hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物RNAウイルスの複製における細胞内膜輸送系の役割の解明

申請研究者はRCNMVの複製酵素タンパク質に結合する宿主タンパク質を二段階共免疫沈降法および質量分析により同定した.ゴルジ体からERへの輸送を担うCOPI輸送小胞の形成に必須であるADP-ribosylation factor 1 (Arfl), ERからゴルジ体への輸送を担うCOPII輸送小胞系の制御因子であるsecretion-associated RAS-related1 (Sar1),さらにホスファチジン酸(PA)の産生に関わるphospholipase D (PLD)などを新たな宿主因子候補タンパク質として同定することに成功した.RCNMVのRNA複製におけるArflおよびSarlの機能については昨年度に報告した(Hyodo et al., 2013).RCNMV感染が細胞内膜輸送系に与える影響をER-ゴルジ体の経路を通って細胞膜へと輸送されることが知られているタンパク質をマーカーとして調べた.RCNMV感染細胞ではこれらのマーカー・タンパク質の細胞膜への輸送が正常に行われず,細胞内でっまっていることを発見した. p27を発現させた細胞でもこの現象は観察された.従ってRCNMVはp27を介して膜輸送系が撹乱すると考えられる.本成果はPlant Signaling & Behaviorに報告した(Hyodo et al., 2014).PLDノックダウン植物ではRCNMVの感染が抑制されることから, PLDはウイルス感染において必要な宿主因子であることが明らかとなった.さらに, PLDによるPA産生はRCNMV複製に必要であることが分かった.RCNMV感染葉ではPAの蓄積量が約3倍程度にまで増加することから, RCNMVはPLDを活性化し,ウイルス複製に適したPAを多く産生させることで自身の感染を有利に進めていると考えられた.本成果は特定のリン脂質が直接的にウイルス複製を促進することを証明した初めての知見であり,そのインパクトは大きいと考えられる,本成果は現在原著論文として投稿準備中である.本申請研究は、Arflに着目し、RCNMV複製における細胞内膜輸送系の役割を解明することを目的としている。現在までに(A) Arfl, Sar1の関わる細胞内膜輸送系がRCNMV複製に関わる機構を明らかとし、(B)RCNMV感染により宿主細胞内膜輸送系が阻害されることを明らかとした。以上の成果をJournal of VirologyおよびPlant signaling & Behaviorに報告した。加えて、PLDにより産生されるボスファチジン酸がウイルス感染時に誘導され、ウイルス複製に利用されることを明らかとした。本成果は現在論文投稿準備中である。以上より、概ね当初の予定通りの進展があったと考える。(抄録なし)本申請研究では小胞体膜上で複製するRed clover necrotic mosaic virus(RCNMV)のゲノムRNA複製におけるADP-ribosylation factor1(Arf1)の機能解析を行っている。Arf1はゴルジ体から小胞体への輸送を担うCOPI輸送系の制御を司るsmall GTPaseであり、植物細胞内では主にゴルジ体に局在する。Arf1の機能阻害剤であるBrefeldin A(BFA)とドミナントネガティブ変異体を用いて、Arf1がRCNMVのRNA複製に必須の宿主因子であることを明らかとした。また、BFA存在下ではウイルス複製酵素複合体の蓄積量が減少した。p27は小胞体マーカーと共局在し、小胞体膜の形態変化を誘導することが分かった。興味深いことに、BFA存在下ではこれらの現象は観察されなかった。さらにp27がArf1と直接相互作用すること、Arf1の細胞内局在をゴルジ体から小胞体膜へと変化させることを実証した。以上の結果より、Arf1はp27によりリクルートされ、膜上でのウイルス複製酵素複合体の形成ステップにおいて必須の役割を担っていることが強く示唆された。これらの成果はJournal of Virologyに掲載された。Arf1は様々な因子と協調的に働き、膜輸送系を制御することが知られている。そこでArf1の関わる他の輸送系関連因子がRCNMVの複製酵素複合体の形成に関与する可能性を検証するため、二段階共免疫沈降法によりRCNMVの複製酵素タンパク質に結合する宿主タンパク質を高度に精製し、質量分析によりそれらの同定を行った。その結果Arf1の他に、複数の膜輸送関連因子を新たな宿主因子候補として同定することに成功した。現在これらの候補因子の機能解析を進めている。申請研究者はRCNMVの複製酵素タンパク質に結合する宿主タンパク質を二段階共免疫沈降法および質量分析により同定した.ゴルジ体からERへの輸送を担うCOPI輸送小胞の形成に必須であるADP-ribosylation factor 1 (Arfl), ERからゴルジ体への輸送を担うCOPII輸送小胞系の制御因子であるsecretion-associated RAS-related1 (Sar1),さらにホスファチジン酸(PA)の産生に関わるphospholipase D (PLD)などを新たな宿主因子候補タンパク質として同定することに成功した.RCNMVのRNA複製におけるArflおよびSarlの機能については昨年度に報告した(Hyodo et al., 2013).RCNMV感染が細胞内膜輸送系に与える影響をER-ゴルジ体の経路を通って細胞膜へと輸送されることが知られているタンパク質をマーカーとして調べた.RCNMV

感染細胞ではこれらのマーカー・タンパク質の細胞膜への輸送が正常に行われず,細胞内でっまっていることを発見した. p27を発現させた細胞でもこの現象は観察された.従ってRCNMVはp27を介して膜輸送系が撹乱すると考えられる.本成果はPlant Signaling & Behaviorに報告した(Hyodo et al., 2014).PLDノックダウン植物ではRCNMVの感染が抑制されることから, PLDはウイルス感染において必要な宿主因子であることが明らかとなった.さらに, PLDによるPA産生はRCNMV複製に必要であることが分かった.RCNMV感染葉ではPAの蓄積量が約3倍程度にまで増加することから, RCNMVはPLDを活性化し,ウイルス複製に適したPAを多く産生させることで自身の感染を有利に進めていると考えられた.本成果は特定のリン脂質が直接的にウイルス複製を促進することを証明した初めての知見であり,そのインパクトは大きいと考えられる,本成果は現在原著論文として投稿準備中である.本申請研究はArf1に着目し、RCNMV複製における細胞内膜輸送系の役割を解明することを目的としている。現在までに(A)Arf1がRCNMV複製のどの冬テップに関わるかを同定し、(B)Sariのドミナントネガティブ変異体を用いた解析からCOPII経路もRCNMVの複製に必要であること、を明らかとした。以上の成果をJournal of Virologyに投稿し、掲載された。質量分析により膜輸送系に関与する宿主タンパク質を複数種類RCNMVの宿主因子候補として同定し、これらのRCNMV複製における機能解析を現在進めている。Arf1の機能解析結果を論文化しただけでなく、新たな宿主因子候補を同定するところまで研究を進められたことから、当初の予定以上の進展があったと考える。本申請研究は、Arflに着目し、RCNMV複製における細胞内膜輸送系の役割を解明することを目的としている。現在までに(A) Arfl, Sar1の関わる細胞内膜輸送系がRCNMV複製に関わる機構を明らかとし、(B)RCNMV感染により宿主細胞内膜輸送系が阻害されることを明らかとした。以上の成果をJournal of VirologyおよびPlant signaling & Behaviorに報告した。加えて、PLDにより産生されるボスファチジン酸がウイルス感染時に誘導され、ウイルス複製に利用されることを明らかとした。本成果は現在論文投稿準備中である。以上より、概ね当初の予定通りの進展があったと考える。(抄録なし)
「サケ神話」の脱構築-クワクワカワクゥ社会におけるサケの位置づけとその特権化

本研究は、先住民ないし先住民族とよばれる人々がこんにち特定の資源(おもに動物資源)を選び出し、みずからの社会にきわめて重要なものと主張しているという現象を脱構築しようとするねらいでおこなわれたものである。この目的に際し、報告者は、カナダの太平洋沿岸に住むクワクワカワクゥという先住民族を対象とした、社会人類学的な視点から分析をおこなってきた(なお、報告者は9月末日をもって、日本学術振興会の特別研究員を辞退している)。本年度の前半期、つまりまだ報告者が日本学術振興会の特別研究員であったとき、報告者は昨年度から研究してきたクワクワカワクゥ社会のさまさまな日常領域--とくに社会・経済領域--におけるサケの意義をまとめ、論文化した。10月以後、報告者は特別研究員を辞退したが、サケ神話の脱構築に関する研究は持続しておこなっている。10月以後の研究については、大きく以下の2点にまとめられる。第一に、1970年代における漁船の重装備化がクワクワカワクゥにもたらした社会的影響の分析である。これは、昨年度までに書いてきた諸論文や発表のデータを新たに「漁船の重装備化によってもたらされた力に依存した労働形態の衰退とそれに伴うワザの重視」という切り口から分析しなおしたものである。まだ中途段階であるが、その成果は口頭発表の形で発表した。第二の論点は、,近年クワクワカワクゥをおおいに刺激している養殖ビジネスを対象にした、当該社会におけるサケの意義の分析である。サケの商業捕獲と養殖ビジネスとのあいだで揺れ動いているクワクワカワクゥの葛藤について、現在論文の形でまとめている最中である。本年度はクワクワカワクゥの日常生活の領域におけるサケの社会・経済的意義を分析し、それによってサケに関する言説の「神話化」された状況を明るみに出すことを具体的な目標とした。2003年10月に現地調査に行くまでの期間には、以前おこなった調査(2000年自費により実施)で得たデータをもとに、次の6点について研究と分析をすすめた。それらの論点とは、1.先住民にとってのサケの重要性に関する言説の意味、2.漁師によるサケの管理、3.サケ漁の技術的問題、4.サケ養殖業が漁業に及ぼす影響、5.サケが集合的に消費されるポトラッチという儀式の現代的意味、6.漁業の経済的役割である。これらの成果は、それぞれ1'「先住民とサケの語り」、2'「海上におけるサケの管理」、3'「カナダ太平洋沿岸のサケ漁」、4'「クワクワカワクゥ漁師と養殖業」、5'「<意味>と<型>」、6'「カナダ・北西海岸先住民社会における漁業の経済的位置づけ」として発表した(1'、4'、6'は口頭発表、2'、3'、5'は論考)。また、2003年10月から12月にかけてはクワクワカワクゥの生活圏であるバンクーバー島北東部において現地調査をおこなった。この調査では、秋のシロザケ漁に同行し、多くサケをとるための戦略、その知識や技能の学習方法についてのデータを収集した。サケ漁シーズンが終了してからは、養殖場労働に従事するクワクワカワクゥとともに養殖場で参与観察調査を実施した。その結果、2000年の調査時以降に起こった大きな変化について調査をすることができた。また、2つの市町村においてそこに住むクワクワカワクゥたちにサケの消費、管理、養殖業の漁業に対する影響などに関して聞き取り調査をおこなった。帰国後はこれまでに現地調査で得たデータに基づいて、クワクワカワクゥの日常生活の領域におけるサケの社会・経済的意義を総合的に研究し、サケに関する諸言説が神話化されている可能性を提示する論文の作成を行った。この論文は現在投稿中である。
16世紀後期のドイツ語パンフレットと公論形成及び宗教対立との影響関係の解明

16世紀後半のドイツ・ルター派地域において宗教対立が「民衆語パンフレットによる大衆的情報伝達と公論形成」にどのような変化をもたらしたかを分析した。「口頭的・視覚的情報伝達手法を用いた反カルヴァン主義的パンフレットが1580年代に増加したこと」と「アウクスブルク宗教平和(1555年)とルター派諸領邦のカルヴァン主義化(1580年代以降)を契機にパンフレットへの規制強化が進んだこと」を明らかにした。本研究の目的は、16世紀前半の宗教改革期のドイツで形成された「民衆語(ドイツ語)のパンフレットによる大衆的情報伝達と公論形成のメカニズム」が16世紀後半の宗教対立の下でいかなる変容を遂げたのか、という問題について、基礎的解明をおこなうことである。今年度は、分析対象となるパンフレットの選定・収集作業をおこなうとともに、「(1)パンフレットの内容及びテーマ上の特徴」と「(2)パンフレットの大衆的情報伝達手段としての特徴」について分析を進めた。具体的には、16世紀のドイツ語圏で刊行された約10万点の印刷物に関するバイエルン図書館連盟のオンライン・データベースを基礎的資料として用いながら、16世紀後期のルター派地域で出版された「宗教対立の下でのプロパガンダを目的とするドイツ話パンフレット」のうち、特に「公論形成」という観点から重要な特徴を有していると判断しうるパンフレットをリストアップし、「(a)ドイツ連邦共和国の図書館での史料閲覧及び複写」、「(b)マイクロ史料の利用」「(c)オンライン公開されたデジタル化史料の利用」という三通りの方法を併用して、約300点のパンフレットの分析をおこなった。このうちの(a)の作業の一環として、89月に「バイエルン州立図書館(ミュンヘン)」と「アウグスト公図書館(ヴォルフェンビュッテル)」で閲覧・選定作業に従事した。「(I)公論喚起のためのモチーフ」「(II)同時代の宗教的・宗派的な対立状況についての立場表明」(III)パンフレットの作者が想定している受容層」「(IV)非識字層への情報伝達上の工夫」といった観点から各パンフレットを分析した結果、「《宗教対立下の言論活動》そのものの主題化」「非ドイツ語圏の宗派対立状況への積極的言及」「無学な平民と諸身分という二種類の受容層の区別」「韻文・対話文などの口頭伝達的表現の利用」等の諸特徴を確認することができた。平成22年度の研究では、以下の1と2を主たる研究課題に設定した。(1)平成21年度に収集したパンフレットを素材にして、「16世紀後半のドイツ語圏で出版された《宗教対立下でのプロパガンダを目的とするドイツ語パンフレット》の内容及びテーマ上の特徴」と「その《大衆的情報伝達手段》としての有効性」についての分析を引き続きおこなうこと。(2)16世紀後半のドイツ・ルター派地域で生じた具体的な宗教対立事件に焦点を合わせ、「当該事件を契機とするパンフレットの流通の実態」と「それに対する為政者側の対応」について事例研究をおこなうことである。このうちの(2)では、1580年代1590年代のザクセン選帝侯領におけるルター派勢力とカルヴァン派勢力の対立を事例研究の対象に取りあげて、(A)ザクセン選帝侯によるカルヴァン主義化政策(15861591年)に対抗するためにルター派勢力の側がおこなった反カルヴァン主義的パンフレットの出版・頒布活動とそれに対するザクセン政府側の言論統制措置について、さらに(B)カルヴァン派信徒を標的としたザクセン各地の都市暴動(15911593年)に関連する一連のパンフレットの出版・流通とザクセン政府側の対応について、関連史料の収集と分析を進めた。当該史料の収集のために、910月にドレスデンのザクセン州立中央文書館とザクセン州立図書館で史料調査をおこなった。AとBの両事件に関連するパンフレット類、当該パンフレット類の流通過程、ザクセン政府側の対応を記した諸文書(言論統制条例や書籍商の摘発記録など)に分析を加えた結果、(i)当該パンフレット類の流布がザクセン領内におけるルター派とカルヴァン派の潜在的対立を顕在化させ、社会対立へと展開させる作用を及ぼしたこと、(ii)ザクセン政府側が《両派の潜在的対立の顕在化》を抑止するための諸措置を講じていたことが明らかとなった。平成23年度は研究計画の最終年度にあたるため、平成21年度22年度の研究成果を踏まえつつ、「16世紀前半の宗教改革期のドイツで形成された《民衆語(ドイツ語)のパンフレットによる大衆的情報伝達と公論形成のメカニズム》が16世紀後半の宗教対立期にどのような変化を遂げたのか」という主要課題の解明のために、次の3つの作業をおこなった。(1)平成21年度22年度に収集したパンフレットと史料を素材にして、「ドイツ・ルター派地域のパンフレットの《大衆的情報媒体》としての特徴」と「パンフレットの流通に対する為政者側の対応」が1550年代から1590年代にかけてどのように変化していつたのかを通時的に分析した。(2)こうした通時的分析に必要な補助史料(カトリック地域のパンフレット、帝国議会資料など)を収集し、その分析結果を上記の分析に加味した。

(3)「1617世紀ドイツにおける公共圏の歴史的変容」に関する近年の研究成果を整理し、それを上記の分析結果と比較した。こうした作業を通じて、次の3点が明らかになった。(i)1555年の『アウクスブルクの宗教平和』によってプロテスタント帝国等族の宗教的権利が保障された後に、ルター派地域の為政者は、この権利の維持を目的として、彼らが「プロテスタント内部の宗教対立の助長・顕在化の要因」と見なしたパンフレットの流通を規制するようになった。(ii)このような規制措置の結果として、そうしたパンフレットの作者であった神学者層と為政者との間に対立が生じ、それが新たな紛争の誘因となった。(iii)1580年代1590年代のルター派諸領邦のカルヴァン主義化政策とそれに伴う都市紛争をきっかけにして、反カルヴァン主義的パンフレットの出版点数が急増し、それらのパンフレットのなかで、宗教改革期に用いられたのと同種の「非識字層を意識した表現手法(挿絵、詩・歌、対話)」が多用された。
新合成TEMPO標識ビチオンによるスピンアッセイ法の確立

今回の研究目的は(1) TEMPO標識ビオチン(biotin-TEMPO)を用いたESRによる血清アビジン様活性物質の定量と(2)アビジン標識抗体による新しいスピンイムノアッセイ(SIA)法の確立と一般化である。(1)に関しては、TEMPO標識ビオチンの合成・精製の方法を確立できた。これを用いて、生体内アビジン定量の基礎的および臨床研究を行った。CV値は4%と高い同時再現性がみられ、検出限界は、0.012mg/mlであった。0.000-0.100mg/mlの範囲で得られた検量線は、直線性を示し、その相関係数はγ=0.995であった。干渉物質による影響は、遊離型ビリルビン・抱合型ビリルビン・溶血ヘモグロビン・乳びに関してその影響は認められなかった。これらの結果は、学会および「磁気共鳴と医学vol. 7」p. 173-177.に発表した。炎症性疾患や腫瘍性疾患を有する患者の血清を用いて検討した結果、明らかな有意差は認められなかった。現在、血清avidinが上昇する特定の疾患は見つかっていない。今後、広く検討を続けていく必要があると思われる。(2)に関しては、基礎的検討として、avidin標識したポリスチレンビーズを用いた、biotin-TEMPOの検出を試みた。しかし、検出感度は悪く、検出できなかった。固相化した抗体の検出には、感度が低いと思われ、今後、増感方法などを検討する必要があると思われた。この他、biotin-TEMPOを用いた研究として、avidin-biotinの解離条件の検討を行った。biotin-TEMPOは、avdinと解離するとそのシグナルが回復するので定量的な検討も可能であった。今まで報告されている、avidin-biotin複合体の解離条件は120°C、20分のオートクレイブ処理などであるが、今回、我々は、ホルムアミドによってavidin-biotin複合体は解離することを見出した。30%以上の濃度のホルムアミド中で、ほぼ完全に解離した。また、これらの研究を通して、新たにTEMPO標識ビオシチン(biocytin-TEMPO)も合成・精製した。平成6年度において、TEMPO標識ビオチン(biotin-TEMPO)の合成・精製の方法は確立できた。すなわち、biotin/dry dimethylformamide懸濁液を-10°Cに冷却し、triethyl amine(TEA)とisobutylchloroformateを加え、30分攪拌する。これにTEAとamino-TEMPOを加えたのち、室温にもどし攪拌する。反応液を濾過.減圧濃縮したのち、chloroformに溶かし、水で洗浄し無水硫酸マグネシウムで乾燥したあと再度減圧濃縮する。粗製はカラムクロマトグラフで精製し、目的のbiotin-TEMPOを得た。淡褐色粉末、収率74.8%であった。次に、biotin-TEMPOによる生体内アビジン定量の基礎的研究として、同時再現性(n=5)を検討し、CV値は4.1%と高い再現性を得た。IFCC勧告法により求めた検出限界は、0.012mg/mlであった。0.000-0.100mg/

mlの範囲で得られた検量線は直線性を示し、その相関係数はγ=0.995であった。干渉物質による影響を調べたが、遊離型ビリルビン・抱合型ビリルビン・溶血ヘモグロビン・乳びに関してその影響は認められなかった。健常者(n=4)の血清中アビジン値の測定を行ったところ、0.037±0.004mg/mlであった。また、IAPが高値を示した、炎症性疾患を疑う症例16例について検討したところ、血清アビジン値は0.040±0.001mg/mlとやや高値を示したが明らかな有意差は認められなかった。今後、さらに腫瘍性疾患症例の血清を測定する予定である。この研究を通して、新たに、TEMPO標識ビオシチン(biocytin-TEMPO)を合成・精製した。これにより、理論的には、新しいビオチニターゼ活性の測定が可能と思われる。平成6年度及び7年度において、TEMPO標識ビオチン(biotin-TEMPO)の合成・精製の方法を確立した。すなわち、biotin/dry dimethylformamide懸濁液を-10°Cに冷却し、triethylamine(TEA)とisobutylchloroformateを加え、攪拌し、これにTEAとamino-TEMPOを加え、室温にもどし攪拌する。反応液を濾過.減圧濃縮したのち、chloroformに溶かし、洗浄・乾燥の後、再度減圧濃縮する。粗製はカラムクロマトグラフで精製し、目的のbiotin-TEMPOを得た。次に、biotin-TEMPOによる生体内アビジン定量の基礎的研究として、同時再現性(n=5)を検討し、CV値は4.1%と高い再現性を得た。IFCC勧告法により求めた検出限界は、0.012mg/mlであった。0.000-0.100mg/mlの範囲で得られた検量線は直線性を示し、その相関係数はγ=0.995であった。これらの結果は、第17回磁気共鳴医学会(伊勢原市)及び第42回日本臨床病理学会総会(宇都宮市)において発表した。しかし、炎症性疾患を疑う症例16例について検討したところ、明らかな有意差は認められなかった。さらに、biotin-TEMPOを用いた研究として、avidin-biotinの解離条件の検討があげられる。avdinと解離するとbiotin-TEMPOのシグナルが回復するので定量的な検討も可能であった。この結果の一部は、第36回日本組織細胞化学総会(札幌市)にて発表した。これらの研究を通して、新たに、TEMPO標識ビオシチン(biocytin-TEMPO)を合成・精製した。これにより、理論的には、新しいビオチニダーゼ活性の測定が可能と思われる。平成8年度においては、すでに合成・精製法の確立したTEMPO標識ビオチン(biotin-TEMPO)を用いて、生体内アビジン定量の基礎的および臨床研究を行った。同時再現性(n=5)を検討し、CV値は4.1%と高い再現性を得ている。
メダカ卵への遺伝子導入法および導入遺伝子発現制御法の開発

小型で世代時間が短い等といったメダカ本来の特徴に加え、長年日本人が培った遺伝学的知見の蓄積等により、メダカが実験生物モデルとして重要視されている。本課題では、モデルとしてのメダカの重要性をより高め、より使いやすいものとするため、遺伝子改変技術という側面からメダカの実験基盤整備を目的とした。本課題で得られた成果は、以下の通りである。1)簡便な遺伝子導入技術の開発:遺伝子導入手段として顕微注入法が一般的であるが、これには独特の技術を必要とする。そこでより簡便な方法として、遺伝子銃を用いた方法をメダカに適応し、その至適条件を決定した。また、本法で作出された遺伝子導入メダカの形質が5世代以上にわたって安定に受け継がれることを証明した。2)簡便な遺伝子導入系統樹立法の開発:遺伝子導入処理を施したメダカから、導入遺伝子を生殖細胞系列に持つものを選抜することは、非常な労力と忍耐を必要とする。これを軽減するために生殖系列の細胞に特異的に発現するvasa遺伝子の発現制御領域を利用した、早期に、容易にできる選抜法を開発した。また、この過程で、vasa遺伝子3'非翻訳領域に生殖細胞特異的な翻訳制御を支配するエレメントがあることを明らかにした。3)導入遺伝子発現調節法の開発:近傍の塩基配列による、導入遺伝子の発現への影響を抑えるために、ウニ由来のインシュレーター配列がメダカでも有効であることを証明した。また、一本のmRNAから、複数の独立した翻訳産物を作るIRES作用を持つ約200塩基配列を発見した。メダカ個体内でCre-LoxPシステムを用いて遺伝子の人為的発現が可能なことを示した。4)蛍光標識を持つメダカ系統の作出:骨格筋、生殖細胞、肝臓、ほぼ全組織、神経に緑色または赤色蛍光を有するメダカ系統を作出した。これらの系統は、遺伝子発現解析等に有効な材料となる。1)パーティクルデリバリー法によるメダカ卵への簡便な遺伝子導入技術の開発:Helios Gene Gunシステムを用い、DNAを付着させた微少金粒子を受精卵に撃ち込み遺伝子を導入する方法を検討した。その結果、金粒子粒径;1.6μm、ヘリウム圧;120psi、15μgDNA/SHOTの条件が、最高の遺伝子導入率を示した。この方法によりいられた、生殖系列細胞導入魚の割合は、従来のマイクロインジェクション法に比べ10分の1と低いものであった。しかし、単位時間当たりの処理卵数を考慮すると、実際の導入効率は遜色はないと考えられた。2)緑色蛍光メダカ系統の樹立:マイクロインジェクション法により、以下の3種のメダカ系統を作出した。1;メダカペプチド鎖伸長因子1αプロモーターに緑色蛍光タンパク質遺伝子(GFP)を連結したベクターを導入することにより、成体の筋肉以外に緑色蛍光を有するメダカ系統。また、この系統は初期胚においては全細胞でGFPを発現するため、移植実験等に有効に利用できると考えられた。2;メダカβ-アクチンプロモーターにGFPを連結したベクターを導入することにより、全身、特に筋肉に強力な緑色蛍光を有するメダカ系統。3;メダカvasaプロモーターにGFPを連結したベクターを導入することにより、始原生殖細胞特異的に緑色蛍光を有するメダカ系統。いずれの系統も、各計画研究推進者に分与され、強力な研究材料として使用される予定である。1.緑色蛍光メダカ系統の作出;平成11年度に作出したペプチド鎖伸長因子

プロモーター(EF)-GFP系統に加え、平成11年度に確立したパーティクルデリバリー法によりβアクチンプロモーター(βact.)-GFP系統を作出した。また、同時に導入遺伝子を多量に発現するシステムとしてEF Cassette Vectorおよびβact.Cassette Vectorを開発した。2.正確な遺伝子機能の解析には、遺伝子導入メダカ系統の作出が必須である。しかし、従来法では、生殖細胞遺伝子導入個体の選別に非常な労力を要する。そこで当初の計画とは異なるが、効率的な「生殖細胞遺伝子導入個体選別法」の開発を最優先にした。その結果、vasa発現調節領域-GFP(vasa-GFP)ベクターの使用が、有効であることを見いだした。つまり、vasa発現調節領域により生殖細胞特異的にGFPが発現される。孵化時に始原生殖細胞にGFPが観察される個体の半数以上が次世代にvasa-GFPを伝達したことから、解析する遺伝子とvasa-GFPを同時に卵に注入し、始原生殖細胞のGFPをマーカーにすることにより効率的に遺伝子導入個体を選別できると考えられた。有効性を確認するためvasa-GFP vectorとβactin-RFP vectorのco-injectionおよびvasa-GFP-βactin-RFP vectorのinnjectionを行った。現在のところ、いずれも場合、F0世代では多くの場合、同一細胞に両遺伝子が存在することが示された。「効率的な生殖細胞遺伝子導入個体選別法」の開発に用いるメダカvasa遺伝子の発現調節領域の有効性の検討を昨年度に引き続き行った。メダカvasa遺伝子の発現調節領域に制御された緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子を含むベクター(olvas-GFP)およびメダカβアクチン遺伝子発現調節領域に制御された赤色蛍光タンパク質(RFP)遺伝子を含むベクター(b-act-RFP)を同時にメダカ卵に顕微注入し、GFPおよびRFPの発現パターンの解析を試みた。しかし'ながら、発生が進んでもRFPが観察されず、その原因として、使用していたDsRED1がメダカ細胞に毒性を示すことが考えられた。そこで、DsRED1の改変型であるDsRED2のメダカ細胞への毒性を検討した。幸いDsRED2には、現在の所、毒性は観察されいない。これらの結果から、b-act-RFPを改変したb-act-RFP2およびolvas-DsRED2を作成し、olvas-GFPと共にメダカ卵へ顕微注入し、現在GFPおよびRFPの発現パターンの解析を行っている。また、新たに導入遺伝子の発現におけるポジション効果(染色体上の挿入位置により発現が影響される現象)を排除する方法として、インシュレーターの有効性の検討を始めた。具体的には、メダカ骨格筋アクチン遺伝子発現調節領域に制御されたRFP(DsRED2)と、インシュレーターに挟まれたolvas-GFPを同時にメダカ卵へ注入し、GFPの発現様式を観察した。その結果、インシュレーターを用いることにより、近傍に存在するシスエレメントの影響を排除できることが示唆された。1)vasa遺伝子発現調節領域を用いた遺伝子導入魚の簡便な検出法の確立:モデル遺伝子として、筋肉特異的に赤色蛍光タンパク質(RFP)を発現させるOlM1-RFPを構築した。
化学的刺激てんかんモデルとして有用な神経伝達物質受容体への作用物質の開発

痙摩性カビ毒フミトレモルジンA(FTA)はてんかん類似の異常行動を示し,その作用は現在使われている杭痙摩薬や遺伝的てんかん動物に於けるてんかんを抑制するグルタミン酸受容体サブタイプ, N-メチルアスパラギン酸受容体阻害物質2-アミノー7-フォスフォノヘプタン酸でも抑えられる事が判明した.それ故, FTAがグルタミン酸受容体に影響を与えている可能性が示唆された.そこで今年度はFTAと既知痙れん物質のグルタミン酸受容体に於ける作用性を^3H-グルタミン酸結合能で, invivo及びinvitro条件下,比較検討した.方法はinvitroの場合,被検物質の溶剤をメタノールからジメチルフォルムアミドに変更した他は前年度の報告に従った. Invivo実験では, FTA及びカイニン酸投与群に於いては^3Hグルタミン酸結合能が有意差を持って減少した.一方代表的な杭てんかん薬のスクリーニングに用いられる化学的刺激痙摩発作誘発物質ペンタメチレンテトラゾール投与群に於いては^3Hグルタミン酸の結合能は変化がなかった.しかしinvitroではFTAは前年度報告したとおり^3Hグルタミン酸の非特異的結合の増加を示した.カイニン酸,ペンチレンテトラゾールでは特異的結合の抑制を示した.以上の結果から, FTAは新しいタイプの化学刺激による痙摩発作誘発物質として利用できると考えられる.次に数種の合成品トリプトファニルプロリニルジケトピペラジン誘導体について^3Hグルタミン酸結合に対する影響を検討した.その結果,下図のジヒドロヘミトルモルジンCでFTAよりは弱いが,しかし比較的強い^3Hグルタミン酸の非特異的増強が認められた.それ故,ジヒドロフミトレモルジンCはFTAに代わるグルタミン酸受容体作用性の新しいてんかんモデル誘発物質と考えられる.痙摩性カビ毒フミトレモルジンA(FTA)はてんかん類似の異常行動を示し,その作用は現在使われている杭痙摩薬や遺伝的てんかん動物に於けるてんかんを抑制するグルタミン酸受容体サブタイプ, N-メチルアスパラギン酸受容体阻害物質2-アミノー7-フォスフォノヘプタン酸でも抑えられる事が判明した.それ故, FTAがグルタミン酸受容体に影響を与えている可能性が示唆された.そこで今年度はFTAと既知痙れん物質のグルタミン酸受容体に於ける作用性を^3H-グルタミン酸結合能で, invivo及びinvitro条件下,比較検討した.方法はinvitroの場合,被検物質の溶剤をメタノールからジメチルフォルムアミドに変更した他は前年度の報告に従った. Invivo実験では, FTA及びカイニン酸投与群に於いては^3Hグルタミン酸結合能が有意差を持って減少した.一方代表的な杭てんかん薬のスクリーニングに用いられる化学的刺激痙摩発作誘発物質ペンタメチレンテトラゾール投与群に於いては^3Hグルタミン酸の結合能は変化がなかった.しかしinvitroではFTAは前年度報告したとおり^3Hグルタミン酸の非特異的結合の増加を示した.カイニン酸,ペンチレンテトラゾールでは特異的結合の抑制を示した.以上の結果から, FTAは新しいタイプの化学刺激による痙摩発作誘発物質として利用できると考えられる.次に数種の合成品トリプトファニルプロリニルジケトピペラジン誘導体について^3Hグルタミン酸結合に対する影響を検討した.その結果,下図のジヒドロヘミトルモルジンCでFTAよりは弱いが,しかし比較的強い^3Hグルタミン酸の非特異的増強が認められた.それ故,ジヒドロフミトレモルジンCはFTAに代わるグルタミン酸受容体作用性の新しいてんかんモデル誘発物質と考えられる.
原子波の干渉による超微細構造の作製と制御

本研究は、速度を制御した高密度単色原子ビームを作製し、その原子波を干渉させることによって、超微細構造を作製することを目的とする。(1)熱的Li原子ビームに対し、レーザーコリメーションのための最適条件を明らかにした。2次元レーザーコリメーションにより、ビーム輝度を10倍以上に増加することが可能である。(2)磁場勾配と原子の磁気モーメントの相互作用を利用して、中性原子ビームの進行方向の速度を分光する装置(原子ビーム速度分光装置)を、世界で初めて開発した。速度分光されたビームをアパーチャで切り出すことにより単色原子ビームが得られる。従来の原子干渉実験では、超音速ノズル法により4%程度の速度広がりをもつ原子ビームが用いられていたが、本装置を用いると、0.1%以下が容易に得られる。4%の速度広がりがあると原子干渉縞のコントラストは28%まで低下するが、0.1%の場合には96.9%の非常に高いコントラストが得られる。(3)原子ビーム速度分光装置を用いた場合、光学的分光器と同様、単色度を高めるほど原子ビームの利用効率が低下する。そこで、高輝度単色原子ビームを生成するため、レーザー冷却法を用いて、目的速度の原子ビームを濃縮する実験を行った。1000m/sの原子ビームについて濃縮条件を最適化した結果、7%の速度広がりで、ピーク強度を41倍に増加させることに成功した。(4)高強度の色素レーザーを得る新しい方法として、半導体レーザーを用いた注入同期法による色素レーザー増幅法を開発した。従来法と比較して、本方法では初期コスト1/5以下、消費エネルギー1/12500で、3倍以上の増幅光強度を得ることができる。(5)原子波干渉による微細構造作製にあたって、高輝度単色原子ビーム生成に関する要素技術の開発を終えたが、本実験を遂行するためには、さらに基板を極低温に冷却できる実験装置の作製が必要である。本研究は、速度を制御した高密度単色原子ビームを作製し、その原子波を干渉させることによって、従来にない微細な間隔の細線あるいはドットパターンの創成、さらには原子オーダーで制御可能な究極の単結晶薄膜作製手法を確立することを目的とする。(1)横方向に広い速度分布をもつ熱的Li原子ビームに対し、レーザー冷却法により原子ビームをコリメーションする条件を明らかにした。1次元レーザーコリメーションによりビーム輝度を約3倍に増加することができた。このことから、2次元レーザーコリメーションによりビーム輝度を約10倍に増加することが可能である。(2)原子波バイプリズム用磁気回路の設計製作を行った。磁気回路内部の磁場勾配は、磁極間ギャップが25.2mmで、1T/cmという大きな値を達成した。(3)原子波バイプリズムを通過したLi原子ビームについて、プローブレーザー光を用いた蛍光強度およびスペクトルを観測した。その結果、発散したLiビームを約1mmまで集束できること、コリメートされたビームの速度分光が可能なことを実証した。(4)中性原子ビームの速度分光を行う場合、原子波バイブリズムは10000gの一定加速度をLi原子に与えることが分かった。また、750°Cで熱的に発生させたLi原子ビームの縦方向速度分光を行った結果、7004000m/sの範囲でLi原子の縦方向速度分布を得ることに成功した。

(5)単色原子ビームを生成するため、(4)で分光したLi原子をスリットで切り出すことを検討した結果、原子波バイプリズムの下流1m位置に0.8mm幅のスリットを置く配置で、1000m/sのLi原子ビームについて1%の単色性が得られることが分かった。(6)原子波を干渉させるためのコンポーネンツとして、原子干渉磁場回路の設計、製作を行った。本研究は、速度を制御した高密度単色原子ビームを作製し、その原子波を干渉させることによって、従来にない微細な間隔の細線あるいはドットパターンの創成、さらには原子オーダーで制御可能な究極の単結晶薄膜作製手法を確立することを目的とする。本年度は、熱的に発生させた原子ビームの縦方向速度の制御を目的とし、永久磁石を用いた中性原子ビーム速度分光、及び中性原子誘導に関する実験を行った。(1)原理上もっとも高分解能が期待でき、かつ光を用いない単色化法として、四重極型磁気回路を利用した原子速度分光器を開発した。これは、光学におけるアキシコンレンズと類似した働きを持っており、中性原子ビームの偏向あるいは集束に用いることができる。(2)レンズとしての性能は、広がり角8mradの直径1cmのビーム径を約0.2mmに集束することが可能であり、原子ビームの密度を約16倍上昇させることに成功した。レーザーコリメーションの併用によって、さらに3倍、合わせて約50倍の強度が得られた。(3)800°Cの坩堝から発生したLi原子ビームについて、磁気回路による偏向特性を調べた。磁気回路の通過により13m/sの横方向速度を与えられることを示した。(4)磁気回路を用いて、原子ビームの縦方向の速度分光を行った。レーザー光のドップラーシフト量から求められる速度分布と、磁気回路によって得られる速度分布は一致し、開発した磁気回路が速度分光器として有効であることを示した。(5)速度分光器の分解能について検討した結果、原理的にはいくらでも高分解能化が可能であるが、現実的にコンパクトな配置で、1000m/sのLi原子ビームに対し、0.1%の分解能が容易に得られることを明らかにした。本研究は、速度を制御した高密度単色原子ビームを作製し、その原子波を干渉させることによって、超微細構造を作製する手法を確立することを目的とする。(1)速度分布の大きい熱的Li原子ビームに対し、まず、レーザーコリメーションにより原子ビームの横方向速度を制限する条件を明らかにした。2次元レーザーコリメーションにより、±5m/s以内の横方向速度分布のビーム輝度を1O倍以上に増加することが可能である。(2)磁場勾配と原子の磁気モーメントの相互作用を利用して、中性原子ビームの進行方向の速度を分光する装置(原子ビーム速度分光装置)を、世界で初めて開発した。速度分光されたビームをアパーチャで切り出すことにより単色原子ビームを得ることができる。従来の原子干渉実験では、超音速ノズル法により4%程度の速度広がりをもつ原子ビームが用いられていたが、本装置を用いると、O.1%以下の速度広がりが容易に得られる。4%の速度広がりがあると原子干渉縞のコントラストは28%まで低下するが、O.1%の場合には96.9%の非常に高いコントラストが得られる。(3)原子ビーム速度分光装置により単色原子ビームを生成した場合、光学的分光器と同様、単色度を高めるほど、原子ビームの利用効率が低下する。そこで、高輝度の単色原子ビームを生成するため、縦方向レーザー冷却法を用いて、目的速度の原子ビームを濃縮する実験を行った。
「意識された時間」が環境との相互作用に及ぼす影響：探索行動による検討

本研究は「継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの時間価値割引」「視覚探索における時間割引の効果」の2課題に関して研究を推進した。「継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの時間価値割引」:サルを用いた先行研究を基に、報酬とそれを得るまでの時間を表した視覚刺激を用いて、制限時間内に可能な限り多くの報酬を得るよう選択する課題を施行した。継時選択課題では、2種類の報酬と獲得時間からどちらかを選択する場合、時間差が大きくなるにつれ少報酬短時間の選択肢が選ばれた。採餌選択課題では、ごく短時間で報酬を得られるがその都度減額される選択肢と長時間を要するが減額分を初期化できる選択肢が用意され、初期化までの時間が長くなるにつれ、減額される報酬の選択回数が増加した。先行研究のモデルを用いて解析したところ、ヒトにおいてもサルと同様に継時選択課題では頑健に見られる時間割引の効果が採餌選択課題では大幅に減少することが観測された。「視覚探索における時間割引の効果」:眼球運動を伴い、複数標的が存在する日常的な採餌的視覚探索における時間割引の効果を検討した。キャリブレーション課題で、2種類のコントラストの標的刺激の平均探索時間を測定したのち、本課題では、各標的刺激の探索時間当たりの期待値が等しくなるように点数を設定し、2種類の標的刺激・妨害刺激が混在する画面を用いて視覚探索課題を行った。被験者の標的選択行動と探索時の眼球運動を解析した結果、選択行動は、期待値が等しいことを明示的に教示した時にのみ時間割引に対応する低コントラスト標的の選好が生じることがわかった。また、眼球運動データは教示の有無にかかわらず時間割引を示す選好が生じないことが分かった。時間割引と報酬の明示的な意識化の関係、また眼球運動と選択反応は時間割引に関して乖離があることが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。「継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの時間価値割引」「視覚探索における時間割引の効果」の2課題に関して研究を推進した。「視覚探索における時間割引の効果」:眼球運動を伴い、複数標的が存在する日常的な採餌的視覚探索における時間割引の効果を検討する実験パラダイムの構築を行った。キャリブレーション課題で、2種類のコントラストの標的刺激・妨害刺激が混在する画面の中から指示されたコントラストの標的刺激を探索する課題を行い、各標的の平均探索時間を測定した。本課題では、平均探索時間を用いて各標的刺激の探索時間当たりの期待値が等しくなるように点数を設定し、2種類のコントラストの標的刺激・妨害刺激が混在する画面を用いて視覚探索課題を行い、被験者の探索するコントラストの選好を調査した。この結果、本課題では被験者の選択に時間割引を示唆する選好が生じないことを明らかにした。「継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの時間価値割引」:先行研究のサルにおける時間価値割引が継時選択課題と採餌選択課題で異なって生じる点を、ヒトにおいても同様に確認することができた。2種類の選択課題の背後にある神経機構に関しては現時点では不明であり、今後MRI等を用いた検討が課題として挙げられる。「視覚探索における時間割引の効果」:眼球運動を伴い、複数標的が存在する日常的な採餌的視覚探索における時間割引の効果を検討する実験パラダイムの構築まで達成された。本来の研究目的である時間を意識した場合の探索行動の変化を検討するための基盤となる課題が準備できた。

キャリブレーション課題で、2種類のコントラストの標的刺激の平均探索時間を測定したのち、本課題では、各標的刺激の探索時間当たりの期待値が等しくなるように点数を設定し、2種類の標的刺激・妨害刺激が混在する画面を用いて視覚探索課題を行った。被験者の標的選択行動と探索時の眼球運動を解析した結果、選択行動は、期待値が等しいことを明示的に教示した時にのみ時間割引に対応する低コントラスト標的の選好が生じることがわかった。また、眼球運動データは教示の有無にかかわらず時間割引を示す選好が生じないことが分かった。時間割引と報酬の明示的な意識化の関係、また眼球運動と選択反応は時間割引に関して乖離があることが示唆された。「継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの時間価値割引」:現在施行している課題を、fMRIを用いた実験に使用できるように修正・変更し妥当性を検討する。fMRIを用いて、継時選択課題と採餌選択課題におけるヒトの脳活動の状態を計測し、それぞれの課題にて、時間価値割引が生じる神経機構を明らかにすることを目的とする。第一に、予備実験を実施し、先行研究の知見を踏まえ関心領域を選定する。次に本実験を実施し、関心領域の中から時間価値割引が生じた際に相関する脳領域を同定する。また、時間価値割引の個人差を反映する脳領域を探索し、領域間のネットワークと時間価値割引の効果、及び継時選択と採餌選択においての課題依存性を検討する。「視覚探索における時間割引の効果」:作成した実験パラダイムをもとに4種類のコントラストにより探索時間の異なる刺激を用いて視覚探索課題を行い、被験者の選好をプロットすることで視覚探索における時間割引の割引率を明らかにする。次に、時間を制限した条件で同様の課題を行い、時間制限下での時間割引の割引率の変化を調査する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
網膜内領域特異化の分子機構

我々の以前の研究から、発生初期に網膜前側で領域特異的発現を示す転写因子CBF1は、網膜前側の領域特異化を制御するマスター遺伝子であることが明らかとなっている。本研究では、網膜後側の領域特異化の制御機構の詳細を明らかにすべく、CBF1と同時期に網膜後側で領域特異的発現を示す転写因子CBF2について、その機能解析を行った。in ovoelectroporation法によるCBF2の網膜での異所的発現実験の結果、網膜前側において領域特異的発現を示すCBF1,SOHo1,GH6の発現は抑制され、逆に網膜後側におけるEphA3の発現が促進されることを明らかにした。この結果は、CBF2の異所的発現により網膜の前側が後側化した為と考えられ、網膜後側の領域特異性はCBF2によって決定されているものと思われる。また、CBF1はBMPシグナルを抑制的に制御するのに対して、CBF2はVentroptinやBMP2などの二重勾配をもって発現する分子の発現を調節しないことも明らかとした。CBF2の作用機構については、CBF2とEven-skippedの転写抑制ドメインをつないだ抑制型コンストラクト、CBF2とVP16の転写活性化ドメインをつないだ転写活性化型コンストラクト等を用いて下流遺伝子に対する作用を検討した結果、網膜においてCBF2が転写抑制因子として機能していることが明らかとなった。今後は、制御する下流分子の異なるCBF1、CBF2それぞれについて、発現レベルを変化させた場合の網膜視蓋投射パターンの解析を行う予定。また、眼の発生最初期、眼胞においてCBF1、CBF2の発現を誘導する上流のシグナル分子についても探索を行う。
中央アジアの環境・経済・エネルギーに関する学際研究

1.ゼラフシャン流域の環境調査は夏と秋に行い、採取試料は京都大学においてICP-MSを使った質量分析を行った。灌漑水、飲料水、河川水におけるウラン濃度はWHO基準を1001,000倍上回っていた。この問題とサマルカンド、ブハラ、更にはサルミッシュ等文明の起源である地域をどう見るか。科学的疑問は大きくかつ重い。この結果の一部は国際誌や国際学会などで発表し、詳細は投稿論文としてまとめつつある。2.アフガニスタンで空爆が開始された。そのためセミパラチンスク、アズギール周辺のリモートセンシング情報が入手困難となった。我々は急遽、解析対象をアフガニスタン北部とウズベキスタン南部、タジキスタン南部に変更し、現地研究者の協力を得てアフガニスタン国境付近を探索した。その結果、上記1の研究過程で明らかになった旧ソ連の灌漑技術がアフガニスタン北部に適用できることが明らかとなった。ウズベキスタン灌漑技術者や米国研究者と連絡をとりつつ、現在「Afghanistan Revival(仮題)」という英文書籍を執筆中である。基礎となるアムダリアの水文データは、19361987年にわたりデータベース化し、各国研究機関に配布予定である。3.中央アジアの鉱物資源、エネルギー資源はウズベキスタン・ナボイ金属採鉱精錬コンビナート(NMMC)が技術と経験を活かして探査、採掘を行い、同国国家収入の半分の納税額を誇っている。2002年7月に同社、ウズベキスタン科学アカデミー、本海外学術調査団は3者協定を結び、学術交流と試料提供を図ることとした。本研究は以下の4分野で構成する。1.「大規模灌漑地域の環境再生」:ここでは、灌漑地での重金属汚染と複合した砂漠化を防止し、環境を再生しするための国際協力政策を提示する。今年度はキジルクム砂漠への現地調査を実施し、耐塩性植物と環境水試料を採取した。その結果は第1報として国際学会で発表し、現在は精度を高める分析を行いつつある。その調査の過程で、ミンブラックやウチクダックなど砂漠地帯での大規模鉱山開発の社会と環境への影響分析を今後の課題とする必要性を認識した。2.「核実験場における地球化学」:セミパラチンスク核実験場には地表温度が高温を呈するという異常現象がある。本研究では1993年と95年のデータから冬季の地表面温度、植生指数を推定した。また標高と土壌データを地理情報システムに取り込んだ。今後、標高と土壌が似ているところで、高温と認められるかの有意差を検定し、植生との関連をみる予定である。国際宇宙ステーション搭乗のカザフ人宇宙飛行士による写真撮影を行う。3,「市場経済移行と国際協力」:技術革新における淘汰概念を再検討し、中央アジア諸国の非均衡経済過程を進化理論を用いて認識する。今年度はカザフスタンの統計データを収集整理し、国際社会における同国の位置を政治経済学的に分析した。4.「資源エネルギーのシステム解析」:本研究ではカスピ海大陸棚の油田所有権に関する法的政治的な帰属問題を分析する。今年度はイラン北部のチャールスバンダレアンザリのカスピ海南部沿岸の海面上昇を現地調査した。上記1.との関連でカスピ海へ流入するエルブルズ山脈からの環境水試料を採取した。今後早い時期に従来の研究成果を英文書籍にて発表すべく、カザフスタンとウズベキスタンの共同研究者と内容打合せを行っている。その結果は第1報として国際学会で発表し、現在ぽ精度を高める分析を行いつつある。

2.「核実験場における地球化学」:セミパラチンスク核実験場には地表温度が高温を呈するという異常現象がある。本研究では1993年と95年のデータから冬季の地表面温度、植生指数を推定した。また標高と土壌データを地理情報システムに取り込んだ。今後、標高と土壌が似ているところで、高温と認められるかの有意差を検定し、植生との関連をみる予定である。国際宇宙ステーション搭乗のカザフ人宇宙飛行士による写真撮影を行う。3.「市場経済移行と国際協力」:技術革新における淘汰概念を再検討し、中央アジア諸国の非均衡経済過程を進化理論を用いて認識する。今年度はカザフスタンの統計データを収集整理し、国際社会における同国の位置を政治経済学的に分析した。4.「資源エネルギーのシステム解析」:本研究ではアムダリア川右岸の法的政治的な帰属問題を分析する。今年度は1936年以来、アフガニスタン北部のマザレシャリフ、テルメズおよびピアンジの水文データを解析し、アムダリア右岸の灌漑可能性を探った。今後早い時期にアフガニスタン北部の灌漑の研究成果を英文書籍にて発表すべく、カザフスタンとウズベキスタン、タジキスタンの共同研究者と内容打合せを行っている。1.ゼラフシャン流域の環境調査は夏と秋に行い、採取試料は京都大学においてICP-MSを使った質量分析を行った。灌漑水、飲料水、河川水におけるウラン濃度はWHO基準を1001,000倍上回っていた。この問題とサマルカンド、ブハラ、更にはサルミッシュ等文明の起源である地域をどう見るか。科学的疑問は大きくかつ重い。この結果の一部は国際誌や国際学会などで発表し、詳細は投稿論文としてまとめつつある。2.アフガニスタンで空爆が開始された。そのためセミパラチンスク、アズギール周辺のリモートセンシング情報が入手困難となった。我々は急遽、解析対象をアフガニスタン北部とウズベキスタン南部、タジキスタン南部に変更し、現地研究者の協力を得てアフガニスタン国境付近を探索した。その結果、上記1の研究過程で明らかになった旧ソ連の灌漑技術がアフガニスタン北部に適用できることが明らかとなった。ウズベキスタン灌漑技術者や米国研究者と連絡をとりつつ、現在「Afghanistan Revival(仮題)」という英文書籍を執筆中である。基礎となるアムダリアの水文データは、19361987年にわたりデータベース化し、各国研究機関に配布予定である。3.中央アジアの鉱物資源、エネルギー資源はウズベキスタン・ナボイ金属採鉱精錬コンビナート(NMMC)が技術と経験を活かして探査、採掘を行い、同国国家収入の半分の納税額を誇っている。2002年7月に同社、ウズベキスタン科学アカデミー、本海外学術調査団は3者協定を結び、学術交流と試料提供を図ることとした。できうれば2003年度からサルミシュ保全と土中点滴灌漑試験を開始する予定である。