hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イオン液体に溶存する金属イオンの溶媒和錯体構造と錯形成

イオン液体は、分離分析の媒体や電気化学デバイス材料など水や非水溶媒に代わる環境負荷の小さな反応媒体として強く期待されている。一方で、その反応場特性に関する基礎的知見は未だ十分ではない。本研究では、イオン液体に特異的な反応を見出すことを目的とし、イオン液体中の水素イオンや金属イオンの溶媒和構造を決定するとともに、反応性について明らかにし、構造と反応性の相関を明らかにする。イオン液体は分子液体と同様に金属塩を溶解する。分子液体では溶媒分子が金属イオンに溶媒和する。溶媒分子はほとんどが単座で溶媒和し、錯形成反応に伴って、配位子と置換する。イオン液体は、イオンのみからなる液体であり、金属イオンには、溶媒アニオンが溶媒和する。溶媒アニオンとして用いられているのはtfsa^-やtfO^-など超強酸の共役塩基である。それらの溶媒和錯体の配位構造をラマンスペクトルで研究した。tfO^-が単座配位であるのに対してtfsa^-は2座キレート配位することが示され、配位数は、アルカリ金属イオンの場合、イオン半径によって変化することがわかった。一方、遷移金属イオンは、3配位8面体構造を取っている。電子スペクトルは、水溶液中に比べて、長波長側にシフトしている。Htfssaは超強酸であり、tfsa^-の配位子場が水に比べて弱いと考えると矛盾のない結果である。溶液反応は溶媒の液体構造に強く影響される。X線ならびに中性子散乱により様々なイオン液体の液体構造について調べた。また、MDシミュレーションと比較検討を行った。カチオンのアルキル鎖を長くすると、長距離に特異的な相互作用が現れることがわかった。これは、イオン液体の局所的な非均一性の形成に基づくものであり、その散乱ピークがどんな相互作用に基づくものか、また、非均一性の発生原因は何かについて理論的に検討し、それがアニオン間相互作用に由来することの証拠を得た。TFSA-(bis-(trifluoromethanesulfonyl)amide,(CF3SO2)2N-)は、イオン液体を構成する代表的な陰イオンであり、FSA-(bis-(fluorosulfonyl)amide,(FSO2)2N-)からなるイオン液体では、TFSA系イオン液体に比べ、金属イオン濃度増加に伴う粘性増加やイオン導電率低下が極めて小さい。このような粘性の違いは、溶媒和錯体構造の違いに起因すると考えられる。Li+に2つのTFSA-が2座配位で溶媒和するが、FSA系イオン液体中の金属イオン溶媒和構造は明らかにされていない。また、イオン液体中ではいずれの陰イオンもS-N-S平面に対する2つのCF3基またはF原子に関する最安定trans体とcis体が平衡で存在するが、TFSA-は、Li+に配位するとcis体が安定化するが、その熱力学量は未知であり詳細な分子機構が不明である。本研究では、Raman分光とDFT計算、および、高エネルギーX線回折とMDシミュレーションにより、FSA-は、単座配位2分子と2座配位2分子の計3分子がLi+に溶媒和することを明らかにするとともに、Li+に溶媒和したTFSA-の異性化熱力学量を決定し、Li+溶媒和圏におけるcis体の安定化がイオン液体陽イオンによる2次溶媒和に基づくことを明らかにした。さらに、TFS-(trifluoromethanesulfonate,CF3SO3-)は、TFAS-の単座類縁体であり、いずれの共役酸とも超強酸と考えられているものの、イオン液体中の酸性の強さは明らかにされていない。本研究では、種々の陽イオンからなるイオン液体中の直接pH測定からHTFSAおよびHTFSの酸性を評価し、両者の酸性の強さがほぼ同等であることを明らかにした。FSA--(bis-(fluorosulfonyl)amide,(FSO_2)_2N^-)からなるイオン液体では、TFSA-(bis-(trifluoromethanesulfonyl)amide,(CF_3SO_2)_2N^-)からなるイオン液体に比べ、金属イオン濃度増加に伴う粘性率増加やイオン導電率低下が極めて小さい。粘性率やイオン導電率など溶液中のイオンの巨視的な動的特性は、イオンの溶媒和構造に支配される。本研究では前年度までに、TFSA系イオン液体中でLi^+は2つのTFSA-に2座配位構造で溶媒和されるが、FSA系イオン液体中では、Li^+に2座配位と単座配位のFASが、それぞれ1および2分子配位する構造であることを明らかにした。そこで、最終年度では、高エネルギーX線回折とMDシミュレーションにより、FSA^-は、単座配位2分子と2座配位1分子の計3分子がLi^+に溶媒和することを明らかにした。さらに、Li+に溶媒和したTFSA一の異性化熱力学量を決定し、Li+溶媒和圏におけるCIS体の安定化がイオン液体陽イオンによる2次溶媒和に基づくことを明らかにした。

また、TFS^-(trifluoromethanesulfonate,CF_3SO_3^-)は、TFAS^-の単座類縁体であり、気相中では、HTFSAがTFS^-よりも高い酸性度を示すものの、水溶液中では逆転する。種々の陽イオンからなるイオン液体中の直接pH測定からHTFSAおよびHTFSの酸性を評価し、両者の酸性の強さが、組み合わせる陽イオンに強く依存し、時に逆転することを見出した。
「無我」の心理学的構造と機能に関する研究

本研究の目的は、「無我」に関する<実証的研究が可能なレベルでの定義>(萌芽的研究の成果(1))に基づき、「無我」の構造と機能を解明することであった。主な研究成果は下記である。1「無我」の心理学的構造に関する研究無我に関わる項目を禅の学僧の協力を得て作成し、大学生約500人に施行して、信頼性と妥当性を備える「無我特性尺度」を開発した。この研究の内容は、日本心理学会第68回大会で発表される。また論文を執筆中である。2.「無我」の心理学的機能に関する研究3.「無我」の心理学的構造と機能をこれまでの自己・研究に位置づけていくための基礎研究本研究の目的は、「無我」に関する<実証的研究が可能なレベルでの定義>(萌芽的研究の成果(1))に基づき、「無我」の構造と機能を解明することであった。2.「無我」の心理学的機能に関する研究3.「無我」の心理学的構造と機能をこれまでの自己・研究に位置づけていくための基礎研究本年度(H14)の目的は,「無我」と呼ばれている状態と関連が深い「自観法」とよばれる技法の効果を検討することであった。この技法は、現象に対する評価・判断を停止するメタ認知を用いている点で、これまでの欧米のセルフ・モデリング技法とは一線を画すものである。今年度の成果は以下の3点である。(1)技法の効果を査定する道具としての「感情語再認テスト」を作成した。このテストは、否定的記憶へのアクセス緩和効果を検討する実験(下記(2))に使用するものである。大学生302名を対象に予備調査を行い、肯定語と否定語のそれぞれ12語ずつから構成される「感情語再認テスト」を2種類作成した。被験者114名を対象に実験を行い、この2種類のテストの平行性を確認した。このテストの作成過程と結果については論文としてまとめる予定である。(2)「自観法」の短期的効果を検討するために、「感情語再認テスト」を用いて否定的記憶へのアクセス緩和効果に関する実験を行った。自観法群、呼吸法群、統制群の3群における効果を検討した結果、自観法群の効果が有意に高かった(p<.05)。(3)「自観法」の長期的効果を検討するために、2週間本技法を連続的に実施した場合のCMI、STAI、SUDの各指標における効果を検討した。自観法群と呼吸法群の2群における効果を検討した結果、両群とも2週間後にCMIとSUDにおいて有意な改善を示した(P<.01)。特に、CMIでは群間差も有意であり、自観法群の方が有意に改善していた(P<.05)。本年度(H15)の目的は、(1)「無我」と呼ばれてきた概念の心理単的構造を検討するための質問紙を開発することと、(2)「無我」の状態と関連が深い「只観法(以前は自観法と呼称)」という技法の効果を検討することであった。今年度の成果は以下の2点である。(1)「無我」という概念と関係すると考えられる、認知(物事のとらえ方)、行動、感情を表現する約120項目を、臨済宗(禅宗)の学僧である花園大学学長・西村惠信先生の協力を得て作成した。この項目を大学生約540名に実施し、「無常観の獲得」「他人との比較からの開放」「自他の尊重」「今ここでの受容」「自己理解」の5因子を抽出した。特に第1因子と第2因子は、従来の自己自知に関する尺度や自尊感情尺度では十分に捉えられていない特性であると考えられる。また、再テスト法による信頼性、内的整合性係数による信頼性を算出するとともに、因子的妥当性を含む内容的妥当性を検討し、自己実現傾向、自己受容との関連を探ることにより基準関連妥当性を検討した。さらに自尊感情、反芻傾向、向社会的行動、特性不安、不合理な信念、ストレス対処方略との関連を探ることにより、構成概念妥当性を検討した。分析結果から「無我特性尺度(仮題)」はかなり高い信頼性と妥当性を備えているといえる。(2)「無我」の状態と関連が深い「只観法」にアテンション・シフトの手続きを加えて、そのストレス減少効果を生理的指標を含めて検討した。被験者は20名、コントロール条件と技法条件の被験者内計画とした。その結果、「POMSの平均得点」「主観的不快感の程度」「心拍」に技法の効果が示唆されたが、唾液中の免疫関連指標であるIgA濃度とコルチゾール濃度には効果が認められなかった。本年度(H16)の目的は、「無我」の状態と関連が深い「只観法(以前は自観法と呼称)」の効果研究、研究成果の発表、自己・自我に関する欧米文献の抄訳作成であった。

今年度の主な研究成果は下記の通りである。1.「只観法」にアテンション・シフトの手続きを加えて、そのストレス緩和効果を「認知スタイル」「JIBT20」「POMS」「脈拍数(連続測定)」の側面から検討した。被験者はランダムに割り当てられた技法群30名、統制群31名であり、被験者間計画、個人実験で行った。その結果、実験群においては、統制群より、認知スタイルが肯定方向に変化し(p<.001)、不快な気分が減少して(p<.05)活気が増加し(p<.01)、さらに問題回避と無力感に関わる不合理な信念が(p.01)減少した。
メタ個体群を作る海洋性ベントスの生活史進化:時間的・空間的に不均質な環境への適応

本研究の目的は、メタ個体群を形成する海洋生物が、環境条件の異なる各々の生息地において示す生活史の適応機構を明らかにすることである。一年目と二年目は沖縄本島において野外調査と飼育実験を実施することで、潮間帯に生息するタカラガイの一種であるハナビラダカラMonetaria annulusに関する実証データを収集することに労力を費やした。その結果、成熟サイズは環境の温度と負の関係にあるという時間的・空間的パターンが明らかとなったが、この事実は、ハナビラダカラで見られる体サイズ地理的変異が「温度-サイズ則」と呼ばれる外温動物に広く見られる体サイズの温度反応規範によって生じている可能性を示唆するものである。従って、本年はまず温度-サイズ則に関する科学的知見をまとめた総説を日本生態学会誌に発表した。さらに2010年3月からオランダに滞在し、アムステルダム大学Institute for Biodiversity and Ecosystem Dynamics (IBED)において理論研究を開始した。IBEDではAndre de Roos教授との学術的交流を通して、個体群を構成する個体の性質(齢・サイズなど)が均質ではないことを仮定したphysiologically structured population (PSP)モデルをEBT theory (Escalator Boxcar Train理論)のアルゴリズムによって数値的に解析する手法を習得し、海洋生物が野外で示すパターンを説明するための研究に従事した。また、これに並行して円石藻類が海洋酸性化の下で示す生活史進化の定性的傾向を予測するための理論研究を進め、PLoS One誌に論文を発表した。本研究の目的のひとつは、環境条件の異なる複数の生息地をまたいで分布する海洋性ベントスが、メタ個体群の内外で示す生活史形質の適応機構を明らかにすることにある。一年目である今年度は、潮間帯に生息するタカラガイの一種であるハナビラダカラMonetaria annulusをモデル生物として、主に沖縄本島における個体群に焦点を絞って研究を進めた。その結果、本種の体サイズに見られる個体群間変異は、成熟時の体サイズが示す温度反応規範を考えることによって説明されることが判明した。沖縄本島の二個体群において成熟サイズの季節的変化をモニタリングした結果、成熟サイズは環境の温度と負の関係にあるという時間的・空間的パターンが明らかとなった。この事実は、体サイズ地理的変異が「温度-サイズ則」と呼ばれる外温動物に広く見られる体サイズの温度反応規範によって生じている可能性を示唆するものである。本種が実際に温度-サイズ則に従うかどうかを明らかにするため、幼貝を異なる温度で飼育する実験を行った結果、その可能性が支持された。また、酸素同位体比・Sr/Ca比は貝殻が形成された際の環境温度を推定するために利用できるという予備的な結果を得た。このことは、飼育実験ができない(国外などの)個体群に関しても温度反応規範を定量化することができる可能性を示唆するものである。さらに、沖縄本島におけるハナビラダカラの捕食者のうち、クロミナシ(イモガイ科)や小型のタコ(新種を含む)による捕食にハナビラダカラの体サイズ依存性はないことが判明した。本研究の目的のひとつは、環境条件の異なる複数の生息地をまたいで分布する海洋性ベントスが、メタ個体群の内部で示す生活史の適応機構を明らかにすることにある。一年目の昨年度は潮間帯に生息するタカラガイの一種であるハナビラダカラMonetaria annulusをモデル生物として、野外調査と飼育実験を実施することで実証データを収集することに労力を費やした。本年度は昨年度に得たデータを解析し、その一部を論文として出版するだけでなく(Irie and Fischer 2009)、国際学会や海外の研究室でのセミナーにおいて研究成果を発表した。ハナビラダカラの体サイズに見られる地理的変異は、成熟時の体サイズが示す温度反応規範を考えることによって説明されることを実証的に示した。ハナビラダカラは、個体群間で成熟後の体サイズに大きな種内変異を示すことが知られているが、その原因はこれまで不明であった。この事実は、ハナビラダカラで見られる体サイズ地理的変異が、「温度-サイズ則」と呼ばれる外温動物に広く見られる体サイズの温度反応規範によって生じている可能性を示唆するものである。年度の後半には実証研究から得た知見を基礎として進める理論研究に着手する準備を開始し、2010年3月からアムステルダム大学(オランダ)の理論生態学での研究活動を開始した。

IBEDではAndre de Roos教授との学術的交流を通して、個体群を構成する個体の性質(齢・サイズなど)が均質ではないことを仮定したphysiologically structured population (PSP)モデルをEBT theory (Escalator Boxcar Train理論)のアルゴリズムによって数値的に解析する手法を習得し、海洋生物が野外で示すパターンを説明するための研究に従事した。また、これに並行して円石藻類が海洋酸性化の下で示す生活史進化の定性的傾向を予測するための理論研究を進め、PLoS One誌に論文を発表した。
双極性障害における気分安定薬の薬効機序に関する神経化学的研究

リチウムは,双極性障害の治療・再発予防に広く用いられている薬物であるが,未だ薬効発現機序の詳細は不明で有り,再発予防に至っては薬物治療学的観点からの検討は見られていない.そこで本研究は,覚せい剤精神病モデルと考えられるメタンフェタミン(METH)投与マウスにおいてリチウムがMETHの急性投与時の行動異常には影響を示さず慢性投与時の行動以上に対してのみ抑制効果を示すこと,すなわち,リチウムが覚せい剤精神病の再燃を抑制する可能性に着目して,双極性障害の再発モデルの作製と本モデルに対するリチウムの薬効発現機序を解明することを目的として立案・申請した.研究目的の達成を目指して1年間種々検討を行ったが,残念ながら,本研究の鍵となる双極性障害の再発モデルの確立に至ることができなかった.一方で,学位申請を考慮して平行して実施していた"アルツハイマー病治療薬ガランタミン"に関する研究が順調に進み,先に見いだしていたガランタミン急性投与(3mg/kg)がα7ニコチン受容体を介してマウスの脳海馬領域特異的にインスリン様成長因子2 (IGF2)の発現を増加させること(Kita et al., Psychopharmacology, 2013)に加えて,平成25年度後半には,ガランタミン急性投与が海馬歯状回穎粒細胞層でムスカリンM1受容体を介して細胞増殖を促進すること,また,同脳部位でα7ニコチン受容体を介したIGF2発現増加により新生細胞の生存を促進することを明らかとした(Kita et al., Int. J. Neuropsychopharmacol., in press).これらの知見は,ガランタミンの新たな薬効発現機序を示すとともに,認知機能障害の新しい治療戦略の開発に寄与するものと考えられる.(抄録なし)リチウムは,双極性障害の治療・再発予防に広く用いられている薬物であるが,未だ薬効発現機序の詳細は不明で有り,再発予防に至っては薬物治療学的観点からの検討は見られていない.そこで本研究は,覚せい剤精神病モデルと考えられるメタンフェタミン(METH)投与マウスにおいてリチウムがMETHの急性投与時の行動異常には影響を示さず慢性投与時の行動以上に対してのみ抑制効果を示すこと,すなわち,リチウムが覚せい剤精神病の再燃を抑制する可能性に着目して,双極性障害の再発モデルの作製と本モデルに対するリチウムの薬効発現機序を解明することを目的として立案・申請した.研究目的の達成を目指して1年間種々検討を行ったが,残念ながら,本研究の鍵となる双極性障害の再発モデルの確立に至ることができなかった.一方で,学位申請を考慮して平行して実施していた"アルツハイマー病治療薬ガランタミン"に関する研究が順調に進み,先に見いだしていたガランタミン急性投与(3mg/kg)がα7ニコチン受容体を介してマウスの脳海馬領域特異的にインスリン様成長因子2 (IGF2)の発現を増加させること(Kita et al., Psychopharmacology, 2013)に加えて,平成25年度後半には,ガランタミン急性投与が海馬歯状回穎粒細胞層でムスカリンM1受容体を介して細胞増殖を促進すること,また,同脳部位でα7ニコチン受容体を介したIGF2発現増加により新生細胞の生存を促進することを明らかとした(Kita et al., Int. J. Neuropsychopharmacol., in press).これらの知見は,ガランタミンの新たな薬効発現機序を示すとともに,認知機能障害の新しい治療戦略の開発に寄与するものと考えられる.(抄録なし)
多数の細胞の力と運動がもたらす管腔構造形成のロジック

本研究課題は,上皮細胞の集団が協調して力を出し合い,管腔組織を形成するロジックを明らかにすることを目的とする.研究代表者はこれまでに,上皮細胞(MDCK細胞)をコラーゲンゲルで重層すると,上皮シートの辺縁部が内側に収縮し,シート全体が湾曲しながら折り返されることで管腔構造が形成されることを発見した.本研究では,この現象が生じるロジックを解明するために,1上皮シート端が折り返す機構,2折り返した細胞に追随して後続細胞が集団で運動する機構,3上皮シートが湾曲し間隙が形成される機構の3点に焦点を当てて研究を遂行した.平成26年度では,交付申請書における研究実施計画に従って,上皮シート辺縁部を取り囲むアクトミオシン束の収縮力発生機構について調べた.とくに,細胞に大きな収縮力をもたらすII型ミオシン調節軽鎖(MRLC)の2重リン酸化機構に着目して実験を行った.具体的には,阻害剤投与,免疫蛍光染色,siRNAによる発現抑制,FRETプローブを用いた蛍光ライブイメージングを行うことで,MRLCの2重リン酸化に寄与するリン酸化酵素(ROCK,ZIP-kinase,MLCK)の働きについて検討した.その結果,MLCKは折り返しには寄与せず,ROCKとZIP-kinaseの寄与が大きいことが明らかとなった.とくに,ZIP-kinaseの働きについてはあまり知られていなかったので,今回の発見は細胞の集団運動を理解する上で意義が大きいといえる.さらに,研究実施計画に従って,MMP-8の分泌と管腔形成との関係についても調べた.MMP-8の阻害剤を投与したところ,管腔形成に大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった.これらの結果は,平成26年度内にPLoSONE誌に原著論文として公開することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は,上皮細胞の集団が協調して力を出し合い,管腔組織を形成するロジックを明らかにすることを目的とする.申請者はこれまでに,上皮細胞(MDCK細胞)をコラーゲンゲルで重層すると,上皮シートの辺縁部が内側に収縮し,シート全体が湾曲しながら折り返されることで管腔構造が形成されることを発見した.平成25年度では,研究実施計画に従って,シート辺縁部に位置する上皮細胞がEMTによって間様系細胞に転移し,折り返し運動を開始するという仮説のもとで実験を行った.MDCK細胞にコラーゲンゲルを重層し,Rac1,integrin-β1など細胞運動に寄与するタンパク質の阻害剤を投与したところ,折り返し運動の速度が有意に遅くなることが明らかとなった.また,TGF-β1を投与すると,折り返し運動が阻害されることが明らかとなった.これらの結果は,折り返し運動にとって,シート辺縁部の上皮細胞のみがEMTを示し,それ以外の上皮細胞は極性を維持したまま運動することが必須であることを示している.こららの結果をシミュレーションによって再現した.次に,上皮シートが管腔を形成する際,個々の細胞がどのように形態を変化させながら運動するのかを調べるために,GFPを融合させたアクチンをMDCK細胞に発現させ,蛍光ライブイメージングを行った.その結果,ある一つの細胞がどちらかへ運動すると,その運動方向が隣接する細胞に漸次伝播し,最終的には多数の細胞が集団で折り返し運動をすることが明らかとなった.さらに,ZIP-kinaseの活性を阻害すると,折り返し運動が阻害されることが明らかとなった.これらの結果は,細胞間には何らかのセンサーが存在し,隣接細胞の移動方向を感知していることを示唆している.ZIP-kinaseという有力な手がかりが得られたので,次年度以降,ZIP-kinaseの働きを調べる予定である.本研究課題は,上皮細胞の集団が協調して力を出し合い,管腔組織を形成するロジックを明らかにすることを目的とする.研究代表者はこれまでに,上皮細胞(MDCK細胞)をコラーゲンゲルで重層すると,上皮シートの辺縁部が内側に収縮し,シート全体が湾曲しながら折り返されることで管腔構造が形成されることを発見した.本研究では,この現象が生じるロジックを解明するために,1上皮シート端が折り返す機構,2折り返した細胞に追随して後続細胞が集団で運動する機構,3上皮シートが湾曲し間隙が形成される機構の3点に焦点を当てて研究を遂行した.平成26年度では,交付申請書における研究実施計画に従って,上皮シート辺縁部を取り囲むアクトミオシン束の収縮力発生機構について調べた.とくに,細胞に大きな収縮力をもたらすII型ミオシン調節軽鎖(MRLC)の2重リン酸化機構に着目して実験を行った.具体的には,阻害剤投与,免疫蛍光染色,siRNAによる発現抑制,FRETプローブを用いた蛍光ライブイメージングを行うことで,MRLCの2重リン酸化に寄与するリン酸化酵素(ROCK,ZIP-kinase,MLCK)の働きについて検討した.その結果,MLCKは折り返しには寄与せず,ROCKとZIP-kinaseの寄与が大きいことが明らかとなった.とくに,ZIP-kinaseの働きについてはあまり知られていなかったので,今回の発見は細胞の集団運動を理解する上で意義が大きいといえる.さらに,研究実施計画に従って,MMP-8の分泌と管腔形成との関係についても調べた.MMP-8の阻害剤を投与したところ,管腔形成に大きな影響を及ぼさないことが明らかとなった.これらの結果は,平成26年度内にPLoSONE誌に原著論文として公開することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。

上皮シートが折り返し運動によって管腔組織を形成するロジックを細胞極性の維持と消失という観点から明らかにした.さらに,細胞運動の方向が隣接細胞に伝播することが必須であることも明らかにした.平成25度年では,これらの結果をもとに数理モデルの構築を行った.当初の計画を越えて,コンピューターシミュレーションを行うに至った.その結果,細胞極性を維持しながら隣接細胞に追随運動する様子を再現することに成功した.さらに,細胞を取り囲む基質の弾性率が低い,つまりコラーゲンゲルのような軟らかい基質でないと折り返し運動が起きないこともシミュレーションによって再現できた.特筆すべきは,当初の予定よりも早くこれらの結果を原著論文として投稿することができたことである.編集部からはMinor Revisionという返事をもらっており,原稿のリバイスも終了し,現在は2回目の査読の段階である.以上のことから,当初の計画以上に研究目的が達成されているといえる.今後は上皮シートが湾曲し内向きの力が発生することで管腔が形成される機構の解明を行う.これまでの申請者の観察によって,上皮細胞にコラーゲンゲルを重層すると,上皮シートが下方に湾曲することが分かっている.また,上皮シートの外縁に収縮性のアクトミオシン束が取り囲み,上皮シート全体に内向きの収縮力が発生することも明らかとなっている.さらに,上皮細胞にコラーゲンゲルを重層すると,細胞極性を維持するためにマトリックス分解酵素(とくにMMP-8)が分泌されて,重層されたコラーゲンゲルとの間に隙間を作るという事実も観察している.これらのことから,MMP-8の発現とアクトミオシン束の収縮力によって上皮シートが湾曲し,結果として,折り返し前後の細胞間に間隙が形成されるという仮説のもとで実験を行う.まず,上皮シートを取り囲むアクトミオシン束の収縮力発生機構について調べる.アクトミオシンを構成するII型ミオシンは重鎖と軽鎖から構成される.II型ミオシンの軽鎖(MRLC)には2つのリン酸化部位が存在し,1重リン酸化状態よりも2重リン酸化状態の方が大きな収縮力を発生させることが,申請者のこれまでの研究で明らかとなっている.そこで,MRLCの2重リン酸化機構に着目して実験を行う.具体的には,MRLCの2重リン酸化に寄与するリン酸化酵素について調べる.免疫蛍光染色,siRNAによる発現抑制,FRETプローブの強制発現による蛍光ライブイメージングを行うことで,上皮シートを取り囲むアクトミオシン束による収縮力と管腔形成との関係に迫る.さらに平成25年度で新たに見つかったターゲットであるZIP-kinaseについても実験を行う.また,MMP-8の発現と管腔形成との関係について調べる.siRNAによってMMP-8の発現を抑制する,もしくはMMP-8の阻害剤を投与し,管腔形成への影響を調べる.
動的安定性と抗感染性を有する長寿命型脊椎固定インプラントに関する基礎検討

本研究の目的は、脊椎インストゥルメンテーション手術に用いるインプラントの耐用年数(寿命)を延長するイノベーションとして、「動的スクリューによるメカニカルストレスに対する衝撃耐久性」と「生体親和性ポリマーによるナノ表面処理による摺動面の耐摩耗性とインプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果」を有する長寿命型脊椎固定インプラントを創出するための基礎研究を行うことである。今年度は、以下の検討を行った。1.インプラントの機械的特性の評価:平成29年度に確立した「模擬骨を用いた繰り返し曲げ試験」の試験系にインプラントの試作品を用い、屈曲-伸展モーメント、屈曲-伸展可動域、模擬骨からの引き抜き強度などを評価することで、組立品に求められる力学的特性を評価した。2.インプラントの形状・デザインの検討:平成28年度に作製したインプラントモデル、平成29年度に作製した腰椎モデル、隣接する2椎体をインプラントで固定した状態のCADデータを用い、腰椎の可動範囲をコンピューター上でシミュレーションした。また、インプラント、椎体、椎間板にかかる応力を評価した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討:インプラント感染の主要起因菌である、バイオフィルム形成黄色ブドウ球菌などを、流動環境下におけるin vitro感染モデルに用いて、システムを構成する材料の表面に予めバイオフィルムを形成させた後、抗菌薬を作用させ、バイオフィルム形成抑制効果とこれに伴う抗生剤の抗菌作用を付着・浮遊生菌数測定、蛍光顕微鏡観察、走査型電子顕微鏡観察などにより評価した。1.インプラントの機械的特性の評価:インサート、セットスクリュー、ボーンスクリューヘッド、ロッドなど、インプラントのシステムを構成する材料およびそれらの組み合わせについて、機械的特性、摩擦(静摩擦係数/動摩擦係数)・耐摩耗特性(往復摺動試験)、力学的特性(固定性、可動性、耐久性等)の評価を行った。2.インプラントの形状・デザインの検討:三次元CADソフトウェアを用い、主にボーンスクリューの可動範囲を指標にインプラント形状のデザインを行った。また、実機のモデルを作製し、セットスクリューの締結トルクについて検討した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討:静置環境下におけるin vitroの感染症モデルを用い、システムを構成する材料の表面をMPC処理することで、表面の細菌付着・バイオフィルム形成が抑制されることを明らかにした。以上の結果は、長寿命型脊椎固定インプラントを創出するための基礎検討を推進するための確信を得るに十分な結果であった。1.インプラントの機械的特性の評価(28年度の達成度100%):システムに用いる樹脂材料の候補として、PE、架橋PE(CLPE)、ビタミンE添加CLPE(CLPE+E)、PEEKを用い、各々MPC処理/未処理の2群(計8群)について、何れも製品に求められる機械的特性を満たしていることを確認した。次にこれらの材料の摩擦係数・摩耗特性を評価し、製品に求められる耐摩耗特性を有することを確認した。また、ASTMの規格に準じて各種の力学的試験を行い、何れも製品に求められる特性を満たしていることを確認した。2.インプラントの形状・デザインの検討(28年度の達成度100%):三次元CADソフトウェアを用い、ボーンスクリューの可動範囲が±20°以上となるようにインプラントの形状を設計した。また、樹脂製のセットスクリューに、ロッドを固定可能な締結トルクを負荷できることを確認した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討(28年度の達成度100%):1.で絞り込んだ各種材料のディスク(MPC処理有/無)を静置環境下のin vitroの感染症モデルに用い、MPC処理によってインプラント感染の病原菌である、バイオフィルム形成黄色ブドウ球菌等の付着が90%以上抑制されること、及び、バイオフィルム形成が抑制されることを明らかにした。1.インプラントの機械的特性の評価:ボールオンプレート摩擦試験機およびピンオンディスク摩耗試験機を用いて、MPC処理チタン合金表面の摩擦特性および耐摩耗特性を評価した。また、平成30年度の「組立品の力学的特性検討」に備え、臨床における屈曲-伸展動作に対する影響を評価するための繰り返し曲げ試験の試験系を確立した。2.インプラントの形状・デザインの検討:三次元CADソフトウェアを用い、L1からL5までの椎体および椎間板を組み合わせた腰椎の三次元モデルを作製した。また、隣接する2椎体に対して、スクリュー4本とロッド2本を用いて、後側方固定術を模擬した状態のCADデータを作成した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討:生体内の環境を模擬した流動環境下のin vitro感染症モデルにインプラント感染の起因菌(バイオフィルム形成

黄色ブドウ菌、緑膿菌など)を用い、システムを構成する材料の表面をMPC処理することで、表面の細菌付着・バイオフィルム形成が抑制されることを明らかにした。以上の結果は、長寿命型脊椎固定インプラントを創出するための基礎検討を推進するための確信を得るに十分な結果であった。1.インプラントの機械的特性の評価(平成29年度の達成度100%):システムを構成する部品の機械的特性を評価するため、チタン合金表面にMPC処理を施し、往復摺動試験により摩擦特性を、多方向摺動試験にて耐摩耗特性を評価し、MPC処理によりそれぞれの特性が劇的に改善することを明らかにした。また、組立品に求められる力学的特性を評価するため、万能試験機を用いた繰り返し曲げ試験の試験系を確立した。2.インプラントの形状・デザインの検討(平成29年度の達成度100%):インプラント固定下での腰椎の可動範囲を検討するため、三次元CADソフトウェアを用い、有限要素解析(FEA)のための腰椎モデルを作製した。このモデルと平成28年度のインプラントモデルを用い、隣接する2椎体をインプラントで固定した状態のCADデータを作成した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討(平成29年度の達成度100%):システムを構成する材料の表面をMPC処理し、流動環境下のin vitro感染症モデルに用いて評価した。細菌は、バイオフィルム形成黄色ブドウ菌、緑膿菌などの、インプラント感染の主要起因菌を用いた。付着・浮遊生菌数測定、蛍光顕微鏡観察、走査型電子顕微鏡観察などにより検討したところ、細菌の付着が90%以上抑制されること、及び、バイオフィルム形成が抑制されることを明らかにした。本研究の目的は、脊椎インストゥルメンテーション手術に用いるインプラントの耐用年数(寿命)を延長するイノベーションとして、「動的スクリューによるメカニカルストレスに対する衝撃耐久性」と「生体親和性ポリマーによるナノ表面処理による摺動面の耐摩耗性とインプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果」を有する長寿命型脊椎固定インプラントを創出するための基礎研究を行うことである。今年度は、以下の検討を行った。1.インプラントの機械的特性の評価:平成29年度に確立した「模擬骨を用いた繰り返し曲げ試験」の試験系にインプラントの試作品を用い、屈曲-伸展モーメント、屈曲-伸展可動域、模擬骨からの引き抜き強度などを評価することで、組立品に求められる力学的特性を評価した。2.インプラントの形状・デザインの検討:平成28年度に作製したインプラントモデル、平成29年度に作製した腰椎モデル、隣接する2椎体をインプラントで固定した状態のCADデータを用い、腰椎の可動範囲をコンピューター上でシミュレーションした。また、インプラント、椎体、椎間板にかかる応力を評価した。3.インプラント表面の細菌付着・バイオフィルム形成抑制効果の検討:インプラント感染の主要起因菌である、バイオフィルム形成
核融合装置における周辺プラズマと対向壁の相互作用の計算機シミュレーション

核融合装置内のプラズマ対向壁において起こる粒子反射とスパッタリングを評価する計算機シミュレーションコードを開発した。また、ダイバータ用候補材として注目されているタングステンの評価にこのコードを適用し、プラズマ中の炭素や酸素不純物イオンによるスパッタリングが主たる損耗過程であることや、スパッタ粒子がプラズマ中でイオン化し、磁界によるラーモア運動によって再付着する現象が、タングステン材の損耗や不純物放出を大きく減少させることを示した。さらに、TEXTORトカマク装置において、タングステン製テストリミターを挿入し、リミター近傍で測定された不純物線スペクトル強度分布と計算機シミュレーション結果を比較することによって、タングステンの不純物放出過程を明らかにした。現在、対向壁から発生する不純物によるプラズマの放射損失を低減するため、対向壁全体をボロン膜で覆うその場コーティングが多くの大型装置で採用されている。そこで、ボロンコーティングした試験片をTEXTOR装置に挿入し、実験と計算機シミュレーションによってこのボロン膜の損耗特性を調べ、プラズマ中の不純物炭素の再堆積によって損耗がボロンのスパッタリングが大きく減少し、ボロン膜の損耗が抑制されることを明らかにした。また、シース電圧を決定する重要な要因の一つである壁表面からの2次電子放出について、実機条件を想定し、炉壁候補材料の実効的な2次電子放出率を評価するとともに、放出2次電子へのシース電界と閉じ込め磁界の効果、さらにそのシース電圧への効果を明らかにした。核融合装置内のプラズマ対向壁において起こるイオン・固体相互作用を評価する計算機シミュレーションコードを開発した。特に,(1)多種イオンの同時衝撃,(2)衝撃イオンの幅広い速度分布とプラズマシースによる加速,(3)高粒子束イオンの蓄積による固体の表面改質,(4)放出粒子の周辺プラズマ中でのイオン化と磁界によるラーモア運動,などは,ビーム実験において評価が難しく,プラズマ対向壁の損耗や不純物発生に重要であるので,これに注目してコードを開発した。このコードを,ダイバータ用候補材として研究されているタングステンへ適用し,不純物(CとO)イオンによるスパッタリングが主たる損耗過程であることや,スパッタ粒子がイオン化し,磁界によるラーモア運動によって再付着する現象が,タングステン材の損耗や不純物放出を大きく減少させることを示した。さらに,ドイツ・ユ-リッヒ研究センターのTEXTORトカマク装置において,タングステンのテストリミターを挿入し,リミター近傍の不純物線スペクトル強度分布を測定し,シミュレーション結果との比較を試みた。これまでに,測定したWI線とCII線の強度分布がスパッタリングで放出されたW原子とC原子の電離分布と一致すること,Dγ線やOII線の分布は衝撃イオンの反射のみによる分布より速く減衰し,多量の低エネルギー重水素と酸素の放出があることが判明した。その原因について現在検討している。また,現在,対向壁から発生する不純物によるプラズマの放射損失を低減するため,対向壁全体をボロン膜で覆うその場コーティングが用いられる。このボロン膜のTEXTORプラズマ照射による損耗特性を,ボロンコーティングした試験片を挿入した実験と計算機シミュレーションによって調べた。試験片上の膜厚の減少(あるいは増加)は,実験と計算で良く一致した。特に,膜厚の増加が,表面への不純物炭素イオンの堆積によることが明らかとなった。現在,炭素の深さ分布について実験と計算の両面から調べている。開発したシミュレーションコードを利用して、実機条件で計算を行い、ドイツ連邦共和国ユーリッヒ研究センターのTEXTOR装置における実験結果と比較することによって、プラズマ対向壁の損耗過程と不純物放出過程について研究した。その結果、以下のことが明らかになった。(1) TEXTOR装置にタングステン製テストリミターを挿入し、リミター近傍で測定された不純物線スペクトル分布と比較した。これによって、タングステンと表面に堆積した炭素の放出が物理スパッタリングによることや、ほとんどの重水素や酸素が化学スパッタリングや熱脱離などの表面温度に依存する低エネルギー過程によって放出されている可能性を示した。

さらに、炭素材において顕著な化学スパッタリングがタングステンなどの不純物の堆積によって大きく抑制されることを実機条件で明らかにした。(2)ボロンコーティングした炭素材をTEXTOR装置に挿入したボロン膜の損耗試験と比較した。これにより、プラズマ中の不純物炭素の再堆積によって、ボロンのスパッタリングが大きく減少し、ボロン膜の損耗が抑制されることを明らかにした。また、対向壁表面からの2次電子放出についても、実機条件で計算機シミュレーションを行った。これにより、特に、磁界による2次電子のラーモア運動によって起こる表面への再付着現象が、元々2次電子放出率の大きな高Z材において顕著に起こり、結果としてプラズマ対向壁の2次電子放出率の材料による違いが抑制されることを示した。
環境アセスメントのための建設工事騒音予測手法の開発研究

本研究では,環境アセスメント手法に関する研究の一環として,環境騒音の一つとして重要になってきている建設工事騒音の予測手法を確立することを目的とし,平成15,16年度の2年間にわたって研究を進めた.平成15年度には,(1)音響特性に着目した建設工事の分類,(2)各種建設工事用機械の騒音発生特性の把握について基礎的な研究を行ったが,それに引き続いて平成16年度には以下の検討を行った.(1)わが国における環境アセスメント制度に関する検討:本研究の意義と環境関係科学における位置づけを行うために,わが国における環境騒音に係るアセスメントに関する法体系の整理,環境モニタリング(管理)と環境アセスメント(予測)の関係などについて考察した.(2)建設工事騒音の予測体系:環境騒音のひとつである建設工事騒音について,アセスメントを行う場合のフローと必要な音響情報について,日本音響学会が提案している予測手法ASJ-CN-Model 2002を基礎として実際に予測計算を行う場合の具体的問題について考察した.(3)建設工事騒音予測のための騒音源特性の把握方法:時間的・空間的にきわめて多様な特性をもっている建設工事騒音の騒音源の音響放射特性を定量的に把握する方法について理論的に検討し,統一的な表示のために有効な各種騒音評価量を提案した.(4)実測調査による騒音源特性の把握:上記の検討結果に基づき,実際の代表的な建設工事の現場で実測調査を行った.この調査では,土工機械類,舗装工事用機械,コンクリート破砕機械,発破を対象とし,現場における具体的な測定方法および分析方法を検討するとともに,データの蓄積を図った.(5)騒音伝搬特性の測定法に関する検討:暗騒音が大きく時変性の影響が大きい屋外における音響伝搬特性を精度よく測定する方法として,継続時間が長いSwept-sine信号を用いる方法を開発し,その有効性を確認するために道路建設現場,トンネル内における騒音伝搬特性の測定に応用した.(6)騒音伝搬の数値計算法に関する検討:音の波動性が問題となる複雑な境界条件における騒音の伝搬特性を数値計算によって解析する方法として,時間領域有限差分法の適用を検討し,トンネル内の騒音伝搬を実際に解析した.本研究では,環境アセスメント手法に関する研究の一環として,環境騒音の一つとして重要になってきている建設工事騒音の予測手法を確立することを目的とし,平成15,16年度の2年間にわたって研究を進めた.平成15年度には,(1)音響特性に着目した建設工事の分類,(2)各種建設工事用機械の騒音発生特性の把握について基礎的な研究を行ったが,それに引き続いて平成16年度には以下の検討を行った.(1)わが国における環境アセスメント制度に関する検討:本研究の意義と環境関係科学における位置づけを行うために,わが国における環境騒音に係るアセスメントに関する法体系の整理,環境モニタリング(管理)と環境アセスメント(予測)の関係などについて考察した.(2)建設工事騒音の予測体系:環境騒音のひとつである建設工事騒音について,アセスメントを行う場合のフローと必要な音響情報について,日本音響学会が提案している予測手法ASJ-CN-Model 2002を基礎として実際に予測計算を行う場合の具体的問題について考察した.(3)建設工事騒音予測のための騒音源特性の把握方法:時間的・空間的にきわめて多様な特性をもっている建設工事騒音の騒音源の音響放射特性を定量的に把握する方法について理論的に検討し,統一的な表示のために有効な各種騒音評価量を提案した.(4)実測調査による騒音源特性の把握:上記の検討結果に基づき,実際の代表的な建設工事の現場で実測調査を行った.この調査では,土工機械類,舗装工事用機械,コンクリート破砕機械,発破を対象とし,現場における具体的な測定方法および分析方法を検討するとともに,データの蓄積を図った.(5)騒音伝搬特性の測定法に関する検討:暗騒音が大きく時変性の影響が大きい屋外における音響伝搬特性を精度よく測定する方法として,継続時間が長いSwept-sine信号を用いる方法を開発し,その有効性を確認するために道路建設現場,トンネル内における騒音伝搬特性の測定に応用した.(6)騒音伝搬の数値計算法に関する検討:音の波動性が問題となる複雑な境界条件における騒音の伝搬特性を数値計算によって解析する方法として,時間領域有限差分法の適用を検討し,トンネル内の騒音伝搬を実際に解析した.本研究では、環境アセスメント手法に関する研究の一環として、環境騒音の一つとして重要になってきている建設工事騒音の予測手法を確立することを目的とし、平成15、16年度の2年間にわたる研究を進めている。そのうち今年度に行った研究内容は以下のとおりである。(1)音響特性に着目した建設工事の分類計画初期における工種(ユニット)別の予測と,建設工事計画が具体化した段階における機械(騒音源)別予測に対応して,騒音発生特性(時間変動特性,継続時間,空間変動特性など)の観点から建設工事を分類し,把握すべき音響特性を整理した.特に工種別(軟岩掘削工,油圧ハンマ工,アースオーガ工,アスファルト舗装工など)予測に関しては,組み合わされる機械類の種類,台数などについて詳細な調査を行った。(2)各種建設工事用機械の騒音発生特性の把握建設工事に一般的に用いられる機械類の騒音発生量について,時間変動特性別に音響パワーレベル(定常騒音源の場合),音響エネルギーレベル(単発性の間欠または衝撃騒音の場合),実効音響パワーレベル(変動または間欠・衝撃騒音が複合している場合),基準距離における騒音レベル(上記の評価量が適用できない場合)などの指標を用いて基礎データを収集した.

これらの騒音源の特性に応じた騒音出力の表示方法(定義)および具体的な測定方法については既に提案しており,その有効性を実地に検討した.本研究では,環境アセスメント手法に関する研究の一環として,環境騒音の一つとして重要になってきている建設工事騒音の予測手法を確立することを目的とし,平成15,16年度の2年間にわたって研究を進めた.平成15年度には,(1)音響特性に着目した建設工事の分類,(2)各種建設工事用機械の騒音発生特性の把握について基礎的な研究を行ったが,それに引き続いて平成16年度には以下の検討を行った.(1)わが国における環境アセスメント制度に関する検討:本研究の意義と環境関係科学における位置づけを行うために,わが国における環境騒音に係るアセスメントに関する法体系の整理,環境モニタリング(管理)と環境アセスメント(予測)の関係などについて考察した.(2)建設工事騒音の予測体系:環境騒音のひとつである建設工事騒音について,アセスメントを行う場合のフローと必要な音響情報について,日本音響学会が提案している予測手法ASJ-CN-Model 2002を基礎として実際に予測計算を行う場合の具体的問題について考察した.(3)建設工事騒音予測のための騒音源特性の把握方法:時間的・空間的にきわめて多様な特性をもっている建設工事騒音の騒音源の音響放射特性を定量的に把握する方法について理論的に検討し,統一的な表示のために有効な各種騒音評価量を提案した.(4)実測調査による騒音源特性の把握:上記の検討結果に基づき,実際の代表的な建設工事の現場で実測調査を行った.この調査では,土工機械類,舗装工事用機械,コンクリート破砕機械,発破を対象とし,現場における具体的な測定方法および分析方法を検討するとともに,データの蓄積を図った.(5)騒音伝搬特性の測定法に関する検討:暗騒音が大きく時変性の影響が大きい屋外における音響伝搬特性を精度よく測定する方法として,継続時間が長いSwept-sine信号を用いる方法を開発し,その有効性を確認するために道路建設現場,トンネル内における騒音伝搬特性の測定に応用した.(6)騒音伝搬の数値計算法に関する検討:音の波動性が問題となる複雑な境界条件における騒音の伝搬特性を数値計算によって解析する方法として,時間領域有限差分法(FDTD)の適用を検討し,各種の断面形状をもつ防音塀・堤の回折減衰およびトンネル内の騒音伝搬を実際に解析した.
対話的ソースコード変更支援システムの実現

今年度は,ソースコード変更支援に関連する技術であるコードクローンに関する研究に取り組んだ.コードクローンとはソースコード中に存在する同一あるいは類似するコード片を指し,主にコピーアンドペーストにより生成される.コードクローンは,ソースコードを変更するという状況において悪影響を及ぼす要因の1つであると言われている.その理由は,ソースコード中のある箇所に不具合が見つかった場合,不具合箇所とコードクローンの関係にある他の箇所にも同様の不具合が存在する可能性が高いためである.そこで私は,コードクローンを可視化する研究に取り組んだ.前述したように,開発者があるコード片に変更を加える場合,開発者はそのコード片のコードクローンにも同様の修正が必要であるかを検討しなければならない.そのとき開発者は、コードクローンを可視化するツールを使用する.しかし検出された全てのコードクローンを既存のツールを用いて閲覧する場合,ツールの使用者は複数のソースファイルを開いたり,スクロールバーを操作したり等の作業が必要となる.そのため,コードクローン分析を効率的に行えないという課題点が存在する.既存手法の課題点を改善するため,本研究ではCircle Packingを用いてコードクローンを可視化する手法を提案した.Circle Packingとはデータの階層構造を複数の円を用いて表現する可視化手法である.提案手法を用いることで1つのビューでコードクローンの分析を行えるようになるため,分析が容易となり,既存手法の課題点を改善できる.実装したツールの有効性を確かめるため,被験者実験を行った.被験者実験では,提案手法を実装したツールと既存ツールを対象として,コードクローン分析に要する時間およびユーザビリティを比較した.実験の結果,その双方について提案手法を実装したツールは既存ツールに比べて優れていることを確認した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
下垂体腺腫におけるGHRH受容体とPit-1mRNAの発現量の相関関係とその局在

平成10年度は各種のヒト下垂体腺腫におけるGHRH-RとPit-1mRNAの発現の量的な関係をcompetitive RT-PCR法にて評価することができた。平成11年度はin situ hybridizationによりその発現を形態として観察し、定量結果と比較することを目的とした。前処理、ハイブリダイゼーション、洗浄や検出法について様々な条件設定下で最適化を進める実験を行ったが信頼しうる結果は得られなかった。平成12年度は、プローブの再作成や、凍結検体を用いた実験を施行したが、信頼しうる結果は得られなかった。実験の最終段階として、免疫染色や電顕所見と、両mRNAの定量結果を比較検討した。過去の不顕性腺腫の報告の多くでは、電顕上ではsparsely granulatedtype adenoma、あるいは機能性腺腫と類似した形態を示すとされている。しかし、症例によっては、免疫染色上では特定のホルモンを産生している所見が得られるにも関わらず、電顕上、特徴的構造を欠き、より未分化で、形態からは特定のホルモン産生をしていると判断することが難しいものも存在した。今回の実験結果では、このような電顕上の特徴的な構造を欠く症例においても、GH,PRLの不顕性腺腫においては、Pit-1とGHRH-RmRNAの発現は、それぞれの機能性のものと同程度であり、不顕性TSH腺腫では、両mRNAの発現は機能性あるいは不顕性GH腺腫と同様にかなりの量が発現していることが示された。これに対し不顕性を除いた非機能性腺腫では両方のmRNAが十分に発現していることはなかった。よってGHRH-R,Pit-1mRNAの発現量の測定は、Pit-1関連の不顕性腺腫においては、電顕上で不顕性腺腫と判定することを躊躇するような症例でさえも、不顕性腺腫であることを強力に支持することができる有効な手段と考えられた。平成10年度の研究成果目的:各種のヒト下垂体腺腫におげるGHRH-RとPit-1mRNAの発現の量的な関係をcompetitive RT-PCR法にて評価する。対象:手術時に摘出されたヒト下垂体腺腫組織の凍結標本(計58例)。機能性腺腫はGH産生腺腫10,PRL8,TSH1,ACTH2例。非機能性腺腫のうち、臨床的にホルモン症状を認めず、ホルモン検査も大部分が正常域であり、ホルモンの転写産物または翻訳産物を検出することができ、特定のホルモンの産生を強く示唆する電顕所見が見られるものを不顕性腺腫と定義し、細分類した。不顕性腺腫では不顕性GH産生腺腫4例,PRL2例,TSH7例,ACTH3例。不顕性腺腫を除外した非機能性腺腫は21例。結果・考案:GH産生腺腫では、Pit-1とGHRH-Rの量は比例する傾向、PRL産生腺腫では反比例の傾向が見られた。Pit-1が関与するとされるGH,PRL,TSHの不顕性腺腫では、多くの症例で対応する機能性腺腫と同様のPit-1とGHRH-R遺伝子の発現を認め、不顕性に至る原因とは関連していないと考えられた。平成10年度には各種のヒト下垂体腺腫におけるGHRH-RとPit-1 mRNAの発現の量的な関係をcompetitive RT-PCR法にて評価することができた。対象:paraffin包埋された機能性および非機能性の下垂体腺腫標本38例方法:♯ジゴキシゲニン標識cRNAプローブの作成平成10年度に作成したプライマーによるPit-1のPCR product(428bp)を、pCRIIをvectorとしたTA cloning Kit(Invitrogen Co.,CA)を使用してクローニングし、精製した。このプラスミドを制限酵素EcoRVおよびBamHIで切断,それぞれに対しSP6およびT7 RNA polymeraseを作用させantisense probe,sense probeを作製した。probeをDIG RNA Labeling Kit(Boehringer Mannheim GmbH,Bicchemica,Mainnbeim,Germany)を使用し標識した。組織標本を前処理しhybridizationを行い、洗浄後にアルカリフォスファターゼ標識抗ジゴキシゲニン抗体を反応させ、Nitro blue tetrazolium/Bromochloroindoyl phosphate(NBT/BCIP)にて発色させて観察した。結果:前処理、ハイブリダイゼーション、洗浄や検出法について様々な条件設定下で最適化を進める実験を行っているが、現在までのところでは信頼しうる結果は得られていない。プローブの再度の作成や、対象をOCTコンパウンドを使用した凍結検体などに変えた実験を施行することを検討している。またPit-1については市販されている抗体で免疫染色上での評価を検討している。