hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多様な尖度を考慮した非ガウス性不規則励振を受ける系の解析手法開発と応答特性の解明

平成30年度に予定していた,「分布の尖度とパワースペクトルの帯域幅・卓越振動数,振幅非定常性を多様に調節できる非定常非ガウス性励振モデルの開発」を予定通り完了したため.また,2つめの実施項目である「上記非ガウス性励振モデルを用いた系の応答解析手法の開発」にも着手し,比較的順調に開発が進んでいるため.平成30年度から継続している「非ガウス性励振モデルを用いた系の応答解析手法の開発」を引き続き進める.実在の励振を参照しながら,励振についての複数の解析条件(尖度,帯域幅,卓越振動数,振幅非定常性)を設定し,解析手法の結果とモンテカルロ・シミュレーション及び一自由度振動系モデルの不規則加振実験の結果を比較することで,解析手法の有効性と適用できる励振のパラメータ領域を検証する.解析精度が不十分な場合,その主原因になると予想される混合ガウスモデルを他のモデルに変更し,精度向上を図る.上記の手法開発完了後,一自由度線形系を対象として,励振モデルの尖度,帯域幅,卓越振動数の3つを広範囲で変化させながら,開発した応答解析手法を用いて,応答の分布と統計量を求める.この結果を基に,1)励振の尖度が応答(系の信頼性に大きく関わる最大応答に特に着目)に与える影響と,2)その影響度合いが帯域幅・卓越振動数の変化によりどのように変化するかを定量的に評価し,知見を体系的にまとめる.理由1.ワークステーションおよび液晶ディスプレイを当初予定より安価に購入できたため, 2.外付けハードディスクおよび加速度ピックアップについては,研究室で既に所有しているものを代用し,購入をとりやめたため, 3.論文投稿を延期したため使用計画1.平成31年度購入予定であるファンクションジェネレーターのスペックを上げ,研究のさらなる効率化を図る, 2.投稿を延期していた論文の投稿費,英文校閲費に充てる, 3.新たに開催が決まった国際会議「18th Asian Pacific Vibration Conference (APVC 2019)」の参加費・旅費に充てる.
カメルーンにおける定期市ネットワークの社会学的研究

課題研究2年目の2019年に特別研修を取得したため、初年度である2018年は当初予定していたカメルーン西部州の現地調査を行わず、予算を特別研修中の調査研究分に回すこととした。2018年は国内において、アフリカおよび世界各国の定期市に関する文献調査を中心に情報収集を行った。主に扱った文献は、以下の通り。・石原潤(1987)『定期市の研究』名古屋大学出版会その他、定期市の歴史に関する論文などである。また、2月21日に京都大学稲盛財団にて開催された第241回アフリカ地域研究会の『市場に生きる女性商人の世界:拡大するアフリカ都市と農作物流通』(講師:塩谷暁代氏)に参加し、カメルーンの首都ヤウンデにおける大規模な野菜市場の状況についての知見を得た。カメルーン西部州の地方の農作物流通は首都ヤウンデや大都市ドゥアラとも密接に関係するので、さらに広い視点で地域の農作物流通をとらえるきっかけとなった。もう一つの視点として、近年の地域の定期市活性化に貢献している重要なアクターとして、バイクタクシーの増加現象に注目し、これまでの観察結果をまとめ、第54回日本アフリカ学会学術大会(北海道大学)にて口頭発表した。この結果は、今年度の現地調査結果をさらに追加した上で論文として発表する予定である。2019年度4月から9月に特別研修で集中して調査研究を行うことになったため、2018年度は当初の予定を変更し、現地調査を行わなかった。そのため現状においては当初の予定より進捗は遅れているが、2019年度の調査をより充実できる目処が立っている。2019年度前半の特別研修期間中に、カメルーン西部州での1ヶ月の現地調査を予定している。本調査では、2018年度に焦点化したバイクタクシーの変遷についても調査を本格的に開始する予定である。また、これまでアンケートやインタビューを継続してきた定期市の女性小売商のライフヒストリーの聞き取り、および野菜の仕入れ、買い付けへの同行調査も予定している。さらに小都市近郊の野菜生産者側の状況もインタビューなどで蓄積していく予定である。2020年度には、野菜の生産、流通、販売、そして消費までの情報をネットワーク図としてまとめ上げる作業を予定している。2019年度に特別研修を取得するため、この期間の調査研究予算を確保するため、2018年度の執行金額を物品購入(パソコン)と国内出張旅費に抑えた。2019年度にはカメルーン現地調査およびフランス国内、ヨーロッパ域内の研究機関訪問などの出張旅費の支出を予定している。
多次元ソリトンの崩壊と粒子及び波の散乱に関する実験的研究

ソリトンの理論分野の研究で、空間次元が高くなると可積分性が失われ、解は自己収束し有限時間内で爆発(崩壊)するとされる。我々の実験で得られるソリトンはプラズマ中の高次元ソリトンとみられる事から、自己収束と爆発が実際に起きているかどうかは極めて興味がある。我々は今回、(1)電子の散乱の調査、(2)ソリトンが爆発(崩壊)すると考えられる位置でのソリトンの調査、の二点に重点を置いた。まず(1)に関しては、波の強度の2乗と4乗に関係する電子の散乱が存在した。この強度の2乗特性の部分はKodama-Hasegawaによって議論された非線形Schrodinger方程式の高次項の寄与、つまりRaman散乱に一致する。しかし、強度の4乗に関係する部分は彼らの解析にはなく、更に高次項の現象が現れたと考えられる。また散乱は波の強度の大きい場所、即ちビーム入射口から24.5cm26cm付近で特に顕著に起きる。上記(2)に関しては、プラズマ中で高域混成波ソリトンが24cm27cmの限られた場所に特に多く存在する事が判明した。単位時間当たりのソリトンの出現数は25cmと25.8cmの二箇所が最大だが、振幅または強度はその場所が最大ではなく、24.5cmの位置が最大になる。つまり、24.5cmではソリトンの出現数は少ないが、総てが強度が強く且つ時間的な幅は狭い。次に24.5cm付近に現れる時間幅が狭く強度の強いソリトンの安定性と、それが引き起こすビーム・プラズマ放電の関連性については、ソリトンの高周波圧力で電子ビーム上に発生したとみられるキャビトンの深さをI_d、ビーム電流値をI_bとした時、両者の比が、I_d/I_b【similar or equal】25%に達すると現象は非可逆的に進行し、高電離のプラズマが発生する過程(ビーム・プラズマ放電)に至る事を確かめた。また上記の時間幅が狭く強度の強いソリトンが爆発するとみられる条件が、ビーム・プラズマ放電の開始条件と微妙に一致する事から、放電の開始はソリトン爆発が引き起こすとみられるが、ソリトンの不安定性に付いては理論的に実際に即し研究中であり、今後詳細を発表する予定である。
オールグリーン溶接スパッタ付着防止剤の高度化と溶接部位信頼性の実証

申請者は、平成20年から溶接スパッタ付着防止剤の開発的研究を進めている。その防止剤は、南九州に広く分布する火山灰に最適な配合量の水を混合させるだけの、大変簡易的な製法で実現できる。本研究では、溶接継ぎ手信頼性の定量評価に基づく「オールグリーン溶接スパッタ付着防止剤の高度化と溶接部位信頼性の実証」を研究目的とする。平成29年度は、火山灰由来のシラスバルーンと水によるフラクタル構造塗布剤の実現と付着防止効果の確認を行った。各配合割合のシラスバルーンと水の混合サンプル、計33ヶを作製し、それぞれ粘性、比熱(推定)を求めた。更に一部の塗布剤サンプルを用いたときの粗大な凝固スパッタと母材表面との接触角を観察、測定した。平成30年度は、新燃岳、桜島火山灰の粒子分級工程、スパッタ付着防止効果の実証を行った。すべての塗布剤サンプルを用いたときの粗大な凝固スパッタと母材表面との接合状態を慎重に観察し、接触角の測定を行った。またJISに準拠した引張・曲げ・衝撃試験による力学特性やき裂発生に関する検証を行った。更に、外観試験、超音波探傷そしてカラーチェック法の非破壊試験を実施した。次いで、当初の計画にはなかったが、曲げ荷重-変位線図において弾性限界点での微小き裂発生に類した荷重変動が観察されたため、一部のサンプルに対してアコースティックエミッション評価を実施し、材料表面層からのき裂発生情報を取得した。その結果、JISに抵触し、かつ早期破壊を助長することのない表面き裂であることがわかった。また新燃岳、桜島の火山灰は、シラスバルーンには高い付着防止効果が発現することはなかった。最終的に、29・30年度二年間は当初計画の90%の達成と考えている。平成30年度は他の火山灰粒子(新燃岳、桜島)を用いた計66ヶのサンプルをすべて作製し、スパッタ付着防止効果の確認を実施できた。最も高い付着防止機能を有するのはシラスバルーンであった。また粗大スパッタと溶接母材との界面観察を行い、接触角を求めた。さらに塗布剤サンプルに対する引張・曲げ・衝撃などの破壊特性を評価した。一方で視覚検査、超音波検査、アコースティックエミッション評価を実施した。これら破壊評価および非破壊検査から、早期破壊を誘引する重大な表面き裂の発生には至らないことがわかった。三種の火山灰に関するフラクタル構造因子の決定が十分完了しているとは云えず、この点は次年度に達成したい。これまでの二年間は総合的に90%の達成度であると考えており、おおむね順調に進展しているとした。2019年度は、前年度と同様、溶接継ぎ手のアーク溶接接合部に関する評価を実施するが、主に動的試験に基づいた信頼性検証を行う計画である。また高精度非破壊X線CT検査等にて調査し、さらに地元企業、県工業会と協議し、拡散性水素量分析も行う。水素検査には、JIS Z3118法による鋼溶接部の水素量測定方法に準拠し、100g当たりの拡散性水素量を調査(外部委託)する。なお、火山灰粒子のフラクタル構造因子測定が十分完了していないため、当初計画の完遂を強く目指す。2019年度は、一連の研究成果を機械材料系などの関連のある学協会での発表を目指し、発明性の高い研究成果と判断した場合には、特許出願等について関係者との連携をとった上でその後の展開を検討したい。また最終年度にあたって、研究成果の社会還元のために学術論文誌への投稿を積極的に行いたい。平成29年度は、火山灰粒子(シラスバルーン)と水によるフラクタル構造塗布剤の実現と付着防止効果の確認を行った。シラスバルーンに所定量の水を混合し、計33ヶのサンプルを作製した。それぞれの粘性、比熱(推定)を求め、スパッタ付着防止効果の良いサンプルの熱伝導率を取得した。一方、SUS304鋼材上に試作剤を塗布し、同一サンプルでフラクタル構造因子の測定を行った。その後、サンプルをハケ塗りした鋼材に対して、溶接スパッタの付着状況をビードオンプレート(Bead on Plate)試験にて評価した。更に粗大な凝固スパッタと母材表面との接触角を観察、測定した。また新たな展開として、付着防止効果の良いサンプルを塗布したプレート上に、表面張力が既知であるアルコール水を付着させ、フラクタル構造の特徴について検討した。現在、主に鋼材成分が主であるスパッタの表面張力の解明が可能なら、最適なフラクタル構造の提案ができるものと考えている。29年度は、新たな研究展開を優先させたため、他の火山灰粒子(新燃岳、桜島)の粒子分級工程、スパッタ付着防止効果の実証およびフラクタル構造因子測定が未達である。一方で、溶接継ぎ手のアーク溶接接合部の信頼性検証を一部実施できた。最終的に、29年度全体として85%の達成と考えている。この遅れを30年度に取り戻したい。

平成29年度は他の火山灰粒子(新燃岳、桜島)を用いた計66ヶのサンプルに対して、スパッタ付着防止効果の実証およびフラクタル構造因子測定が未達である。とはいえ、シラスバルーンを用いた付着防止剤による研究により、測定方法、評価手法について確立できたことから、平成30年度内で遅れを取り戻すことが可能である。他方で、一部ではあるが、溶接継ぎ手のアーク溶接接合部の信頼性検証が実施できており、総合的に85%の達成度であると考えており、おおむね順調に進展しているとした。申請者は、平成20年から溶接スパッタ付着防止剤の開発的研究を進めている。その防止剤は、南九州に広く分布する火山灰に最適な配合量の水を混合させるだけの、大変簡易的な製法で実現できる。本研究では、溶接継ぎ手信頼性の定量評価に基づく「オールグリーン溶接スパッタ付着防止剤の高度化と溶接部位信頼性の実証」を研究目的とする。平成29年度は、火山灰由来のシラスバルーンと水によるフラクタル構造塗布剤の実現と付着防止効果の確認を行った。各配合割合のシラスバルーンと水の混合サンプル、計33ヶを作製し、それぞれ粘性、比熱(推定)を求めた。更に一部の塗布剤サンプルを用いたときの粗大な凝固スパッタと母材表面との接触角を観察、測定した。平成30年度は、新燃岳、桜島火山灰の粒子分級工程、スパッタ付着防止効果の実証を行った。すべての塗布剤サンプルを用いたときの粗大な凝固スパッタと母材表面との接合状態を慎重に観察し、接触角の測定を行った。またJISに準拠した引張・曲げ・衝撃試験による力学特性やき裂発生に関する検証を行った。更に、外観試験、超音波探傷そしてカラーチェック法の非破壊試験を実施した。次いで、当初の計画にはなかったが、曲げ荷重-変位線図において弾性限界点での微小き裂発生に類した荷重変動が観察されたため、一部のサンプルに対してアコースティックエミッション評価を実施し、材料表面層からのき裂発生情報を取得した。その結果、JISに抵触し、かつ早期破壊を助長することのない表面き裂であることがわかった。また新燃岳、桜島の火山灰は、シラスバルーンには高い付着防止効果が発現することはなかった。最終的に、29・30年度二年間は当初計画の90%の達成と考えている。平成30年度は他の火山灰粒子(新燃岳、桜島)を用いた計66ヶのサンプルをすべて作製し、スパッタ付着防止効果の確認を実施できた。最も高い付着防止機能を有するのはシラスバルーンであった。また粗大スパッタと溶接母材との界面観察を行い、接触角を求めた。さらに塗布剤サンプルに対する引張・曲げ・衝撃などの破壊特性を評価した。一方で視覚検査、超音波検査、アコースティックエミッション評価を実施した。これら破壊評価および非破壊検査から、早期破壊を誘引する重大な表面き裂の発生には至らないことがわかった。三種の火山灰に関するフラクタル構造因子の決定が十分完了しているとは云えず、この点は次年度に達成したい。これまでの二年間は総合的に90%の達成度であると考えており、おおむね順調に進展しているとした。平成30年度は、まず、平成29年度に実施できなかった他の火山灰粒子(新燃岳、桜島)の粒子分級工程、スパッタ付着防止効果の実証およびフラクタル構造因子測定を行う。また前倒しで一部実施できている溶接継ぎ手のアーク溶接接合部の信頼性検証も継続して進める。溶接継ぎ手部材に塗布剤が混入していないかどうかをJISに基づく観察検査で検証し、合わせて各破壊試験とその後の破面観察から調査する。
環境政策形成のためのＩＣＴを活用した社会連携の推進

国内の中小企業においては、各社の中間決算に向けてデータ提供の準備を行うことで、環境データの提供が自社内での会計処理業務との親和性が高くなることを、継続的なヒアリングにより提案された。データの利用については、機密保持契約などを交わした。またインドネシアにおける現地協力研究機関により、複数の生産事業者から環境計測にかかるヒアリングを量的データの観点から実施することができた。インドネシア語に対応している提案システムに数値が直接入力されることが望ましかったが、単位が事業者によって異なっていることや、ネットワークのインフラ面の原因から実行不可となることが問題となった。インドネシアのボゴール市においては、個人の廃食用油の廃棄による土壌や水系の汚染が問題となっており、バイオディーゼルとしてリサイクルする活動が行政により行われている。しかしながら、コスト増による再生量の伸び悩みが新たな課題となっていた。そうした背景をモチベーションに、まずバイオディーゼルとしてリサイクルするケースと廃棄するケースを比較対照することで、単位量の廃食用油の再生により環境負荷をCO2換算でどの程度削減できるかを研究し、さらに廃食用油の流通フローを推定するために廃食用油のリサイクル状況を監視するためのシステムの開発を行い、これをスペインでの国際学会において発表した。また市の環境局の担当者へのヒアリングにおいて、バイオディーゼルの供給先と総合的な運用方法が課題になる旨を確認した。本研究課題は廃止となったため、記入しない。今年度は、実際に環境負荷を推計する産学を対象としたデータベースならびにその利活用のためのインターフェースを中心に研究・開発を行った。開発においては、実際に利用を想定している中小企業の担当者と対話することで、現場でのニーズを踏まえたシステムとなるよう努めた。企業にとってより少ない工数で高次元のデータを取得するインターフェースが必要とされる。使い易いインターフェースに関するソフトウェア工学的な研究は必要であるものの、まずはデータベースとしての開発を完了した。これにより企業は公開可能な製品・サービスに関する情報について、互いに環境負荷を参照し合うことが可能になり、上流行程の情報を用いることで自社製品の環境負荷を推計することが可能となった。またそうして蓄積されるデータを市民が自身の生活に「気付き」としてフィードバックするためのスマートデバイス用ソフトウェアの研究・開発を行った。また災害対策等の自治体の活動と連携することで、情報提供を促進するための部分的なインセンティブの設計を行った。またインドネシアのボゴール市においては、個人の廃食用油の廃棄による土壌や水系の汚染が問題となっており、バイオディーゼルとしてリサイクルする活動が行政により行われている。しかしながら、コスト増による再生量の伸び悩みが新たな課題となっている。そうした背景をモチベーションに、まずバィオディーゼルとしてリサイクルするケースと廃棄するケースを比較対照することで、単位量の廃食用油の再生により環境負荷をCO2換算でどの程度削減できるかを研究した。さらに廃食用油の流通フローを推定するために廃食用油のリサイクル状況を監視するためのシステムの開発を行った。データベースの設計・開発がおおむね終了した。また社会実装に向けた現地協力機関のサーバー利用申請が受諾された。国内で稼働している開発システムを国外においても展開することで、データの受け入れ基盤を拡張する。国内外において、協力関係をもとに環境負荷を推計するための情報提供を呼びかける。得られるデータならびに実証実験の進捗から必要に応じて研究活動を行い、それらの社会への還元に努める。
術後高ビリルビン血症に対する高圧酸素療法の有用性:ビリルビン抗酸化作用の観点から

【目的】高ビリルビン血症に対する高圧酸素療法の有用性を、ビリルビン抗酸化作用の観点から検討した。【方法】黄疽患者15名より血清および尿を採取し、高圧酸素療法前後での血清ビリルビン(BR)、過酸化脂質(MDA)および尿中のビリルビン酸化物(BOM)、8水酸化デオキシグアノシン(8OHdG),アクロレイン(ACR)をそれぞれ測定した。非黄疽患者6名を対照とした。【考察】黄症患者・非黄症患者ともに高圧酸素投与により活性酸素が産生されるが、前者ではその消去にビリルビンの関与が示唆された。黄症患者ではさらに高圧酵素投与前より高活性酸素状態にあり、ビリルビンが既に抗酸化剤として作用していた。【目的】高ビリルビン血症に対する高圧酸素療法の有用性を、ビリルビン抗酸化作用の観点から証明する。【方法】まずビリルビン値が正常で高圧酸素療法を行っている患者をコントロールとするため、脳腫瘍(ガンマ線照射後)、脳梗塞、網膜動脈閉塞症、椎骨脳底動脈瘤循環不全など計87名の患者より、それぞれ高圧酸素療法前後の血清および尿を採取した。平均年齢53歳、男女比は55:32であった。高圧酸素療法は2絶対気圧で1時間施行し、加圧、減圧はおのおの15分かけて行った。血清中のビリルビン値、AST、CRPを自動分析器で、また尿中のビリルビン酸化物(BOM)を免疫酵素抗体法で測定した。【現在までの結果】高圧酸素療法前後の尿中BOMはそれぞれ2.8±2.1u/L、2.9±2.2u/L、総ビリルビンは0.6±0.3mg/dl、0.7±0.5mg/dl、ASTは23.0±13.6IU/L、22.5±14.4IU/L、CRPは0.5±1.4mg/dl、0.5±1.5mg/dlであった。統計上すべての項目で、高圧酸素療法による影響は認められなかった。また連続投与(7回から30回)を行った患者の初回投与前と最終投与後の間にも、有意なビリルピンの減少は認めなかった。【考察ならびに今後の計画】コントロールの患者では高圧酸素投与前後で血清ビリルビン値の低下も認められず、したがって尿中BOMの増加もなかった。またそれに伴う肝機能障害、および炎症所見の増大は認められなかった。現在これらコントロール患者と平行して、高ビリルビン患者のサンプルを他施設にも協力を依頼しながら採取中である。これらの試料の分析はBOM以外の酸化ストレスマーカーを含め、来年度にまとめて施行予定である。【方法】黄疸患者15名より血清および尿を採取し、高圧酸素療法前後での血清ビリルビン(BR)、過酸化脂質(MDA)および尿中のビリルビン酸化物(BOM)、8水酸化デオキシグアノシン(80HdG)、アクロレイン(ACR)をそれぞれ測定した。非黄疸患者6名を対照とした。【考察】黄疸患者・非黄疸患者ともに高圧酸素投与により活性酸素が産生されるが、前者ではその消去にビリルビンの関与が示唆された。黄疸患者ではさらに高圧酸素投与前より高活性酸素状態にあり、ビリルビンが既に抗酸化剤として作用していた。
FPGAによるシリコンコンサートホール実現の検討

本研究では,リアルタイムでコンサートホール規模の音響空間を計算するためのシリコンコンサートホールの実現について可能性の検討を行った。2次元DHM(ディジタルホイヘンスモデル)回路をFPGA(Field Programmable Gate Array)上に実装したところ,1秒間に42億要素を計算可能な能力(2.4GFUPS)が実現できた。入出力はUSBで実装し,音声信号をリアルタイムでやりとりできる2Mbpsの通信速度を達成できた。さらに,IIRディジタルフィルタを用いることで主な材質の音響特性を組み入れ可能であることが示された。本研究では,ディジタルホイヘンスモデル(DHM)によるコンサートホールの実現について基礎的な検討を行った。DHMは非常に単純なアルゴリズムで音場の計算が行えるため,ハードウェア化が容易となる。本研究では,DHM回路をFPGA上に実装し,リアルタイムシミュレーションの可能性を検討した。本研究でははじめに,DHM回路の基本設計を行った。まず,データ長であるが,先行研究によりDHMは演算が単純なため固定小数点演算が可能であることがわかっている。3次元のDHMシミュレータをC言語によりソフトウェア的に実現し検討を行ったところ,32ビットあれば十分な精度が確保できることが分かった。また,入出力データ長はCD音質を確保するため16ビットとしてシミュレーションを行った結果,十分な精度を確保できた。っぎに,2次元DHM回路のハードウェア化を行った。プラットホームとしてXilinx社のFPGAを採用し,ハードウェア記述言語であるVHDLでコーディングを行った。その結果,1つのDHM回路あたり約190のスライスで構成可能であることがわかった。しかしながら,LUT数では約60%しか使用されていないことから,まだいくらかの改善の余地が認められる。また,2次元音場をFPGA上に構築したところ10×10の回路を合成できた。さらに,24MHzのクロック周波数で動作可能であることが実験により確かめられた。これは,1秒間に42億要素を計算可能な能力(2.4GFUPS)に相当する。最後に,16ビットのパラレルインターフェースを実装し実験を行ったところ,368kbpsで通信可能であることが示された。シミュレーション結果の実際の音としての評価は今後の課題である。今年度はまず,前年度で基本設計を行ったDHM回路を2次元音場シミュレーションへの適用する場合のPC-FPGA間の通信について検討を行った。前年度はパラレル通信を試みたが,今年度はUSB通信を試みたところ,8bit伝送ではあるが2Mbpsの通信速度を達成できた。また,境界条件の組み入れについて数値シミュレーションにより検討を行ったところ,IIRフィルタを用いることで,主な材質の音響特性を組み入れ可能であることが示された。つぎに計算結果の可聴化を試みたところ,小さな空間の場合は計算誤差はほとんど感じられなかったが,大空間の場合は数値分散の誤差の影響が顕著に感じられた。この対策は今後の課題である。最後に3次元化について検討を行った。2次元の場合は,1つのDHM回路あたり約190のスライスで構成可能であったが,3次元では約400スライス必要であることがわかった。
ヒト骨肉腫の増殖・転移に関する基礎的・臨床的研究

1.SEREX法を用いたヒト骨肉腫腫瘍抗原分子の同定:骨肉腫腫瘍組織,自家血清を材料とし,SEREX法を用いて骨肉腫腫瘍抗原分子の同定を試みた.Procollagen type I,c-myc結合蛋白と相同性の高い遺伝子を含む8遺伝子が同定された.3.B7遺伝子ファミリーの導入(補助信号の増強)による抗骨肉腫腫瘍免疫の誘導:Tリンパ球活性化の補助信号分子であるB7-1遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込み,ラット骨肉腫腫瘍組織内に直接投与した.腫瘍増殖,肺転移は有意に抑制された.B7-1の3種のspliced formの中では,B7-1aが最も効率よく,腫瘍免疫を誘導する補助信号分子であった.4.ヒト骨肉種におけるErbB2(HER2/neu)蛋白の発現と肺転移・予後との関連性の解析:骨肉腫におけるErbB2蛋白の発現は,原発巣に比べ肺転移巣で低下していた.また,ErbB2の発現は骨肉腫の独立した予後良好因子であった.5.骨肉腫の増殖,転移と血管新生因子の関連性の解析:原発巣で血管新生誘導因子(VEGF)の高発現がみられる骨肉腫では,有意に肺転移が多発した.血中のVEGF濃度が高い例では,原発巣の術後2年以内に肺転移が出現する危険性が高かった.6.Ewing肉腫特異的融合遺伝子(EWS-ETS)によって誘導される遺伝子群の同定:EWS-ETS遣伝子導入により発現が亢進する遺伝子をDNAマイクロアレイを用いて解析した.細胞外基質を構成する糖タンパクであるTenascin-Cの発現が亢進していた.1.SEREX法を用いたヒト骨肉腫腫瘍抗原分子の同定:骨肉腫腫瘍組織,自家血清を材料とし,SEREX法を用いて骨肉腫腫瘍抗原分子の同定を試みた.Procollagen type I,c-myc結合蛋白と相同性の高い遺伝子を含む8遺伝子が同定された.3.B7遺伝子ファミリーの導入(補助信号の増強)による抗骨肉腫腫瘍免疫の誘導:Tリンパ球活性化の補助信号分子であるB7-1遺伝子をアデノウイルスベクターに組み込み,ラット骨肉腫腫瘍組織内に直接投与した.腫瘍増殖,肺転移は有意に抑制された.B7-1の3種のspliced formの中では,B7-1aが最も効率よく,腫瘍免疫を誘導する補助信号分子であった.4.ヒト骨肉種におけるErbB2(HER2/neu)蛋白の発現と肺転移・予後との関連性の解析:骨肉腫におけるErbB2蛋白の発現は,原発巣に比べ肺転移巣で低下していた.また,ErbB2の発現は骨肉腫の独立した予後良好因子であった.5.骨肉腫の増殖,転移と血管新生因子の関連性の解析:原発巣で血管新生誘導因子(VEGF)の高発現がみられる骨肉腫では,有意に肺転移が多発した.血中のVEGF濃度が高い例では,原発巣の術後2年以内に肺転移が出現する危険性が高かった.6.Ewing肉腫特異的融合遺伝子(EWS-ETS)によって誘導される遺伝子群の同定:EWS-ETS遣伝子導入により発現が亢進する遺伝子をDNAマイクロアレイを用いて解析した.細胞外基質を構成する糖タンパクであるTenascin-Cの発現が亢進していた.1.骨肉腫原発巣における血管新生誘導因子(VEGF)の発現と肺転移との関係を検討した。初診時肺転移のない骨肉腫27例の原発巣におけるVEGFの発現を抗VEGF抗体を用いた免疫染色法で検索した。VEGF陽性17例中14例(82%)で肺転移が発生した。一方、VEGF陰性10例中肺転移発生は1例(10%)のみであった。骨肉腫がVEGFを産生し、腫瘍内血管が誘導され肺転移が促進されると考えられた。2.ErbB2は細胞膜表面に存在するチロシンキナーゼ受容体蛋白である。昨年、我々は初診時転移のない骨肉腫では、ErbB2の過剰発現は予後良好因子になりうることを報告した。今回はその仮説を裏付けるため、原発巣と肺転移巣が同時に得られた骨肉腫患者19例について、ErbB2の発現を検索した。ErbB2の発現は抗ErbB2モノクローナル抗体CB11を用いた免疫染色で判定した。ErbB2は発原巣19例中6例、肺転移巣では2例で陽性であった。原発巣のErbB2陽性の6例では、肺転移巣のErbB2は陰性化していた。骨肉腫ではErbB2の陰性化が肺転移発生に関与し、予後不良につながることを示唆していた。3.骨肉腫の肺転移に接着分子インテグリンのどのサブユニットが関与しているかを検討した。過去の我々の研究により、インテグリンα1-α6、β1の各サブユニットの発現の有無が明らかになっている骨肉腫13例を対象とした。各インテグリンの発現と肺転移発生の有無を平均69カ月にわたって観察した。α5サブユニットを発現している症例は、肺転移の発生頻度が有意に小さかった。α5を発現している骨肉腫細胞は、原発巣からの遊離が起こりにくいため肺転移の発生頻度が低いと考えられた。1.我々は先に、骨肉腫原発巣における血管新生誘導因子(VEGF)の産生と肺転移の発現には密接な関係があることを明らかにした。

今回は16例の骨肉腫患者のVEGFの血中濃度と、肺転移との関係を検討した。VEGF高濃度群8例の原発腫瘍内の新生血管数は、低濃度群8例に比べて明らかに多く、2年間の経過観察中に7例に肺転移が発生した。その間、低濃度群に肺転移の発現はなかった。初診時の血中VEGF濃度によって、早期肺転移の発現を予測することが可能であった。2.接着分子B-7は、Tリンパ球の活性化に必要な補助信号を伝達する。アデノウィルスベクターに組み込んだB7-1遺伝子を直接腫瘍に接種する治療実験を行い、抗腫瘍免疫効果を検討した。ラット骨肉腫細胞株MSK-8Gを同系ラットの皮下に接種した。腫瘍が一定の大きさに増殖する3週後に、B7-1を組み込んだウィルスベクターを腫瘍内に直接接種すると、腫瘍の増殖は明かに抑制された。腫瘍を拒絶したラットに再度MSK-8G肉腫を接種したが、腫瘍の増殖は抑制されることを確認した。このことは、B7-1遺伝子のin vivo transfectionによって、ラット骨肉腫特異的抗腫瘍免疫が誘導されることを示唆していた。3.ヒト骨肉腫の免疫療法を可能にするために、骨肉腫腫瘍抗原の同定を試みた。16歳女性の大腿骨発生骨肉腫から、骨肉腫細胞株の樹立に成功した。同患者の末梢血から分離したT細胞を、放射線照射で増殖を抑制した骨肉腫細胞株と混合培養することにより、自家骨肉腫細胞株を障害するCTLの誘導に成功した。このことは、骨肉腫患者の末梢血中に、腫瘍細胞を認識するCTL前駆細胞が存在していることを示唆していた。この細胞株とCTLの解析を進めることにより、CTLが認識している骨肉腫拒絶抗原を直接同定でき、養子免疫療法、ワクチン療法を可能にすると思われた。1.骨肉腫におけるHer2/neu/ErbB2の発現:ErbB2蛋白の発現は、同一患者において原発巣に比べ肺転移巣で低下していた。初診時に転移のない骨肉腫81例について、ErbB2の発現と予後との関連性を検討した。ErB2発現例は非発現例に比べ、有意に予後が良好であった。3.ヒト骨肉腫腫瘍関連抗原の同定:ヒト骨肉腫細胞株OS2000を樹立した。同一患者の末梢血からOS2000を特異的に傷害するTリンパ球クローン(CTL)を樹立した。CTLが認識する腫瘍抗原を検索中である。4.血管新生阻害因子の腫瘍細胞増殖抑制:血管新生阻害因子TPN470は、ヒト線維肉腫細胞株HT1080のin vivoにおける増殖を抑制した。TNP470がHT1080のVEGF産生を抑制し、その結果腫瘍血管新生が阻害されることが原因と類推された。5.ヒト滑膜肉腫の腫瘍抗原の同定:滑膜肉腫には特異的な染色体転座が存在し、融合遺伝子SYT-SSXが形成される。このSYT-SSX遺伝子産物が腫瘍抗原になりうるかどうかを検討した.。SYT-SSX由来ペプチドを特異的に認識するTリンパ球(CTL)の、滑膜肉腫患者の末梢血における存在頻度をテトラマー法で解析した。16例中6例にSYT、SSX由来ペプチドと反応するT細胞が存在した.これら6例はすべて,過去にあるいは現在肺転移が認められた症例であった。肺転移例に限って見ると、9例中6例にCTLの存在が確認された。このCTLは滑膜肉腫細胞株を特異的に障害した。1.ヒト骨肉腫瘍関連抗原の同定:ヒト骨肉腫細胞株OS2000とそれを特異的に傷害するT細胞クローン(CTL)を用い,expression cloning法により骨肉腫腫瘍関連抗原のクローニングを行った.
DNAポリメラーゼβおよびDNAトポイソメラーゼII新規特異的阻害物質の研究

(1)天然材料からDNAポリメラーゼおよびDNAトポイソメラーゼII阻害物質の探索天然からDNAポリメラーゼβおよびDNAトポイソメラーゼIIを選択的に阻害する物質を探索した。薬用植物であるナンテンの葉から細胞を脱分化させて、大量培養した細胞の脂溶性抽出液に両酵素の阻害活性が見られたので、阻害物質を単離・精製した。化学構造を^1H-および^<13>C-NMR,FAB-MSで解析した結果、トリテルペンであった。そこで、この細胞に存在する各種トリテルペン類を単離・精製、化学構造を決定してから、トリテルペンの構造とDNAポリメラーゼβおよびDNAトポイソメラーゼIIの阻害活性の相関を調査した。カルボキシル基(COOH基)を有すること、水酸基(OH基)が少ないことが両酵素の阻害に必須であることをが示唆されたDNAポリメラーゼβとDNAトポイソメラーゼIIの共通阻害にはトリテルペンのステロール骨格の構造が関わっており、olide型やlupane型よりも、ursane型が阻害に重要であることがわかった。(2)酵素-阻害剤の分子間相互作用の解析DNAトポイソメラーゼII阻害剤として報告されているHoppospongic acid A (HA-A)がDNAポリメラーゼβを阻害することを見出した。DNAポリメラーゼβ(39kDa)はトリプシンで加水分解してdNTP結合活性を持つ31kDaドメイン断片とDNA結合活性を持つ8kDaドメイン断片に分けることができる。これら酵素や断片を用いてHAAとの分子間相互作用測定を実施した。その結果、HA-Aは8kDaドメインのssDNA結合活性に必須なアミノ酸群と結合することが解明された。そして、そのアミノ酸群を鋳型にしてDNAトポイソメラーゼIIのssDNA結合活性領域におけるHA-A結合シミュレーションに成功した。(1)天然材料からのDNAポリメラーゼβおよびDNAトポイソメラーゼII阻害物質の探索(2)酵素-阻害剤の分子間相互作用の解析DNAポリメラーゼβ(39kDa)はトリプシンで加水分解してdNTP結合活性を持つ31kDaドメイン断片とDNA結合活性を持つ8kDaドメイン断片に分けることができる。これら酵素や断片を用いて阻害物質(ネルボン酸およびリトコール酸)との分子間相互作用測定を実施した。その結果、ネルボン酸とリトコール酸は8kDaドメインのssDNA結合活性に必須なアミノ酸群と結合することが解明された。そして、そのアミノ酸群を鋳型にしてDNAトポイソメラーゼIIのssDNA結合活性領域における阻害物質結合シミュレーションに成功した[水品他,蛋白質核酸酵素(2002)47,708-714]。ネルボン酸はHIV逆転写酵素も阻害することから、同様にssDNA結合活性領域にけるドッキング・シミュレーションを行った[Kasai, Mizushina et al.,J. Biochem.(2002)132,819-828]。
美術の展間に果たした芸術家による旅行の意義に関する包括的研究

本年度はイタリア、パドヴァ大学のマリ・ビエトロジョヴァンナ氏を招聘し、12月4日東京大学において講演会を催行、氏は16世紀後半のネーデルラシトの画家たちによるローマおよびヴェネト地方旅行について発表した。この際、研究代表者・分担者が集い、氏と活発な議論を行なうとともに、研究の進捗具合と報告書作成等について協議した。日本美術の分野について:前年度の能登地方における長谷川等伯の調査等のとりまとめが行われた。山下による等伯調査の報告および佐藤による若中についての論文は報告書に掲載される予定である。西洋美術の分野について:8月に研究代表者がイタリア、フィレンツェ、シエナ、ヴェネツィアにおいて旅と関わる素描帖についての調査を行ない、前年度同様関連資料写真の収集に努めた。これらの分析により得られた知見の一部は報告書に掲載される予定である。秋山は2002年1月初頭にドイツ、カールスルーエで開かれた一連の展覧会を視察し、上部ライン地方の画家の移動および影響関係についての知見を深めるとともに、アルプス以北において活動した数少ないイタリア人画家としてのヤコポ・デ・バルバリについて、特にその人文主義的画家としての影響力に重点を置きつつ分析した。その成果は報告書に掲載される予定である。中村により遂行されてきたルーベンスのスペイン旅行についての研究も報告書に掲載される。また前年度から遂行されてきた研究協力者二名による「ゴヤのイタリア画帖」の画像・文字データ入力は完了し、その概要は、ベラスケスのイタリア旅行に関する史料翻訳ともども報告書に収載されることになる。今年度は7月と1月に研究代表者、分担者全員による研究会を開き、活発な議論と情報交換を行った。今年度の顕著な成果は以下の通りである。芸術家の旅行を裏付ける資料である素描帖の一例としてジョヴァンニーノ・デ・グラッシの素描帖について綿密な研究がなされ、人文字や動物モティーフなどの伝搬経路が明らかにされた(小佐野)。またフランス・アカデミーのローマ賞受賞者のローマ滞在宿舎であるヴィラ・メディチの実地調査が行なわれ、彼らのローマ滞在がフランス美術の展開に与えた影響を跡付けた(三浦)。エル・グレコのイタリア滞在とその間のズッカロ兄弟との影響関係を明らかにした(越川)。またゴヤのエル・エスコリアル素描帖の図像データベース化を進め、全頁の画像および文字データの入力を完了した(小佐野ほか)。その過程で古代彫刻の受容に関し新たな知見が得られ、現在比較対象画像の入力を行なっている。今後ファン・ダイク(中村)やデューラー(秋山)等の素描帖の入力が予定されている。また日本美術に関しては、与謝蕪村の讃岐滞在が彼の画業に与えた影響や真景図についての研究がなされた(佐藤、山下)。このほかルーベンス(中村)、アンコーナのキリアクス(秋山)、フェラーラ宮廷(京谷)等における旅行の意義およびその他の素描帖についての研究が進展中である。なお次年度には、長谷川等伯の能登滞在についての実地調査および研究(佐藤、山下)、ヨーロッパにおける素描帖の実地調査および研究(小佐野、越川)も予定されている。本年度は研究代表者・分担者による研究会は2度(1月と2月)開き、進捗状況に関する情報交換および議論を行ない、併せて最終年度に当たる来年度の研究計画について協議した。本年度の顕著な成果は以下の通りである。日本美術の分野における今年度の最も重要な研究は能登地方に遺る長谷川信春(等伯)の作品調査であった。能登から京都へと活動の場を移した等伯の画業の展開を考えるために、佐藤・山下は石川県内の信春作品を全て調査し、信春の作域を確認した。このほか山下は京都の等伯資料を、佐藤は岩佐又兵衛や文人画に関する作品を調査した。

研究代表者は前年度に引き続き、芸術家の旅行を裏付けたり、遍歴経路を示唆する15世紀初めの手本帖・素描帖の研究として、特に「ジャック・ダリウェの素描帖」の二種のファクシミリ版に拠った詳細な研究を行なった他、10月初頭にフィレンツェ、ウフィツィ美術館版画素描室において、15世紀初頭に恐らく遍歴不祥画家の手で一冊に纏められたスケッチ帖の実見調査と焼き付け写真購入を行ない、研究を開始した。またその指導の下に、画像および文字データ入力の終了した「ゴヤのイタリア画帖」の研究が進展中であり、ベラスケスの第一次、第二次イタリア旅行に関するフランチェスコ・パチェーコ『絵画論』とアントニオ・パロミーノ『スペインの桂冠画家列伝』中の記事のスペイン語原文からの邦訳を完成させた。この他各研究分担者により前年度からの研究課題が続行されている。また5月22日東大文学部において越川を中心とした運営によりニコス・ハディニコラウ氏(クレタ大学美術史学教授)による本研究課題に密接に関連する講演「エル・グレコのビザンティニスムをめぐって」を催行し中心に有益な議論が交わされた(同講演の翻訳は『美術史論叢』第17号に掲載のため印刷中)。本年度はイタリア、パドヴァ大学のマリ・ピエトロジョヴァンナ氏を招聘し、12月4日東京大学において講演会を催行、氏は16世紀後半のネーデルラントの画家たちによるローマおよびヴェネト地方旅行について発表した。この際、研究代表者・分担者が集い、氏と活発な議論を行なうとともに、研究の進捗具合と報告書作成等について協議した。日本美術の分野について:前年度の能登地方における長谷川等伯の調査等のとりまとめが行われた。山下による等伯調査の報告および佐藤による若沖についての論文は報告書に掲載される予定である。西洋美術の分野について:8月に研究代表者がイタリア、フィレンツェ、シエナ、ヴェネツィアにおいて旅と関わる素描帖についての調査を行ない、前年度同様関連資料写真の収集に努めた。これらの分析により得られた知見の一部は報告書に掲載される予定である。秋山は2002年1月初頭にドイツ、カールスルーエで開かれた一連の展覧会を視察し、上部ライン地方の画家の移動および影響関係についての知見を深めるとともに、アルプス以北において活動した数少ないイタリア人画家としてのヤコポ・デ・バルバリについて、特にその人文主義的画家としての影響力に重点を置きつつ分析した。その成果は報告書に掲載される予定である。中村により遂行されてきたルーベンスのスペイン旅行についての研究も報告書に掲載される。また前年度から遂行されてきた研究協力者二名による「ゴヤのイタリア画帖」の画像・文字データ入力は完了し、その概要は、ペラスケスのイタリア旅行に関する史料翻訳ともども報告書に収載されることになる。
蛋白質の高次構造に基づくシグナル認識機構の解明

本年度の総合研究(B)は、来年度発足する重点研究「情報認識蛋白質」の活動を円滑に行うために3回の班会議や幹事会と1回の研究会を開催した。8月の班会議において来年度の重点研究の計画班の構成や役割分担について協議した。また重点とする研究対象や特に高次構造解析のための設備等の重点的配備の打ち合せを行った。また1月には班会議と構造生物学のための研究会を行った。研究会においては40名以上の参加者を得て、特に高次構造解析のための蛋白質の機能研究を行っている人を中心に講演をしてもらい、質疑応答を行った。セッションは基本転写因子、転写因子、RNA結合蛋白質、構造生物学の現状と将来、シグナル伝達、方法論の6つのセッションからなり、2日間に渡って夜遅くまで発表・討議が行われた。その活動を通じて、今後重点的に研究対象とする蛋白質に関しての内容についての理解が深まった。また研究活動として班員を中心に以下の研究を行った。1)DNA結合蛋白質・DNA複合体の構造解析のために転写因子であるMyb蛋白質のDNA認識機構や複合体のNMRの測定と結晶化を行い、さらに転写因子であるGAL4やIRF-2のNMRによる解析を行った。2)蛋白質・蛋白質複合体の構造解析としてシグナル伝達の系のSH3蛋白質の高次構造解析を行い、さらにSH2とSH3の両方を含む系でNMRの測定を始めた。3)新しい構造解析法の開発として種々の機能ペプチドを合成しNMRの測定を始めた。以上の事に関して発表され来年度発足する重点研究のための予備的な成果が報告された。さらに3月には幹事会を開き来年度発足の重点研究の審議を行った。
セーヌ県知事オスマンの街路開設事業におけるパリ市歴史中心地区での土地収用と再開発

本研究は、街路や地割を基本要素として構成されている「都市組織」の変遷を手がかりに、歴史都市パリにおいて空間構造が織り重なっていく過程を、事例に即して実証的に明らかにすることを目指している。こうした考察を通じて、「既存の都市組織を如何にして把握し、そこにどのようにして新しい空間を創造していくか?」という今日的課題に対し、「都市再開発史」という観点から有益な知見を導きたいというのがその問題意識である。・平成14年度には、特にパリ市歴史中心地区にあたる第I区と第II区に位置する「レオミュール通り」という一本の街路開設事業を取上げ、そこで実施されたオスマンの道路開設事業の実例を、主に「土地収用」と「土地区画分譲」の二側面に沿って実証的分析を行った。・平成15年度には、オスマンのパリ大改造、とりわけ道路開設事業を「近代都市」成立過程の一端として捉え、その意義を明らかにすべく分析を行った。その結果、特筆すべき二つの重要な社会変革:<フランス革命を通じたパッサージュ・クヴェールの誕生>と<オスマンによるパリ大改造を通じた街路開設事業>が都市組織の変遷において対照的である一方、近代経済活動の著しい発展が都市空間構造に色濃く反映されている点においては共通していることが明らかとなった.・平成16年度は、レオミュール通りの街路開設事業に伴って枝葉的に開設された新街路デュスブ通りを始め、同時期に新たに開設された街路に関し資料収集を行った。また、最終年度につき、これまでの成果をまとめ、東京大学にて2005年2月20日に開催された都市史研究会において成果発表を行った。これまでの結果に鑑みて、ポスト・オスマン期の特徴的な建築として商業建築・工業建築の台頭が明らかになった。こうした個別の事象に加え、ポスト・オスマン期のパリ都市形成がどのように実施されたかという、今後に向けた新しいテーマが発見された。本研究では、パリ市歴史中心地区にあたる第I区と第II区を対象として、そこで実施されたオスマンの街路開設事業の実例をおもに「土地収用(expropriation)」と「土地区画分譲(lotissement)」の二側面に沿って実証的に解明する。平成14年度は、レオミュール通り(rue Reaumur)という一本の街路開設事業を取上げた。レオミュール通りは、セーヌ川と平行に東西の主要なサーキュレーションの実現を目的としてオスマンにより計画された街路の一つであり、1864年に政令が発せられた。しかしながら、この通りが完全に貫通開設したのはオスマン退任後のポスト・オスマン期で、政令公布から30年経った1894年であった。この間、レオミュール通りは三つの部分に分けて別々の時期に開設されたため、オスマン以前の町並みとオスマン在任期とポスト-オスマン期が混在している状態を地割組織図に表した。その結果、レオミュール通りと既存の地割とによって形成された三角形状敷地の形成が特徴的であることが判った。そうした角地には、敷地コーナーに円筒を配したものや鉄やガラスなど新しい素材を用いたアパルトマンが建設された。こうしたアパルトマンでは、オスマン型の画一化された都市景観からの脱却を目指すポスト-オスマン期の万国博やベルエポックといった華やかな時代にふさわしい都市景観に寄与した。パリ市による初めての「ファサード・コンクール(Concours des facades)」がこうした傾向を加速させたことも明らかとなった。これらの史実は、主として、パリ市議会議事録、街路開設許可申請書類一式/AP Vo11といった一次資料に基づき解明した。初年度に得られた成果は、オスマン研究の大家であるピエール・ピノン教授の指導のもとパリ建築大学ベルビル校にDEA論文として提出した。平成14年度には、特にパリ市歴史中心地区にあたる第I区と第II区に位置する「レオミュール通り」という一本の街路開設事業を取上げ、そこで実施されたオスマンの道路開設事業の実例を、主に「土地収用」と「土地区画分譲」の二側面に沿って実証的分析を行った。そこでは、オスマン型道路開設事業を基盤としてポスト・オスマン型の都市景観が「ファサード・コンクール」や建築規制緩和を通じてパリ市によって誘導的に形成されていく過程が解明された。平成15年度には、オスマンのパリ大改造、とりわけ道路開設事業を「近代都市」成立過程の一端として捉え、その意義を明らかにすべく分析を行った。その結果、特筆すべき二つの重要な社会変革:<フランス革命を通じたパッサージュ・クヴェールの誕生>と<オスマンによるパリ大改造を通じた街路開設事業>が都市組織の変遷において対照的である一方、近代経済活動の著しい発展が都市空間構造に色濃く反映されている点においては共通していることが明らかとなった。次年度は、他のオスマン型道路開設事業の分析も行い、これまでの結果を検証していく予定である。なお、H15年度に得られたこうした成果は、日本建築学会歴史・意匠委員会都市史小委員会シンポジウムにおいて研究発表し、冊子化され公表された。

本研究は、街路や地割を基本要素として構成されている「都市組織」の変遷を手がかりに、歴史都市パリにおいて空間構造が織り重なっていく過程を、事例に即して実証的に明らかにすることを目指している。こうした考察を通じて、「既存の都市組織を如何にして把握し、そこにどのようにして新しい空間を創造していくか?」という今日的課題に対し、「都市再開発史」という観点から有益な知見を導きたいというのがその問題意識である。・平成14年度には、特にパリ市歴史中心地区にあたる第I区と第II区に位置する「レオミュール通り」という一本の街路開設事業を取上げ、そこで実施されたオスマンの道路開設事業の実例を、主に「土地収用」と「土地区画分譲」の二側面に沿って実証的分析を行った。・平成15年度には、オスマンのパリ大改造、とりわけ道路開設事業を「近代都市」成立過程の一端として捉え、その意義を明らかにすべく分析を行った。その結果、特筆すべき二つの重要な社会変革:<フランス革命を通じたパッサージュ・クヴェールの誕生>と<オスマンによるパリ大改造を通じた街路開設事業>が都市組織の変遷において対照的である一方、近代経済活動の著しい発展が都市空間構造に色濃く反映されている点においては共通していることが明らかとなった.・平成16年度は、レオミュール通りの街路開設事業に伴って枝葉的に開設された新街路デュスブ通りを始め、同時期に新たに開設された街路に関し資料収集を行った。また、最終年度につき、これまでの成果をまとめ、東京大学にて2005年2月20日に開催された都市史研究会において成果発表を行った。これまでの結果に鑑みて、ポスト・オスマン期の特徴的な建築として商業建築・工業建築の台頭が明らかになった。こうした個別の事象に加え、ポスト・オスマン期のパリ都市形成がどのように実施されたかという、今後に向けた新しいテーマが発見された。
自動車運転時の眠気予測システムの開発に関する基礎的研究

自動車運転中の眠気予測システムの開発の基礎となる各種データ収集に向けて、平成10年度には、簡易型シミュレータ上で、運転中の生理学的データや、運転操作、動作・姿勢などを同期させて記録するシステムの構築・調整を行った。本年度は、この運転環境と運転者の動作等を同期させて記録する「動作・環境同時記録システム」を用いた、実走行実験を実施した。車両に、上記システムの他、車両の運動特性を測定する機器などを搭載した。実走行中に運転者の主観反応(眠気、緊張度など)を測定する方法を工夫した。予備走行を数回行い、測定方法の確立に務めた。走行後には、被験者に走行時の内観について、回想的に報告させた。高速道路走行条件/一般道路走行条件の2つを設定し、運転者の生理学的データ(EOG,ECG)、交通状況、運転者顔面画像、運転操作(ハンドル角等)、車両運動特性を連続的に測定した。得られたデータに対して、高速道路シミュレータを用いた先行研究で導出した、眠気予測式によって、眠気の予測を行った。ある被験者の例では、高速道路条件では、眠気表情値と眠気予測値の相関は0.5、一般道条件では03程度であり、高速道路シミュレータ実験における平均0.75には及ばなかった。この原因としては、眼球運動への現実の交通状況の影響(何を見に行くか、何を見ざるを得ないか)が大きいことが考えられる。また、被験者からは、「一般道のほうが緊張する」、「一般道の方が眠くならない」などの内観が報告されており、予測精度について走行条件差があったことの一つの原因と考えられた。シミュレータ実験によって導かれた予測指標(長い瞬きの生起率、視線の固定化の程度、心拍)は実走行実験でも有効と考えられる。実用的な予測精度を確保するためには、実走行実験を重ね、走行状況に依存する概乱要因を除去する方法などについてさらに検討することが必要である。Y=2.812+0.032Long10(-1)-0.695EOG-H(-1)式(1)Long10:覚醒時の平均瞬目持続時間よりも10%伸長した瞬目の生起頻度EOG-H:水平眼球運動電位の5秒間のSD、()内はLag値本研究では上記の成果に基づき、自動車運転時の眠気予測システムについて実用化に向けた基礎的検討を行った。特に、(1)個人差に依存しない眠気予測方法の開発、(2)予測の精度の向上、(3)警告タイミングの決定(危険な眠気レベルの同定)に着目し、複数の生理学的および行動指標を組み合わせた個人差の少ない予測式を求める。これに基づきリアルタイムに眠気を予測し、事故に至る前に警告を発するシステムを実際に構築しその実用性を検証することを目的とした。眠気予測システムの実用化には、個人差を更に低減させ予測精度を向上させる手段の開発、走行環境条件の影響、警告の覚醒効果などを検討することが必要であるため、平成10年度は、まず既製のソフトウェア・機材を組み合わせて、簡易型自動車シミュレー夕を構築した。さらに、眼球運動、頭部の動揺などから眠気を予測するシステムを構築した。また、平成11年度に実施予定の実走行実験の準備段階として、運転環境と運転者の動作等を同期させて記録する「動作・環境同時記録システム」を構築し、走行実験に向けて調整中である。