hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
失語症者の非言語的コミュニケーション行動の評価-語用能力を測定するための行動尺度の検討-

本研究で対象としたのは、失語症群8名(重度4名、中軽度4名;男女各4名;若年者4名、老年者4名)と年齢、性別、学歴をマッチングさせた健常群(4名)であった。ビデオ録画し分析対象としたのは、自由会話場面5分、課題場面(絵カードのポインティング)5分であった。実験者側が話をしている時、被験者は「聞き手」、実験者が話をしていない時、被験者は「話し手」と定義し、分析方法に基づきビデオ録画を分析した。1.自由会話場面の分析結果;(1)話し手と聞き手の比率;いずれの群(失語・若年・重度、失語・若年・軽度、失語・老年・重度、失語・老年・軽度、健常・若年、健常・老年)においても、被験者が話し手である比率の方が高かった。しかし、健常群に比べ失語群はその比率が高い傾向にあった。これは、二者が会話を遂行する上で対等でないことを示している。(2)話し手と聞き手のturn-takingの回数;5分間のturn-takingの回数は2530回であった。ただし、失語・老年群では重度者・軽度者共に15回と他の群より低い値であった。(3)話し手・聞き手の場合の視線方向;「実験者を見る」視線方向は、全群において話し手の時より聞き手の時の方が高い割合であり、先行研究の結果を示唆するものであった。しかし、この比率については健常群、失語群においてばらつきがみられ、健常群より失語群の方がその差が顕著であった。(4)視線方向のchangeとturn-takingの回数の関係;若年群では失語群、健常群のいずれもこの二つの値が近似値となった。老年群では一貫性はみられなかった。2.場面による差異:自由会話場面と課題場面ではturn-takingの様相が全く異なるものであった。
除草機による中耕の時期がイネ長稈品種の生育・収量に及ぼす影響

近年、環境保全型農業が注目されている。除草剤を使用しない除草方法の一つとして除草機による埋没抑草方式があげられ、除草効果の他に、稲の稈長を抑制する効果があることが認められている。そこで、埋没抑草方式の除草機を用いて長稈で倒伏し易い品種を栽培することにより、稈長が抑えられ安定した収量を得られるかを明らかにすることを目的とした。今回の実験では中耕除草の時期がイネの生育・収量に及ぼす影響を調査した。試験区は移植後1125日まで中耕を前期区、移植後2640日まで中耕を中期区、移植後4155日まで中耕を後期区とした。各区ほぼ等間隔日に3回処理した。受光態勢推定のため6/31-7/31の間約10日おきに葉色、茎数を調査した。葉色は7/11及び7/20で最も差が大きく、最高値の前期区と最低値の後期区とのSPAD値の差はそれぞれ3.74、3.2であった。茎数は中期区が7/6以降でそれぞれ最も低い値を示した。出穂後の光合成能力の推定のため出穂後10-14日に止葉から上位3葉の葉色を調査した。3葉とも後期区が最も高く前期区が最も低い結果となり、SPAD値の差は止葉から0、1、2葉目でそれぞれ1.5、1.5、2.2であった。収量は前期区、中期区、後期区でそれぞれ475、451、481(kg/10a)となり、後期区が高い傾向を示した。稈長は前期区、中期区、後期区でそれぞれ68.7、69.2、68,7(cm)となり差が見られなかった。また、倒伏程度もそれぞれ差は見られなかった。以上より、埋没抑草方式除草機による中耕の時期は生育、収量に影響を及ぼすということが示唆された。本実験での前期中耕は生殖成長期、後期中耕は登熟期の光合成能力を高めることが伺えた。また、中期中耕は茎数分化を抑制する傾向にあった。本実験では桿長の抑制に効果的な時期は推定できなかった。
生活者の生活意識・行動の変容に及ぼす地域情報の影響についての一考察

本研究は,生活者の意識や行動の変容に対し,生活者の生活の基盤である地域からの情報が,どのような影響を持つかを検討し,有効な情報提供のためには,どのような内容がどのように発信されればよいのかについて,特に,生活者の変容の視点を,環境配慮意識を高め,環境配慮的行動をおこすということに集約し,地域情報の影響を考察するものである。まず,環境配慮意識・行動の変容を促すための地域情報として,ごみに関する地方自治体からの地域情報を取り上げ,生活者および発信者である地方自治体の廃棄物担当者に対するアンケート調査をまとめた。その結果,地域の実態を踏まえた,地域の具体的な情報が提供できる自治体の重要性を認識することが大切であるが,情報内容の分析,対象の細分化や,伝達方法の多様化といったことを取り込んでいくことが必要であると考えられた。次に,ごみに関する地方自治体からの地域情報について,社会心理学の視点から分析した結果,地域情報には生活者の行動の変容をもたらす情報として有為に機能する可能性がありながら,その内容や提供方法などには,いくつかの問題点があることを指摘された。さらに,持続可能な環境配慮型社会を構築するために,生活者に意識や行動の変容をもたらすための地域情報はどうあるべきかについて,シチズンシップと地域情報,さらには地域情報と環境配慮型社会構築のためのパートナーシップの視点から考察した。その結果,環境配慮型社会の構築は,シチズンシップ教育によって遂行されるものであり,そのために情報,とくに地域情報は重要な役割を担っていると考えられる。これまで,生活情報を受け取る立場であった受け身の生活者が,生活者自身が生活行動の主体者であるという事実をもとに,主体として活動するためには,今後,地域情報の重要性はますます高まると考えられる。本研究は,生活者の意識や行動の変容に対して,地域情報がどのような影響を持つかを検討し,有効な情報提供のためにはどのような内容がどのように発信されればよいかについて,とくに生活者の変容の視点を,環境配慮意識を高め,環境配慮的行動をおこすことに集約して考察するものである。本年度は,地域情報に関する実態調査ならびにこれに基づいた具体的な情報発信案および発信案作成プロセスの解析を行うことを計画した。自治体から発信される具体的な啓発用資料(印刷物)を収集し,これら具体的な情報が,生活者の環境配慮的行動をおこすための要件を満たしているかどうか,社会心理学的手法を用いて検討した。その結果環境配慮的行動をとるための情報として,殆どのものが,その要件を充分に満たしてないことが分かった。さらに環境に配慮した行動を促すためのより有効な情報のあり方について考察した。実際の一つの行動にいたるアプローチを丁寧に組み立てていき,情報の受容者としての生活者に,より的確な情報を提示することが重要である。環境配慮の情報に関しては,同じ広報を提供しても,個人によって,情報についての処理の深さ,厳密さ,包括性が異なり,その理解や受容,さらには行動も異なること,また,他人から説得的メッセージを受けたときにおきる態度変化には,中心的,周辺的態度変化があり,もともとの関心の有無により態度変化の内容が異なるも分かった。多様な生活者に対して,情報も多様性を持たせることが重要である。さらに,住民への情報のフィードバックはリサイクル活動に関して効果的であることから,今後,情報の種類と有効性についての研究や,地域ネットワークと情報伝達の影響についての研究なども視野に入れ,より具体的な情報発信案やその評価,さらにフィードバックについての検討を行いたいと考えている。本研究は,生活者の意識・行動の変容に対して,地域情報がどのような影響を持つかを検討し,有効な情報提供のためにはどのような内容がどのように発信されればよいかについて,とくに生活者の変容の視点を,環境配慮意識を高め,環境配慮的行動をおこすことに集約して考察するものである。

昨年度は,地域情報に関する実態調査として,自治体から発信される具体的な啓発用資料(印刷物)の収集を行い,これら具体的な情報が,生活者の環境配慮的行動をおこすための要件を満たしているかどうか社会心理学的手法を用いて検討したが,殆どのものがその要件を充分には満たしていなかった。これまで,地域情報は主に行政などから一方方向で流れてくる情報にすぎず,このような状況では生活者に意識の変容・行動の変容を促すことは容易ではないと考えられた。そこで,環境配慮型社会構築のためにはシチズンシップ,パートナーシップが重要であるので,本年度は,地域情報とこれらの関係を考察した。その結果,地域情報はシチズンシップ,パートナーシップの醸成のために大変大きな役割を果たすと考えられた。その中で,生活者は地域情報の受容者としてだけでなく,発信者としても関わっていくことが重要で,それにより生活者の意識と行動の変容が起こり得ると考えられた。地域情報が生活者の意識と行動の変容を促すためには,すべての客観的な情報がそれを求める人には等しく提供されるようなシステム作りと同時に,受信者としての生活者には,情報の内容への深い理解,情報が提示する問題点についての正しい認識,情報の質の評価,さらには,それを適切に用いて組み立てた,新たな情報の発信者としての自覚の育成が求められると考えられる。生活者自身が生活の主体者として行動していくためには,地域情報は今後ますます重要になるであろう。
思春期における不快情動への統制感の発達的検討と臨床心理学的援助の開発

今年度は,前年度の研究経過によって得られた結果をもとに,継続して大学附属の相談機関,児童相談所,児童養護施設等と連携し,心理臨床的援助が必要な児童・生徒とした臨床実践・臨床研究を行った。臨床実践研究の一つとして,前年度に開発した"不快情動への態度尺度"を用い,児童・生徒のストレスマネジメント教育の効果との関連について検討した。ストレスマネジメント教育の手法としては,情動への態度と関連の深い身体感覚や情動体験を取り扱う臨床動作法を用いた。対象者を不快情動への態度尺度の2因子得点の結果によって4群に分類し,2因子とも得点が低く不快情動への態度が乏しい群では,動作法体験中に"弛緩感・爽快感","動作への気づき"などの自体感が低く,集団で実施する中ではリラクセイション体験を得ることが乏しかったと考えられた。また不快情動への"切りかえ可能性"が高く,"拒否感"が低い群では,動作法中の肯定的な体験や自体への気づきが多く記述され,特に有効であった可能性が示された。このように,"不快情動への態度"のあり方によって臨床動作法の導入にあたっての配慮を変えてゆく必要性が考えられた。また,児童養護施設に入所している小学校5年中学校1年生の生徒5名を対象に,1年間週1回月1回の頻度で個別的に臨床動作法と遊戯療法を併用した心理療法の実践を行った。個別での継続的な心理療法によって,行動や情動制御の改善を図ったものであるが,各対象者によって臨床動作法の受け入れや治療過程の差異が見られており,これらについて"不快情動への態度"という観点から考察を行った。以上の調査研究・実践研究より,思春期のストレスに関して情動発達の視点から新たな検討が行われ,今後の心理臨床実践に有意義な知見が得られたと考えられる。今年度は研究計画に沿い,大学附属の相談機関,児童相談所,児童養護施設等と連携し,心理臨床的援助が必要な児童・生徒の臨床実践・臨床研究を行うとともに,以下の2点について検討を行った。1.小学校5年生高校2年生までの1508名を対象とした質間紙調査から,不快情動への統制感の測定方法を開発し,その発達的変化を抽出した。思春期の"不快情動への統制感尺度"として,表情図版を用い作成した尺度項目への回答を求めた。因子分析の結果から,新たに"不快情動への拒否感"因子,"不快情動の切りかえ可能性"因子の2因子構造が確認された。またストレスコーピング尺度,情動・ストレス反応尺度を実施し,不快情助への統制感得点が影響を与えるという仮説について,構造方程式モデリングによる検討を行った。結果から,不快情動の拒否感は,サポート希求や問題解決を促進する一方で,ストレス反応の増大に結びつく情動的回避も促進することが示された。不快情動の切りかえ可能性についても,サポート希求や問題解決を促進するが回避的対処を抑制し,ストレス反応の抑制に影響することが示された。この結果については「心理臨床学研究」に現在投稿中である。2.小学校6年生高校2年生までの727名を対象とした臨床動作法に基づくストレスマネジメント教育を実践し,その結果と不快情動への統制感との関連について,質問紙および自由記述から検討を行った。結果から,臨床動作法の有効性が示され,小学生では動作か大中の自体の動作への気づきが高く,認知・身体的反応を低下させる傾向が示された。中学生・高校生では,援助者への気づきが芽生えるとともに,弛緩感・爽快感が自覚的なストレスの低下に影響する等の結果が示された。次年度は不快情動への態度との関連についてさらに詳細に検討し成果を発表するとともに,臨床事例への適用について検討してゆきたい。

以上の調査研究・実践研究より,思春期のストレスに関して情動発達の視点から新たな検討が行われ,今後の心理臨床実践に有意義な知見が得られたと考えられる。
高分子前駆体法による導電性セラミックス繊維の試作

トリエチルアルミに、水および有機酸を反応させ加水分解重合によるポリアシロキシアロキサンを合成した。有機酸としては、3ーエトキシプロピオン酸と安息香酸またはその誘導体とを併用した。この高分子量生産物をトルエンに溶解して紡糸原液とした。濃度を30%とした場合には、3ーエトキシプロピオン酸とmーアニス酸とを配位子とするポリアロキサンが最も優れた可紡性を示し、乾式紡糸法により3050μmの直径を有する繊維が得られた。この繊維を窒素雰囲気中で、10°C/minの昇温速度で1200°Cまで焼成し、アルミナ質繊維とした。体積電導度の測定は4端子法によった。焼成温度が高くなるにつれ高い電導度を示すようになり、1200°Cまで焼成したアルミナ質繊維の電導度は10S・cm^<-1>を越えた。このことより、焼成過程で有機配位子が脱離分解し炭素化を起し、アルミナマトリックス中で連続構造を形成しているものと推察した。3ーエトキシプロピオン酸およびプロピオン酸を配位子とするポリアロキサンを、同様の方法で合成した。超高分子量ポリエチレンとの混合物をデカリンに溶解し紡糸原液とした。ゲル紡糸法により容易に繊維化し得た。延伸と同時に脱溶媒した。電子線照射によりポリエチレンを橋かけした後、電気炉内で焼成した。1200°Cまで焼成したアルミナ質繊維の電導度は1S・cm^<-1>程度であった。混合する共成分をポリエチレンからポリアクリロニトリルに変え、ジメチルホルムアミド溶液としても容易に乾式紡糸できた。このブレンド繊維を約2倍まで延伸した後焼成した。同様な方法で電導度を測定した。しかし、ポリアクリロニトリルの配向度が低いためか、数S・cm^<-1>程度の導電性を示すにとどまった。概要:ポリアシロキサンに安息香酸またはその誘導体および3エトキシプロパン酸を配位させることにより,種々の有機溶媒に可溶な高分子前駆体が得られた.トルエンとメタノールとの混合溶媒に溶解させ(3050%)乾式紡糸に供した.直径約20umの前駆体繊維が容易に得られた.焼成は窒素気流中で,600ー1400°Cの範囲でおこなった.4端子法で測定したアルミナー炭素複合体繊維の伝導度は1×10^2Scm^<-1>を越えた. (以下でより詳細に説明する. )1.前駆体高分子の合成:安息香酸および,m^-またはp^-アニス酸を配位子とした.溶解性を向上させる目的で3エトキシプロパン酸を併用した.得られた前駆体高分子の還算粘度は25(dl/g)であった.2.溶媒の選択と乾式紡糸:トルエンに約10%のメタノールを混合することにより濃厚溶液が得られた. 3050%溶液は優れた曵糸性を示し,小型乾式紡糸装置により極めてなめらかに繊維化できた.3.焼成:前駆体

繊維内に残存する溶媒を十分に除去した後,電気炉内で焼成した.昇温速度は10°C/minとし,最高1400°Cまで昇温した.雰囲気は窒素とした.4.伝導度測定:横河ヒューレットパッカード社製の測定機を使用し,室温から260°Cの温度域での伝導度を評価した.供試したすべてのアルミナ繊維に対して伝導性が認められた.殊に,1200°Cまでの温度で焼成した試料のそれは10^2S cm^<-1>に達した.本研究で合成されたポリアシロキシアロキサンは、トルエンを溶媒として、容易に乾式紡糸され細糸となる。しかし、得られた繊維は極めて脆く延伸が困難であり、高度に配向した強靱な繊維が得られなかった。これらの欠点を補う目的と、焼成繊維中の炭素含有量を増大させる目的で、曳糸性に優れた直鎖高分子とのブレンドを繊維化し、これを焼成することにより、電気伝導性を有するアルミナ繊維の試作を試みた。1.超高分子量ポリエチレンとのブレンドポリエチレン1.5%とポリアロキサン10%とを含むデカリン溶液を調製し、これをゲル紡糸法により繊維化した。このゲル状繊維を150°Cで10倍に延伸しつつデカリンを除去した。延伸繊維のX線囲折図から、ポリエチレンはもとより、ポリアシロキサンも繊維軸方向していることが確認された。電子線照射によりポリエチレンを架橋したのち、窒素雰囲気中で1200°Cまで昇温し、焼成した。ポリエチレンが炭化し0.71s・cm^<-1>の電気伝導度を示すアルミナ繊維が得られた。2.ポリアクリロニトリルとのブレンドポリアクリロニトル5%とポリアロキサン25%とを含むジメチルフオルムアミド溶液を乾式紡糸した。紡糸は容易であったが、延伸が困難であり、2倍以下の延伸にとどまった。窒素雰囲気中で、この延伸繊維を焼成した。昇温速度は10°C/minとした。焼成温度を1000°Cとした場合、得られたアルミナ繊維の伝導度は5×10^1s・cm^<-1>に達したが1200°Cまで昇温すると、その伝導度は激減し2×10^<-1>s・cmとなった。
身体表現から考えるジェンダー -舞踊動作にみられる女らしさと男らしさ-

平成20年度でも19年度と同様に、日本舞踊の表現における「女らしさ」「男らしさ」を、熟練した舞踊家が行う動作そのものの特性と、それを鑑賞した際の印象特性の両面から検討するために、日本舞踊熟練者(名取)男性3名と女性3名に7種類の動きを踊ることを求めた実験を行った。印象評価実験においては、猪崎(2006)による舞踊運動評価尺度の17対語による評定用語を用いて、19年度とは違った舞踊経験のある若年女性29名に女性1名と女形(男性熟練者)1名について上肢と歩行の舞踊動作と喜怒哀楽の手による感情表現の鑑賞に関する質問紙調査を行った。3次元動作解析プログラムを用いた動作分析においては、女性1名と女形(男性熟練者)の上肢と歩行動作に関する分析を行うことができた。舞踊経験者を鑑賞者にする印象評価実験を通して日本舞踊における女らしさとはどのようなものなのかを検討することを目的とした研究では、第60回舞踊学会大会と原著論文を表現文化研究に投稿した。この学会発表と原著論文では、女形(男性熟練者)の方が女性の動きよりも女性性を強く表現し得ることが示唆され、日本舞踊における女らしさとは、伝統的様式の中で磨かれ、整えられ、高められたものであるということが考えられた。女らしさを示唆する動作特性に関しては、印象評価実験の結果と動作分析で得られた結果を照合しているところである。男らしさの検討においては、これまでの女らしさの考察を踏まえて、印象評価実験のデータ分析を行っているところである。平成19年度では、日本舞踊の表現における「女らしさ」「男らしさ」を、熟練した舞踊家が行う動作そのものの特性と、それを鑑賞した際の印象特性の両面から検討するために、日本舞踊熟練者(名取)男性3名と女性1名に7種類の動きを踊ることを求めた実験を行った。猪崎(2006)による印象評価の17対語による評定用語を用いて、舞踊経験のない若年女性37名に日本舞踊熟練者女性1名について7種類の舞踊動作の鑑賞に関する質問紙調査を行った。男性3名における7種類の舞踊動作の分析は、3次元動作解析プログラムを用いて検討している途中である。日本舞踊の女性熟練者における印象評価実験では、統計的処理を用いて、「バレエと日本舞踊における熟練者の身体表現-手の動きと足の運びを中心に-」のテーマで表現文化研究に原著論文として投稿した。この原著論文では、鑑賞者から見た舞踊様式を超えた熟練者の身体性を検討することができたと考える。平成20年度では、日本舞踊熟練者(名取)女性3名を対象とした舞踊動作実験におけるデータと画像を取得し、男性熟練者3名と女性熟練者3名の舞踊動作特性と印象特性の比較を行う予定である。
効果的な仮想空間内アクティブラーニング実現へ向けた生体情報利活用手法の構築

(1)生体情報計測手法の開発については,矢島・兼松・小川により生体情報測定手法およびそのデータ転送方式の研究を完了した.電気皮膚反応(GSR)に加えて赤外線測定による皮膚温度計測を含めた方式を評価すべくシステムを改良したもので実際に実験した.電気皮膚反応(GSR)においては,小型のウエラブルシステムを用いた計測制度の評価,データ転送の精度の評価,解析に必要なデータ管理システムの構築と従来データを比較し分析した.瞬きの計測を伴う学習者の赤外線測定による皮膚温度計測といった生体情報測定を実施することでマルチモーダル・インターフェース適合性を確認するための基礎実験を実施した.(2)学習者の心的状態との比較においては,兼松・小川・中平によりメタバース上および実世界で教師から難易度が異なる課題を提起して瞬きの計測や生体情報の測定を行うことで,問題をよく理解している場合とそうでない場合の挙動や実世界と仮想世界(メタバース)における挙動などの検証と分析をした.さらに,学習者の心的状態を質問紙法と生体情報を連結させる形での推定を検証・分析した.課題解決型学習の実施に際して,瞬きや生体情報測定により学習者の心的状態との関連についての検証実験をした.課題解決型学習を伴うアクティブラーニングを実施する際のポイント制度に関するシステムや教材・PBL・AL実践に関するの研究を発展させた.ICT環境下での学習者とコンテンツ間の相互作用モデルに関しては,中平を中心に,学習者の内的情報,各種生体情報とコンテンツ内に含まれる要素(知識形態,呈示方式,学習方式等)の関係記述を整えた.(1)生体情報計測手法の開発については,矢島・兼松・小川により生体情報測定手法およびそのデータ転送方式を研究した.電気皮膚反応(GSR)に加えて赤外線測定による皮膚温度計測を含めた方式を評価すべくシステムを構築して試行した.電気皮膚反応(GSR)においては,小型のウエラブルシステムを用いた計測制度の評価,データ転送の精度の評価,解析に必要なデータ管理システムの試作とこれまでのデータとの比較検討を中心に行った.まばたきの計測を伴う学習者の赤外線測定による皮膚温度計測といった生体情報測定を実施することでマルチモーダル・インターフェース適合性を確認するための基礎実験を行った.(2)学習者の心的状態との比較においては,兼松・小川・中平によりメタバース上および実世界で教師から難易度が異なる課題を提起して瞬きの計測や生体情報の測定を行うことで,問題をよく理解している場合とそうでない場合の挙動や実世界と仮想世界(メタバース)における挙動などを検証した.さらに,学習者の心的状態を質問紙法と生体情報を連結させる形で推定を行った.課題解決型学習の実施に際して,まばたきや生体情報測定により学習者の心的状態との関連を調べて検討した.課題解決型学習を伴うアクティブラーニングを実施する際のポイント制度に関するシステムを整えた.ICT環境下での学習者とコンテンツ間の相互作用モデルに関しては,中平を中心に,学習者の内的情報,各種生体情報とコンテンツ内に含まれる要素(知識形態,呈示方式,学習方式等)の関係記述を試みた.おおむね研究実施計画に従って進展している.具体的には,平成28年度は,(1)生体情報計測手法の開発については,矢島・兼松・小川により生体情報測定手法およびそのデータ転送方式を研究した.電気皮膚反応(GSR)に加えて赤外線測定による皮膚温度計測を含めた方式を評価すべくシステムを構築して試行した.電気皮膚反応(GSR)においては,小型のウエラブルシステムを用いた計測制度の評価,データ転送の精度の評価,解析に必要なデータ管理システムの試作とこれまでのデータとの比較検討を中心に行った.まばたきの計測を伴う学習者の赤外線測定による皮膚温度計測といった生体情報測定を実施することでマルチモーダル・インターフェース適合性を確認するための基礎実験を行った.(2)学習者の心的状態との比較においては,兼松・小川・中平によりメタバース上および実世界で教師から難易度が異なる課題を提起して瞬きの計測や生体情報の測定を行うことで,問題をよく理解している場合とそうでない場合の挙動や実世界と仮想世界(メタバース)における挙動などを検証した.さらに,学習者の心的状態を質問紙法と生体情報を連結させる形で推定を行った.課題解決型学習の実施に際して,まばたきや生体情報測定により学習者の心的状態との関連を調べて検討した.課題解決型学習を伴うアクティブラーニングを実施する際のポイント制度に関するシステムを整えた.ICT環境下での学習者とコンテンツ間の相互作用モデルに関しては,中平を中心に,学習者の内的情報,各種生体情報とコンテンツ内に含まれる要素(知識形態,呈示方式,学習方式等)の関係記述を試みた.(1)生体情報計測手法の開発については,矢島・兼松・小川により生体情報測定手法およびそのデータ転送方式の研究を継続した.電気皮膚反応(GSR)に加えて赤外線測定による皮膚温度計測を含めた方式を評価すべくシステムを改良して試行した.電気皮膚反応(GSR)においては,小型のウエラブルシステムを用いた計測制度の評価,データ転送の精度の評価,解析に必要なデータ管理システムの試作とこれまでのデータとの比較検討を継続した.まばたきの計測を伴う学習者の赤外線測定による皮膚温度計測といった生体情報測定を実施することでマルチモーダル・インターフェース適合性を確認するための基礎実験を継続した.

(2)学習者の心的状態との比較においては,兼松・小川・中平によりメタバース上および実世界で教師から難易度が異なる課題を提起して瞬きの計測や生体情報の測定を行うことで,問題をよく理解している場合とそうでない場合の挙動や実世界と仮想世界(メタバース)における挙動などの検証を継続した.さらに,学習者の心的状態を質問紙法と生体情報を連結させる形での推定を検証した.課題解決型学習の実施に際して,まばたきや生体情報測定により学習者の心的状態との関連についての検証実験をした.課題解決型学習を伴うアクティブラーニングを実施する際のポイント制度に関するシステムや教材・PBL・AL実践に関するの研究を発展させた.ICT環境下での学習者とコンテンツ間の相互作用モデルに関しては,中平を中心に,学習者の内的情報,各種生体情報とコンテンツ内に含まれる要素(知識形態,呈示方式,学習方式等)の関係記述を整えた.おおむね研究実施計画に従って進展している.具体的には,平成29年度は,前年度に検証した生体情報計測手法をもとに,発展的に研究を行った.ままばたきややGSRなどのテータ,心拍などの複数のデータを同時に測定する必要があるために,専用のシステムの改良を行った.1対1通信とデータ解析を確立することを優先してシステム設計を行った.その後,バーチャル教室では複数同時存在の対応のため,クライアントへの計測システムを工夫して,データ収集サーバへと計測データの転送をほぼリアルタイムで行うように設計を行っている.遠隔地での講義参加でも,同時に計測データを記録できる生体情報を用いたマルチリアルタイム集中力計測システムの開発に取り組んだ.国内高専における複数拠点において,集中度の計測の予備実験を行い,システムも問題点の検証を行った.前年度は対面型の授業を想定して瞬き挙動を検討したが,今年度は,未来志向のアクティブラーニング型授業を想定して検討を行った.課題解決型学習を伴うアクティブラーニングを実施する際のポイント制度に関するシステムや教材・PBL・AL実践に関するの研究を発展させた.研究では,複数の解答が存在する,あるいは決まった解答がない問題までをグループ学習により扱った.Bloomのtaxonomyにおける知識レベルから創造的なレベルに至る6段階のうち,いくつかのレベルの問題を,取り組む学生に対して与えて実験を実施した.(1)生体情報計測手法の開発については,矢島・兼松・小川により生体情報測定手法およびそのデータ転送方式の研究を完了した.電気皮膚反応(GSR)に加えて赤外線測定による皮膚温度計測を含めた方式を評価すべくシステムを改良したもので実際に実験した.電気皮膚反応(GSR)においては,小型のウエラブルシステムを用いた計測制度の評価,データ転送の精度の評価,解析に必要なデータ管理システムの構築と従来データを比較し分析した.瞬きの計測を伴う学習者の赤外線測定による皮膚温度計測といった生体情報測定を実施することでマルチモーダル・インターフェース適合性を確認するための基礎実験を実施した.(2)学習者の心的状態との比較においては,兼松・小川・中平によりメタバース上および実世界で教師から難易度が異なる課題を提起して瞬きの計測や生体情報の測定を行うことで,問題をよく理解している場合とそうでない場合の挙動や実世界と仮想世界(メタバース)における挙動などの検証と分析をした.
ジピリン錯体のボトムアップ伸張によるフォトニックワイヤの開発

1.ヘテロトリスジピリンインジウム(III)錯体の合成と光物性ジピリンインジウム錯体は3つのジピリン部位を有することから、フォトニックワイヤ構築にあたって、光エネルギー伝達の分岐部位として機能すると考えられる。今回私は、二つの異なる配位子からなるヘテロトリスジピリンインジウム(III)錯体の合成および光物性の評価を行った。インジウム錯体の蛍光特性は、ヘテロ錯体が対応するホモ錯体よりも高い量子収率を示すなど、亜鉛錯体と同様に、電荷分離が蛍光のクエンチに大きく影響していることが明らかとなった。この結果は、インジウム錯体を光励起エネルギー伝達システムのパーツとして用いるに当たって、適切な分子設計の指針を与えられるという意味で本研究の進行に大きく寄与するものであるといえる。2.キラルなビスオキサゾリン(BOX)配位子をヘテロモノジピリン亜鉛(II)錯体の開発本研究では、ジピリンより上流(短波長・高エネルギーの光ドナー部位)となる色素配位子の候補として光学活性部位を有するBOX錯体を提案し、ジピリンとのハイブリッド亜鉛錯体の開発を行った。この錯体はジピリン、BOXどちらの配位子を励起しても同じ量子収率でジピリン部位の蛍光が得られたことから、BOX配位子からジピリン配位子に定量的なエネルギー移動が起こっていると示された。また、CDスペクトルからBOX部位だけでなく、ジピリン部位の吸収に対応するCotton効果が観測された。その効果は弱いものの、BOX配位子のキラリティーにより、ジピリン部位のキラリティーが誘起される結果が得られたと言え、光キラリティーの伝達の可能性を示唆する点で重要でも重要であると言える。今年度までの実験において、フォトニックワイヤを構築するにあたり必要となるジピリン金属錯体の基礎的な性質は全て網羅することができ、かつBOX錯体のような新たな素材を発見することが出来たという点で、順調に研究が進行していると言える。これまでの研究の結果、ポリスチレン樹脂を担体とする固相合成では、目的のフォトニックワイヤを構築するのは非常に難しいという結論が得られた。これは、ポリスチレン樹脂が溶媒膨潤状態ではフレキシブルであり、サイト間での反応を効果的に抑制することが出来なかったと考えられる。以降の研究方針としては、ガラス表面のような透明かつ剛直な反応場においてフォトニックワイヤの構築を行い、分光学的方法により、直接フォトニックワイヤの物性を観測するといった対応が考えられる。(1)スチリル置換ジピリンを発光部位とするヘテロビスジピリン亜鉛錯体の合成本研究では、適切にデザインされたヘテロビスジピリン亜鉛錯体が強い蛍光を示すことの一般性を確認することを目的とし、スチリル基を有するジピリン配位子を発光部位とするヘテロ錯体を開発した。実際に、これらは強い発光を示した。また、サイクリックボルタンメトリー測定より見積もった電荷分離状態のエネルギーは蛍光量子収率と同じ序列を示し、蛍光量子収率と電荷分離状態の関係を強く示唆する結果と言える。本研究内容は学会において発表した。(2)ヘテロビスジピリン亜鉛錯体の固相合成末端配位子をポリスチレンレジンに担持し、亜鉛イオン、配位子を逐次的に錯形成させることによる、単核ヘテロ錯体の合成検討を行った。最終的には目的のヘテロ錯体および、ホモ錯体の混合物が得られ、その存在比は2:1であった。本研究の成果は学会において発表した。(3)ヘテロアザジピリンージピリンハイブリッド錯体の開発アザジピリンは、ジピリンと同様亜鉛錯体が報告されているが、これまでその蛍光は観測されていなかった。そこで本研究では、(1)の知見より得られた蛍光量子収率向上戦略をアザジピリンに適用し、ヘテロアザジピリンージピリンハイブリッド錯体を合成した。この錯体からは、弱いながらもアザジピリン配位子由来の蛍光が観測された。本研究成果は論文にて発表した。(4)メゾ位をアルキニル基で置換したBODIPYの開発ジピリンBF_2錯体、通称BODIPYは最も単純なジピリン錯体であり、配位子の持つ基礎的性質の知見を得るのに適した化合物である。本研究では、メゾアルキニルBODIPYを合成し、物性解明を行った。π共役系拡張に伴う吸収および発光の長波長シフトが確認され、サイクリックボルタンメトリーおよび理論計算により、LUMOは低下するがHOMOはあまり変化しないことを明らかにした。2.キラルなビスオキサゾリン(BOX)

配位子をヘテロモノジピリン亜鉛(II)錯体の開発本研究では、ジピリンより上流(短波長・高エネルギーの光ドナー部位)となる色素配位子の候補として光学活性部位を有するBOX錯体を提案し、ジピリンとのハイブリッド亜鉛錯体の開発を行った。この錯体はジピリン、BOXどちらの配位子を励起しても同じ量子収率でジピリン部位の蛍光が得られたことから、BOX配位子からジピリン配位子に定量的なエネルギー移動が起こっていると示された。また、CDスペクトルからBOX部位だけでなく、ジピリン部位の吸収に対応するCotton効果が観測された。その効果は弱いものの、BOX配位子のキラリティーにより、ジピリン部位のキラリティーが誘起される結果が得られたと言え、光キラリティーの伝達の可能性を示唆する点で重要でも重要であると言える。本年度においては、様々なジピリン配位子を用いたヘテロビスジピリン亜鉛錯体を合成し、その物性を明らかにした。このことにより、フォトニックワイヤの構成要素について系統的物性評価を行うと言う初年度の研究計画は十分達成されたと言える。フォトニックワイヤの合成手法開発においても、その原型を得ることが出来たことから予定の結果が得られたと言える。今年度までの実験において、フォトニックワイヤを構築するにあたり必要となるジピリン金属錯体の基礎的な性質は全て網羅することができ、かつBOX錯体のような新たな素材を発見することが出来たという点で、順調に研究が進行していると言える。フォトニックワイヤ合成の鍵となる固相合成については、引き続き選択性向上のための条件検討、および複核錯体の合成について研究を進めていく。また、同時に亜鉛以外の金属(例:ガリウム、インジウム)についてもヘテロ錯体を合成し、光物性を明らかにすることでフォトニックワイヤの可能性を広げていきたい。これまでの研究の結果、ポリスチレン樹脂を担体とする固相合成では、目的のフォトニックワイヤを構築するのは非常に難しいという結論が得られた。これは、ポリスチレン樹脂が溶媒膨潤状態ではフレキシブルであり、サイト間での反応を効果的に抑制することが出来なかったと考えられる。以降の研究方針としては、ガラス表面のような透明かつ剛直な反応場においてフォトニックワイヤの構築を行い、分光学的方法により、直接フォトニックワイヤの物性を観測するといった対応が考えられる。
受動的安全性を持つ原子炉圧力容器の冷却設備

動的機器および非常用電源等を必要とせず、受動的安全性を持つ新しい原子炉圧力容器(RPV)の冷却設備(RCCS)を提案する。このRCCSは連続した2つの閉空間(RPV周囲にある圧力容器室、大気と熱交換を行う冷却室)から構成される。また輻射及び自然対流を用いてRPVからの放出熱を効率的に除去するために、今までに無い新しい形状を採用している。さらに作動流体及び最終ヒートシンクとして空気を用いることで、全交流電源喪失(SBO)を含めた原子力事故時に崩壊熱を除去する際、両者を失う可能性が大幅に低減される。本RCCSは定格運転時の放出熱及び炉停止後の崩壊熱を、常に安定的に受動的に除去できることがわかった。福島第一原子力発電所事故(以下、福島事故)後、深層防護の観点から炉心損傷の防止対策が重要になった。安全上優れた特性を有する冷却設備に関する研究は、極めて重要なテーマである。本研究では、動的機器および非常用電源等を必要とせず、福島事故のようにヒートシンクを喪失することもなく、事故時の崩壊熱を受動的に除去できる新しい冷却設備(以下、冷却設備)を提案する。また、自然対流よりも、できるだけ輻射を用いて除熱ができるような冷却設備を開発する。さらに、想定できる事故以上の異常事象が生じても対処できるよう、作動範囲が広く除熱性能に優れた信頼性の高い冷却設備を開発する。本冷却設備の概念の成立性を解析的および実験的に示し、通常運転時に原子炉圧力容器からの放出熱(熱損失)を除去可能であること、事故時に崩壊熱を除去可能であることを明らかにする。平成27年度は、(1)熱流動現象の詳細解析を目標としており、熱放射を考慮した乱流自然対流モデルを用いて、冷却設備の熱流動現象を解析的に詳細に評価することに成功した。具体的には、HTTRの通常運転時の原子炉圧力容器からの放出熱(熱損失)は、300(kW)から600(kW)であるが、さらに200(kW)を追加して800(kW)の除熱を試みた結果、原子炉圧力容器も含めた構造物及び冷却設備の温度は最高使用温度を超えないことを明らかにできた。また、(2)スケールモデル(伝熱試験装置)の設計も目標としており、詳細解析で求められた形状を参考に、冷却設備を縮小したスケールモデル(伝熱試験装置)の設計に成功した。本研究で提案した冷却設備は、全く新しい形状を採用しているため、受動的安全性の研究分野に対し新たな知見を提供するものとなる。また、学会発表については研究継続期間を通して積極的に報告する予定である。平成27年度の研究実施計画に沿って研究を実施した結果、本冷却設備の概念の成立性を解析的および実験的に示すことで、通常運転時に原子炉圧力容器からの放出熱(熱損失)を除去可能であること、事故時に崩壊熱を除去可能であることを明らかにできた。(1)熱流動現象の詳細解析を目標としており、熱放射を考慮した乱流自然対流モデルを用いて、冷却設備の熱流動現象を解析的に詳細に確認することに成功した。さらに、それらの成果の一部を、日本原子力学会およびThe 2016 International Congress onAdvances in Nuclear Power Plants (ICAPP 2016)で発表した。さらに、想定される事故を超える異常事象が生じても対処できるよう、作動範囲が広く除熱性能に優れた信頼性の高い冷却設備を開発する。平成28年度は、(1)考案した本冷却設備の有用性を実験的に実証するため、詳細解析で求められた最適な曲線形状を持つ実機の冷却設備を縮小したスケールモデル(伝熱試験装置)の製作を完了した。また、(2)製作した伝熱試験装置内にある模擬原子炉圧力容器へ熱を加えることで、伝熱試験装置の熱流動特性を測定し、輻射による除熱効果を定量的に明示することができた。さらに、(3)実機に対する伝熱試験装置の縮小率で伝熱試験装置の試験条件をまとめ、実機の輻射及び自然対流を同時に再現するために必要な冷媒の加圧量を示す式を明らかにすることができた。本研究で提案した冷却設備は、全く新しい形状を採用しているため、受動的安全性の研究分野に対し、新たな知見を提供するものとなる。

平成28年度の研究実施計画に沿って研究を実施した結果、輻射による除熱効果を定量的に示すことで、通常運転時に原子炉圧力容器からの放出熱(熱損失)を、事故時に崩壊熱を除去可能な熱伝達機構として活用できることを実験的に明らかにできた。崩壊熱は指数関数的に減少するため、非常用電源等が必要なくなり、長期間(無限時間)に渡って受動的な除熱が可能となる。(1)受動的安全性を持つ炉容器冷却設備(以下、冷却設備)の成立性を実験的に示すために、スケールモデル(伝熱試験装置)の製作を完了した。(2)伝熱試験装置を用いて、本冷却設備の熱流動特性を実験的に詳細に確認することに成功した。(3)実機に対する伝熱試験装置の縮小率で伝熱試験装置の試験条件をまとめ、実機の輻射及び自然対流を同時に再現できる冷媒の加圧量を決める式を提案できた。福島第一原子力発電所事故(以下、福島事故)後、深層防護の観点から炉心損傷の防止対策が重要になった。本研究では、動的機器および非常用電源等を必要とせず、福島事故のようにヒートシンクを喪失することもなく、事故時の崩壊熱を受動的に除去できる新しい冷却設備(以下、冷却設備)を提案する。また、自然対流よりも、できるだけ輻射を用いた信頼性の高い冷却設備を開発する。本冷却設備の概念の成立性を解析的および実験的に示し、RPVから放出される熱を除去可能であることを明らかにする。平成29年度、(1)本冷却設備の有用性を実証するため、解析モデルを改良し詳細解析を実施した結果、HTTRで要求されるRPVからの除熱量を上回るだけでなく、実用高温ガス炉で要求される除熱量さえも大幅に上回る除熱量を達成することができた。これにより本冷却設備の有用性を解析的に実証することができた。(2)平成28年度、実機の冷却設備の縮小版である伝熱試験装置を製作した。平成29年度、前年度の知見と経験を元に、さらに大規模な伝熱試験装置を新たに製作した。両試験装置を用いることで、輻射及び自然対流を含めた熱流動特性に関する定量的なデータを詳細に得ることができた。さらに輻射率を変更するパラメータサーベイ実験を行った結果、実用高温ガス炉で求められるRPVからの除熱量を達成するために必要な知見が得られた。これにより本冷却設備の有用性を実験的にも実証することができた。今後は実用高温ガス炉で求められるRPVからの除熱量を大幅に上回る除熱量を達成する一方、除熱量を保ちながら、本冷却設備の高さを低くする方法を解析的及び実験的に検討する。本研究で提案した冷却設備は、全く新しい形状を採用しているため、受動的安全性の研究分野に対し、新たな知見を提供するものとなる。また、学会発表については今後も積極的に報告する予定である。動的機器および非常用電源等を必要とせず、受動的安全性を持つ新しい原子炉圧力容器(RPV)の冷却設備(RCCS)を提案する。このRCCSは連続した2つの閉空間(RPV周囲にある圧力容器室、大気と熱交換を行う冷却室)から構成される。また輻射及び自然対流を用いてRPVからの放出熱を効率的に除去するために、今までに無い新しい形状を採用している。さらに作動流体及び最終ヒートシンクとして空気を用いることで、全交流電源喪失(SBO)を含めた原子力事故時に崩壊熱を除去する際、両者を失う可能性が大幅に低減される。本RCCSは定格運転時の放出熱及び炉停止後の崩壊熱を、常に安定的に受動的に除去できることがわかった。平成28年度の研究実施計画を次に示す。
瓦センの導入と拡散の研究を通した東アジアの歴史・文化相の復元

「瓦センの導入と拡散の研究を通した東アジアの歴史・文化相の復元」の研究は、東アジアの文化が展開される全体的な様相の中で、瓦センの導入と拡散の様相を考古学的・科学的に研究し、東アジアの歴史・文化相の復元に迫ることが目的である。平成22年度には、「高句麗・百済平瓦の製作技法の比較」という韓国の最新研究成果を日訳して紹介した。平瓦は、既存研究の中心であった軒瓦に比して出土量が膨大であるため、造瓦集団や技術系統を抽出するに良好な資料と言える。韓国では、考古学調査の急増による発掘報告書や研究成果も増えているものの、主に文字通り報告書の内容に留まっている研究が多く行われており、製作技法を検討した造瓦集団や技術系統を検討した積極的な研究成果は不十分である。そこで報告者が日訳した上記の論文は、高句麗や百済の平瓦の製作技法的な特徴から高句麗や百済の独自性を明確にしたもので、瓦の成形や焼成方法、工人の道具まで異なり、両製作技法的な源流が全く相異することを明らかにした。こうした研究成果を紹介することによって、日本における古代韓国の造瓦研究、特に既存研究の中心であった軒瓦より離れ、丸瓦・平瓦に対する関心も高まると期待される。なお、京都府木津川市に位置した高麗寺跡から出土した瓦セン類の整理・報告を行った。日本における本格的仏教寺院は、崇峻元年(588)、飛鳥寺による。それを契機に、大和を中心として各地で寺院の造営が開始されるが、南山背地域では高麗寺を嚆矢として寺院造営が活発化し、他寺院・地域との交流により拡散していく。したがって、高麗寺跡から出土した瓦は、日本における瓦生産を中央から地方へ拡散される様相と、造瓦組織の系統を捉えることができる良好な資料でもある。平成17年度以降、5ヵ年にわたる高麗寺史跡整備事業の発掘調査によって多量の完形瓦が出土しており、報告者の整理作業は平成20年度から行った。既に、これらの資料の一部を分析した結果で修士論文を提出した。さらに増えた資料を分析検討した結果を取りまとめ、平成23年度文学博士学位の取得を目指している。1、「瓦〓の導入と拡散の研究を通した東アジアの歴史・文化相の復元」の研究は、東アジアの文化が展開される全体的な様相の中で、瓦〓の導入と拡散の様相を考古学・科学的に研究し、東アジアの歴史・文化相の復元に迫ることが目的である。特に、高句麗と百済の影響を受けて作られた新羅瓦を中心として研究を行っている。研究成果のうち、「釜山大学校博物館所蔵の古新羅瓦に対する一考察」は、釜山大学校博物館で所蔵品している古新羅瓦を中心として、考古学的に細密な観察と分析を行い、製作時期と造瓦体制を想定したものである。ほぼ採集・購入・寄贈された資料であるが、現在まで報告されてない新資料が多いことが分かった。そして慶州の以外に地方(蔚州郡凡西面、金海、梁山、大邱)から出土した瓦に注目し、中央から地方へ拡散される様相と系譜を把握した。2、先述した研究テーマを行いにあたって、私は新しく広い観点から瓦の様相を多角的に把握し、その全体的な文化の中で歴史・文化相を復元すべきだと考えている。研究成果のうち「前漢瓦〓の初歩的研究」の翻訳は、こうした研究背景の一環として行った成果である。近年の瓦研究は、中国における考古学調査の成果が急増している中、東アジアのなかで通時的に造瓦技術を位置づけようとする動きがあり、西周以来、春秋戦国、南北朝や唐代に至るまで多くの成果をあげている。しかしながら、中国の瓦紋様、製作技術、編年研究は、現在も秦漢時代を中心に進められており、特に軒瓦が主な対象となっている。そのため、この論文で確認される前漢時代の〓、平瓦や丸瓦の特徴は、漢代の全体的な造瓦技法の変遷が伺えると共に、通史的な造瓦技術を理解することにおいて、重要な成果であると考えられる。こうした最新研究の紹介は、韓中の研究成果を十分認知できず断片的に受け取っていた日本の韓中瓦の比較研究に、質的な資料を提供するとともに、東アジアの瓦研究の基盤を拡大する役割をすると期待される。「瓦〓の導入と拡散の研究を通した東アジアの歴史・文化相の復元」の研究は、東アジアの文化が展開される全体的な様相の中で、瓦〓の導入と拡散の様相を考古学的・科学的に研究し、東アジアの歴史.文化相の復元に迫ることが目的である。今回、研究対象とした〓は、建物築造のため、瓦と共に多く用いられた主要な建築部材であり、韓国の三国時代頃から使用された考古学遺物である。特に、楽浪・帯方の〓は中国、特に漢代の〓と酷似し、以後、影響を与える高句麗・新羅・百済の瓦〓にも、その脈絡上にあるのが分かつている。そのため、東アジアにおける瓦〓研究にあたって、国を超えた技術伝播の様相を解明できる非常に重要な考古学遺物の一つである。しかしながら、既存研究は文様の比較研究あるいは外形的な特徴だけで単純に扱ってきた問題点があった。こうした問題点は既に本人が認識・指摘し、楽浪・帯方〓の形態的な変化を統計分析したことがある(李銀眞・高正龍・朴辰一2007「楽浪・帯方〓の集成と法量的検討」『朝鮮古代研究』第8号朝鮮古代研究刊行会)。筆者の平成21年度の研究成果である「楽浪・帯方〓の製作技法」

(7.研究発表の(1)-1)は、上記した研究成果を踏まえて、更に考古学的に分析したものである。本来、韓半島の平壌市・平安南道・黄海道付近にあった楽浪・帯方〓の流入経路を追及し、文献史料とともにこれらの製作技法を粘土採取から成形、乾燥、焼成に至るまで詳細に復原した。以後、こうした研究は東アジアの瓦〓の製作技法を始め、技術的な系統や編年研究の基盤を拡大するのに役割を果たすと期待される。「瓦センの導入と拡散の研究を通した東アジアの歴史・文化相の復元」の研究は、東アジアの文化が展開される全体的な様相の中で、瓦センの導入と拡散の様相を考古学的・科学的に研究し、東アジアの歴史・文化相の復元に迫ることが目的である。平成22年度には、「高句麗・百済平瓦の製作技法の比較」という韓国の最新研究成果を日訳して紹介した。平瓦は、既存研究の中心であった軒瓦に比して出土量が膨大であるため、造瓦集団や技術系統を抽出するに良好な資料と言える。韓国では、考古学調査の急増による発掘報告書や研究成果も増えているものの、主に文字通り報告書の内容に留まっている研究が多く行われており、製作技法を検討した造瓦集団や技術系統を検討した積極的な研究成果は不十分である。そこで報告者が日訳した上記の論文は、高句麗や百済の平瓦の製作技法的な特徴から高句麗や百済の独自性を明確にしたもので、瓦の成形や焼成方法、工人の道具まで異なり、両製作技法的な源流が全く相異することを明らかにした。こうした研究成果を紹介することによって、日本における古代韓国の造瓦研究、特に既存研究の中心であった軒瓦より離れ、丸瓦・平瓦に対する関心も高まると期待される。なお、京都府木津川市に位置した高麗寺跡から出土した瓦セン類の整理・報告を行った。日本における本格的仏教寺院は、崇峻元年(588)、飛鳥寺による。それを契機に、大和を中心として各地で寺院の造営が開始されるが、南山背地域では高麗寺を嚆矢として寺院造営が活発化し、他寺院・地域との交流により拡散していく。したがって、高麗寺跡から出土した瓦は、日本における瓦生産を中央から地方へ拡散される様相と、造瓦組織の系統を捉えることができる良好な資料でもある。平成17年度以降、5ヵ年にわたる高麗寺史跡整備事業の発掘調査によって多量の完形瓦が出土しており、報告者の整理作業は平成20年度から行った。既に、これらの資料の一部を分析した結果で修士論文を提出した。さらに増えた資料を分析検討した結果を取りまとめ、平成23年度文学博士学位の取得を目指している。