に寄与するQTLを同定した。このQTL領域は種間差の約5%に寄与し,約450kb領域以内の絞込みを完了している。第2染色体上のQTL領域については,既存のイントログレッション系統がないため,新たにイントログレッション系統の作成に着手した。作成した36のイントログレッション系統は,第2染色体の99%をカバーしており,また,現在,戻し交配13世代に到達しているため,既に解析可能な状況である。2)遺伝子発現比較解析:高精度の解析結果を得るために,UAS/GAL4システムと細胞分離法を併用した解析を試みており,本年度はUAS/GAL4系統の作成に着手した。現在,比較する2種においてUAS-hCD4-GFP系統の作成に成功している。また,GAL4系統についてもマイクロインジェクションを成功しており,外部生殖器におけるGAL4発現の有無を確認するのみである。GAL4発現の確認後,直ちに遺伝子発現比較解析を進める予定である。イントログレッション系統の作成や非モデル生物における遺伝子組換え体の作成の成功は本研究の成功の鍵を握る。新規イントログレッション系統については既に解析可能な状況にあり,また,遺伝子組換え系統の作成にも概ね成功しているので,このような評価を下した。オナジショウジョウバエとモーリシャスショウジョウバエのオス外部生殖器もその例に漏れず,特に把握片と肛板と呼ばれる構造はオナジショウジョウバエで巨大化しており,また,そこに生える剛毛も太短く数多い。本研究はこれらキイロショウジョウバエ近縁種のオス外部生殖器をモデルに,生殖器形態進化に潜む遺伝・発生・行動学的特性の解明を試みている。以下,採用第二年度の進展状況を報告する。(1)遺伝子発現比較解析:外部生殖器形成時に発現する遺伝子及び種間で発現量の異なる遺伝子を網羅的に検出するため,次世代シーケンサーを用いたRNA-seqをおこなった。約9,000遺伝子が形態形成時に発現しており,そのうち約4,000遺伝子の発現量に種間差が見られた。これら遺伝子の多くはappendage developmentに関わるものであった。(2)イントログレッション系統によるQTLマッピング:オナジショウジョウバエのゲノムの一部がモーリシャスショウジョウバエ由来のものに置き換わった系統(イントログレッション系統)を用い,肛板の種間形態差に寄与するX染色体及び第二染色体上のQTL領域の絞込みをおこなった。現在までに、X染色体,第二染色体上のQTL領域はそれぞれ234kb(12遺伝子)及び17kb(2遺伝子)まで絞込みを完了している。(3)外部生殖器の形態差が交尾行動に及ぼす効果:オスの外部生殖器形態が交尾行動パターンに及ぼす影響を検証するため,新たに交尾ペアのカップリング継続時間と交尾中の行動パターンを解析した。第二染色イントログレッション系統のオスとD. simulansのメスのペアはD. simulansの同種ペアに比べ,交尾時間が長くなり,また交尾中の行動パターンも異なることが分かった。

イントログレッション系統を用いた解析からQTL領域及びそこに含まれる候補遺伝子を十分な数まで落とし込むことができたこと,また,RNA-seq遺伝子発現比較解析を完了しており,候補遺伝子を遺伝子発現の側面から絞り込む基盤データが整ったこと,更には今後遺伝子同定後の行動解析に向けての解析手法を確立できたことを考慮してこのような評価を下した。交尾器形態は強い性選択の標的となるため,近縁種であっても頻繁に異なる形態を示すことが知られている。本研究では,キイロショウジョウバエと進化的に近いオナジショウジョウバエとモーリシャスショウジョウバエをモデルにオスの交尾器形態進化に関わる遺伝・発生・行動学的特性の解明をおこなった。先行研究において肛板(anal plate)の種間形態差に大きく貢献する遺伝領域が第二染色体上に推定されていたが,その解像度は1Mbを超えるものであり,どのような特性を持った領域が関与しているか不明であった。そこでイントログレッション系統を駆使し領域の絞込をおこなった結果,約17kbの範囲まで解像度を上げることができた。この領域中には2つの遺伝子が存在しているが,RNA-seq解析から転写産物は検出されておらず,この17kbの外側にある遺伝子の発現制御に関わるドメインが肛板の種間形態差に関与している可能性が浮上してきた。この可能性を検証すべく,エンハンサー解析にも着手したところである。また,複数のイントログレッション系統を用いた交尾行動解析から,1)特定の交尾器構造のみが如実に種固有の形態から外れる場合,2)形態的な変化はわずかであるが複数の交尾器構造が同時に異なる場合,の2パターンが交尾行動に変化をもたらすことがが見えてきた。効果の大きい突然変異の貢献だけでなく,効果の小さい突然変異が同調的に蓄積することでも種固有の交尾器形態が進化してきたと考えられる。1)本年度作成した遺伝子組換え系統を駆使し,速やかに遺伝子発現比較解析をおこなう。非モデル生物を使用していることから,解析には次世代シークエンサーを用いたRNA-seqをおこなう。2)イントログレッション系統を用いた機能的解析を進める。QTL領域の同定後,速やかに50kb程度までQTL領域の絞込みをおこなう。イントログレッション系統は可視マーカーを持つため,容易にQTL領域間で組換えをおこした個体を識別でき,大規模なスクリーニングが可能である。遺伝子型の決定には次世代シークエンサーを用い,更なる効率化を図る。1)と2)が完了後,候補遺伝子についてゲノム編集技術を駆使し遺伝子の同定をおこなう。遺伝子の同定後,その遺伝的変異の進化・発生・行動学的特性の解明に挑む。候補遺伝子を発生生物学的手法やゲノム編集技術を駆使し,原因遺伝子を速やかに同定することを第一に解析を進める。その後,交尾行動解析や集団遺伝学的解析を行い,遺伝的変異が性淘汰に与える影響やその進化パターンの検証を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
光活性化型陽イオンチャネル、チャネルロドプシン2を用いた脳機能解析

これまでに、神経ペプチドPACAPの遺伝子欠損マウス等を用いこ解析や臨床遺伝学的関連研究等により、PACAPシグナル系が精神機能を調節することや、この分子基盤として中枢セロトニンシグナル系の変調が関与する可能性を見出している。しかしながら、その詳細な分子メカニズムや病態的意義は依然不明である。本研究では、これまでに確立した研究リソースを基盤とし、オプトジェネティクスの手法を導入して、精神機能の調節機構を解明することを目指し研究を進めている。平成25年度は以下の結果を得た。1)昨年度に作製済みである神経の活性化を条件的に制御可能にするノックインマウスと交配を行うために、PACAP神経細胞に特異的にCreリコンビナーゼを発現するPACAP-Creマウスの作製に向けて、マウスゲノムからサブクローニングしたPACAP遺伝子のプロモーター領域とCreリコンビナーゼの配列を組み合わせたベクターを作製した。2)当研究室で独自に開発した多能性幹細胞からのセロトニン神経細胞分化誘導法を用いて、昨年度に同定したセロトニン神経細胞に特異的に発現するマイクロRNAに関して、実際にマウス背側縫線核領域に、特異的に発現が高いことをリアルタイムPCR法により確認し、in situ hybridization法を用いてTph2陽性のセロトニン神経細胞に発現していることを見出した。3)上述のセロトニン神経細胞分化誘導の機構を明らかにする目的で、培養過程で分化誘導される神経幹細胞に発現するマイクロRNAの網羅的な発現解析を行った結果、セロトニン神経分化誘導法で誘導した神経幹細胞には特異的なマイクロRNAの発現が認められ、神経幹細胞の段階で既に一部のmiRNAの発現プロファイルが変化しており, 5-HT神経分化の指向性が惹起される可能性が示唆された。神経の活性化を条件的に制御可能なマウスは当初の計画通り作製に成功し、精神機能の調節機構の研究に向けて着実に進展しているものと考えられる。また、計画を進める上で新たに構築した5-HT神経分化の評価系を用いて、精神疾患に関わることが知られる5-HT神経の発生メカニズムの一端を解明することに成功し、さらに分化に関わるマイクロRNAの存在も明らかにすること力弐できた。今後、PACAP神経など精神疾患において重要な役割を担う神経系を活性化した時のマウスの行動を解析し、それらの神経系が精神機能に及ぼす影響について詳細に解析を行っていく予定である。本研究では、新たに構築した5-HT神経分化の評価系を利用して、5-HT神経分化に関する新たな知見を見出すに至った。今後は、今回得た結果をさらに発展させ、5-HT神経分化のメカニズムの解明へと結び付けていく予定である。これまでに、神経ペプチドPACAPの遺伝子欠損マウス等を用いた解析や臨床遺伝学的関連研究等により、PACAPシグナル系が精神機能を調節することや、この分子基盤として中枢セロトニンシグナル系の変調が関与する可能性を見出している。平成23年度は以下の結果を得た。1)神経の活性化を条件的に制御可能な遺伝子改変マウスに関して、すでに作製済みである組換えES細胞の機能を電気生理学的手法を用いて確かめることに成功し、キメラマウスの作製にも成功した。現在、交配によりノックインマウスの作製を行い、ChR2の発現確認を進めている。2)5-HT神経特異的にChR2を発現するES細胞の作製に成功し、5-HT神経へ分化させることにも成功したが、発現レベルが低いため光により脱分極を十分に引き起こせないことが判明し、別の方法論を採用する必要が明らかとなった。3)5-HT神経特異的に分泌型のルシフェラーゼを発現するES細胞を2)で記した細胞とともに作製することに成功し、機能の確認も行うことができた。またこの細胞を用いて、5_HT神経細胞の分化過程にBMPシグナルの遮断とTGF-βシグナルの活性化が重要であることを見出した。5-HT神経の発生異常が精神疾患に関与することが近年明らかにされてきており、5-HT神経の分化過程におけるこれらの現象を明らかにできたことは、精神疾患の発症メカニズムの解明に結びつくものであると考えられる。平成24年度は以下の結果を得た。1)神経の活性化を条件的に制御可能にするキメラマウス並びにノックインマウスを得ることに成功した。そして、ノックインマウスを用いた初代培養系でChR2ならびに蛍光タンパクVenusの発現を確認することに成功した。2)さらに、ノックインマウスより得た初代培養系を用いて、ノックインマウスに発現するChR2の機能を電気生理学的手法により確認することに成功した。3)多能性幹細胞からの5-HT神経細胞の分化誘導法、および成熟5-HT神経細胞の単離法を利用し、セロトニン神経細胞に特異的な発現を示すマイクロRNAの同定に成功した。

さらに同定したマイクロRNAが、成体マウスの脳組織において5-HT神経細胞の起始核である縫線核に特異的に発現していることを見出した。またラット縫線核由来のRN46A細胞を用いて同定したマイクロRNAがセロトニン神経機能に関わる遺伝子の発現を促進していることを見出した。これまでに、神経ペプチドPACAPの遺伝子欠損マウス等を用いこ解析や臨床遺伝学的関連研究等により、PACAPシグナル系が精神機能を調節することや、この分子基盤として中枢セロトニンシグナル系の変調が関与する可能性を見出している。しかしながら、その詳細な分子メカニズムや病態的意義は依然不明である。本研究では、これまでに確立した研究リソースを基盤とし、オプトジェネティクスの手法を導入して、精神機能の調節機構を解明することを目指し研究を進めている。平成25年度は以下の結果を得た。1)昨年度に作製済みである神経の活性化を条件的に制御可能にするノックインマウスと交配を行うために、PACAP神経細胞に特異的にCreリコンビナーゼを発現するPACAP-Creマウスの作製に向けて、マウスゲノムからサブクローニングしたPACAP遺伝子のプロモーター領域とCreリコンビナーゼの配列を組み合わせたベクターを作製した。2)当研究室で独自に開発した多能性幹細胞からのセロトニン神経細胞分化誘導法を用いて、昨年度に同定したセロトニン神経細胞に特異的に発現するマイクロRNAに関して、実際にマウス背側縫線核領域に、特異的に発現が高いことをリアルタイムPCR法により確認し、in situ hybridization法を用いてTph2陽性のセロトニン神経細胞に発現していることを見出した。3)上述のセロトニン神経細胞分化誘導の機構を明らかにする目的で、培養過程で分化誘導される神経幹細胞に発現するマイクロRNAの網羅的な発現解析を行った結果、セロトニン神経分化誘導法で誘導した神経幹細胞には特異的なマイクロRNAの発現が認められ、神経幹細胞の段階で既に一部のmiRNAの発現プロファイルが変化しており, 5-HT神経分化の指向性が惹起される可能性が示唆された。神経の活性化を条件的に制御可能なマウスの作製は当初の計画通り進行しており、精神機能の調節機構の研究に向けて着実に進んでいるものと考えられる。また、ChR2発現5-HT神経を用いたin vitro研究は発現量の低さから、5-HT神経の性質の研究に用いることはできなかったが、同時に作製していた5-HT神経の分化の評価系の構築により、精神疾患に関わることの知られる5-HT神経の発生のメカニズムの一端を解明するに至り、精神疾患の研究としては邁進していると考えられる。神経の活性化を条件的に制御可能なマウスは当初の計画通り作製に成功し、精神機能の調節機構の研究に向けて着実に進展しているものと考えられる。また、計画を進める上で同時に作製した5-HT神経の分化の評価系の構築を用いて、精神疾患に関わることの知られる5-HT神経の発生のメカニズムの一端を解明することに成功し、さらに、分化に関わるマイクロRNAの存在も明らかにすることができた。以上のことから、精神疾患の研究としては邁進しているものと考えられる。
数学認知と神経基盤を共有する高次認知機能の学習効果

数学能力と神経基盤を共有する認知機能を示すために、日常で得られる経験学習の差異で生じる個人差に着目し、数感覚と、痛覚などの認知課題を20名の健常成人に遂行させ、収集した行動データの相関を調べた。簡易的な解析を行った結果、数感覚と有意に正の相関を示す認知課題は得られなかった。今後、高度な解析の導入や被験者数の追加などにより統計解析の精度を高め、更に検証を進める。学習課題を遂行させて計算式の文法認知を強化または弱化させ、その効果の言語機能への汎化も調べた。16名の健常成人が実験に参加し、課題成績の上昇が確認された。今後、学習課題の前後に収集した言語機能のデータを比較し、学習効果の汎化を検証する。数学認知について、本研究対象とする学習機能の選定に向けた予備的な行動実験を被験者7名に対して実施した。その際、認知課題成績の個人差には日常経験における学習効果の差が反映されていることを前提に、課題成績の個人差に基づき選定することとした。国外の研究者との情報交換に基づき、実験では数学認知機能の1つである数感覚の個人差を計測すべく、被験者には視覚的または聴覚的に数刺激を提示し、数の大小に関する課題を遂行させた。視覚的に提示した場合、課題の正誤答と応答時間の行動データをドリフト拡散モデルに基づき解析することにより、数感覚をより正確に評価できることが判明した。一方、聴覚的に提示した場合は課題への取り組み方が被験者ごとに異なり、数感覚を正確に評価できない場合が存在することが分かった。以上の結果を踏まえ、本研究では数感覚の個人差ならびに学習効果を評価する際には、視覚的に刺激を提示することにした。数感覚に加え、数式文法に関する認知能力の個人差を評価すべく、数式を構成する記号間の距離に関する知覚が数式文法の認知に依存することを利用した、行動実験を設計した。更に、他の高次認知機能としての言語文法に関する認知能力の個人差を評価すべく、文法認知に依存した単語間の距離に関する知覚を計測する行動実験を設計した。数式と言語の文法認知能力の計測原理は一致しているため、学習効果の共通性をより正確に示すことが期待できる。言語・視覚の認知能力を反映する脳活動パターンを検出するために、認知課題成績と脳活動の個人差を手掛かりとした方法を試みることにした。各被験者は安静時の脳活動計測実験に参加した後に、認知課題を含む行動実験も参加する実験手順を新たに構築した。新しい実験手順により、課題成績と相関する安静時の脳活動パターンの検出が可能となる。当該年度は、被験者5名に対し、数の比較を必要とする課題を遂行させる行動実験を実施した。収集した行動データの解析にドリフト拡散モデルを適用することにより、学習効果を示す行動指標として、数を表象する信号の強度と、数の比較に関連した意思決定の閾値を得た。また、意思決定の閾値は情動の影響を受けやすいことが判明した。本プロジェクトの目標である共通神経基盤の存在の検証において、数学と言語の行動指標の相関を調べる際には、情動の影響による指標のゆらぎに留意する必要性が明らかとなった。うち3名の被験者に対しては、安静状態における機能的MRIデータを収集した。比較対象として自己に注意を向けた状態のデータを収集すべく、心拍数に関連した課題を遂行している間のデータも収集した。現在、行動指標を予測できるディコーダーを作成すべく、予備的な解析を行っている。京都大学の中村公洋準教授を大阪大学に招へいし、言語研究に関する講演を行ってもらった。ブリュッセル自由大学のVilip Van Opstalを大阪大学に招へいし、本プロジェクトにおける目標達成に向けて、ニューロフィードバックではなく、行動実験の繰り返しにより生じる学習効果で共通の神経基盤を調べる手法の有効性を議論した。更に、MRスペクトロスコピー計測により神経伝達密度のデータを加えることにより、学習効果に関する理解を深める研究手法を議論した。医学雑誌Clinical Neuroscienceから数学と言語の神経基盤の共通性に関する論文の執筆依頼を受け、現在執筆中である。数式文法の認知機能に関する訓練実験と、その訓練効果の言語機能への汎化性を示すために、言語文法ならびに数式文法に関連する認知機能の評価実験を設計し、16名の被験者から行動データと機能的MRIデータを収集した。訓練実験で収集した行動データを解析した結果、実験中に被験者に与える聴覚・報酬のフィードバックの操作により、数式文法の認知機能の強化あるいは再学習を実験的に制御できることが示唆された。数感覚と、痛覚ならびに視覚的意識に寄与する神経基盤の共通性を調べるために、二肢強制選択課題で統一した行動実験を20人の被験者に対して実施した。収集した行動データに対して試験的な解析を行ったた結果、課題成績の個人差が得られたが、数感覚と痛覚ならびに視覚的意識の間に、個人差の相関は見られなかった。その結果から、個人差が発生している神経情報処理過程において、各感覚と意識の間に共通の神経基盤が存在しない可能性が示唆される。現在、行動データに対する精密な解析を実施し、相関の有無について慎重に検証している。また、同一の被験者20名に対し、安静状態における機能的MRIデータの収集も終えた。今後、機能的MRIデータから課題成績の個人差を予測し、予測に寄与する神経活動の脳内分布に基づき、共通の神経基盤について更に知見を深める予定である。なお、この研究は、ブリュッセル自由大学のFilip Van Opstal博士との国際的共同研究の一環として実施した。

言語と数式の文法認知に寄与する脳内神経基盤の共通性に関する総説論文を、科学雑誌『Clinical Neuroscience』に掲載した。数学能力と神経基盤を共有する認知機能を示すために、日常で得られる経験学習の差異で生じる個人差に着目し、数感覚と、痛覚などの認知課題を20名の健常成人に遂行させ、収集した行動データの相関を調べた。簡易的な解析を行った結果、数感覚と有意に正の相関を示す認知課題は得られなかった。今後、高度な解析の導入や被験者数の追加などにより統計解析の精度を高め、更に検証を進める。学習課題を遂行させて計算式の文法認知を強化または弱化させ、その効果の言語機能への汎化も調べた。16名の健常成人が実験に参加し、課題成績の上昇が確認された。今後、学習課題の前後に収集した言語機能のデータを比較し、学習効果の汎化を検証する。学習の効果を引き起こす実験をまだ実施していない。個人差を利用した解析を実施できるほど、多くの被験者からデータを収集していない。認知神経科学学習効果を効率的に生じさせるために、当初の予定であったニューロフィードバックの手法ではなく、行動実験において被験者に同一の課題の繰り返し遂行させる手法を採用することにする。予備実験で収集したデータの解析を速やかに終え、確定した実験デザインで被験者数を増やす。学習効果を計測すべく、被験者に与える認知課題を検討し、数学認知の基礎と言える数感覚の能力を計測できる課題と、数式と言語の文法構造の認知能力ならびに距離の知覚能力を計測できる可能性のある課題を選定した。また、ドリフト拡散モデルを利用し、それぞれの認知課題で得られる行動データから認知能力をより正確に示せることを確認した。被験者の認知能力を解読できる脳活動パターンの検出に向けて、当初は23人の被験者に対して学習前後における課題遂行時の誘発反応の変化を実施する予定であった。しかし、予備的に実施した行動実験では認知能力の個人差が大きく、少人数の被験者から収集した脳活動データから汎化性の高い脳活動パターンを検出することが困難であることが予測された。そこで、学習前後における脳活動の時間的変動よりも、個人差を主な手掛かりに脳活動パターンを検出することにした。個人差を手掛かりにする場合、20人以上の十分な数の被験者に対して実験を実施する必要がある。平成26年度(次年度)に研究者の所属機関の移動に伴い実験環境が変わることになったので、個人差と実験条件の差を区別できないデータが収集されるのを避けるべく、同一の実験環境でデータを収集するために、平成25年度(初年度)には本実験を実施せず、平成26年度に一括して行うこととした。予備実験とそのデータ解析に多くの時間を割き、確定した実験デザインで被験者数を増やす段階に移行できなかったため所属機関の移動に伴う実験設備の変化により、当初の研究計画に含まれていたディコーディッドニューロフィードバック手法(DecNef)を用いた学習実験の実施が困難になると予想される。そこでDecNefの代わりとして、与えられた課題に対して被験者が正答した場合に報酬金を与えるなど、効率的に学習させる別の手法を検討する。
両生類の性決定遺伝子は核型(XY型、ZW型)で異なる

(1)Dmrt1遺伝子はZW型性決定様式をもつニワトリと同様、ZW型ツチガエルの性決定遺伝子か?当研究室はツチガエルの雄化に関わると考えられるDmrt1遺伝子を単離していたので(柴田等,2002)、XY型及びZW型ツチガエルからゲノムDNAを調整しDmrt1 cDNAをプローブとしてサザン法によってニワトリと同様にDmrt1遣伝子がZ染色体上にあるかどうかを調べたが、この遣伝子がZ染色体上にある確証が得られなかった(村上等,投稿中)。そこで、FISH法を用いて染色体上のDmrt1遺伝子の局在場所を調べた.その結果、この遺伝子はニワトリと異なりZ染色体上にはなく、常染色体上にあることが判明した(村上等,投稿中)。この結果はDmrt1遺伝子が核型で異なる性決定遺伝子の候補遺伝子ではないことが分かったため、XY型とZW型ツチガエル幼生では性ステロイドホルモン感受性が異なり、前者は雄性ホルモンで雌から雄に、後者は逆に雌性ホルモンによって雄から雌に性を転換させることができることからステロイド代謝酵素が核型が異なる集団の性を決定する重要な要因であることが考えられたので、ステロイド代謝系について調べた。(2)ステロイド合成酵素遺伝子CYP17は雄化に重要な役割を果たす。ツチガエルの卵巣で発現する4つのステロイド代謝系の酵素遺伝子、P450コレステロール側鎖切断酵素(CYPl1A)、17αヒドロキシラーゼ/17,20-リアーゼ(CYP17)、3βヒドロキシステロイドデヒドロゲナーゼ(3βHSD)、P450アロマターゼ(CYP19)のcDNAを単離して性腺発達時と性転換時の発現について調べた。その結果、以下のことが判明した。1)CYPl1Aと3βHSDは性決定に殆ど関わらない。2)CYP17の発現は性決定前後で雄に強く発現する。3)CYP19の発現は性決定前後で雌に強く発現する。4)性転換性腺ではCYP17の発現は雄化で強く発現する。5)性転換性腺ではCYP19の発現は雌化で強く発現する。6)CYP17はライディヒ細胞で発現する。以上、岩出等(2007)印刷中7)性転換(雄化性腺)で発現が著しく変化する24個の遺伝子のcDNA断片を得た。そのうちの3つについて全長cDNAを単離して発現解析を行なったところ、それらはいずれも初期卵母細胞で発現することが分かった。以上、岡田等(2007)投稿中(1)Dmrt1遺伝子はZW型性決定様式をもつニワトリと同様、ZW型ツチガエルの性決定遺伝子か?当研究室はツチガエルの雄化に関わると考えられるDmrt1遺伝子を単離していたので(柴田等,2002)、XY型及びZW型ツチガエルからゲノムDNAを調整しDmrt1 cDNAをプローブとしてサザン法によってニワトリと同様にDmrt1遣伝子がZ染色体上にあるかどうかを調べたが、この遣伝子がZ染色体上にある確証が得られなかった(村上等,投稿中)。以上、岡田等(2007)投稿中地球上に生息する何百万種にも動物は多様な性決定のしくみをもっていること考えられている。現在までに判明している性決定遺伝子は哺乳類(Sry)と魚類のメダカ(DMY)であるが、これらの遺伝子は他の動物には存在しない。

従って、動物の性決定機構を解明するには、各々の動物の性決定遺伝子を同定する必要がある。本研究は、(1)両生類の性決定遺伝子を同定すること、(2)ツチガエルは核型によって性決定遺伝子が異なること、(3)ツチガエル(ZW型)及びツメガエル(ZW型)の性決定遺伝子は同じであること、を明らかにすることを目的とする。本研究の申請時に雄化遺伝子Dmrt1がツメガエル(ZW型)の性染色体上にあるのではないかという予備データを得ていたので、ツチガエルの性染色体上にも存在するのではと考えてゲノムサザン法とFISH法によって仁摩検証実験を行ったところ、性染色体上ではなく常染色体に位置していることが判明した。そこで、方針を変え、ゲノムライブラリーの構築及びcDNAを用いた性決定時に発現している遺伝子を網羅的に調べることによってツチガエルの性決定遺伝子の単離を開始したところである。課題名:両生類の性決定遺伝子は核型(XY型,ZW型)で異なる期間:2005-6年度代表者:中村正久経費:300万円[研究成果]脊椎動物は一般研究材料はに雄ヘテロのXX/XY型か雌ヘテロのZZ/ZW型こよって決定される。しかし、両生類のツチガエルは同種でありながら地方種族によってXX/XY型或はZZ/ZW型で性が決まる極めてウニークな種である。この種の性決定遺伝子は核型で異なると考えそれらの遺伝子を単離することを目的とした。予備実験ではDmrt1遺伝子がZ染色体上にあると思われる結果を得ていたためDmrt1を1つの候補遺伝子として考えていた。しかし結果はそうではなくDmrt1遺伝子はNo.3常染色体上にあることが判明した。従って最初に戻って研究を進めた。脊椎動物ではステロイドホルモンによって性が転換する種がある。ツチガエルも同様でXX/XY型はアンドロゲンで雌から雄に、ZZ/ZW型はエストロゲンで雄から雌に姓が変わる。そこでステロイド代謝の主要4酵素遺伝子(CYP11A,CYP17,3betaHSD,CYP19)をクローニングし性決定時のそれら酵素遺伝子の発現を解析した。以下に結果を示す。(2)CYP17の発現は性決定前後で雄に強い発現を示した。(3)CYP19の発現は性決定前後で雌に強い発現を示した。(4)人為的性転換性腺ではCYP17の発現は雄化で強く発現した。(5)人為的性転換性腺ではCYP19の発現は雌化で強く発現した。(6)CYP17はライディヒ細胞で発現していることは明らかになった。(7)雄化性腺で発現が低下する2つの遺伝子を見出した。それらはいづれも初期卵母細胞で発現していた(Okada et al., 2007)。
複合超微粒子の生成系内固相反応による非平衡相バルク材の形成

本研究は2年度に渡り金属超微粒子の焼結についての研究を行った。本研究の特徴は超微粒子の製造から焼結までを一体化した装置で行った事、特に本研究費補助金で購入したイナ-トガスクリ-ニングシステムで酸素および水分濃度の十分低い雰囲気下で行ったことである。本研究で得られた主な結果は次のようである。1.本研究費で購入したガス・クリ-ニング装置と酸素・水分計をグロ-ブボックスに取り付け、超微粒子製造装置と直結させた。2.超微粒子の粒径は容器の内圧が低くなる程、また原料粉の送給速度が小さくなる程小さくなった。3.超微粒子の焼結密度は同じ焼結温度では加圧下での方が無加圧のものより高く、同じ焼結密度が得られる焼結温度は加圧下(300MPa)の方が約200K低かった。4.超微粒子焼結体の硬さは焼結の進行とともに増加し、粒成長とともに減少した。得られた最高硬さはNiで500Hv、Cuで250Hvであり、これらはそれぞれの溶製材の7倍および4倍であった。5.超微粒子焼結体の硬さは粒径の-1/2乗に比例しており、ホ-ルペッチの関係を満たしていた。6.焼結と粒成長に対する粒径の効果を検討した結果、粒径が細かい程焼結速度が速く、粒成長の遅い温度域が広くなることが判明した。7.超微粒子の複合化として製造後の異種超微粒子の超音波による混合を試みたが、凝集の為ミクロスケ-ルでの混合は不可能であった。均一な混合を行うためには、製造時に蒸気の状態で混合する方法が最善であると考え、新しいタイプの2連ト-チ型製造装置の設計を行った。本研究は超微粒子を使ってメカニカル・アロイングすることにより、より広い元素および組成範囲で準安定相または非平衡相を作り出すことを目的としている。初年度に当たる昭和63年度では以下のような研究をおこなった。1.本科学研究費にて購入したイナートガス・クリーニング装置と酸素水分計をグローブボックスに取り付け、超微粒子発生装置に直結させた。2.超微粒子をグローブボックス内で回収できるよう装置を改良した。3.温度が400°Cまでコントロールできる加圧焼結装置をグローブボックス内に設置した。4.Niを使って超微粒子を酸素・水分量が10ppm以下にコントロールされたグローブボックス内で回収し、低温加圧焼結をおこなった。5.系内で回収した超微粒子の焼結体の硬さ、結晶粒径を系外で焼結したものと比較し、系内処理の優位点を確認した。以上、本年度では複合超微粒子を低温加圧焼結する予定であったが、単独元素の超微粒子の低温加圧焼結の基礎実験の段階までしか進まなかった。その主な原因は異元素の超微粒子を均一に混合することが当初予想していた以上に因難であったことによる。つまりガスを使って発生直後の2種類の超微粒子を均一に混合させる装置については、二次凝集のため現段階ではミクロスケールでの混合に成功していない。この問題を解決するには静電気を使った二次凝集体の破壊が有効であるとの感触を得ている。これらのことから当初の目標は最終年度である来年度中には達成できると考えられる。本年度はNiおよびCu超微粒子をプラズマパウダ-法により作製し、焼結挙動の観察と焼結体の特性評価を行った。得られた主な結果は次の通りである。

1.Ni超微粒子の粒径に対する製造条件の影響を調べたところ、容器の内圧が低くなる(100→35kPa)程又原料粉の送給速度が小さくなる(0.18→0.08g/s)程粒径は小さく(50→23nm)なった。2.Ni超微粒子の粒径分布は製造条件によらず対数正規分布に従い幾何標準偏差は1.82.1の間であった。3.Ni超微粒子の焼結密度は同じ焼結温度では加圧下での方が無加圧のものより高く、同じ焼結密度が得られる焼結温度は加圧下(300MPa)の方が200k高かった。又完全緻密体が得られた焼結温度は加圧、無加圧でそれぞれ500、673kであった。4.Ni超微粒子焼結体の硬さは焼結の進行とともに増加し、粒成長とともに減少した。加圧焼結では完全緻密体が得られたときの粒径は56nmであり、硬さは500Hvにも達した。この硬さは溶製材の70Hvの約7倍であった。5.Ni超微粒子焼結体の硬さは焼結の-1/2乗に比例しており、ホ-ルペッチの関係を溝たしていた。6.Cu超微粒子は300MPaの加圧下では423kで、又無加圧下では673kで最高密度の焼結体となった。7.Cu超微粒子焼結体の硬さは423kでの300MPa加圧焼結の時240Hvの最高値を示した。これは溶製材の約4倍の硬さであった。8.Cu超微粒子焼結体のTEM観察の結果、焼結は373kあたりから始まり、粒成長は573kで始まることが明らかとなった。
わが国における財政投融資制度の歴史的・理論的・実証的研究

「政府信用プログラムと公企業」と題する論文を英文で公表した。その内容は、次のようである。1)財政投融資制度の概観目的と範囲,源資,使途2)財政投融資の歴史的背景戦前戦後改革3)財政投融資の最近の諸問題補完か競合か郵便貯金の特殊性4)公企業(非金融)概観近年の改革以上、必ずしも十分なものとはいえないが、研究テーマにそくしたわが国の財政投融資制度の歴史的,理論的,実証的な分析に関し、ある程度の成果を挙げえたと思う。
接触光過敏症におけるサブレッサーT細胞の抑制活性,Th_2細胞としての役割について.

接触光過敏症(contact photosensitivity;CPS)は遅延型過敏症の一型であり、テトラクロロサリチルアニリド(TCSA)を光ハプテンとすることにより、マウスにおいて誘導可能である。このCPSは、光感作部皮膚に中波長紫外線(UVB)を前照射することにより感作成立が抑制されるが、これはCD4_+の光ハプテン特異的サプレッサーT細胞(Ts)が誘導されるためである。Tsはin vivoでは感作の成立を、またin vitroにおいては感作マウスリンパ節細胞の増殖をいずれも抗原特異的に抑制する。これらのことは、他の一般的な遅延型過敏症においても同様の機序が証明されているが、最近の知見であるマウスCD4_+細胞の性格的分類において、Tsは遅延型過敏反応を担当するTh1を抑制することから、Th2としての性格を有する可能性が指摘されていた。我々は、Ts誘導マウス脾細胞をTCSA光修飾細胞で抗原刺激を行うことにより、99%がCD4_+のフェノタイプを持ち、in vivoおよびin vitroにおいて抗原特異的な抑制活性を有し、高濃度にTsを含む細胞群(pulsed T cell;Tp)を精製し、またバイオアッセイをもちいて蛋白レベルでのサイトカイン産生パターンを調べたところTpが抗原刺激によりIL-4を産生し、また、TpよりmRNAを抽出しRT-PCR法により調べたところIL-4,IL-10のシグナルを認め、Th2としての性格を有することを示した。さらにTpのT細胞受容体(TCR)をマウスTCRVβに対する抗体を用いて調べたところVβ7とVβ13の2種類のクローンからなることがわかり一方の影響を除外したうえでin vitroにおいて調べたところVβ7を有するクローンに抑制活性があることがわかった。さらにin vivoにおいてTs誘導マウス脾細胞を抗Vβ7抗体と補体で処理しナイーブマウスに投与したところ抑制活性が消失しin vivoにおいてもVβ7を有するT細胞が抑制活性を有する事を示し,このときTs投与マウスにおける惹起反応の抑制とリンパ節細胞内のVβ7陽性細胞数とに相関が見られた.またTpにおいてTh2タイプのサイトカイン産生を示すクローンはVβ7であることを確認した.接触光過敏症(contact photosensitivity;CPS)は遅延型過敏症の一型であり、テトラクロロサリチルアニリド(TCSA)を光ハプテンとすることにより、マウスにおいて誘導可能である。さらにin vivoにおいてTs誘導マウス脾細胞を抗Vβ7抗体と補体で処理しナイーブマウスに投与したところ抑制活性が消失しin vivoにおいてもVβ7を有するT細胞が抑制活性を有する事を示し,このときTs投与マウスにおける惹起反応の抑制とリンパ節細胞内のVβ7陽性細胞数とに相関が見られた.またTpにおいてTh2タイプのサイトカイン産生を示すクローンはVβ7であることを確認した.