hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巨大π電子系スピン非局在型の安定有機ラジカルを基盤とした新機能の開拓

巨大π電子系を有する「スピン非局在型」の有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)を基盤として、新規な物性・機能を開拓することを目的とした物質開拓を行った。高導電性π積層ラジカルポリマーの開発については、TOT骨格に様々な置換基を導入した誘導体と様々なサイズの対カチオンを組み合わせた混合原子価塩の作製を行い、金属的導電挙動に近い高導電性を示すものを得た。また、多孔質シリカにTOTのラジカル種を内包させたメソポーラスTOTシリカの作製に成功した。合成した物質を活物質とする二次電池について、高い放電容量と比較的良好なサイクル特性を持つデバイスの作製に成功した。平成25年度は、おもに安定有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)のπ積層ラジカルポリマーを基盤とする電子輸送材料の開拓とメソポーラスTOTシリカの効率的合成と基礎物性の解明に取り組んだ。TOTの周辺置換基にフッ素、塩素、臭素、ヨウ素を導入した誘導体を用い、そのアニオン体を原料として電解酸化法を用いることで、中性ラジカルとアニオン体からなる混合原子価塩の合成を行った。TOTの周辺置換基を塩素、臭素、ヨウ素と変換したところ、得られた混合原子価塩の構造は、塩素置換体、臭素置換体ではTOTの中心炭素が重なり、面間距離もほぼ均一なカラム構造であったが、ヨウ素置換体ではTOT3分子が1ユニットとなり、ユニット間にズレがある構造をとっていた。電気伝導度も大きく異なっており、均一な一次元カラム構造が高い電気伝導性発現に重要であることが示唆された。対カチオンとしてテトラブチルアンモニウムカチオン、トリメチルスルホニウムカチオン、リチウムイオンを用いた場合には、いずれも一次元カラム構造を形成していたが、カチオンのサイズが小さいほど一次元カラム方向のTOTの面間距離は均一に近くなり電気伝導度も増大した。酸化還元活性なTOTラジカルを壁面に有する「TOTラジカル多孔質シリカ」を設計し、その合成に取り組んだ。TOTラジカル前駆体であるTOTアニオン体を構成単位とし、界面活性剤存在下、重合させることによって、格子面間隔5.9 nm程度の周期構造を有する多孔質ポリマーを合成した。各種酸化条件を検討し、壁中に含まれるTOT部位を中性ラジカルへと変換したTOTラジカル多孔質シリカの合成に成功した。得られた構造体の窒素ガス吸脱着等温線の測定結果より、酸化前と同程度の比表面積であったことから、酸化後のTOTラジカル多孔質シリカも周期構造を保持していることが示唆された。平成26年度は、有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)の分子骨格周辺に種々の置換基を導入した誘導体の合成に引き続き取り組んだ。そして、得られた誘導体を用いたπ積層ラジカルポリマーを基盤とする電子輸送材料の開拓とメソポーラスTOTシリカの効率的合成と基礎物性の解明に取り組んだ。TOTの周辺置換基にフッ素、塩素、臭素、ヨウ素を導入した誘導体のアニオン体に対して電解酸化法を用いることで、中性ラジカルとアニオン体からなる混合原子価塩の合成を行った。そして、得られた単結晶の詳細な結晶構造解析や微結晶を用いたESR測定を行うことで、π積層ラジカルポリマーの3次元構造や磁気的な電子スピン構造を明らかにした。常圧下での電気伝導度測定に加えて、静水圧下での電気伝導度についてもいくつかの誘導体で検討した。その結果、常圧下よりも電気伝導度が増大することがわかった。酸化還元活性なTOTラジカルを壁面に有する「TOTラジカル多孔質シリカ」を設計し、その合成と構造や物性の解明に引き続き取り組んだ。TOTラジカル前駆体であるTOTアニオン体を構成単位とし、界面活性剤存在下、加水分解重合させることによって、格子面間隔5.9 nm程度の周期構造を有する多孔性のポリマーを合成した。この多孔質シリカに対して各種酸化条件を検討することで、壁を構成するTOT部位を中性ラジカルへと変換した。窒素ガス吸脱着等温線の測定結果より、目的とする「TOTラジカル多孔質シリカ」の合成を確認した。また、固体状態での電子スペクトルや赤外吸収スペクトル、固体ESR測定等に加えて、負極に金属リチウムを用いた二次電池デバイスの正極活物質としての応用にも成功し、初歩的な二次電池特性を評価した。課題A:平成27年度はトリオキソトリアンギュレン(TOT)の分子骨格内部に窒素原子を導入したtriaza-TOTの合成検討を行った。これまでに我々が確立したTOT誘導体の合成法を基にして、ピリジンのハロゲン置換体を出発原料とする合成ルートを立案し、各種合成条件を検討した。しかし、窒素原子導入による電子状態の変化のためか、目的物の合成には至らなかった。抜本的な合成ルート・反応の再検討、窒素原子の導入位置やその数などのターゲット分子の再設計といった、多面的な方針変更が必要であると考えられる。課題B:ハロゲン置換TOT誘導体と各種カチオンとの混合原子価塩の作製検討を継続して行い、リチウムと塩素置換体との組み合わせにおいて、ほぼ均一な積層構造を有する塩を得た。この塩は室温伝導度が約100 Scm-1と高い導電性を示した。また、TOT誘導体の幅を広げ、アルキル基やシアノ基などの置換基を有する誘導体の電解酸化法による混合原子価塩の合成を試みた。

現時点では良質な単結晶試料は得られていないが、これらの誘導体においても高導電性が期待される混合原子価状態にある塩が得られている。中性ラジカル状態で有機溶媒に対して溶解性を示すアルコキシ基を導入したTOTについて、中性ラジカルとアニオン塩を溶液中で混合した状態から再結晶することでも、混合原子価塩を得ることに成功した。課題C:前年度までに合成を達成したTOTラジカル多孔質シリカの、細孔壁内部におけるTOT骨格の配列を調べるために、広角XRD測定を行った。その結果、シリケートは周期的細孔性構造を有するものの、細孔壁内部は非晶質であり、TOT骨格同士は互いに孤立した状態にあることが推測された。この物質を活物質として用いた二次電池の特性評価を行ったところ、良好な放電容量が得られた。一方、サイクル特性は100サイクル後で66%と比較的高いものの、剛直な構造体から予測されたほどの大きな向上は見られなかった。巨大π電子系を有する「スピン非局在型」の有機中性ラジカルであるトリオキソトリアンギュレン(TOT)を基盤として、新規な物性・機能を開拓することを目的とした物質開拓を行った。高導電性π積層ラジカルポリマーの開発については、TOT骨格に様々な置換基を導入した誘導体と様々なサイズの対カチオンを組み合わせた混合原子価塩の作製を行い、金属的導電挙動に近い高導電性を示すものを得た。また、多孔質シリカにTOTのラジカル種を内包させたメソポーラスTOTシリカの作製に成功した。合成した物質を活物質とする二次電池について、高い放電容量と比較的良好なサイクル特性を持つデバイスの作製に成功した。「TOTのトポロジー異性体およびヘテロ原子組込型TOT誘導体の合成」については、昨年度までに検討した合成手法・ルートに加えて、他の手法についても検討してきたが、現在のところまだ合成には成功しておらず今後さらなる検討が必要である。「TOTのπ積層ラジカルポリマーを基盤とする電子輸送材料の開拓」については、TOTの置換基を変えた誘導体を用いて電解酸化法により中性ラジカルとアニオン体からなる混合原子価塩の合成に成功した。単結晶X線結晶構造解析、電気伝導度測定から、構造と物性の相関についてもまだ不十分ではあるが明らかにできた。さらに、原料として用いているTOTアニオン体の対カチオンを変えた合成も行い単結晶を得てX線結晶構造解析、電子スペクトル測定、電気伝導度測定などから構造と物性の相関についても重要な知見を得た。単結晶中の一次元カラム構造の均一性などが電気伝導度に大きな影響を与えていることが明らかになり、当初の想定以上の結果が得られている。また、TOT骨格周辺にキラルな置換基の導入にも成功していることから、「純有機単成分キラル電気電導体」という未知な物質の合成の可能性もある。「メソポーラスTOTシリカの効率的合成と基礎物性の解明」についても、TOTアニオン体を前駆体として条件検討し、TOTアニオン体からなる多孔質シリカの合成を達成できた。さらに、含まれるTOTアニオン体を固体状態で酸化することにより、中性ラジカルを外壁部に持つ目的物「メソポーラスTOTシリカ」の合成に成功した。電子顕微鏡観察から規則構造の形成と広い範囲において構造体を形成していることを確かめた。また、酸化還元活性な多孔性有機物を正極活物質に用いた二次電池デバイスの作成にも成功し、初歩的な二次電池特性を評価した。以上総合的に判断し、研究はおおむね順調に進展している。
交代制勤務看護師の疲労構造の解明と健康管理プログラムの開発

本研究は、交代制勤務看護師の夜勤時の疲労構造を明らかにし、健康維持のためのプログラムの開発を試みるものである。昨年度までは、夜勤中にとる仮眠の影響を研究し、仮眠の効果を確認した。今年度は、夜勤時にとる食事の影響を明らかにするため、15人の成人女性を対象に、16:0009:00の16時間夜勤時間帯に、19:30と03:30の2回食事をとる条件と、19:30のみ食事をとる条件の2条件を設定し、眠気、疲労感、作業効率、心拍変動から朝方の疲労構造を明らかにした。夜勤時間帯に食事をとることで、自覚的な眠気や疲労には変化を認めなかったものの、作業効率の上昇、反応時間の短縮、脈拍数の増加および副交感神経活動の有意な低下を認めた。本研究により、午前3時台に食事をとることで、朝方の覚醒水準の維持、疲労回復につながる可能性が示唆された。この結果については、論文としてまとめ、国際学会に投稿中である。現在、これまでに蓄積した仮眠と食事のデータを分析し、夜勤時の疲労低減効果のある休息のとり方についてプログラム化を進めているところである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、16時間夜勤に従事する看護師を対象として、長時間夜勤に伴う疲労構造を解明し、看護現場に適応可能な健康プログラムの構築を目指している。平成26年度は、20歳台の成人女性12人を対象として、16:00-翌09:00の看護師の勤務・休息モデルを作成し、複数回仮眠をとる条件と仮眠をとらない条件の4条件を実験室にて実施した。測定項目は、主観的・客観的指標にて、疲労度や眠気、作業効率ならびにエラー状況を測定した。H26年度は、看護師の16時間夜勤(16:0009:00)のシミュレーションを行い、仮眠を取らない場合と2回の仮眠をとる場合(条件1;22:3000:00、02:3003:00、条件2;0:3002:00、04:3005:00、条件3;23:3000:00、02:3004:00)を12人に行った。H27年度は、その結果を解析し、仮眠の効果を明らかにした。全く仮眠を取らない場合は、05:00より眠気や疲労感が有意に増加していたものの、2回の仮眠をとった方が、朝方の覚醒水準および疲労低減効果も得られた。条件1の場合は、07:00に眠気と疲労感が有意に増加し、条件2の場合は、05:00にいったん眠気や疲労感は増加したが、その後09:00にかけて低下していた。同様に条件3も06:00に増加したが、09:00にかけて低下していた。この結果から、2回仮眠をとることで、覚醒効果と疲労低減効果が朝方持続する可能性が示唆された。被験者12人のデータ解析をほとんど終え、新たな知見を得ることができた。この結果は、国際学会することもできた。臨床での活用に向けてプログラムの準備も整いつつある。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価できる。本研究は、16時間夜勤に従事する看護師を対象として、長時間夜勤に伴う疲労構造を解明し、看護現場に適応可能な健康プログラムの開発を目指している。H26年度は、20歳代の成人女性12人を対象として、看護師の16時間夜勤をシュミレーションし、仮眠効果を検証した。仮眠条件は、90分間と30分間の仮眠を組み合わせた4条件を設定した。H27年度は、眠気や疲労感など主観的評価について解析を行い、H28年度は、睡眠の質および作業効率について解析を行った。睡眠については、22:30-00:00の仮眠と00:30-02:00の仮眠の2条件では、00:30ー02:00の仮眠が睡眠時間は長かったが、睡眠の質は2条件で差を認めなかった。2度目の仮眠は03:30ー04:00あるいは04:30ー05:00を設定したが、睡眠時間も睡眠の質も同様であった。視覚反応時間(PVT)は、いずれの条件も90分間と30分間の2回仮眠をとることで、仮眠をとらない場合よりも、反応時間は短く、作業効率は良かった。一方、計算作業については、視覚反応時間と同様に、仮眠をとった場合は仮眠をとらない場合と比べて成績は良かった。特に、00:30-02:00と04:30ー05:00に仮眠をとったグループは、22:30-00:00と04:30ー05:00に仮眠をとったグループよりも06:00ー09:00は成績が良かった。09:00の仕事終了まで作業効率を良くするためには、00:00以降に仮眠をとった方が良いことが明らかとなった。この結果については、論文を作成し投稿した。

当初の計画では、臨床での活用に向けたプログラム開発に着手する予定であったが、解析を進めていく中で、新たな知見を得ることができた。この知見の一部については、既に論文に仕上げ投稿したところであり、次年度には国際学会にて発表予定である。今後は、この知見を基に、既に収集している異なる仮眠条件のデータと比較することで、より実現可能なプログラム開発が可能になると思われる。以上より、「おおむね順調に進展している」と評価できる。本研究は、16時間夜勤に従事する看護師を対象として、長時間夜勤に伴う疲労構造を解明し、看護現場に適応可能な健康プログラムの開発を目指している。H29年度は、16:0009:00に仮眠を30分間と90分間をとり、その効果を確認した。仮眠をとることで、朝方の覚醒水準の改善、作業効率の維持に貢献すること、その効果は夜間のどの時刻にとっても仮眠後3時間、効果が持続することが示唆され、この結果は広く国内外に発信した。さらに、120分間の仮眠を、02:00-04:00にとった場合と、23:30-00:00、02:30-04:00に分割した場合を比較した結果、90分間の仮眠は仮眠直後の眠気の増加を認めたものの、05:0009:00は眠気の水準が23:00と同様であり、身体への負担も少なかった。疲労感は、30分間の仮眠後、軽減したものの、06:0009:00は両群ともに増加し、仮眠回数の違いは認められなかった。作業効率についても同様で、仮眠の回数では変わらないことが明らかとなった。また、夜勤後の生活も視野に入れ分析した結果、朝方にとる仮眠が、勤務後の生活も活動的であり、生活の質の維持にも貢献する可能性が示唆された。解析を進める中で、新たな知見も得られ、実現可能な健康プログラム作成に着手したところである。これまでに収集したデータを分析し、論文も作成した。H29年度は2本掲載され、現在も投稿中の論文もある。研究期間は残すところ1年となったが、成果も順次発信することができ、健康プログラムも開発可能と思われる。本研究は、交代制勤務看護師の夜勤時の疲労構造を明らかにし、健康維持のためのプログラムの開発を試みるものである。昨年度までは、夜勤中にとる仮眠の影響を研究し、仮眠の効果を確認した。今年度は、夜勤時にとる食事の影響を明らかにするため、15人の成人女性を対象に、16:0009:00の16時間夜勤時間帯に、19:30と03:30の2回食事をとる条件と、19:30のみ食事をとる条件の2条件を設定し、眠気、疲労感、作業効率、心拍変動から朝方の疲労構造を明らかにした。夜勤時間帯に食事をとることで、自覚的な眠気や疲労には変化を認めなかったものの、作業効率の上昇、反応時間の短縮、脈拍数の増加および副交感神経活動の有意な低下を認めた。本研究により、午前3時台に食事をとることで、朝方の覚醒水準の維持、疲労回復につながる可能性が示唆された。この結果については、論文としてまとめ、国際学会に投稿中である。現在、これまでに蓄積した仮眠と食事のデータを分析し、夜勤時の疲労低減効果のある休息のとり方についてプログラム化を進めているところである。当初、研究協力者を15人募集し、2年間で測定、解析をする予定であったが、既に12人の測定を順調に終え、データ入力ならびに解析の準備状況にある。今後さらに、作業効率に関するデータも解析し、仮眠の効果を分析する。仮眠を2時間まとめてとった場合との差異についても詳細に解析を行う予定である。臨床での活用に向けてプログラムも着手し、プレテストを実施する予定である。次年度は、実験結果を英語論文として仕上げる予定である。これまでの研究結果を基に、仮眠時間の持続効果を多角的に確認していく予定である。また、臨床看護師の疲労については、既に収集している12時間夜勤と16時間夜勤の看護師の自律神経系のデータを詳細に解析し、疲労構造を明らかにする予定である。
微分干渉法による接触角測定と線張力測定に関する研究

1.線張力測定の基礎実験となる液体表面上の液相レンズの二面角測定が高精度でなされた。(1)水/空気界面に形成された長鎖アルコールレンズの二面角を温度の関数として測定した。従来の目測接線による測定を改め、高精度高速度画像解析により得られたレンズのプロファイルと曲界面に適用されるラプラスの式の数値積分から得られる理論プロファイルとをベストフィットさせることにより二面角を得た。(2)水/アルコール、水/空気、およびアルコール/空気界面の界面張力値から計算される二面角と実験値との一致は満足できるものであり二面角測定が高精度でなされていることが証明された。(3)三相接触線を基準にしたレンズの上部と下部の角度が独立に測定されているのでこの手法を小レンズ適用することにより直ちに線張力が計算されることが示唆された。。(4)レンズの濡れ-非濡れ転移や水相の侵入など重要な界面科学的現象が、二面角測定結果と界面張力測定結果から明らかにされた。2.購入したノマルスキー型微分干渉顕微鏡および設計作製したステージやセルにより空気/水界面での液滴レンズの干渉縞が観測できるようになった。(1)室温付近で数種類の有機化合物のレンズを水面上に作り干渉縞の観測を行なった。この結果数十ミクロン程度の直径をもつレンズが測定に適していることがわかった。(2)長鎖アルコールよりも安定で測定しやすいレンズを形成することが判明したオクタン酸メチルを用いて、線張力測定の至適実験条件を検討中である。。購入したノマルスキー型微分干渉顕微鏡および設計製作したステージやセルにより空気/水界面での液滴(レンズ)の干渉縞が観測できるようになった。また線張力測定の基礎実験となる空気/水界面における長鎖アルコールレンズの画像解析が可能になった。以下に得られた結果の重要な点を示す。1.室温付近で数種類の有機化合物のレンズを水面上に作り干渉縞の観測を行なった。2.長鎖アルコールよりも安定で測定しやすいレンズを形成することが判明したオクタン酸メチルを用いて、レンズの直径や測定波長等に関して最適の実験条件を探している。3.互いに平衡にある水/オクタノール、水/空気、およびオクタノール/空気界面の界面張力を温度の関数として精密に測定した。4.この界面張力の値と曲界面に適用されるラプラスの式を利用して、水/空気界面に作られたオクタノールレンズの形状決定が高精度高速度画像解析により可能となった。5.形状解析の結果からレンズの二面角が温度の関数として測定された。この結果は、三相接触線上への2本の接線により決定された二面角よりも精度が十分高いことが明らかとなった。A.線張力測定の基礎実験となる液体表面上の液相レンズの二面角測定が高精度でなされた。1)水/空気界面に形成された長鎖アルコールレンズの二面角を温度の関数として測定した。2)水/アルコール、水/空気、およびアルコール/空気界面の界面張力値が計算される二面角と実験値との一致は満足できるものであり二面角測定が高精度でなされていることが証明された。3)三相接触線を基準にしたレンズの上部と下部の角度が独立に測定されているのでこの手法を小レンズ適用することにより直ちに線張力が計算されることが示唆された。。4)レンズの濡れ-非濡れ転移や水相の侵入など重要な界面科学的現象が、二面角測定結果と界面張力測定結果から明らかにされた。

B.購入したノマルスキー型微分干渉顕微鏡および設計製作したステージやセルにより空気/水界面での液滴レンズの干渉縞が観測できるようになった。1)室温付近で数種類の有機化合物のレンズを水面上に作り干渉縞の観測を行なった。この結果数十ミクロン程度の直径をもつレンズが測定に適していることがわかった。2.長鎖アルコールよりも安定で測定しやすいレンズを形成することが判明したオクタン酸メチルを用いて、線張力測定の至適実験条件を検討中である。
地域共同管理の類型と展開過程に関する総合的研究

1、ある土地に定住するかぎり必ず関わり、またその関わりが共同性をもつために、共同的に関与せざるをえないし、関与することが権利であるような側面が存在する。こうした領域に関与し、参加の成果を維持、調整していく機能は不可欠である。地域共同管理は、自治的な地域社会には欠くことのできないこの機能に着目した概念である。2、「管理」とは、「自治」と対比させて権力的な行為として理解されることあるが、本来はそれだけでなく、社会的な共同事務の処理という側面をもっている。3、地域共同管理に関しては、管理の対象による類型、管理の主体、および主体間の関係による類型、管理対象領域と主体の関わり方による類型、を考えることができる。4、地域共同管理の対象は、土地、施設設備、景観、行事というように多様であり、また対象領域ごとに管理のあり方と歴史的発展状況が異なる。5、地域共同管理の主体は、地域住民組織、一部の住民グループ、ボランティア、行政、それらの複合と多様である。主体間の関係は重層的であり、多様な協力関係が存在する。6、管理対象領域と主体との関係については、所有に付随する権利の内容が多様に分化していることを指摘できる。その多様化の方向は、利用の権利の拡大である。7、地域共同管理の歴史的展開に関しては、「共同体型管理」、「所有者支配型管理」、「利用者管理」の3段階に区分することができる。社会的な生活手段の供給に関して、営利をめぐる競争の原則が支配しているが、その反面で、小規模の、日常的な、一般住民による相互的なサービスの交換とそのための共同社会システムの構築が重要で、かつ効率的でもあるような領域が拡大しつつある。今年度の研究において得えられ新たな知見は、第一に予想した以上に地域の様々なレベルで住民による地域共同管理の自発的な試みが存在しているということである。言い換えると、自治を担う主体の成長が現実に広範に確認されるということである。この発見は社会学的地域研究において「地域共同管理」概念が有効であることを示す。第二の知見は、地域共同管理を実現するうえで町内代・治自会が重要な役割を果たしうるということである。町内会・自治会は従来ともすればその権威主義的性格や丸抱え的側面が指摘され批判されてきたがゐ地域共同管理の視点からみると住民自治を日常的に実現し、促進する側面が浮きび上がってくるのである。このように町内・自治会はいわば「二つの顔」をもっているといえるのだが、どのような条件のもとでどちらの側面が前面にでてくるのかという問題が次年度の研究課題として残された。第三の知見は、いま述べた次年度に持ち越された研究課題に関わってくるのだが、地域共同管理の実現において地域リーダーのもつウェイトが極めて大きいということである。それぞれ個性的である地域において、自分が居住する地域課題を的確に認識し、その解現にむかってヒトヤモノヤコネなどの様々な地域資源を動員し結び合わせる能力をもった個人の存在は、地域共同管理の成立のための必要不可欠のファクターであるといえる。第四の知見は、複数の主体の協同関係が適切に構築されたとき地域共同管理が成立する可能性が高くなるということである。住民だけで、あるいは行政だけでなく、それら複数の主体が従来の守備範囲論にとらわれないで協力関係を樹立したときに、地域共同管理が成立するというこてゐある。というのは完全に公的でもなく、完全に私的でもない一種の「中間地帯」-あるいは「炭色地帯」と呼ぶべきか-においてこそ地域共同管理がすぐれて問題化するからである。今年度の研究において得られた知見を以下に記す。1.住民の地域離れや地域社会の空洞化が指摘されて久しいが、それとは裏腹に土地利用や公共施設の整備・利用をめぐって地域社会の場面での対応の重要性はむしろ高まる傾向にある。

その一例は企業が営利目的でなにかを建設する際にその地域の住民との間に建築協定を必要とすることにみられよう。この意味で地域共同管理はすぐれて現代的な問題であるといいうる。2.しかし地域に無関心な住民が少なくないことも事実である。では地域共同管理が成立・発展するためにはどのような条件が満たされなければならないか。前年度の報告でも指摘したことだが、それには優れたリーダーの存在が大きい。3.優れたコミュニティ・メディアも優れたリーダーと同様に地域共同管理の成立・発展に寄与している。一般に地域はマス・コミュニケーションとパーソナル・コミュニケーションの谷間にあって、コミュニティ・レベルの情報は実際は驚くほど少ない。情報の少なさが地域への無関心を生んでいる。逆にいえば、適切なコミュニティ・メディアの存在は住民が地域に関心を持ち、地域の課題に共同で取り組むための重要な条件である。4.地域の課題はそれぞれ多様であり、それに対応して地域共同管理のあり方も多様である。地域共同管理は地域ごとに異なる類型と展開を示すという仮説を検証するためには、なおいっそうケーススタディを積み重ねていくことが必要である。1、ある土地に定住するかぎり必ず関わり、またその関わりが共同性をもつために、共同的に関与せざるをえないし、関与することが権利であるような側面が存在する。こうした領域に関与し、参加の成果を維持、調整していく機能は不可欠である。地域共同管理は、自治的な地域社会には欠くことのできないこの機能に着目した概念である。2、「管理」とは、「自治」と対比させて権力的な行為として理解されることがあるが、本来はそれだけでなく、社会的な共同事務の処理という側面をもってる。3、地域共同管理に関しては、管理の対象による類型、管理の主体および主体間の関係による類型、管理対象領域と主体の関わり方による類型、を考えることができる。4、地域共同管理の対象は、土地、施設設備、景観、行事というように多様であり、また対象領域ごとに管理のあり方と歴史的発展状況が異なる。5、地域共同管理の主体は、地域住民組織、一部の住民グループ、ボランティア、行政、それらの複合と多様である。主体間の関係は重層的であり、多様な協力関係が存在する。6、管理対象領域と主体との関係については、所有に付随する権利の内容が多様に分化していることを指摘できる。その多様化の方向は、利用の権利の拡大である。7、地域共同管理の歴史的展開に関しては、「共同体型管理」、「所有者支配型管理」、「利用者管理」の3段階に区分することができる。社会的な生活手段の供給に関して、営利をめぐる競争の原則が支配しているが、その反面で、小規模の、日常的な、一般住民による相互的なサービスの交換とそのための共同社会システムの構築が重要で、かつ効率的でもあるような領域が拡大しつつある。
遊走細胞の前後軸形成を制御する分子機構

遊走細胞における前後軸形成を制御する分子機構の解明を目指した。遊走細胞前方では低分子量GTP結合蛋白質Racの活性が高く維持され、常に新しい接着が形成される。さらに活性化したRacは細胞骨格蛋白質である微小管を前方で捕捉する。本研究では、Rac活性化因子であるTiam1が接着部位に濃縮し、遊走細胞前方でのRacの活性化を担うことを明らかにし、活性化したRacが微小管のダイナミクスを制御する分子機構を解明した。遊走する細胞は、進行方向に向かって前後軸を形成している。本年度、進行方向前方でのインテグリンによるシグナル伝達、および微小管捕捉機構の解明を目指した。インテグリンのシグナル伝達に中心的な役割を担うタリン結語蛋白質としてRac活性化因子Tiamlを同定した。また、細胞内、あるいは組織内でこの二者が複合体を形成することを見出した。細胞内でTiamlの局在を検討したところ、Tiamlがタリンと同様に細胞期質間接着部位に濃縮すること、Tiamlはタリンとの結合を介して接着部位に濃縮することを明らかにした。さらに、タリンやTiamlが細胞基質間接着のターンオーバーに必須であることが明らかになった。これらの結果は、Tiamlがタリンを介して接着部位に濃縮し、局所的にRac1を活性化することで、接着部位のターンオーバーを制御することで、遊走細胞の前後軸形成を制御する可能性を示唆している。今後、Tiamlの活性、および接着部位への濃縮を制御する分子機構を明らかにしていく。一方で、遊走細胞前方でおこる微小管捕捉機をin vitroで再構成することを試みた。高精製度の+TIPs (EB1, CLIP-170)を大腸菌、あるいは昆虫細胞から精製し、cell-freeでのend-trackingを再構成することに成功した。さらに、微小チャンバー側壁にIQGAP1を塗布し、衝突する微小管のダイナミクスを解析すると、CLIP-170が側壁に沿ってガイドされる様子を捉えた。以上の結果は、細胞内でもIQGAP1が微小管をガイドする可能性を示している。今後は、様々なコントロール実験を行い、IQGAP1による微小管制御メカニズムの全貌を明らかにしていく。本年度、aPKCによるTiam1の活性制御機構、および再構成実験による微小管捕捉機構の解明を目指した。精製蛋白質を用いたin vitroリン酸化アッセイにより、aPKCが直接Tiam1をリン酸化することを見出した。主要なリン酸化残基はTiam1のN末端に位置した。一方で、Tiam1のN末端は分子内のドメインと相互作用することで、Tiam1の活性を抑制していることも見出した。さらに、細胞内でaPKCによるリン酸化がTiam1の細胞膜への局在変化を引き起こし、Tiam1を活性化することを明らかにしつつある。これらのことから、aPKCはTiam1のN末端をリン酸化することで、Tiam1の構造変化と活性を調節し、遊走細胞内の局所的なRacの活性化を担っていることが示唆された。CLIP-170のリン酸化を担うキナーゼとしてAMPKやPlk1を同定した。再構成実験においてAMPKやPlk1によるCLIP-170のリン酸化の意義を検討したところ、AMPKやPlk1によるリン酸化はCLIP-170の微小管先端と微小管格子への濃縮を減弱させた。また、この減弱はCLIP-170とチューブリンとの結合に起因することを見出した。一方、in vitroでCLIP-170はCLASP2と協調して微小管ダイナミクスを制御し、安定化することを見出した。さらに、このCLIP-170の微小管安定化能は、AMPKやPlk1によるリン酸化で抑制されることを明らかにした。CLASP2は遊走細胞内で非対称に微小管上に分布するため、そこでCLIP-170と協調し、AMPKあるいはPlk1などのキナーゼの制御下で微小管ダイナミクスを制御していることが示唆された。
放線菌におけるグルコースによる形態分化抑制機構の解明

放線菌の二大特徴である形態分化と二次代謝は、グルコースによるカタボライト抑制を受け、この機構の解明は放線菌の基礎的・応用的理解に極めて重要である。1.生化学的手法を用いたGlkA結合蛋白の探索グルコースによるカタボライト抑制にはグルコースキナーゼGlkAが必須であることが知られている。これに基づき、アフィニティークロマトグラフィーによってStreptomyces griseus総蛋白からGlkA結合蛋白の探索を行った。現在、結合蛋白の候補として10本のSDS-PAGEバンドが得られている。このうち1本に関してN末端アミノ酸配列解析を行い、S.coelicolorの蛋白データベースと照合したところ、これはSCD95A.14と高い相同性を持つ蛋白のバンドである可能性が示唆された。残りの9本のSDS-PAGEバンドに関しては、今後順次N末端アミノ酸配列解析を行う。2.遺伝学的手法を用いたグルコースカタボライト抑制に関わる遣伝子群の探索ショットガンクローニング法を用い、グルコースカタボライト抑制に関わる遺伝子群の探索を行った。S.griseus変異株であるVHK4株を宿主とし、S.griseus野生株の遺伝子断片ライブラリーを低コピーベクターを用いて導入した。VHK4株は、胞子形成に関してグルコースカタボライト抑制が生じない、すなわち野生株では胞子形成に至らない高濃度グルコース培地にて胞子形成に至る変異株である。高濃度グルコース含有培地にて胞子形成に至らなくなった株を選別した結果、約3,000株の遺伝子導入体から1株の目的遺伝子保持候補株が得られた。これに関して遺伝子配列を決定した結果、この配列は約1.0kbであり、1つの完全orf及びC末端、N末端にそれぞれ部分orfを持つ部分に該当することが判明した。今後、この蛋白に関する表現型の観察を行う。さらに、S.griseus野生株を宿主とし、S.griseus野生株自身の遺伝子断片ライブラリーを高コピーベクターを用いて導入した。高濃度グルコース含有培地にて胞子形成に至るようになった株を選別した結果、約6,000株の遺伝子導入体から2株の目的遺伝子保持候補株が得られた。今後、これらの配列に関して、真にグルコースカタボライト抑制に関わる遺伝子の同定を行い、その機能を解析する。放線菌の形態分化は、高いグルコース濃度で抑制される。本研究は、グルコースがいかに形態分化の制御を行うかという機構を分子レベルで解明するものである。これまでの成果は、以下のようにまとめられる。(1)グルコース耐性変異株Streptomyces griseusVHK2は、グルコース濃度10%以上でも胞子を着生し、キチナーゼ、アガラーゼ、キシロースイソメラーゼも生産した。本変異株のグルコースキナーゼのグリシン(147番目)がアルギニンに変異していたことから、グルコース制御にグルコースキナーゼの重要な役割が示された。(2)グルコースキナーゼと相互作用するタンパク質を同定するために、ヒスチジンタグを付加したキナーゼ大量調製し、免沈により約47kDaのタンパクを同定した。現在は、このタンパク質のアミノ酸配列を決定しつつある。(3)グルコースキナーゼ以外に変異点を有するグルコース耐性株として、VHK4を取得した。塩基配列決定の結果、VHK4のグルコースキナーゼは正常であった。この変異株は、グルコース制御に新知見をもたらす可能性が大きく、ショットガンクローニングによって本変異遺伝子を同定する予定である。以上のように、放線菌のグルコース抑制の分子機構を明らかにするために2通りの方法を採り、グルキースキナーゼ以外の系については有用な変異株を単離できた。これらはいずれもグルコース抑制機構を解明するための有効な予備試験結果となっており、来年度の本格的実験に向けて明るい材料である。

これに関して遺伝子配列を決定した結果、この配列は約1.0kbであり、1つの完全orf及びC末端、N末端にそれぞれ部分orfを持つ部分に該当することが判明した。今後、この蛋白に関する表現型の観察を行う。さらに、S.griseus野生株を宿主とし、S.griseus野生株自身の遺伝子断片ライブラリーを高コピーベクターを用いて導入した。高濃度グルコース含有培地にて胞子形成に至るようになった株を選別した結果、約6,000株の遺伝子導入体から2株の目的遺伝子保持候補株が得られた。今後、これらの配列に関して、真にグルコースカタボライト抑制に関わる遺伝子の同定を行い、その機能を解析する。
生体膜スフィンゴ脂質の代謝破綻から細胞を守る新規救済機構の解明

本年度はスフィンゴ脂質の代謝破綻による細胞機能異常発現とそれに対する救済機構に関して、以下の成果を得た。(1)スフィンゴイド塩基の新たな細胞毒性の発見とその回避複合スフィンゴ脂質の基本骨格となるスフィンゴイド塩基(出芽酵母ではフィトスフィンゴシン(PHS),ジヒドロスフィンゴシン(DHS)の二種類)は、通常は細胞に極微量にしか存在しないが、セラミド合成酵素阻害、セリンパルミトイル転移酵素の異常活性化で、量的変化を受けやすい脂質である。今回、DHSが細胞内に過剰に蓄積するとPHSよりも遥かに強い細胞毒性を発揮することを見出した。DHSが過剰蓄積すると、細胞内で活性酸素種の増大が観察された。一方で、ミトコンドリアDNAを欠損した変異株では、活性酸素種増大はみられずDHSの細胞毒性も緩和された。また抗酸化剤の添加でも細胞毒性は顕著に抑制された。これらのことより、DHSの過剰蓄積は、ミトコンドリアを介した活性酸素種産生を促進することで細胞死を誘導し、活性酸素種抑制が救済に繋がることがわかった。(2)複合スフィンゴ脂質破綻応答シグナル(HOG経路)の最終標的因子の検討これまでに複合スフィンゴ脂質が減少するとHOG経路が活性化され細胞を救済することを見出しているが、HOG経路の最終標的は不明であった。本研究では、DNAマイクロアレイを用いて複合スフィンゴ脂質代謝破綻下でHOG経路依存的に転写が増大する遺伝子約70個を同定した。これらの中から特に転写誘導活性が強かった19遺伝子に着目し、酵母に過剰発現させ複合スフィンゴ脂質代謝破綻による生育阻害に対する影響を調べた。その結果、3遺伝子に救済能があることを見出した。これらの遺伝子は解糖系やミコトンドリア機能に関連しており、糖代謝の調節が複合スフィンゴ脂質代謝破綻に対する救済と関係することが示唆された。本研究の中心的課題であるスフィンゴ脂質破綻下でのHOG経路の機能解明において、その最終標的因子を絞り込むことができた。さらに、その中の一つ(ミトコンドリア局在の機能未知のキナーゼ)はミトコンドリアを介した活性酸素種産生の低減に寄与するというデータも得ており、具体的な救済メカニズムの一端が明らかになりつつある。またDHSの細胞毒性については、これまで知られておらず、酵母のスフィンゴ脂質の生合成系破綻における新たなリスクファクターとして位置付けられるものである。そのため本発見は、スフィンゴ脂質代謝破綻によるリスクから細胞を守る機構を明らかにしていくという本研究の方向性において、重要な位置を占める。以上のことから、本研究課題の進捗状況は概ね順調に進展していると判断した。DHSがスフィンゴ脂質代謝破綻における新たなリスクファクターとなることが判明したため、次年度以降はDHS過剰蓄積に対して酵母が潜在的に持つ救済機構の探索を試みる。また、HOG経路については、その最終標的因子としてミトコンドリア局在の機能未知のキナーゼが同定されたため、今後はこのキナーゼに着目して複合スフィンゴ脂質破綻に対する救済との連関性を明らかにしていく。さらに、複合スフィンゴ脂質の親水性頭部構造の破綻による機能障害を補填するメカニズムについても解析を進め、「複合スフィンゴ脂質の量、構造が破綻した際に細胞はどのような対策をとるのか?」について多角的視点から検討を進める予定である。

さらに、その中の一つ(ミトコンドリア局在の機能未知のキナーゼ)はミトコンドリアを介した活性酸素種産生の低減に寄与するというデータも得ており、具体的な救済メカニズムの一端が明らかになりつつある。またDHSの細胞毒性については、これまで知られておらず、酵母のスフィンゴ脂質の生合成系破綻における新たなリスクファクターとして位置付けられるものである。そのため本発見は、スフィンゴ脂質代謝破綻によるリスクから細胞を守る機構を明らかにしていくという本研究の方向性において、重要な位置を占める。以上のことから、本研究課題の進捗状況は概ね順調に進展していると判断した。DHSがスフィンゴ脂質代謝破綻における新たなリスクファクターとなることが判明したため、次年度以降はDHS過剰蓄積に対して酵母が潜在的に持つ救済機構の探索を試みる。また、HOG経路については、その最終標的因子としてミトコンドリア局在の機能未知のキナーゼが同定されたため、今後はこのキナーゼに着目して複合スフィンゴ脂質破綻に対する救済との連関性を明らかにしていく。さらに、複合スフィンゴ脂質の親水性頭部構造の破綻による機能障害を補填するメカニズムについても解析を進め、「複合スフィンゴ脂質の量、構造が破綻した際に細胞はどのような対策をとるのか?」について多角的視点から検討を進める予定である。
インフルエンザウイルス遺伝子の転写鋳型DNA断片化によるワクチン生産への応用

新型インフルエンザウイルスの出現は過去の世界的大流行の原因でもあり、インフルエンザにおいてもっとも重要な問題である。インフルエンザの流行に対しワクチンによる予防は有効な手段であるが、現在の生産システムは新型インフルエンザウイルスの出現に迅速に対応できる態勢ではない。本研究では、リバース・ジェネティクス法を応用し、新型インフルエンザウイルスの出現に迅速に対応できるシステムを構築するための技術基盤を確立する。ワクチン生産に必要なウイルスの遺伝子情報のみを取り出し、かつ任意にリバース・ジェネティクス法でウイルスとして回収するために転写鋳型DNA断片を作製した。レポータ遺伝子を持つインフルエンザウイルスゲノム様cDNAの両末端にRNAポリメラーゼIのプロモータとターミネータを付加したDNA断片をPCRで合成した。このDNA断片をインフルエンザウイルスのポリメラーゼ蛋白質発現プラスミドと同時に細胞に導入したところレポータ遺伝子の発現が確認できた。さらに、それぞれのディレーション変異体を作製してプロモータとターミネータの最小機能領域を同定した結果、プロモータ領域が約150塩基、ターミネータ領域が約50塩基の構造が効率よく機能的にRNAを合成できることが明らかとなった。この結果をもとに、A/WSN/33株のウイルス遺伝子cDNA末端にそれらの領域を付加したDNA断片を作製し、細胞に導入したところウイルスの合成が確認できた。これらの結果より、インフルエンザウイルスのRNA遺伝子をRNA転写ができるDNA断片に変換し、任意にウイルスとして回収可能であることが示された。
スクールカウンセラー,教師,保護者からなる児童生徒の援助チームの実践モデルの研究

本研究の目的は、「いじめ、不登校、LDなどの問題をもつ児童生徒のための援助チーム」の実践モデルの検討であった。一人ひとりの子どもが学校生活を通して発達していく道程で出会う問題状況の解決をめざした心理教育的援助サービスの理論と実践の体系である「学校心理学」を基盤として、調査研究と実践研究を行った。まず調査研究では、文部省調査研究委託事業によるスクールカウンセラーが派遣されている中学校148校、高校154校に.「援助チームの実状と教師のチーム援助志向性」と「コーディネーション行動とその要因」の2種類の質問紙を送付した。中学校97校、高校110校から回答を得て、その結果を分析した。主な結果は次の通りである。(1)学級担任によれば、9割以上の中学校、4分の3の高校で援助チームが実践されている。(2)中学校では学年主任と生徒指導部長が、高校では生徒指導部長と教育相談担当の長が、スクールカウンセラーと提携して、援助チームのコーディネーションを行っている。(3)チーム援助志向性(チーム援助に対する期待と不安)、学校内のコミュニケーションの影響を受ける。次に実践研究として、中学校におけるスクールカウンセラー、高校における教育相談担当の協力を得て、中学校と高校における援助チームの実践を検討し、援助チームのモデルについて考察した。(1)中学校においては、「教師、スクールカウンセラー、保護者」からなる援助チーム、コア援助チームがチーム援助活動の核となる。そして、援助チームの形態は、個別面接中心型、拡大援助チーム型、作戦会議型、複合拡大型の4分類からとらえることができる。(2)高校においては、援助チームのコーディネーター(例:教育相談担当の長)が教務主任や学習指導部長と協力して、進級システムに介入する可能性がある。本年度の研究目的は,小学校・中学校・高等学校の教師と,小学生・中学生・高校生の保護者を対象として調査を実施し,それに基づいて援助チームの望ましいあり方を検討することであった。当初の計画どおり,スクールカウンセラ-,教育相談担当教師,担任教師,養護教諭を想定しながら,心理面・社会面,進路面に関する質問項目の検討を研究代表者を中心に行い,学習面,進路面に関する質問項目の検討を研究分担者が中心となり行った。本年度は,援助チームについての質問項目の検討に予想以上の時間を要したため,もう1つの目的,すなわち実践研究に協力する学校を決定するという目的のほうは十分に達成できなかったが,これについては来年度も継続して行い,遂行する予定である。本年度の研究目的は(1)スクールカウンセラー、教師、保護者からなる児童生徒の授助チームの実践研究および(2)小学校、中学校、高校の教師・保護者を対象とした調査研究の実施であった。研究者は、茨城県の公立中学校のスクールカウンセラーと共同で授助チームの実践モデルの研究を行った。スクールカウンセラーは、毎週半日勤務する中学校にぴて、不登校などの問題で授助lニーズの大きい生徒のための授助チームを構成した。授助チームの構成員は、スクールカウンセラー生徒の学級担任、生徒の保護者であった。主な研究結果は以下の通りであった。(1)授助チームの促進には、教育相談係のコーディネーションと学校長と支授がかぎをにぎる。(2)授助チームの会合の時間は、担任教師の授業の空き時間が望ましい。定期的な会合につながる。(3)授助チームで、生徒の状況についての情報交換と授助案の決定の結果、学校心理学に基づいて開発された「授助チームシート」と「授助資源チェックシート」が有用である。(4)授助チームは、保護者の学校教育への協力を促進する。調査研究に関しては、調査項目を、学校心理学に基づいて更に検討を行った。次年度に全国レベルの調査を行う。

本年度は、文部省の事業によって平成10年度と11年度にスクールカウンセラーを配置している中学校、高校、それぞれ約150校を対象として、援助チームに関する調査を行った。中学校に関しては、関東・中部の学校を対象とした。また高校に関しては、全国の学校を対象とした。質問紙を使って、学級担任対象では、(1)児童生徒の問題に関しての相談相手(学年主任、教育相談担当、スクールカウンセラー、養護教諭、校長・教頭など)、(2)援助チームの構成員、(3)援助チームに関する態度(抵抗、期待)、(4)児童生徒の援助に関する学校の雰囲気、(5)学校における主な問題(不登校など)について訪ねた。またスクールカウンセラー、教育相談担当、学年主任、養護教諭には、(1)援助チームに関するコーディネーション行動(援助チームを作成・維持する行動、援助チームによる援助を促進する行動など)および(2)コーディネーション行動を支える専門性、人間関係能力、権限・役割について訪ねた。これらの調査の結果から、援助チームに関する促進要因・妨害要因について検討し、まとめている。援助チームの事例研究としては、中学校における実践を継続するとともに、高校においても実践した。その結果、援助チームの形態として、個別相談型、コアチーム型、拡大チーム型、複合型などが見いだされた。また援助チームの機能は、学級担任の態度によっても異なることが分かった。調査研究と実践研究から、援助チームの実践モデルをまとめている。
地球化学的手法によるフィリピン海プレートの沈み込みの復元

本研究の代表者は、東北日本弧の第四紀火山岩の【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比が、大部分の地域では0.7035-0.7045であるが、北関東地方に限り、0.705-0.709と高いことを見つけた。関東地方の地下では、東から西へ没み込む太平洋プレートの上方に、フィリピン海プレートが北西方向へ没み込む、二重の没み込み構造が見られ、高い【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比は、フィリピン海プレートが運んだ高い【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比をもつ海洋堆積物が初生マグマに混入したと考えられることを示した。このモデルに従えば、フィリピン海プレートが北関東の下へ没み込む以前の火山岩中には高い【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比成分は含まれないはずであり、年代と場所の異なる北関東の火山岩の【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比を調べることにより、フィリピン海プレートの沈み込みの様子を知ることができる。本研究では、北関東地域の第四紀火山である赤城,榛名,子持,小野子各火山の最も古い噴出物、およびその下位の基盤に相当する部分を構成する火山岩類を採取し、K-Ar年代と【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比とを測定した。その結果、2Maより古い火山岩類の【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比は、0.7039-0・7042であり、北関東地方を除く東北日本弧の火山岩類の値を示していた。また、1.2Maの火山岩は高い【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比であり、【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比の急激な増加が、1.2Ma-2.0Maの間におこったことが分った。この結果は、フィリピン海プレート由来物質の初生マグマへの供給が2Ma前にはなかったこと、すなわち、フィリピン海プレートの先端が2Ma前には現在の火山地域にまで達していなかったことを示している。この地域で第三紀火山岩類を採取することは大変に困難で、データ数が限られるため、【^(87)Sr】/【^(86)Sr】比増加年代の局所的な違いをとらえることはできなかった。
臨床教育学の展開と教師教育改革に関する研究

この共同研究の目的は、内外における臨床教育学的研究の具体的な展開を調査・検討することを通して、現代における教師教育改革で求められる教師の専門性の内実や教師教育・再教育の課題を考察することであった。この目的のために、私たちは、福井大学・武庫川女子大学・北海道教育大学・都留文科大学における臨床教育学開拓の試みを検討し、フィンランドのヘルシンキ大学とオウル大学、カナダのヨーク大学とトロント大学、アメリカのコロラド大学への実施調査や、聴きとり調査の成果を考察した。第一の成果は、日本における臨床教育学の研究と教育が、制度的水準だけでなく内容的水準にも拡張され、その多くが、大学院の修士課程・博士課程を含む教師の教育・再教育の改革の動きと内的に結びついていたことを明らかにしたことである。この検討を通して、私たちは、臨床教育学を、一方で、福祉・医療・心理臨床・教育を統合する現代の総合的な「人間発達援助学」として、他方で、教師の専門性の内実を問い、教師教育のあり方を問う「教師教育改革学」として構想していく必要を確認することができた。第二の成果は、海外調査を通して、臨床教育学的な問題意識を持って研究・教育・実践を展開している世界の人々との交流が生まれ、「臨床教育学の国際的環境」について考察するための確かな基盤が生まれたことである。その結果、「子ども理解のカンファレンス」、「自己の形成を軸とした人間発達研究」、「ケアと教育の結合」、「人間発達援助専門職」、「総合的な人間発達援助学」など、いくつかのキーワードで研究交流することが可能になりつつある。第三の成果は、いずれの調査においても、「地域に根ざす」視点と、「生活史の語りを聴き取る」視点とを複眼的に持つ臨床教育学的な諸研究と遭遇できたことである。コミュニティに根ざし、ナラティヴを生かした臨床教育学のさらなる展開が期待される。今年度は、次のような研究会と調査活動を軸に、共同研究を進めてきた。(1)研究会日時:6月29日11:0016:00/テーマ:共同研究の目的と研究計画/報告:田中孝彦。(2)調査日時:9月22日10月6日/テーマ:フィンランドの人間発達援助研究と教師教育改革の動向。(3)調査日時:12月12日14日/テーマ:福井大学教育地域科学部の教師教育改革と臨床教育学。(4)研究会日時:12月14日/テーマ(1):フィンランド調査報告(一)/報告:庄井良信/テーマ(2):共同研究の到達目標/報告:田中孝彦。(5)調査日時:2004年3月14日16日/テーマ:都留文科大学の臨床教育学の試みと教師教育改革。(6)研究会日時:3月16日/テーマ(1):フィンランド調査報告(二)/報告:庄井良信・森博俊・田中孝彦/テーマ(2):初年度の共同研究の総括/報告:田中孝彦。以上の共同研究を通して確かめられたことは、概括すれば次の諸点である。(1)福井大学・都留文科大学の学生・院生教育の試み、実践者と研究者の共同研究の試みなどに見られるように、日本の臨床教育学の研究・教育の動きは、今や、科目の新設などの制度的なレベルにとどまらず、内容を創造する具体的な努力として展開され始めている。(2)そうした臨床教育学の研究・教育の動きは、大学院修士課程を含めた教師教育の改革と結びついた形で進められている。(3)これらの試みにおいては、地域に生きている子どもと住民・援助者・教職員をエンパワーすることが重視され、「地域に根ざす」ということが一つの「原理」とされている。

(4)こうした日本の試みとフィンランドの人間発達援助研究と教師教育改革の動きとの間には、大きな共通性がある。なお、一年間の共同研究の記録として、『研究資料集(1)』(2004年3月刊)をまとめた。次の三つの調査を軸に、共同研究を進めた。(1)武庫川女子大学における臨床教育学の展開と教師教育の改革に関する調査(6月18日20日):武庫川女子大学では、1994年の大学院臨床教育学専攻の開設以来、「教育・福祉・心理を包含する臨床教育学」の構築と、それを教師再教育につなぐ試みが行なわれてきた。これを日本における臨床教育学の研究・教育の構築の動きの一つとして位置づけ、その経過と発生している研究・教育上の課題について調査した。(2)檜山・上ノ国町の住民・教職員・援助者・行政担当者による子どもを支える共同関係づくりと学校改革に関する調査(9月21日23日):上ノ国町教育委員会は、この10年、北海道大学教育臨床心理学・臨床教育学研究グループと共同して、子ども理解・学校改革・子どもを支える共同関係づくりの努力を続けてきた。こうした上ノ国の人々の動きを「地域からの臨床教育学の創造の試み」として位置づけ、その経過と到達点を調査した。(3)カナダ・トロントにおける臨床教育学の展開と教師教育改革に関する調査(11月21日12月2日):トロントのヨーク大学では、Debra Pepler教授らが、同大学のLa Marsh Centre for Research(若者の健康増進と暴力予防に関する研究センター)を軸に、地域の病院・福祉施設・学校などと共同して、子どもたちのいじめ・暴力への対応・予防の実践・研究を進めている。それを臨床教育学の動きの一つとして位置づけ、その実践・研究の内容・方法・概念などについて調査した。また、次の三回の研究会を持って、理論的課題の整理を試みた。(1)「第一年度の研究の総括と第二年度の研究計画」(6月18日、神戸)(2)「臨床教育学と地域研究-上ノ国調査の課題」(8月27日、札幌)(3)「臨床教育学の理論的問題」(2月5日6日、東京)なお、二年目の共同研究の記録として、『研究資料集II』(2005年3月)をまとめた。2005年度は、以下のように、2回の海外調査と4回の研究会を軸に共同研究を進めた。研究会では、北海道教育大学・都留文科大学における臨床教育学の展開と教師教育改革の事例の検討を行うと共に、三年間の共同研究のまとめのための論議を重ねた。1)海外調査(1)フィンランド調査(2006年10月23日11月6日):主にフィンランドのカヤーニ地域のオウル大学教師教育学科と学校及び子どものための諸施設を訪ね、フィンランドの人間発達援助学と教師教育改革の動向を調査した。(参加者:森博俊、庄井良信、田中孝彦)(2)アメリカ調査(2006年11月):アメリカのコロラド州のコロラド大学及びその地域の学校を訪ね、アメリカにおける臨床教育学の展開と教師教育の改革の動向を調査した。(参加者:龍崎忠、氏家康浩、田中昌弥)2)研究会第1回(2005年4月24日11:0017:00、東京・神田、如水会館):2004年度の研究経過と2005年度の研究計画。/第2回(8月24日11:0017:0、東京・神田学士会館):(1)アメリカ調査、第二次フィンランド調査の準備(2)共同研究のまとめの方向。/第3回(12月17日、東京・神田学士会館):