hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミックスドメソッドアプローチによる反外国人意識形成メカニズムに関する研究

本研究の目的は、外国人を「脅威」とする認識が形成されるメカニズムを、特にメディアの影響に注目して明らかにすることにあった。無作為抽出によって抽出された地点でもっとも講読数の多い新聞の記事データと、社会意識調査データを組み合わせて分析を行った結果、地域ごとの新聞における外国人表象は脅威認識と関連を持つことが示された。具体的には、外国人が地域に経済的な好影響をもたらす存在として描かれている地域では、脅威認識が低下することが示された。ただし、この効果は当該新聞購読者以外にもみられるため、メディアの直接効果とは言い切れず、地域における外国人の社会的位置づけが脅威認識に影響していることが示唆された。本研究の目的は、日本において外国人住民が脅威として認識されるメカニズムを、政党とメディアの影響に注目して明らかにすることにある。日本における反外国人意識研究では、外国人住民を職や社会秩序への脅威と見なすことが反外国人意識を高めるという「現実的脅威仮説」が支持される一方、なぜ外国人住民が脅威として認識されるのかについては十分に説明されてこなかった。本研究では、外国人が脅威として認識されるメカニズムを、政党とメディアによる「外国人」のフレーミングの影響に注目して、検証する。本年度は、政党とメディアによってどのようなフレーミングが行われているのかを検討するために、データの収集と分析を行った。政党によるフレーミングを分析するためのデータとして、2013年に実施された参議院選挙時の選挙公報を収集した。また、メディアにおけるフレーミングの分析のための資料としては、次年度行う質問紙調査の対象地点として抽出された各都道府県で、もっとも講読数の多い新聞を対象に、外国人関連の記事を過去4年分収集した。また、購読者数の多い読売新聞については、1980年代からの新聞記事を収集した。この新聞記事データをもとに、計量テキスト分析ソフトを用いて分析を行い、以下のことを明らかにした。新聞記事における外国人表象には地域差があり、大都市においては外国人増加を国の外交や経済と結びつけて論じる傾向があるのに対し、地方においては地域に対する影響を中心に論じる傾向にあった。さらに、地方における外国人表象は、外国籍者の割合によって異なっており、割合の高い地域では外国人が地域住民として描かれる一方で、割合の低い地域では地域に経済効果をもたらす旅行者としての側面が強調される傾向にあった。このことは、「脅威」としての外国人認識の地域差が、メディアにおける表象の差によって生じている可能性を示唆している。2年目となる本年度は、研究の核となる社会意識調査を実施した。具体的には、選挙人名簿を用いた多段層化抽出を行い、日本全国24市区町村、4800人を抽出した。この調査対象者に対し、郵送調査を実施した。12月31日までで1778人から有効回答を得た(有効回収率38.2%)。得られた調査データの入力、クリーニングを行い、基礎的な分析結果を調査報告書にまとめ、ウェブサイトで公表するとともに、希望する調査対象者に郵送した。基礎的な分析の結果、韓国人・中国人に対しては、他の国籍者と比べて、より否定的な意識がみられるという、2013年からの傾向が持続していることが確認された。また、外国人増加による治安悪化への懸念が強い一方、経済活性化や労働力不足解消の期待が高いことや、貿易自由化によるメリットを感じている人が半数近くいることが示された。各種政策への支持をみると、中小企業支援や生活保護受給資格の厳格化については、6割以上が支持しているのに対し、憲法9条の改正は反対派が支持派を上回っている。また、政治に関する情報源としては、新聞やテレビが活用される傾向にあるが、若年層では新聞よりもインターネット上のニュースや掲示板が情報源とされている。今後、これらの意識の属性や地域による差について分析する予定である。調査の実施と並行して、2013年度に実施された調査データをもとに、外国籍者への権利付与支持についての分析を行った。欧米においては、文化的権利の付与の是非と社会的権利の付与の是非という2つの軸が、外国籍者の統合モデルを分けると考えられてきた。しかし、この分析の結果、日本においては文化的権利の付与の是非は人々の考える統合モデルの軸とはなっておらず、セーフティネットの付与の是非と政治的権利の付与の是非が軸となっていることが示された。この結果を論文にまとめ、学術雑誌で公表した。最終年度にあたる本年は、これまでの調査データをもとにした分析とその成果の報告を行った。初年度に収集した新聞記事データを、昨年実施した社会意識調査データと組み合わせた分析を実施し、新聞における「外国人」表象が排外意識に与える効果を検証した。分析の結果、外国人が経済的な好影響をもたらす存在として表象されている地域では、排外意識が低下することが示された。しかし、この効果は当該新聞の購読者においてみられるわけではなく、地域の居住者全体に対する効果であった。したがって、メディアの効果とは言い切れず、その地域における外国人の社会的位置づけが人々の意識に反映されている可能性がある。また、外国人を治安に対する「内からの脅威」として表象する傾向にある地域で、排外意識が特に高いとはいえず、外国人犯罪報道が排外意識に与える効果は明確でないことが示された。

メディアにおける表象と排外意識の関連を、地域における表象の差を視野に入れて検証した研究は希少であり、地域の産業構造が外国人の社会的位置づけを変え、結果として排外意識に影響を与えるという知見は、こうした視点をとったことによって得られたものである。この知見については、日本社会学会において報告を行った。ただし、記事数の非常に少ない地点が数地点あったため、現在新聞記事の数を追加したうえで再分析を行っている。この結果は、論文にまとめ、学術雑誌において公表する予定である。さらに、制度と排外意識の関連については、European Social Surveyデータを元にした分析をウメオ大学のMikael Hjerm氏と共同で実施し、福祉国家を維持するために移民を排斥するという福祉愛国主義が、国の社会保障制度によって影響を受けていることを明らかにした。この結果を論文にまとめ、学術雑誌で公表した。本研究の目的は、外国人を「脅威」とする認識が形成されるメカニズムを、特にメディアの影響に注目して明らかにすることにあった。無作為抽出によって抽出された地点でもっとも講読数の多い新聞の記事データと、社会意識調査データを組み合わせて分析を行った結果、地域ごとの新聞における外国人表象は脅威認識と関連を持つことが示された。具体的には、外国人が地域に経済的な好影響をもたらす存在として描かれている地域では、脅威認識が低下することが示された。ただし、この効果は当該新聞購読者以外にもみられるため、メディアの直接効果とは言い切れず、地域における外国人の社会的位置づけが脅威認識に影響していることが示唆された。調査実施の時期は当初予定よりもやや遅れたものの、本調査は完了しており、分析も進められている。社会学最終年度にあたる平成27年度は、平成26年度に実施した調査データの分析を行い、成果を論文および報告書として公表する予定である。すでに分析に着手しており、9月に行われる日本社会学会での報告および論文としての投稿を行う準備が進められている。また、インタビュー調査については、本調査の調査対象者ではなく、新たに採用した対象者(調査会社のモニター)に対し実施する予定である。これにより、人々が何を「脅威」と考えるかについて、より詳細な分析を行う。本年度は言説分析に用いるデータの収集および分析、質問紙調査の調査票の確定を予定していた。このうち、言説分析に用いるデータの収集は終了しており、新聞記事に関しては分析も終了し、既に数理社会学会において分析結果を報告している。選挙公報についてはデータの整理に予想以上に時間を要したため、現在分析途中であるが、平成26年度のはじめには分析を終える予定である。また、調査票については、印刷まで終えることはできなかったものの、すでに細かいワーディングの調整段階に入っており、平成26年度はじめに印刷を行う予定である。平成26年度には、質問紙調査の実施・分析を行う。この際、配分された予算が申請したものよりも少なかったことが問題となるが、これに対しては各地点の対象者数を9000から6000まで削減することで対処する予定である。対象者の抽出は当初の予定通り、選挙人名簿を用い、5月・6月に実施する。この際協力を依頼する学生アルバイトについても、ある程度確保できている。サンプリングを終えた後、7月以降に郵送調査を行い、9月以降にデータのクリーニング、集計を行い、10月以降に分析を実施する。
体液中の病原微生物の定量的計測法に関する研究

細菌数を培養せずに計測することを目標とした本研究は液体に浮遊させた細菌の数をレーザー蛍光顕微鏡及びフローサイトメーターの最新技術を利用して定量することを目指した。1ミクロン前後の大きさの細菌を拡散光で分析する際の問題点は、非生物系の微粒子を除くことにあったが、生物粒子はエラスターゼと蛍光基質、死菌はDNAを染めるエチジウムブロマイドを使用することで解決できた。従来型のフローサイトメーターでは、粒子の経が数ミクロン以上なければ正確な計測はできなかった。従来型はキャピラリー管の中を細胞が通過する際に生じる散乱光をもとに計測していたが、この方法を膜面に粒子を含んだ液体をふきつけ、その表面を流れ落ちる粒子を測定する新しいタイプのフローサイトメーターを使用すれば、0.2ミクロンの大きさまで計測できることがわかった。従って生命体をエラスターゼで選択し、その中の粒子を測定することで0.5ミクロン以上ある一般細菌の総数を計測できることがわかった。一方、レーザー蛍光顕微鏡を使用した測定では生命体をエラスターゼで測定し、死滅した細菌粒子をエチジウムブロマイドで染める方法を組み合わせることで液体中に存在する細菌数、その中の生菌数、及び死菌数を定量できることがわかった。この方法をモノクローン抗体で染める方法と組み合わせることで、液体中の特定の病原体数の計測もできることから、培養せずに料中の細菌総数、死菌数、特定病原体数の3種類の計測が同時に実施できることがわかった。しかしレーザー顕微鏡で菌数を測定する場合、50倍から200倍に視野を拡大するため材料中の病原体数は50×10^3/mm^3以上なければ正確な定量が困難であった。従って、この方法を臨床材料に応用するために濃縮方法を組み合わせる工夫を行い、態度を上げる必要があった。
高等学校の特別支援教育推進のための心理教育プログラムの開発

これまで開発してきた尺度の改訂を行い,自閉性スペクトラム障害知識尺度(Literacy Scale of Characteristic of Autistic Spectrum Disorder : LS-ASD)を項目反応理論(IRT)に基づいて開発した(酒井他,2014)。LS-ASDはASDの障害特性に関する知識度を測定する尺度であり,知識を問うという性質上,同一の回答者の知識度を複数回推定する際には,異なる項目に回答してもらうことが望ましい。分析の結果LS-ASDは項目群を複数(例えば22項目の項目群2つ)に分けて実施することが可能な尺度であることが確認された。教育現場においてはASDのみではなく,ADHD(注意欠如多動性障害)やLD(学習障害)などの知識も必要とされる。求められる知識が多いということは,その知識度を測定するためには多くの項目が必要となる。そのため,LS-ASDのように少ない項目への回答で,十分な精度が確保された尺度は有用である。そして,確実な研修効果をもつプログラムの開発には,このような尺度が必要不可欠である。現在,ADHDとLDの尺度も開発中である。次に,教育現場ではどれくらいの知識度が必要であるのか,を明らかにするために,高等学校の教師とその教師が関わる高校生を対象に調査を実施した。その結果,高等学校に在籍しているASD傾向の生徒の存在に適切に気づいている教師のASD知識度は,おおむね0.700以上(0.000を平均値として,1.000で1標準偏差分高い知識をもつことを意味する)必要であることが示された。このことによって,心理教育プログラムによって高めるべき教師のASD知識度の目標値を明確した。目標値が明確になることによって,効率的かつ確実な効果をもたらすプログラムの構成・内容の決定に必要不可欠であった。26年度が最終年度であるため、記入しない。軸研究の目的は,自閉症スペクトラム障害(ASD)傾向のある高校生に教師が適切に関わることを可能にするために,教師向けの心理教育プログラムを開発することである。本研究の心理教育プログラムは,ASDの障害特性についての理解度を客観的に測定するために開発された,自閉症スペクトラム障害理解度チェックリスト(C-CLAS;酒井他,2011)を使用し,有効性が客観的に示された内容で構成される。開発するプログラムの根拠となるデータは現職の高校教師から得るため,本プログラムは現職の教師向け研修に有用であることはもちろんのこと,教員養成課程の授業内容の一部としても活用できる可能性をもち,今後の高等学校の特別支援教育の推進において重要な示唆を与え得る。これまでの研究ではC-CLAS(酒井他,2011)を用い,高等学校教師におけるASD理解度の現状と理解度に関わる課題について整理してきた。その結果,通常の学級に在籍しているASD傾向の生徒の存在に適切に気づいている教師のASD理解度の最小値に対して,高等学校の教師のASD理解度の平均値が下回っていることを明らかにした(酒井他,2012)。また,ASD傾向の学生を担任する高等学校教師における,ASD理解度,応用行動分析(ABA)に関する理解度と教師の心理的ストレス反応,教師効力感の関連について検討し,ASD理解度と教師効力感に有意な正の相関(ρ=.38,p<.01),ABA理解度と教師の心理的ストレス反応に有意な負の相関(ρ=-.28,p<.05)があることを明らかにした(酒井他,2012)。さらに,ASD及びABAについて適切な理解を持つ高校教師と,適切な理解を持たない高校教師に群分けし,それぞれのクラスに所属する自閉症スペクトラム障害の傾向をもつ学生の精神的健康状態について比較したところ,ABA理解度の高い教師のクラスに在籍するASD傾向の生徒の精神的健康状態が,ABA理解度の低い教師のクラスに在籍するASD傾向の生徒の精神的健康状態に比べ有意に良好であることを明らかにした(酒井他,2012)。これらのことから今後開発する心理教育プログラムの内容としてASDの障害特性に加えて,ABAに関する内容を含めることの有効性が示唆された。これらの結果に基づきプログラムを開発する予定である。研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(ASD)傾向のある高校生(ASD学生)に教師が適切に支援や指導することを可能にするために、教師向けの心理教育プログラムを開発することである。国内外での同様の先行研究では、教師向けの研修会をすることで教師のストレスや発達障害の生徒の行動上の問題が軽減することが報告されてきた。しかし、研修会の目的は教師の発達障害に関する知識を増やすことであるが、知識量については客観的に測定された研究は見当たらなかった。つまり、教師の知識が高まったことによる効果や、どのような内容の研修会をすることが教師や生徒にとって有益であるのかは明らかになっていない。このような問題を解決するために、まずはASDの障害特性についての理解度を測定するための自閉症スペクトラム障害理解度チェックリスト(CLAS ;酒井他,投稿中)を開発した。このCLASを用いた研究を行い、ASD学生を担任する高等学校教師においては、教師のASD理解度と教師効力感に有意な正の相関(ρ=.38, p<.01)、応用行動分析(ABA)理解度と教師の心理的ストレス反応に有意な負の相関(ρ=-.28, p<.05)があることを明らかにした(酒井他, 2012)。

また、ABA理解度の高い教師のクラスに在籍するASD学生の精神的健康状態が、ABA理解度の低い教師のクラスに在籍するASD学生の精神的健康状態に比べ有意に良好であることを明らかにした(酒井他, 2012)。しかし、高等学校の種別を考慮に入れると、これまでの研究結果に基づいて心理教育プログラムの内容を決定するには、フィールドワーク及びデータが不十分であったため、今年度はフィールドワークを中心に行ってきた。教師とASD生徒の両方に有益であることが示された内容で構成された心理教育プログラムは、特別支援教育の推進において不可欠とされている「教師の理解」を確実に高めると同時に、ASD生徒への適切な関わり方を取得可能にするという非常に重要な役割を担う。これまで開発してきた尺度の改訂を行い,自閉性スペクトラム障害知識尺度(Literacy Scale of Characteristic of Autistic Spectrum Disorder : LS-ASD)を項目反応理論(IRT)に基づいて開発した(酒井他,2014)。LS-ASDはASDの障害特性に関する知識度を測定する尺度であり,知識を問うという性質上,同一の回答者の知識度を複数回推定する際には,異なる項目に回答してもらうことが望ましい。分析の結果LS-ASDは項目群を複数(例えば22項目の項目群2つ)に分けて実施することが可能な尺度であることが確認された。教育現場においてはASDのみではなく,ADHD(注意欠如多動性障害)やLD(学習障害)などの知識も必要とされる。求められる知識が多いということは,その知識度を測定するためには多くの項目が必要となる。そのため,LS-ASDのように少ない項目への回答で,十分な精度が確保された尺度は有用である。そして,確実な研修効果をもつプログラムの開発には,このような尺度が必要不可欠である。現在,ADHDとLDの尺度も開発中である。次に,教育現場ではどれくらいの知識度が必要であるのか,を明らかにするために,高等学校の教師とその教師が関わる高校生を対象に調査を実施した。その結果,高等学校に在籍しているASD傾向の生徒の存在に適切に気づいている教師のASD知識度は,おおむね0.700以上(0.000を平均値として,1.000で1標準偏差分高い知識をもつことを意味する)必要であることが示された。このことによって,心理教育プログラムによって高めるべき教師のASD知識度の目標値を明確した。目標値が明確になることによって,効率的かつ確実な効果をもたらすプログラムの構成・内容の決定に必要不可欠であった。26年度が最終年度であるため、記入しない。所属研究機関の倫理申請に至るまでの手続きについて制約があり,予定していた調査研究は次年度に持ち越しとなったが,本研究で使用する尺度を再分析し,より有用な使用方法について検討することができたため,その結果について学会等で発表することができた。予定していた調査は今後実施する予定であるが,新たな知見が得られたことによって今後の研究の精度を高められたと考える。
婦人科悪性腫瘍におけるTelomerase活性測定の臨床的意義

1)Telomerase活性測定の子宮頸癌スクリーニング法としての有用性:集団健診を受けた245名を対象として細胞診およびTelomerase活性の有無を検索した。その結果、細胞診陰性と判定された婦人244例中16例(6.5%)にTelomeraseが陽性であった。さらにこれらのTelomerase活性陽陸者16例中9例(56%)にhigh risk群のHPVDNAが検出された。また、生検ができた11例中9例(82%)に軽度の子宮頸部上皮内腫瘍(CIN I)を認めた.一方、細胞診異常を認めた1例では生検の結果、CIN Iが証明されたが、検出されたHPVはlow-risk群であった。以上の結果はTelomerase活性化がhigh-risk群のHPV感染と深い関係があることを示唆している。したがって、Telomerase活性化測定は頸癌スクリーニング法として使用できる可能性が高いことがわかった。2)Telomerase活性と子宮頸部上皮内病変の消長との相関:CINI 37例、CIN II 24例について、Telomerase活性測定後、5年以上Follow-upを行った。その結果、CIN IではTelomerase陽性群の8%が、陰性群ではその11%がCIN III以上の病変に進行したが、両群間に有意差がなかった。一方、CIN IIでは陽性群の50%、陰性群の11%がCIN III以上の病変に進行し、陽性群において高い傾向が見られたが有意差はなかった。3)卵巣悪性腫瘍手術の術中に腹水あるいは腹腔内洗浄液を採取し、その中のTelomerase活性を測定することを試みたが、陽性率そのものが非常に低いことが判明した。Telomerase検索が腹水細胞診の精度を上回ることが難しいことが判明した。4)子宮頸癌の発癌過程においてtelomeraseの活性化が起こることがわかっている。癌の化学予防薬としてepigallocatechin gallateが注目されているが、これを子宮頸癌の各種発癌段階にある培養細胞にとうよすると、アポトーシスの誘導とともに、telomerase活性の抑制が起こることが観察された.1)Telomerase活性測定の子宮頸癌スクリーニング法としての有用性:集団健診を受けた245名を対象として細胞診およびTelomerase活性の有無を検索した。癌の化学予防薬としてepigallocatechin gallateが注目されているが、これを子宮頸癌の各種発癌段階にある培養細胞にとうよすると、アポトーシスの誘導とともに、telomerase活性の抑制が起こることが観察された.1)Telomerase活性測定の子宮頸癌スクリーニング法としての有用性:集団検診を受けた245例を対象として細胞診およびtelomerase活性の有無を検索した。1例(0.4%)に細胞診異常が認められたが、残る陰性者244例中16例(6.5%)にtelomeraseが陽性であった。この16例中9例(56%)にhigh risk群のHPV DNAが検出された。また、生検ができた11例中9例(82%)に軽度の子宮頸部上皮内腫瘍(CIN I)を認めた。一方、細胞診異常を認めた1例では、生検の結果CIN Iが証明されたが、検出されたHPV DNAはlow-risk群であった。以上の結果は、telomerase活性化がhigh-risk群のHPV感染と深い関係があることを示唆している。したがって、telomerase活性化測定は、頸癌スクリーニング法として使用できる可能性が高いことがわかった。2)Telomerase活性と子宮頸部上皮内病変の消長との相関:CIN

I 37例、CIN II 24例について、telomerase活性測定後、5年以上Follow-upを行った。その結果、CIN Iでは、telomerase陽性群の8%が、陰性群ではその11%がCIN III以上の病変に進行したが、両群間に有意差はなかった。一方、CIN IIでは、陽性群の50%、陰性群の11%がCIN III以上の病変に進行し、陽性群において高い傾向がみられたが、統計学的有意差はなかった。3)卵巣悪性腫瘍手術の術中に、腹水あるいは腹腔内洗浄液を採取し、その中のTelomerase活性を測定することを試みたが、陽性率そのものが非常に低いことが判明した。Telomerase検索が腹水細胞診の精度を上回ることは難しいと思われる。1)Telomerase活性測定の子宮頸癌スクリーニング法としての有用性:集団検診を受けた245例を対象として細胞診およびtelomerase活性の有無を検索した。1例(0.4%)に細胞診異常が認められたが、残る陰性者244例中16例(6.5%)にtelomeraseが陽性であった。この16例中9例(56%)にhigh risk群のHPV DNAが検出された。また、生検ができた11例中9例(82%)に軽度の子宮頸部上皮内腫瘍(CIN I)を認めた。一方、細胞診異常を認めた1例では、生検の結果CIN Iが証明されたが、検出されたHPV DNAはlow-risk群であった。以上の結果は、telomerase活性化がhigh-risk群のHPV感染と深い関係があることを示唆している。したがって、telomerase活性化測定は、頸癌スクリーニング法として使用できる可能性が高いことがわかった。2)Telomerase活性と子宮頸部上皮内病変の消長との相関:CINI 37例、CIN II 24例について、telomerase活性測定後、5年以上Follow-upを行った。Telomerase検索が腹水細胞診の精度を上回ることは難しいことが判明した。4)子宮頸癌の発癌過程においてtelomeraseの活性化が起こることがわかっている。癌の化学予防薬としてepigallocatechin gallateが注目されているが、これを子宮頸癌の各種発癌段階にある培養細胞に投与すると、アポトーシスの誘導と共に、telomerase活性の抑制が起こることが観察された。1)Telomerase活性測定の子宮頸癌スクリーニング法としての有用性:集団健診を受けた245名を対象として細胞診およびTelomerase活性の有無を検索した。その結果、細胞診陰性と判定された婦人244例中16例(6.5%)にTelomeraseが陽性であった。
脱水を前処理とした革新的青果物保存技術の創出

昨年度までに、本課題の申請時に設けた仮説「脱水を前処理とすることで、青果物組織を生きたまま氷点下で保存できる」に関するデータを収集したが、測定結果を考察すると、前処理として脱水をしなくても保存条件が良ければ「青果物組織を生きたまま氷点下で保存できる」可能性が示唆された。そこで平成30年度は、葉菜類をキャベツ以外に他の青果物も供試材料に加え、前処理として脱水をしていない青果物の氷点下保存の可能性について検討した。具体的には、1サンプルに熱電対を挿入し氷点下保存中に過冷却の解消に伴う潜熱放出の有無を確認、2凍結点と過冷却点の測定、3電気インピーダンス計測法により得られたCole-Coleプロットの円弧の有無から試料の細胞膜状態を検討、4植物の凍結による生死判断に関する生理学的評価法の一つであるTTC還元法を用いて細胞活性を評価、について測定・検討した。その結果、保存温度ー5°Cにおいて、サンプルに用いた青果物は過冷却状態であったこと、また過冷却保存後の試料の細胞膜状態と細胞活性を電気インピーダンス計測法およびTTC還元法を用いて評価した結果、ほとんどの試料において、細胞膜の閉鎖性が保たれ細胞活性を有することが示された。しかし過冷却保存は試料の細胞膜状態を変化させ、細胞活性を低下させることも示唆された。脱水を前処理としたサンプルも同様の結果を示した。以上より本研究では、氷点下保存でサンプルが生存できた要因は「過冷却状態が保持されたことによるもの」であることを確認した。なお、生存の定義については今後十分検討する必要があるが、本研究ではサンプルの細胞膜の閉鎖性が保たれており、かつ細胞活性を有することと同義であるとご理解頂きたい。平成28年度は、1青果物組織の生存率の測定法の開発と、2青果物組織の生存率を保つ脱水・冷却・復水方法を検討した。はじめに、青果物(キャベツを中心とした葉菜類)をディスク状に成型し、生鮮試料と脱水・凍結によって傷害を受けた試料を用意して、これらの試料の細胞活性度を植物生理学的手法(TTC還元法)により計測し、あわせて電気インピーダンス計測を行った。その結果、TTC還元法は脱水・凍結傷害による試料の生死の状態を定量的に表現することができた。また電気インピーダンス計測により得られた生鮮試料のレジスタンスとリアクタンスのベクトル軌跡は円弧(Cole-Coleプロット)を描き、このことから試料の細胞膜健全性が確認できた。本研究では、この円弧の頂点座標を基軸として、脱水・凍結傷害を受けた試料の頂点座標リアクタンス比を、レジスタンス比と細胞活性比に対してプロットしたところ、それぞれ傾きが1に近い直線で近似できた。以上より、電気インピーダンス計測は脱水・凍結傷害を受けた青果物の生存率を定量的に表現できることが示された。次に2に関して、サンプルを種々の条件(温度、脱水率)のもとで脱水させ、脱水後試料の生存率を計測した。その結果、脱水温度25°C以下で生存率・サンプルの性状が良好であることが示された。冷却方法は、急速凍結(ブライン凍結)が試料の生存率を保持することを確認した。また、水分活性1.0に保ったペーパータオル(温度25°C)を用いることで、生存率を保ったまま試料の緩慢吸水を可能とした。平成28年冬からは、キャベツ試料および脱水したキャベツ試料を急速冷却後、過冷却状態で一定時間(氷点下)保存した。その結果、両試料は保存温度の影響があるものの比較的高い生存率を示した。平成28年度は、1青果物組織の生存率の測定法開発と、2青果物組織の生存率を保つ脱水・保存・復水方法の検討を行うことを目標とした。現時点で、1に関して電気インピーダンス法により脱水・凍結傷害を受けた青果物の生存率が定量化できることを確認しており、2に関しても生存率を保つ脱水・(氷点下)保存・復水方法を考案した。よって、研究は順調に進展していると判断する。但し、岩手県では冬季は毎晩氷点下となるため、市販の青果物を入手した時点で、その青果物が流通過程で凍結傷害を受けていたことも多々あった。今後は、測定時期を考慮して研究を進めたい。平成29年度は、本課題の申請時に設けた仮説「脱水を前処理とすることで、青果物組織を生きたまま氷点下で保存し融解できる」の検証を行った。具体的には、成形したカット野菜(特にキャベツ)およびそれを低温送風で脱水したものをサンプルとして、氷点下まで急速冷却し保存試験を行った。ここに、サンプルの生存率は、平成28年度に開発した電気インピーダンス計測法および植物生理学的手法であるTTC還元法により計測した。氷点下保存した結果、ほとんどのサンプルは生存していることが示された。また氷点下保存温度を低くすると、サンプルの生存率が低くなる傾向が示された。また脱水したサンプルは、脱水していないサンプルと比較して統計的有意差はないものの、生存率が高い傾向を示した。つぎに、サンプルが氷点下保存で生存する作用機序について測定・検討した。具体的には、サンプルの質量モル濃度の計測から氷点を求めるとともに、示差走査熱量計(DSC)を用いた冷却・融解曲線により過冷却点、更に計算により得られるエンタルピから細胞外凍結の有無について計測・検討した。その結果、氷点下保存でサンプルが生存できる主原因は「過冷却状態が保持されたことによるもの」であることを確認した。

平成29年冬からは、脱水率が氷点下保存後のサンプルの生存率に与える影響について、供試する品目を増やし、上記と同様の試験を行い、青果物の氷点下保存に関する基礎的知見を得ている。平成29年度以降は、1青果物組織の生存率の測定法開発、2青果物組織の生存率を確保する脱水・氷点下保存・復水技術の開発、3脱水後青果物の凍結回避の作用機序の解明の検討を行うことを目標とした。現時点で、1に関しては28年度電気インピーダンス法により脱水・凍結傷害を受けた青果物の生存率が定量化できることを確認しており、2に関しても脱水・(氷点下)保存した後、復水したサンプルが生存していることを確認した。また3については、青果物の氷点下保存の作用機序が過冷却であることを測定により明らかとした。よって、研究は順調に進展していると判断する。なお平成29年度は、記録的寒波が日本列島(北日本)を覆い、1月以降野菜の入手が困難であった。今後は、あらかじめ初冬に測定用の青果物を保存するなどの対応を試みたい。昨年度までに、本課題の申請時に設けた仮説「脱水を前処理とすることで、青果物組織を生きたまま氷点下で保存できる」に関するデータを収集したが、測定結果を考察すると、前処理として脱水をしなくても保存条件が良ければ「青果物組織を生きたまま氷点下で保存できる」可能性が示唆された。そこで平成30年度は、葉菜類をキャベツ以外に他の青果物も供試材料に加え、前処理として脱水をしていない青果物の氷点下保存の可能性について検討した。具体的には、1サンプルに熱電対を挿入し氷点下保存中に過冷却の解消に伴う潜熱放出の有無を確認、2凍結点と過冷却点の測定、3電気インピーダンス計測法により得られたCole-Coleプロットの円弧の有無から試料の細胞膜状態を検討、4植物の凍結による生死判断に関する生理学的評価法の一つであるTTC還元法を用いて細胞活性を評価、について測定・検討した。その結果、保存温度ー5°Cにおいて、サンプルに用いた青果物は過冷却状態であったこと、また過冷却保存後の試料の細胞膜状態と細胞活性を電気インピーダンス計測法およびTTC還元法を用いて評価した結果、ほとんどの試料において、細胞膜の閉鎖性が保たれ細胞活性を有することが示された。しかし過冷却保存は試料の細胞膜状態を変化させ、細胞活性を低下させることも示唆された。脱水を前処理としたサンプルも同様の結果を示した。以上より本研究では、氷点下保存でサンプルが生存できた要因は「過冷却状態が保持されたことによるもの」であることを確認した。なお、生存の定義については今後十分検討する必要があるが、本研究ではサンプルの細胞膜の閉鎖性が保たれており、かつ細胞活性を有することと同義であるとご理解頂きたい。今後は、各プロセス(脱水・氷点下保存・復水)が青果物組織の生存率に与える影響を詳細に検討するとともに、実用化を考慮して脱水時の脱水速度や復水時の復水速度を反応速度論的に検討する。また測定に供試する青果物の品目を増やし、品目にあった脱水・保存・復水方法を検討するとともに、電気インピーダンス法が脱水・氷点下保存・復水後のサンプルの生存率の計測に適用できるか確認する。これをもとに、氷点下保存(過冷却状態での保存)が容易な青果物と、容易でない青果物の違いについて検討する。併せて、本研究で設けた仮説「脱水を前処理とすることで、青果物組織を生きたまま氷点下で保存し融解できる」ことが可能であるか、測定・検証を重ねる。
染色体DNA複製開始蛋白DnaAの活性調節因子の新規同定

黄色ブドウ球菌はグラム陽性の病原性細菌である。細菌ゲノムの遺伝子組成の比較から、これまでモデル生物として研究が進められてきた大腸菌と黄色ブドウ球菌でDNA複製の開始調節機構に違いがあること明らかになってきた。本年度、研究者代表者らは黄色ブドウ球菌の複製開始の調節機構を明らかにする目的で、DnaA蛋白の生化学的解析に着手した。大腸菌での研究からDnaA蛋白は複製開始蛋白であり、そのATP結合型は複製開始活性型で、ADP型は不活性型であることが分かっている。精製した黄色ブドウ球菌DnaA蛋白は、ATP、ADPに対しKd値としてそれぞれ1nM、5nMと高い親和性を示した。複製開始の負の制御に必要なATPase活性も認められた。DnaA蛋白のADP型からATP型への再活性化は膜の酸性リン脂質によって行われ、この機構は大腸菌の増殖に必須であるとされる。そこで黄色ブドウ球菌から生体膜を調製し、DnaA蛋白のADP結合に対する効果を検討した。その結果酸性リン脂質のフォスファチジルグリセロール(PG)が、黄色ブドウ球菌においてもDnaA蛋白からのADPの遊離を促進し、DnaA蛋白を再活性化できることが分かった。さらにこの再活性化は、黄色ブドウ球菌に存在する塩基性リン脂質のリジルフォスファチジルグリセロール(L-PG)によって阻害された。完全な阻害に必要なL-PG量はモル比でPGの1/2量であった。黄色ブドウ球菌細胞膜にL-PGはPGの1/10量から等量存在する。従ってこれらの結果は塩基性リン脂質L-PGがDnaA蛋白の再活性化の負の制御因子であることを示唆している。我々は最近、DnaA蛋白のATP加水分解活性が複製開始の負の調節に必要であることを提唱し、さらにその促進因子としてDNAポリメラーゼIIIのスライディングクランプを同定し、DNA複製装置が複製開始を負に制御すること(RIDA;regulatoryinactivationof DnaA)、及び大腸菌内でDnaA蛋白の活性型の割合が複製開始に同調して周期的に変化することを示した。本年度は、細胞粗抽出液を用いた試験管内oriC DNA複製系におけるDnaA蛋白のATP結合型制御について検討した。この系においてもDnaA蛋白に結合したATPの加水分解がDNA複製に依存して促進されることが、oriC配列、DnaC蛋白、及びdNTPsへの依存性から明らかになった。またスライディングクランプ形成量もDNA複製を行わせることによって2.7倍に上昇することを示し、DNA複製とDnaA蛋白に結合したATPの加水分解の促進のカップリングがクランプ形成の促進の結果であることが示唆された。DnaA蛋白はAAAスーパーファミリー蛋白と呼ばれる、共通の一次構造モチーフを持ったATPaseに含まれるが、我々はAAAモチーフBoxVIIIで高度に保存されている334位アルギニン残基がヒスチジンに置換したdnaA変異株を、低温感受性変異株として分離している。このDnaAR334H蛋白を精製し、生化学的解析を行った結果、ATP結合能は野生型と同等であるが、内在性ATPase活性が野生型に比べて著しく低下していること、またRIDAによるATP加水分解の促進も受けにくくなっていることが分かった。従ってDnaA蛋白のAAAモチーフBoxVIIIのR334残基は、内在性ATPaseとRIDAによるATP加水分解の両者に関与していることが考えられた。
高次分子骨格の触媒的短工程構築を目的とする超高機能錯体触媒の創製

1.反応基質の接近方向を効果的に制御する、ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を装着した2価ルテニウム錯体Cp*Ru(cod)Clを触媒前駆体として用い、種々の1,6-ジイン類とケトマロン酸ジエステルを、1,2-ジクロロエタン中90°Cで反応させることにより、高度に電子欠損性な炭素-酸素重結合への触媒的[2+2+2]環化付加反応に成功し、環化付加物であるジヒドロピランが開環して多置換シクロペンテン誘導体が選択的に得られた。2.0価パラジウムを触媒として用いる電子欠損性ジイン・トリインの触媒的環化反応による、多置換芳香族化合物合成法を開発するとともに、反応中間体の単離・X線構造解析や密度汎関数法による量子化学計算を駆使して、反応機構の解明を行った。3.ロジウムカチオン錯体触媒の存在下に、α,β-不飽和エステルとヒドロシランから発生するロジウムエノラート中間体を、アルジミン類とマンニッヒ型反応させる、触媒的三成分一段カップリングによるβ-アミノ酸エステルの新規合成法を創製した。4.通常困難とされているプロパルジル位における触媒的炭素-炭素結合形成を、イリジウムカチオン錯体を触媒とすることにより達成した。1.1,6-ジイン類とペンタメチルシクロペンタジエニルクロロルテニウム(II)活性種から発生させた3-ルテナビシクロ[3.3.0]オクタ-1,4-ジエン中間錯体が、1,6-ジイン類と末端アルキン類、ならびマロノニトリルと高選択的な触媒的付加環化を起こし、対応するインデンおよび双環状ピリジン誘導体が生成することを発見した。本反応は非対称構造を持つ1,6-ジインを基質に用いることにより、高位置選択的にメタ置換アリーンまたは2,6-二置換ピリジン誘導体を構築できることも明らかにした。また、1,6-ジイン類とインデニルクロロルテニウム(II)活性種から発生させた3-ルテナビシクロ[3.3.0]オクタ-1,4-ジエン中間錯体が、ビス・カルベノイド活性種、3-ルテナビシクロ[3.3.0]オクタ-1,3,4-トリエンとして挙動し、歪みをもつ環状アルケン類と新規なビス・シクロプロパン化反応を起こすことを発見した。2.1,6-ジエン類が、(1,5-シクロオクタジエン)ジクロロルテニウムとイソプロパノールから発生する配位不飽和クロロヒドリド活性種により、高位置選択的にメチレンシクロペンタンに環化異性化する分子内ヒドロビニル化を発見し、その重水素ラベル実験を行い、ヒドリド・ルテナシクロペンタン4価錯体を経由する反応機構を提唱した。3.ロジウムカチオン錯体触媒の存在下に、不飽和エステルとヒドロシランから発生するエノラート中間体がアリル化合物と触媒的カップリングをする斬新な3成分一段カップリングを創製した。4.パラジウム(0)錯体と両末端にカルボメトキシ基をもつ1,9-ジオキサ-1,6,11-トリインから、3個のアルキン部位が平面3配位した新規錯体を合成し構造決定した。さらにこのトリイン錯体は基質トリインの分子内[2+2+2]触媒的付加環化の中間体であることを実証した。1.嵩高いペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を有する2価有機ルテニウム錯体を用いた、ニトリルと1,6-ジイン類との新規触媒的付加環化反応を検討した結果、電子的に中性のニトリルがほとんど活性を示さないのに対し、カルボニル基やペンタフルオロフェニル基等の電子吸引性置換基により活性化されたニトリルが90°Cの加熱条件下選択的に反応し、双環式ピリジンを収率良く生成することを見出した。また、マロノニトリルやフマロニトリルの様な、電子的中性のシアノ基を適度な長さの連結鎖で繋いだジシアニド類が、二つのシアノ基の一方で室温下効率よく反応し、対応する双環式ピリジンを生成する新規触媒的複素環合成法を開発した。

2.ペンタメチルシクロペンタジエニルクロロルテニウム錯体触媒存在下、イソシアネートならびにイソチオシアネートが、前者は炭素-窒素二重結合で、後者は炭素-硫黄二重結合で1,6-ジイン類と付加環化し、それぞれ双環式ピリドンとチオピランイミンが生成することを明らかにした。3.ロジウムカチオン錯体触媒の存在下に、α,β-不飽和エステルとヒドロシランから発生するロジウムエノラート中間体がイソシアネートと触媒的カップリングをする、斬新な三成分一段カップリング反応を創製した。4.イリジウムカチオン錯体触媒の存在下に、炭素-酸素結合を活性化切断することにより、アリルアルコール誘導体とエノキシシランとが効率よくカップリングすることを発見した。1.反応基質の接近方向を効果的に制御する、ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を装着した2価ルテニウム錯体Cp*Ru(cod)Clを触媒前駆体として用い、種々の1,6-ジイン類とケトマロン酸ジエステルを、1,2-ジクロロエタン中90°Cで反応させることにより、高度に電子欠損性な炭素-酸素二重結合への触媒的[2+2+2]環化付加反応に成功し、環化付加物であるジヒドロピランが開環して多置換シクロペンテン誘導体が選択的に得られた。2.0価パラジウムを触媒として用いる電子欠損性ジイン・トリインの触媒的環化反応による、多置換芳香族化合物合成法を開発するとともに、反応中間体の単離・X線構造解析や密度汎関数法による量子化学計算を駆使して、反応機構の解明を行った。3.ロジウムカチオン錯体触媒の存在下に、α,β-不飽和エステルとヒドロシランから発生するロジウムエノラート中間体を、アルジミン類とマンニッヒ型反応させる、触媒的三成分一段カップリングによるβ-アミノ酸エステルの新規合成法を創製した。4.通常困難とされているプロパルジル位における触媒的炭素-炭素結合形成を、イリジウムカチオン錯体を触媒とすることにより達成した。
中等教育における科学実験と理論的思考力の育成との関連に関する調査研究

1定型文を使うことで、結果と考察が区別されるほか,考察と感想も区別できるようになった。また,目的を再認識させることで考察が書きやすくなることが分かった。さらに、定型文の学習は、実験を遂行していく間にも、考察の定型文の要素である結果と理論及び根拠について考えるようになり,思考の道具として使われていた。2考察の時間を設けることで,生徒間に自然に討論や意見交換が行われるようになった。また,他人に分かりやすく記述することを意識させることで,自分の言葉で書くようになり,自分なりの疑問を持つようになった。3中・高等学校で扱う実験には,物質の性質や現象を見出す実験と、自由研究など疑問を解決していく実験があり,後者では考察において根拠が重要な意味を持つことが確認された。すなわち、考察内容があり,さらに目的と考察が対応し,疑問検証や問題解決型の実験教材が思考力を育成するのに必要であることがわかった。4グループ討論では自分の意見が班内で最も問題解決に役立ったと評価された生徒でも,自分の考えを深めるのに役立ったと討論を評価していた。すなわち,グループ討論は他人に対する表現の工夫につながり,その工夫が思考を整理しているものと考えられる。さらに,自己評価することで自らの思考の変化に気づくようになった。高等学校化学および中学校理科における実験レポートの考察を中心とした思考力の育成に関する研究計画に基づき,次のとおり進めてきた。1.東京近郊の中・高等学校および新潟県,群馬県,茨城県の各県教育センターより研究協力委員として協力を得た。東京近郊の研究協力委員を中心に月に1回ずつ研究会を開催した。2.これまで開発してきた高等学校化学用と中学校理科用の実験教材(実験プリント)を協力校で実施する中で改訂作業を進めた。3.高等学校3校において,実験活動時における生徒同士の話し合いをオ-ディオテープに録音し,一部ビデオでの録画内容も参照して,会話分析を試みた。その他の学校では,実験レポートにおける結果と考察の記述にこれまで開発してきた定型文を使用して,思考との結び付きを分析した。実験時の生徒同士の会話を分析した結果では,高校生においても実験班の中での討議が成り立っている場合の多いことが見いだされた。また,実験レポートに書かれた結果や考察と会話を対応させることで,生徒の思考の過程を見いだせることが分かった。一方,定型文を用いた実践においては,考えやすくなったとの感想をもった生徒の多いことが見いだされた。高等学校化学および中学校理科における実験の考察を中心とした思考力の育成に関する研究計画に基づいて,主として実験活動中のグループ討論の分析を次のとおり進めてきた。1.東京近郊および新潟県,群馬県,茨城県の教育センターの指導主事や小・中・高等学校の教諭に研究協力委員として協力を得た。東京近郊の研究協力委員を中心に月に1回ずつのペースで研究会を開催した。2.これまで開発してきた高等学校化学用と中学校理科用の実験教材(実験プリント)を中心に協力校で実験を実施する中で改訂作業も進めた。3.高等学校において,実験活動時における生徒同士の話し合いを収録し,会話分析を昨年度に引き続いて行った。また,他の学校では,実験レポートにおける結果と考察の定型文を使用した記述に加え,感想との関連についても分析を実施した。中学校では会話も適宜使いながら読む人にわかるような実験レポートを作成したり,根拠を明示する方法について試みた。実験時のグループ討論を分析した結果では,討論後には討論前に比べて根拠を記述するようになったり,飛躍のないより詳しい文章を書くようになった。また,定型文を提示することで結果や考察を書くためにより意欲的に実験に取り組む姿も見られた。さらには,実験グループでの活発な討論が定型文を中心にして進め,理解を深めていると思われる例が見られた。定型文が思考を整理する道具として働いていることが見られた。思考力の育成には,目の前で起きる事実を自ら観察する実験を通して行うのが適していると考えられる。

本調査研究では,生徒一人一人が主体的に取り組める機会として実験を用い,生徒の思考力育成法として,定型文を利用したり,実験班での討論を取り入れたりして,その変容等を総合的に調べていくこととし,ここでは育成する思考力を,他人にわかる表現で「結論と根拠」,「目的と考察」が論理的に対応した形で表現できることとした。昨年度までに見いだされた結果を基に,さらに中学校理科および高等学校化学において実験を通した調査研究を行い,今年度は以下のような結果が見出された。1定型文に加えて,考察する際に目的を再確認させることで,「この実験で何がわかればよいか」,「レポートに何を書けばよいか」という質問が減り,考察が書きやすくなることが分かった。2考察の時間を設けることで,生徒間に自然に討論や意見交換が行われるようになった。また,他人に分かりやすく記述することを意識させることで,自分の言葉で書くようになり,自分なりの疑問を持つようになった。3中・高等学校で扱う実験には,物質の性質や現象を見出す実験と,自由研究など疑問を解決していく実験があり,後者で考察の根拠が重要な意味を持つことが確認された。考察する内容があり,さらに目的と考察が対応し,疑問検証や問題解決型の実験教材が思考力を育成するのに必要であることがわかった。4グループ討論では自分の意見が班内で最も問題解決に役立ったと評価された生徒でも,自分の考えを深めるのに役立ったと討論を評価していた。すなわち,グループ討論は他人に対する表現の工夫につながり,その工夫が思考を整理していると考えられる。さらに,自己評価することで自らの思考の変化に気づくようになった。
イオン応答性ゲート膜の開発

本研究では特定イオンを認識して開閉するゲート機能を持つ膜を開発する。特に生体内で重要な機能を演じるカリウムイオン濃度を認識するゲート膜を開発する。カリウムイオン濃度と生体の異常とは密接な関係があることが知られている。多孔性基材内部にカリウムを補足するクラウンエーテル(CE)を有する感温性ゲルをグラフト鎖として固定するCEがカリウムイオンを補足するとゲル中での親疎水性のバランスが変化するため、CEを含む感温性ゲルの相転移温度(LCST)は変化するはずである。一定温度で供給液中のカリウム濃度を変化させれば、カリウムを補足していない状態ではゲルは収縮しているが、カリウムを補足すると膨潤する事になる。つまり微妙なカリウム濃度の変化によりゲル中に補足されるイオン濃度が変化し、ひいてはゲル自体の親疎水性も変化する。これによりグラフト鎖の膨潤・収縮を行い、基材細孔を開閉する。基材として多孔性高密度ポリエチレンフィルム、重合モノマーとしてn-イソプロピルアクリルアミド(NIPAM)および新たに合成したベンゾ18クラウンを有するモノマーを用い、プラズマグラフト重合法により基材細孔表面にグラフト共重合鎖を固定した。FT-IRマッピング法を用いた構造評価の結果、CEを有するNIPAM鎖がほぼ均一に多孔性基材細孔中に固定できたことを確認した。また、固定したゲル鎖はCEにより補足されるカリウムまたはバリウムが溶液中に存在するときにだけ選択的にLCSTを変化させ、CEに補足されないカルシウム、ナトリウム濃度には殆ど影響を受けなかった。全イオン濃度を一定とし、カリウムを添加した供給液および添加しない供給液を交互に流した透過実験結果では、カリウムを流したときにのみゲル鎖が膨潤し、細孔を閉塞したため、透過液フラックスは数十分の一にまで減少した。この変化は可逆的であり、サイクルを繰り返しても同様の結果が得られ、またその変化は1分以内に終了した。本研究で目指したカリウムイオンを認識する人工ゲート膜の開発に成功した。
中低層 RC 造建物に対する震前・震後の簡便な耐震補強技術の研究開発

本研究の目的は、旧耐震設計法で設計された既存中低層RC造建築物の耐震性能を引き上げるために必要な耐震補強技術を提案することにある。本研究では,コンクリートを高横拘束すれば,強度と靭性が改善されるという基本的アイデアを地震被災後の損傷RC柱,および地震被災前のRC柱,耐震壁,柱梁接合部や枠付き鉄骨ブレースに応用し,耐震性能の大幅な改善を実験的に明らかにした。次いで,横拘束した鉄筋の付着強度の実験による定式化と,鉄骨ブレースの合成接合条件が座屈強度に及ぼす影響を解析的な数値計算を通して明らかにした。中低層RC造建物の耐震補強を目的に極脆性柱の靭性型補強から始まって,2次壁(腰壁や袖壁など)付き柱や耐震壁の強度・靭性型補強,そしてピロティフレームや壁抜け層を対象に,極厚無筋壁(袖壁と無開口壁)による強度・靭性型補強法を提案してきた。これらの研究から,発泡スチロール等を用いて極厚無筋壁における壁厚のスリム化,あと施工アンカー無し(無開口壁では脚部のみ必要)で既存フレームとの一体化を可能にした極厚無筋壁の応用としてコンクリートブロック壁(CB壁)の耐震補強,簡便な枠付き鉄骨ブレース補強などの新規課題を解決する。加えて,本研究の成果である緊張力導入による能動的横拘束効果を利用して,地震被災直後の中低層RC造建物を対象にした簡便な応急(緊急)補強法を提案する。本課題の解決すべき主な研究テーマは以下である。(1)研究代表者が提案した極厚無筋壁補強法の壁厚をスリム化すること。(2)枠付き鉄骨ブレースを既存RCフレームに簡単に接合する方法を提案すること。(3)地震被災直後のせん断損傷RC柱への簡便・迅速・安価な応急(緊急)補強法を提案すること。(4)付着劣化させたキャンティレバー型の付着要素試験体を用いて応急補強前と後の付着性能を検証すること。(5)せん断損傷した柱梁接合部の応急補強法の検証を行うこと。本研究の目的は今までの研究成果の延長線上に中低層RC造建物を対象に緊張力導入による能動的横拘束効果と,壁やブレースにあっては既存フレームとの一体化を特色とする震前・震後の簡便な耐震補強法を提案し,ほぼ15年間継続・発展させてきた一連の研究を完結させることにある。平成20年度は,琉球大学が,(1)枠付き鉄骨ブレースの新しい合成接合法に関する実験(5体),(2)間接接合による枠付き鉄骨ブレースの耐震性能把握実験(3体),(3)極厚無筋壁の耐震性能確認実験(5体),(4)極厚無筋壁のスリム化に関する実験(2体),(5)迅速・簡便な応急補強法に関する実験(8体),大分大学が,(6)付着劣化柱の応急補強付着要素実験(6体),有明高専が,(7)緊張PC鋼棒による柱梁接合部の補強実験(5体)を担当し,実験を行い,以下を明らかにした。(1)新しい合成接合法は,既存RC骨組の脆性的なせん断破壊を防止できる。(2)新しい合成接合法を適用して,鉄骨ブレース降伏,フレーム全体の曲げ回転,試験体脚部の滑り破壊に関する3つの破壊形式を確認した。(3)新しい合成接合法では,靭性指標Fは2.0以上を期待できる。(4)新しい合成接合法では,耐力・靭性が大幅に向上する。(5)間接接合法による座屈補剛材が付かない枠付き鉄骨ブレースの耐震補強効果を明らかにした。(6)1スパン2層ピロティ骨組により,袖壁タイプの極厚無筋壁の補強効果を明らかにした。(7)スリム化した極厚無筋壁補強法の補強効果を明らかにした。(8)ラッシングベルトとベニヤ板による応急補強法の補強効果を明らかにした。(9)PC鋼棒による能動側圧は,付着強度の回復に寄与する。(10)損傷レベルが大きいほど,修復付着強度は小さくなる。(11)偏心したRC造柱梁接合部には,偏心面を縞鋼板,その他3面を緊張PC鋼棒で補強すれば,安定した履歴性状を示す。上記の実験結果を踏まえて今後の課題を整理し,平成21年度には,枠付き鉄骨ブレースの合成接合法,簡便・迅速な応急補強法,極厚無筋壁のスリム化,応急補強による修復付着強度,PC鋼棒による柱梁接合部の補強効果について追加の実験を予定している。