hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速・高面圧下におけるPEEK樹脂軸受の焼付きとその検出に関する研究

PEEK材料の焼付き挙動は、リング温度に強く依存することがわかった。良好な油膜が形成されていてもリング温度が増加し続ける場合、運転条件にかかわらず100°Cを超えると摩擦係数が増加し始め、PEEKは120130°C,PEEK複合材料は160180°Cを超えると焼付きに遷移した。焼付きによって、樹脂表面は溶融あるいは軟化するために、微細なロール状やプレート状摩耗粒子が特徴的に発生した。このように、発生する摩耗粒子形態から、樹脂軸受の運転状態を知ることができる。油潤滑下における炭素繊維強化PEEK複合材料の焼付き特性をすべり速度1020m/sの高速下で調べた.使用潤滑油は無添加タービン油(ISOVG46,滴下潤滑)で,ブロックオンリング型摩擦摩耗試験機を用いて実験を行った.リング及びブロック材料として,各々鍛鋼SF540A, PEEK複合材料の2種類を使用し,実験した材料の組合せは4種類である.実験は,1N/sの荷重速度で焼付きが発生するまで荷重を増加させる荷重増加試験(荷重01177N)と一定荷重試験(荷重一定:294,588,882,1177N)の2通りの方法で行った.摩耗面及び発生した摩耗粒子は光学顕微鏡及びSEMで観察し,EDSで分析した.また,潤滑油中に含まれる摩耗粒子のSOAP分析も行った.以下に得られた結果を示す.(1)荷重増加試験では,SF540Aリングと複合材料ブロックの組合せがすべり速度19m/sでも焼付かず,最も耐焼付き性に優れていることが分かった.他の組合せにおいては,すべり速度15m/sでも焼付きを生じ,焼付きへの材料依存性が明らかになった.また,荷重増加試験では実験が比較的短時間なので摩擦面があまり高温にならず,そのために焼付きが起こりにくい.荷重増加試験は樹脂材料の焼付き評価試験としては好ましくないといえる.(2)一定荷重試験では,SF540Aリングと複合材料ブロックの組合せにおいても,すべり速度15m/sでは荷重1177N以上,19m/sでは荷重882N以上で焼付きを生じた.このように一定荷重試験では高速ほど低荷重で焼付くことが分かった.これは,一定荷重試験では摩擦係数が一定でもリング温度が安定せず増加するためで,複合材料の摩擦挙動(焼付き)は摩擦面温度に強く依存することがわかった.すなわち,リング温度が約100°Cを超えると流体潤滑から混合潤滑へ,180190°Cを超えると焼付きに遷移することが明らかになった.(3)熱重量分析や熱機械分析から,複合材料のガラス転移温度は140°C,熱軟化温度は340°C,熱分解温度は600°Cであることが分かった.摩耗面では,激しい凝着破断と溶融の痕跡が観察され,摩耗粒子も表面層の溶融に起因して発生したと思われる摩耗粒子が観察された.従って,焼付き発生時の複合材料表面は熱軟化温度340°Cを越えていることが予想される.油潤滑下におけるPEEK複合材料及び未充填PEEK材料(PEEK)の焼付き特性をすべり速度1020m/sの高速下で調べた.また比較のために,ホワイトメタル(WJ2)も実験に使用した.使用潤滑油は無添加タービン油(ISOVG46,滴下潤滑)で,ブロックオンリング型摩擦摩耗試験機を用いて実験を行った.リングは鍛鋼、SF540Aで,ブロック材料は上述の4種類を使用した.実験は,焼付きが発生するまで荷重を増加させる荷重増加試験と一定荷重試験(荷重一定:294,588,882,1177N)の2通りの方法で行った.摩耗面及び発生した摩耗粒子はSEMで観察し,EDSで分析した.また,潤滑油中に含まれる摩耗粒子のSOAP分析も行った.以下に得られた結果を示す.1.荷重増加試験において,PEEK及びPEEK複合材料はすべり速度19m/sでも焼付かず,最も耐焼付き性に優れていることが分かった.WJ2は,すべり速度15m/sでも焼付きが発生した.2.一定荷重試験では,すべり速度15m/s以上の高速下でPEEK及びPEEK複合材料も焼付きを生じた.これは,一定荷重試験では摩擦係数が一定でもリング温度が安定せず増加するためで,PEEK及びPEEK複合材料の摩擦挙動(焼付き)は摩擦面温度に強く依存することがわかった.WJ2はリング温度が8090°C,PEEKは120130°C,PEEK複合材料は160180°Cを超えると焼付きに遷移することが明らかになった.3.金属材料は,ある温度(8090°C)を超えると急激に焼付きに遷移した.

これに対して,PEEK及びPEEK複合材料は,各々約100°C,約140°Cを超えると,摩擦係数は緩やかに増加し始め,ある温度に達すると急激に摩擦係数が増加し焼付きを発生した.このように,PEEK材料は他の金属材料に比較して,混合潤滑(境界潤滑)を維持する能力に優れていることがわかった.4.リング温度の観点から,焼付き限界曲線(摩耗形態図)を求めることができ,メンテナンスや軸受設計に関する一つの指針を得ることができた.各領域において発生する摩耗粒子を観察分析することによって,樹脂軸受の運転状態を把握することができる可能性が示された.油潤滑下におけるPEEK複合材料及び未充填PEEK材料(PEEK)の焼付き特性をすべり速度1020m/sの高速下で調べた.摩耗面及び発生した摩耗粒子はSEMで観察し,EDSで分析した.また,潤滑油中に含まれる摩耗粒子のSOAP分析も行った.以下に得られた結果を示す.1. PEEK及びPEEK複合材料の焼付き挙動は、リング温度に強く依存することがわかった。良好な油膜が形成されていてもリング温度が増加し続ける場合、運転条件にかかわらず100°Cを超えると摩擦係数が増加し始め、PEEKは120130°C,PEEK複合材料は160180°Cを超えると焼付きに遷移した。リング温度が100°C以下で一定になる場合には、焼き付くことはなかった。2. PEEK材料の表面粗さが大きく良好な油膜が形成されない場合、摩擦初期になじみが起こらず摩擦面温度が上昇し続け容易に焼付きを生じた。従って、樹脂軸受及び回転軸の粗さは小さくすることが耐焼付き性向上のためには重要であることがわかった。3.焼付きによって、樹脂表面では溶融軟化の痕跡があり、微細なロール状やプレート状摩耗粒子が特徴的に発生した。このように、発生する摩耗粒子形態から、樹脂軸受の運転状態を把握することができる。4. PEEKの場合、2つのタイプの焼付きが観察された:リング温度の上昇による表面層の溶融軟化と大規模な塑性流動に起因した焼付きと油入口部への摩耗粒子凝集による油供給不足(oil starvation)に起因した焼付き。後者の焼付きは、前者に比較して低温度で容易に起こる。
離島勤務の小学校教師における心理的ストレスと望まれる支援のあり方に関する研究

本年度は、前年度に作成・実施した質問紙調査の集計・分析を行った。その内容は、次のとおりである。調査対象は、鹿児島県内の公立小学校91校に勤務する298名小学校教師(管理職や養護教諭を除く;男性139名・女性159名;僻地勤務を含む)。調査項目は、勤務環境・教育環境・地域環境に関する項目、ストレス反応尺度、場面別対人ストレッサー尺度、職場環境ストレッサー尺度、ストレスコーピング尺度、強迫性格尺度等である。ストレス反応に影響を及ぼす要因についての分析からは、(A)「教師同士の関係」と「多忙さ」がストレス反応の生起に大きな影響を及ぼしていること、(B)コーピング(「放棄・諦め」「肯定の解釈」)とパーソナリティ(強迫性格)の影響も、考慮すべき重要な側面であること、(C)「職場以外の人間関係」もストレス反応の生起に関連が深いことが明らかになった。なお、勤務地によるストレス反応の差は認められなかった。次に、コーピングスタイルとストレス反応の関連の分析からは、(D)「放棄・諦め」と「責任転嫁」のみを多用するスタイルは、ストレス反応の生起と結びつきが最も強いこと、(E)全般的にコーピングの使用が少ないスタイルも、ストレス反応の生起と関連が深いこと、(F)"関与"するコーピングのみを多用するスタイルは、必ずしもストレス反応の軽減に成功していないこと、(G)「肯定的解釈」と「計画立案」をやや多く用いるスタイルと、多面的にコーピングを使うスタイルは、ストレス反応が少ないことが明らかになった。以上を総合すると、(1)教師の心理的ストレスは多様な側面から構成されることが認められ、(2)コーピングスタイルは、問題解決的・接近的なコーピングだけを使用するよりも、その他のものも組み合わせてバランスよく使用するほうがストレス反応を軽減させやすいことが明らかになり、教師支援においてはこれらの点に留意することが求められているといえる。本土と比較して離島勤務の教師においては、教育実践に必要な情報や支援を多面的に且つ迅速に得ることが困難な状況がある。そこで本研究課題では、まず離島である徳之島に調査に出向き、徳之島町教育委員会と徳之島町内の小学校1校及び小中併設学校1校を訪問してインタビューと授業参観・施設見学を行った。その結果、教育相談・特別支援・複式授業・情報通信機器に関する知識や技能の獲得の困難、教材の入手困難、地域コミュニティーとの関係、勤務の多忙さ等の情報が得られた。次に、質問紙による調査を行った。質問紙の作成にあたっては徳之島における現地調査で得られた情報を活かして、勤務環境・教育環境・地域環境、ストレッサー、ストレスコーピング、ストレス反応、パーソナリティー、社会的支援、情報通信機器の教育利用等の観点から質問項目を組み立てた。そして、鹿児島県教育委員会に調査への協力を依頼し、鹿児島県内全域の小学校(91校を抽出)で、その新たに作成した質問紙による調査を実施した。回収率は約63%であった。以下に、仮分析の内容を示す。都市(鹿児島県内の3大都市に小学校が立地;以後、都市群)と離島を含む僻地部(以後、僻地部)の2群を作り、群間比較を行った。その結果、都市群に比較して僻地群のほうが、情報や教材の入手が難しいこと、児童の人間関係が固定化されていること、保護者や地域との関係が良好であると同時にそれに関わる業務が多いこと、児童と教師の関係が良好であること、期限付き講師への支援がより必要であること等の傾向が明らかになった。
解析写像の研究

1.リ-マン面論とクライン群論の分野では,本来互に密接な関係にあるところから,今年度も共同の研究集会が持たれ,数多くの研究成果がえられた。まず,リ-マン面の等角構造に関連した問題については,タイヒミュ-ラ-空間の内半径が2となるリ-マン面に関する研究(中西,山本),タイヒミュ-ラ-空間の正則写像の剛性に関する研究(谷川)においてそれぞれ成果がえられた。不連続群一般としては,第2種のフックス群に対するBersの予想が須川によって否定的に解不されたほか,Bersの不等式,極限集合について新しい結果がえられた。リ-マン面上の関数論としては,BMO関数の拡張可能性について新しい条件がえられ(後藤),また,BMO関数に対して,ハ-ディ空間の立場からの新しい知見がえられた(志賀).リ-マン面の点の有界正則関数による分離の問題については,中井,林,瀬川によって重要な結果と問題に対する深い洞察がえられた。その他,リ-マン面上の正規微分の周期の〓退化する変分の下での特異性の研究(谷口)がある。2.ポテンシャル論の分解では,調和関数,優調和関数の境界挙動について,境界値,細境界値の存在に関する成果がえられた(正岡).村井による解析的容量の研究は解析関数論への重要な応用であるとともに,流体力学との関わりの点で興味深いものがある。3.等角写像では,シュワルツ関数の境界挙動の研究(酒井)が興味深い.4.複素多様体とその上の解析写像に関しては,双曲的幾何および被覆面理論の見地からの研究,1および2変数の解析写像の力学系研究,リ-マン面の族に関する研究,ポテンシャル論の立場からの研究等が進められ,それぞれ成果をえた。
術後大腸がん患者の適応を促すサポートプログラムが患者のQOLに与える効果の検証

術後がん患者の適応を促すサポートプログラムの効果を評価するための仮説モデルを組み立て、そのモデルを構成する変数を用いた調査を行った。その結果は、がん患者が手術後6ヶ月の時点で出来事に適応できていたことを示唆していた。また、プログラムを実践に適用することを試みた。当該プログラムの効果を確実に検証するためには、仮説モデルを構成する変数の経時的変化への対応と、プログラムの目的に合わせた利用者の変更及びサービスの導入方法の工夫が必要であることが明らかとなった。1.概要本年度は、本研究に参加可能と思われる施設を複数募り、承諾の得られた施設でプログラムの説明をおこなった。そして各調査施設で、術後消化器系がん患者の適応過程を構成する要因と要因間の関係性の探索をおこなうためのアンケート調査をおこなった。本アンケート調査で使用された調査票は、サポートプログラムで実施される介入援助の効果を測定する際の指標となる変数を測定するもので、今回の調査には、測定指標の妥当性と尺度の信頼性を確認する目的もあった。また調査を実施しながら、研究協力者となる看護師に、本プログラムで扱う臨床問題とその問題解決のために試みられる介入援助が意図する効果を説明するモデルの理解を深めてもらった。2.結果本研究への参加協力が得られたのは、計5施設であった。第1回のアンケート調査の期間は平成18年10月から2月にかけての4ヶ月間で、消化器系がんの診断を受け手術を受けた患者に、術後1ヶ月以内に郵送にて調査用紙の返却を依頼した。この際に合わせて、術後6ヶ月を経過した段階で実施する第2回目の調査への参加の意思を確認した。各要因とその尺度の概要は以下の通りである。(1)出来事の帰因に関連した問い:「なぜ私にこんなことが起きたのか」という思いの程度を問う、(2)脆弱感への耐性:生活や人生に対する捉え方に関する調査票、(3)ソーシャルサポート:Norbeck Socia1 Support Questionnairel995 versionの一部、(4)問題解決能力に対する自己評価:病気に関連した負担に関する調査票、(5)クオリティオブライフ:QOL26(発行:金子書房)、(6)人口統計学的情報。計92部配布した調査用紙のうち58部(回収率は59.8%)が3月14日現在で回収された。調査期間中の調査用紙の配布部数と回収部数は、本介入研究の今後の実施可能性を評価する上で重要な判断材料を提供してくれた。1.概要19年度は、18年度に開始した「消化器系がん患者の術後の適応(QOL)状況と関連要因」に関する調査の縦断的データ(退院後2週間と術後6カ月時点)の収集が終了しため、これらの全データを分析し、分析結果に基づいて、調査施設が変更されたことも考慮しながら、介入モデルの改良を行った。介入群を設定した調査の実施は20年度に持ち越された。2.結果第1回の調査では、計92名に調査用紙を配布し60名(回収率は65.2%)から有効な回答が得られた。そのうち25名(41.7%)が2回目の調査においても回答をおこなつた。彼らのQOLは、術後6カ月を経過した時点で、一般人のレベルにまで改善し、負担も軽減していた。一方、ソーシャルサポートは他の変数(一貫性尺度と負担尺度)との相関も比較的弱く、QOLの値を予測できなかった。一貫性尺度は2期間で比較的安定していた。これらの結果に基づいて介入モデルを一部修正した。2回目の調査に参加しなかった患者のQOLは、参加した患者に比べて有意に低く、負担は有意に高かった。これらの結果等を踏まえ、介入援助を実施する対象者の特性に関する予測を立てた。「なぜこんなことに」という思いへの回答のみが一貫性尺度と有意な差を示したことや、術後6カ月経過した時点で、ソーシャルサポート及びQOLの社会的関係尺度値がかなり低下していた(ただし統計的に有意な低下ではなく、家族や配偶者のサポートは上昇していた)ことなどを基に、援助方法のプロトコールを再検討し、サポートプログラムで提供される介入援助を「適切な現実認知」及び「対人関係の調整」といった内容に焦点を絞り込んだものに改善した。1.概要20年度は、介入援助実施を取り入れた調査に対する倫理審査委員会の承認を得た後、19年度に改良した介入援助の効果を説明するモデルに沿って、プログラム(目的:術後がん患者の適応行動を促す)を実施し、プログラムで提供される介入援助の効果の測定を試みた。大腸がん患者との比較対象として胃がん患者も対象に含めた。

2.結果調査期間中にプログラムに対する具体的な説明を行った患者は計9名(男性:5名、女性:4名、平均年齢:68.0歳、大腸がん:5名、胃がん:4名)、そのうち外来で継続して経過を追った患者は女性1名(胃がん)と男性1名(大腸ぶん)のみであった。外来でのプログラム参加を希望しない理由の一番に挙げられたのは、女性の場合は家族同伴で受診するので時間がとれない、男性の場合はプログラムの資料は欲しいが会話は必要ないというものであった。外来でのフォローに同意した2名共に退院後1ヶ月以内の外来時は体調不良のためプログラムに参加できず、2ヶ月目にはプログラムの必要性が低下していた。フォロー中に両患者がもっとも気になる問題としてあげたのは、男性大腸がん患者は「自分に対するイメージ」、女性胃がん患者「症状に対する気がかり」であった。測定尺度の結果からは特別な結果は得られなかった。プログラムへの参加を希望する患者を予想外に得ることができず、介入援助の効果を測定するに至らなかった。改善策として次の2つが明らかとなった。(1)現時点の対象基準(術後大腸がん患者)では、該当者が高齢、男性に偏る傾向があったが、本プログラムへの関心は比較的低年齢の患者また女性の方が高かった。よって今後対象基準の変更を検討する必要もある。(2)プログラムを退院後ではなく入院時から開始するデザインに変更する必要がある。
ヒト消化器癌におけるガストリン受容体遺伝子の発現の意義に関する研究

1.ヒト消化管腫瘍のうち胃ECLカルチノイド、胃内分泌細胞癌、大腸癌症例にガストリン受容体遺伝子の発現が認められたが、胃癌では全く認められなかった。2.胃内分泌細胞癌株ECC10にガストリンを投与すると、容量反応性の増殖促進と共に、PI代謝回転の亢進、[Ca^<2+>]iの増加が見られた。さらにガストリンは本細胞でRas、MAPキナーゼの活性化、c-fos発現の増加を誘発した。3.ガストリン受容体を発現しているECC10、LoVo細胞の核抽出物を用いて、DNAフットプリンティング法を行ったところ、ガストリン受容体遺伝子にはAP1サイトに加えて、GATA binding domainと、これらの細胞核中に、それに結合する蛋白質の存在が明らかとなった。4.本domainはHK-ATPaseやヒスタミンH_2受容体にも存在する。そこでこれらを機能的に発現しているイヌ壁細胞の核抽出物xを用いて同様に検討したところ、壁細胞核抽出物もGATA binding domainに結合することが明らかとなった。5.そこでクローニングされたGATA結合蛋白質のcDNAを用いてLoVo、ECC10細胞におけるGATA結合蛋白質の発現をみたところ両細胞とも強い発現が見られた。逆にガストリン受容体が発現していない癌細胞においてはGATA結合蛋白の発現は認められなかった。6.以上より正常壁細胞のみならず癌細胞におけるガストリン受容体の発現にもGATA結合蛋白が重要な役割を果していると考えられた。(1)ヒト消化管腫瘍において、ノザン・ブロッティング法により、胃ECLカルチノイド(5/5例)、胃内分泌細胞癌(2/4)、大腸癌(5/30)症例にガストリン受容体遺伝子の発現が認められたが、胃癌では全く認められなかった。ただ、RT-PCR法を用いると大腸癌では全例で受容体遺伝子の発現が認められた。一方ヒトではRNA splicingによりlong formとshort formのガストリン受容体が存在するが、このうちshort formはすべての陽性例に存在していた。これに対してlong formは約30%に認められた。私達はshort formとlong formではその生物学的活性に差がないことを明らかにしているので、これらの発現の意義については今後の検討が必要である。(2)胃小細胞癌株ECC10にガストリンを投与すると容量反応性の増殖促進効果と同時に、イノシトールリン脂質代謝回転の亢進、[Ca^<2+>]iの増加が観察された。さらにガストリン刺激によって、MAPキナーゼ、P125FAK、paxillinのチロシンリン酸化とともに、GTP-RASの増加が認められた。そこで、TPA,A23187を投与したところ、A23187投与によって、ガストリンによる、これらすべての反応が弱く再現できたが、TPAはまったく作用がなかった。さらにガストリンによるこれらの反応は、Ca拮抗剤の投与で抑制できたが、Cキナーゼ・アンタゴニストでは十分な抑制は得られなかった。以上より、ガストリンは[Ca^<2+>]iの増加を介して細胞増殖を促進するものと考えられた。(3)ガストリン受容体アンタゴニスト、AG-041Rを投与すると、上記のガストリンによる反応のすべてが抑制された。またAG-041Rはマストミスのin vivoでのカルチノイドの増殖をも著明に抑制した。ガストリン受容体遺伝子は胃内分泌細胞癌や大腸癌の一部に発現しており、増殖促進因子受容体として作用していると考えられるが、その発現調節機序は不明である。今回、ヒトの胃内分泌細胞癌でガストリン受容体を発現しているECC10細胞や大腸癌のLoVo細胞の核抽出物を用いて、DNAフットプリンティング法を行いDNA結合蛋白及びその結合配列を検討した。その結果、ガストリン受容体遺伝子にはAP1サイトに加えて、GATA binding domainとそれに結合する蛋白質の存在が明らかとなった。本domainはHK-ATPaseやヒスタミンH_2受容体遺伝子にも存在していることが知られている。したがってこれらが機能的に発現しているイヌ壁細胞の核抽出物を用いて同様の検討を行った。

その結果、壁細胞の核抽出物もガストリン受容体遺伝子の同じGATA binding domainに結合することが明らかとなった。そこで壁細胞でクローニングされているGATA結合蛋白質のcDNAを用いてLoVo細胞、ECC10細胞におけるGATA結合蛋白質の発現をみたところ、両細胞とも強い発現が見られた。一方、ガストリン受容体遺伝子が発現していない、数種類の癌細胞株においては、GATA結合蛋白mRNAの発現は認められなかった。以上より、正常癌細胞にのみならず、胃癌細胞におけるガストリン受容体の発現にもGATA結合蛋白質が重要な役割を果たしている可能性が強く考えられた。
国民教育でのテクノロジー・リテラシーの学力到達度アセスメントに関する国際比較研究

1.我々は、日本、大韓民国、アメリカ合衆国という現代の高度技術社会に生きる子ども・青年のもつテクノロジー・リテラシーを評価するという目的をもって、国際共同研究により、テスト問題を作成する新たな枠組みとそれに基づく一連の問題を開発してきた(20022004年度)。2.これらを使い、2005年の12月、日本の第8学年(中学校2年生)、第11学年(高校2年生)を対象に、そして、同年56月、技術科や工業科の教員養成課程に在籍する大学1・2年生を対象に調査を実施した。サンプル数は、第8学年が男性2,793名、女性2,483名、計5,276名、第11学年が男性3,095名、女性1,062名、計4,157名、大学生が男性230名、女性89名、計319名であった。3.その結果は、以下の通り。(1)平均正答率は、第8学年が38.7%、第11学年が50.8%、大学生が61.8%であった。(2)学年が上がっても正答率が低いまま、大学生に至っても停滞している問題群が指摘できた。正投影図、材料の断面形状と強度の関係、構造物の強度、エネルギー源としての太陽、食料となる作物の栽培法、鉄鋼材料、金属の熱処理、機構、機械の摩擦、工作機械、原動機、回路の配線、送電などである。(3)大学生の平均正答率は、第11学年の上位25%の生徒の平均正答率(79.5%)をはるかに下回るばかりか、第8学年の上位25%の生徒の正答率(66.5%)にも及ばなかった。(4)学年が上がるに従って、次第に明瞭になるかたちで、日本の子ども・青年のテクノロジー・リテラシーには、ジェンダー格差が存在することが示唆された。(5)工業および農業高校生のテクノロジー・リテラシーは、普通高校生のそれよりも高い傾向が示唆された。1.本研究は、アメリカ合衆国、大韓民国、日本の第8学年、第11学年、大学での技術教育教員養成課程第1学年に在籍する子ども・青年に対して技術の学力調査を実施、それらの結果を比較検討することによって、現代日本における子ども・青年のテクノロジー・リテラシーに関する学力の到達水準とその特質を明らかにしようとする4年間のプロジェクトである2.第1年目にあたる本年度は、(1)米国(イーストミシガン大学・イリノイ州立大学・バージニポリテクニックインスティチュート&州立大学)および韓国(忠南大学校)の研究組織を確定し、具体的な協議を開始、(2)学力調査の中心となる評価テストの基本的な枠組みと具体的な問題の原案の開発を行った。3.来年度は、テスト問題の三カ国での調整と予備調査を2回実施する予定である。1.本研究は、アメリカ合衆国、大韓民国、日本の第8学年、第11学年、大学での技術教育教員養成課程第1学年に在籍する子ども・青年に対して、技術の学力調査を実施、それらの結果を比較検討することによって、現代日本における子ども・青年のテクノロジー・リテラシーに関する学力の到達水準とその特質を明らかにしようとする4年間のプロジェクトである。2.第2年目にあたる今年度は、米国(イーストミシガン大学とイリノイ州立大学)と韓国(忠南大学校)と日本の三カ国共同による(1)学力調査の基本的枠組みの確定、(2)(1)に基づきテスト問題の開発、(3)調査の実施方法や日程の確定、(4)日本での予備調査を行った。

3.上記(1)(2)の概要は、テクノロジー・リテラシーを「人間が人工物を生産、使用、廃棄することによって起こす自然と社会と労働の世界の変化について、創造的で思慮深い市民として意思決定するために、技術を理解し・利用し、管理する能力」と定義し、それを(1)生徒が習得する必要のある技術に関する知識の「内容」、(2)実行する必要のある認知的・運動的技能が求められる「プロセス」、(3)知識・技能の応用やそれが必要とされる「文脈」の三側面からとらえてテスト問題を開発、結果としては、15ユニット、73問題を、三カ国語で作成した。4.2004年度の6月末までに、三カ国での予備調査を終え、その結果を踏まえて、同年8月末までに、テスト問題を完成させる手順になっている。1.本研究は、アメリカ合衆国、大韓民国、日本の第8学年、第11学年、大学での技術教育教員養成課程第2学年に在籍する子ども・青年に対して、技術の学力調査(技術的教養調査)を実施、それらの結果を比較検討することによって、現代日本における子ども・青年のテクノロジー・リテラシーに関する水準と特質を明らかにしようとする4年間のプロジェクトである。2.3年目にあたる今年度は、(1)昨年度までの到達点(調査の意図、テスト問題開発の枠組み、テスト問題、実施方法等)を再度確認するための国際シンポジウムを東京学芸大学で開催、(2)韓国と日本の第8学年と第11学年を対象にしたテストの実施、(3)米国での実施の準備、(4)(2)の結果の資料整理を行った。各学年4,500サンプルを標準とした大量の調査なので、実施校への依頼と確定、調査実施のためのマニュアル作成、実施のための実務、回収作業と未回収校への再依頼等々、予想以上の労力と時間が必要であった。4.2005年度9月までに、米国の第8学年、第11学年、および3カ国での大学生へのテストを実施し、全体を総括する手順になっている。1.我々は、日本、大韓民国、アメリカ合衆国という現代の高度技術社会に生きる子ども・青年のもつテクノロジー・リテラシーを評価するという目的をもって、国際共同研究により、テスト問題を作成する新たな枠組みとそれに基づく一連の問題を開発してきた(20022004年度)。2.これらを使い、2005年の12月、日本の第8学年(中学校2年生)、第11学年(高校2年生)を対象に、そして、同年56月、技術科や工業科の教員養成課程に在籍する大学1・2年生を対象に調査を実施した。サンプル数は、第8学年が男性2,793名、女性2,483名、計5,276名、第11学年が男性3,095名、女性1,062名、計4,157名、大学生が男性230名、女性89名、計319名であった。3.その結果は、以下の通り。(1)平均正答率は、第8学年が38.7%、第11学年が50.8%、大学生が61.8%であった。(2)学年が上がっても正答率が低いまま、大学生に至っても停滞している問題群が指摘できた。正投影図、材料の断面形状と強度の関係、構造物の強度、エネルギー源としての太陽、食料となる作物の栽培法、鉄鋼材料、金属の熱処理、機構、機械の摩擦、工作機械、原動機、回路の配線、送電などである。(3)大学生の平均正答率は、第11学年の上位25%の生徒の平均正答率(79.5%)をはるかに下回るばかりか、第8学年の上位25%の生徒の正答率(66.5%)にも及ばなかった。(4)学年が上がるに従って、次第に明瞭になるかたちで、日本の子ども・青年のテクノロジー・リテラシーには、ジェンダー格差が存在することが示唆された。(5)工業および農業高校生のテクノロジー・リテラシーは、普通高校生のそれよりも高い傾向が示唆された。
堆積学・地質学的制約から探る海底地下環境における微生物の生息条件

生物電子顕微鏡分野で常用される溶媒置換ー樹脂包埋処理を海底堆積物試料の処理に導入し,水分を含む海底堆積物試料を物理的に乾燥させることなく樹脂固定する技術を確立した.これによって堆積物の三次元構造の攪乱を抑え,電子顕微鏡や高解像度X線CTで微細構造を観察し,画像解析によって地層の物理特性などを調べる技術を確立した.さらに,軽元素から構成され,従来は電子顕微鏡などで観察できなかった地層試料中の微生物細胞または類似構造を有する固体状有機物などに重金属を付加する電子染色処理を施し,軽元素から成る物質も同時に観察することが可能となり,こうした粒子の地層内での配置様式を調べる手法的基盤を確立した.初年度は研究の基礎となる海底堆積物の微細構造ならびに海底下の微生物を含む有機物をサブミクロンスケールで観察するための試料調製法の開発に従事した.本研究では,生物学分野で用いられている電子顕微鏡観察の試料調製法(化学固定法,電子染色法,樹脂包埋法)を柔かい海底堆積物の試料調製に適用できるように改良した試料調製手法を確立した.海底堆積物は,統合国際深海掘削計画の航海で掘削採取されたニュージーランド南島東方沖カンタベリー海盆の大陸棚・大陸斜面堆積物ならびに南太平洋環流域の堆積物など,様々な堆積環境で形成された堆積物を用いた.処理した試料を,走査電子顕微鏡とマイクロフォーカスX線CTにより観察した結果,様々な種類の未固結海底堆積物について微細構造の攪乱を抑えた観察が可能になると共に,海底下の生物由来物質(有機物や微生物)の分布を観察することが可能となった.この試料調製手法について,論文をまとめLimnology and Oceanography: Methods誌に投稿した.また,マイクロフォーカスX線CTの測定条件を検討し,X線CT画像から孔隙率を求める画像処理手法について検討した.この検討結果は,地下深部環境の高温・高圧条件を再現可能な実験装置で処理した砂および石炭試料のX線CT画像処理に適用した.結果の一部をFrontiers in Microbiology誌にて報告した(Ohtomo et al., 2013).平成26年度の前半に,初年度の研究で確立した海底堆積物の微細構造観察に関する手法論文が公表された.次の段階で本研究の最重要案件となる海底堆積物中での微生物細胞の局在性可視化技術の構築を進めた.まず,次亜塩素酸処理した天然堆積物試料に既知微生物(大腸菌)を混ぜた対照標準試料を用意した.試料をタングステン電子染色・遺伝子蛍光染色,樹脂包埋処理し,ミクロトームにより薄片作製した.薄片の蛍光顕微鏡観察では試料中の微生物細胞の蛍光シグナルを検出したものの,走査電子顕微鏡観察では,電子染色処理に用いたタングステンのシグナルが弱く,細胞の検出に至らず,試行錯誤を進めている.平成26年度後半は,微生物活動に関連した海底地下での化学反応で形成された微小団塊の研究を進めた.試料処理では土壌団粒の比重分画法を海底堆積物の処理に応用し,堆積物から数μmスケールの微小団塊の分離技術を構築した.分離した微小団塊は,走査電子顕微鏡,X線μCTによる二次元・三次元の微細構造観察と,エネルギー分散型X線分析装置による組成分析を行った.その結果,大陸沿岸堆積物や外洋堆積物に多量の微小団塊が含まれることが分かった.外洋堆積物中の微小団塊は,微細構造と組成の特徴から,マンガンに富む微小団塊と鉄に富む微小団塊に分類され,また,外洋堆積物の地層内環境から,白亜紀に形成され,長期保存されている微小マンガン団塊が存在することも分かった.マンガン団塊の形成・保存について,新たな議論を展開する結果が得られ,論文執筆中である.また,平成26年11月末平成27年1月末に,国際深海科学掘削計画(IODP)の研究航海に参加し,新規試料を取得した.航海では,インドモンスーンの中心地域であるインド洋ベンガル湾・アンダマン海で海底堆積物が掘削され,白亜紀まで遡る高解像度かつ地球規模の古気候や生物進化研究を行う試料が得られた.昨年度に引き続き,海底地下地層環境内に生息する微生物細胞を高精細可視化するために,細胞に重金属を付加する試料処理技術の検討を進めた.様々な重金属試薬を検討し,オスミウムーチオカルボヒドラジドーオスミウム法による試料処理法を導入し,日本近海の青森県下北半島沖,新潟県上越沖やインド東縁の海底掘削試料を走査電子顕微鏡ーエネルギー分散形X線分析装置で観察・分析したところ,オスミウム付加した粒子が鉱物粒子に比べて高い輝度を示す像を得ることができることが分かった.加えて,大型放射光施設(SPring-8)の高精細X線μCTを用い,オスミウムのX線吸収端前後のエネルギーレベルで試料を測定し,吸収端前後のCT断面像の画像演算処理を行った.その結果,オスミウム濃集域を特異的にコントラストを高めて検出できるまでに至った.これまでに得られた海底下地層試料の微細構造の観察に関わる試料処理方法と重金属付加技術による微生物細胞の予察的な試料観察結果は日本顕微鏡学会和文誌「顕微鏡」に投稿した.ただし,海底堆積物試料の場合,オスミウム付加した粒子は微生物細胞の他,類似構造を有する固体状有機物の可能性もある.そこで,今後,核酸蛍光染色も併用することで,海底下で生きていた微生物細胞の配置を可視化する試料処理条件を検討する.これによって,最終的に海底地下の地層内でどのように微生物が生きていたか実体を可視化して研究をまとめる.生物電子顕微鏡分野で常用される溶媒置換ー

樹脂包埋処理を海底堆積物試料の処理に導入し,水分を含む海底堆積物試料を物理的に乾燥させることなく樹脂固定する技術を確立した.これによって堆積物の三次元構造の攪乱を抑え,電子顕微鏡や高解像度X線CTで微細構造を観察し,画像解析によって地層の物理特性などを調べる技術を確立した.さらに,軽元素から構成され,従来は電子顕微鏡などで観察できなかった地層試料中の微生物細胞または類似構造を有する固体状有機物などに重金属を付加する電子染色処理を施し,軽元素から成る物質も同時に観察することが可能となり,こうした粒子の地層内での配置様式を調べる手法的基盤を確立した.本研究遂行に必須となる海底堆積物の微細構造観察に関する論文が公表された(Uramoto et al., 2014).次のステップとなる海底堆積物の間隙に生息する微生物細胞を可視化させる技術開発は,様々な試料処理技術や測定手法の試行錯誤を重ねている段階であるが,一方で,大陸沿岸や外洋堆積物を独自開発の手法で観察し,微小団塊を発見し,その形成要因や続成プロセス等に関する新知見が得られたことは研究が進展していることを示している.また,IODPによるインド洋航海に参加し,同航海で採取されたコア試料の堆積学的特徴を記載すると共に,本研究に関連する分析用試料を採取したことは,平成26年度における研究が着実に進捗していることを示している.堆積学堆積物中の微生物可視化処理は,微生物の電子顕微鏡観察での検出感度をアップグレードさせるため,複数の重金属試薬を併用し,更にチオカルボヒドラジドのような微生物細胞に重金属をより強力に付加する試薬を用いることで,電子顕微鏡下で微生物細胞の分布を確実に検出する手法構築を目指す.このような可視化技術を,平成26年度の研究で発見した天然海底堆積物中の微小団塊の観察に応用し,微小団塊と微生物細胞の相互接続様式を明らかにする.また,インド洋における国際深海科学掘削計画の研究航海で取得した試料も,上述の手法によって処理・試料観察する.以上により,海底堆積物の続成作用と海底下微生物の局在性可視化技術を取りまとめる.当初の計画通り,初年度に研究の基礎となる生物学分野の樹脂包埋法を改良した柔かい海底堆積物試料の調製法を確立し,走査電子顕微鏡やマイクロフォーカスX線CTを利用した試料観察手法を確立した.平成26年度後半に取得した海底堆積物内部の微細構造・微生物細胞分布の3次元解析用X線μCTのデータを迅速処理するシステム開発に時間がかかり,システム構築に必要なドライバー,ソフトウェアの購入を見送ったため.まず,微生物を除去した堆積物と既知の微生物を混ぜた堆積物を標準試料として,海底地下環境と同程度の温度・圧力に晒した試料を作成する.それを初年度に構築した試料調製法で処理し,電顕観察を行い,堆積物中で微生物がどのように分布するか,観察を行う.その後,海底地下から掘削された試料を用いて,天然の地下環境でどのように微生物が生息するか,海底地下環境と照らし合わせながら,生息実態を明らかにする.平成27年度前半に,必要なドライバー,ソフトウェアの購入を進め,速やかにデータ処理システムを構築する.本研究は多量の試料を処理し,走査電子顕微鏡で観察する必要がある.しかしながら,試料調製法の確立に時間を要したため,多量の試料を同時観察可能な新しい試料ホルダの開発に至らず,予算を使用できなかった.未使用額は走査電子顕微鏡用の新しい試料ホルダの開発に使用する.新しい試料ホルダを利用し,多量の試料観察を進める.
高次元データ分析における統計的推測

初年度である25年度では,主に「1.因子が不均一分散を持つ場合における高次元因子モデルの最小距離推定量の漸近特性の考察」及び「2.高次元因子モデルにおける因子負荷量の構造変化に関する新しい検定方法の提案」に関する研究を行った.当初はより広い高次元線形回帰モデルを研究対象とする予定であったが,高次元因子モデルに対するニーズが実証研究で近年急速に高まっていることに加え高次元因子モデルの統計的推測問題ついて理論的に解決されるべきトピックが多数残されていることを知り, 25年度においては高次元線形回帰モデルの特殊ケースである高次元因子モデルに焦点を当てて研究するに至った. 1.では真の因子が不均一分散を持つ高次元因子モデルにおいてローテーションされた因子の推定値とローテーション行列の推定値を用いて真の因子を推定する方法を提案し,この方法の妥当性を保証するため推定するパラメータ数が非常に大きい状況下での最小距離推定量の漸近特性を理論的に考察した.その結果不均一分散性を仮定した高次元因子モデルにおいてローテーション行列の最小距離推定量が一致性を持つことを厳密に証明することができた.2.は山本庸平氏との共同研究であり,高次元因子モデルにおける因子負荷量の構造変化に関する新しい検定を提案したものである.高次元因子モデルにおける特定の系列の因子負荷量の構造変化を検定する方法としてBreitung and Eickmeier (2011)の方法が最も有名であるが, 2.では彼らの検定はマグニチュードが大きい共通時点の因子負荷量の構造変化を想定する場合には識別問題により検出力が単調とならないことを示した上で,この問題を解決できる新しい検定方法を提案した. 1.2.の研究成果は双方とも25年度中に欧文学術雑誌に投稿済みであることに加え其々シンポジウム報告及びディスカッションペーパーとして公表された.(抄録なし)初年度である25年度では,主に「1.因子が不均一分散を持つ場合における高次元因子モデルの最小距離推定量の漸近特性の考察」及び「2.高次元因子モデルにおける因子負荷量の構造変化に関する新しい検定方法の提案」に関する研究を行った.当初はより広い高次元線形回帰モデルを研究対象とする予定であったが,高次元因子モデルに対するニーズが実証研究で近年急速に高まっていることに加え高次元因子モデルの統計的推測問題ついて理論的に解決されるべきトピックが多数残されていることを知り, 25年度においては高次元線形回帰モデルの特殊ケースである高次元因子モデルに焦点を当てて研究するに至った. 1.では真の因子が不均一分散を持つ高次元因子モデルにおいてローテーションされた因子の推定値とローテーション行列の推定値を用いて真の因子を推定する方法を提案し,この方法の妥当性を保証するため推定するパラメータ数が非常に大きい状況下での最小距離推定量の漸近特性を理論的に考察した.その結果不均一分散性を仮定した高次元因子モデルにおいてローテーション行列の最小距離推定量が一致性を持つことを厳密に証明することができた.2.は山本庸平氏との共同研究であり,高次元因子モデルにおける因子負荷量の構造変化に関する新しい検定を提案したものである.高次元因子モデルにおける特定の系列の因子負荷量の構造変化を検定する方法としてBreitung and Eickmeier (2011)の方法が最も有名であるが, 2.では彼らの検定はマグニチュードが大きい共通時点の因子負荷量の構造変化を想定する場合には識別問題により検出力が単調とならないことを示した上で,この問題を解決できる新しい検定方法を提案した. 1.2.の研究成果は双方とも25年度中に欧文学術雑誌に投稿済みであることに加え其々シンポジウム報告及びディスカッションペーパーとして公表された.(抄録なし)
広視野3次元マグネトグラフで太陽大規模爆発現象に迫る

本研究では、大規模爆発現象を起こす源泉となる太陽表面の大規模磁場構造の観測を行うことを目的として、広視野3次元ベクトルマグネトグラフの基礎研究を行った。その中で、・望遠鏡そのものによって生ずる器械偏光の測定とその補正の方法を確立した・太陽全面の偏光測定を進め、カメラの高速化による偏光観測の高度化を行った・広い波長範囲での実用的な偏光観測装置として、高速回転波長板の試作を行ったといった成果を上げている。本研究では、大規模爆発現象を起こす源泉となる太陽表面の大規模磁場構造の観測を行うことを目的として、広視野3次元ベクトルマグネトグラフを開発する。本研究の範囲では試作レベルをめざしているため小型のものを予定しているが、それでも磁場の作る偏光を0.0l%オーダーでとらえるきわめて高い感度を持ちながら、広い視野(15'程度、ほぼ太陽半径)と10分程度の時間分解能を両立する、世界に例を見ない装置である。本年度は以下のような成果を得た。(1)国立天文台の太陽フレア望遠鏡にて太陽全面のfull-Stokes偏光測定を試験的に行い、光球・彩層それぞれの吸収線で十分な精度を達成することが実証できた。太陽フレア望遠鏡は通常他の目的で使用するため、本研究では別の光学系でのマグネトグラフ立ち上げを予定しているが、この実験で広視野3次元マグネトグラフというコンセプトの実現性を確認することができた。(2)京都大学飛騨天文台のドームレス望遠鏡の偏光観測において、望遠鏡そのものによって生ずる器械偏光の測定とその補正の方法を確立した。本研究でも器械偏光の補正が必要となるためその基礎技術が必要となるが、この実験により手法を確立することができた。(3)実際に本研究で使用するための物品の購入ならびに、新規製作が必要となる装置について設計と製作を行った。なお、(1)(2)については学会等で発表済み・発表予定であり、また論文としての出版も予定している。磁場の作る偏光を0.01%オーダーでとらえるきわめて高い感度、広い視野(太陽半径にあたる15'以上)、10分程度の時間分解能を同時に実現するための基礎技術開発において成果を上げている。本年度の成果は以下のようなものである。1.昨年度、京都大学飛騨天文台のドームレス望遠鏡にて望遠鏡そのものによって生ずる器械偏光の測定とその補正の方法を確立したが、これを拡張し、広い波長範囲での偏光較正を実用化することに成功した。器械偏光は太陽望遠鏡においては避けにくく、この補正を前提として偏光測光を行う必要がある。これにより、現有の様々な装置において多波長偏光観測の高度化を行える可能性を示したばかりでなく、将来の望遠鏡において高度多波長偏光観測を行うためのの基礎を得ることができた。2.国立天文台の太陽フレア望遠鏡にて太陽全面のfull-Stokes偏光測定を更に進め、カメラの高速化による偏光観測の高度化の試験を行った。これにより広視野の高度撮像偏光観測の可能性を実証した。3.さらに、広い波長範囲での実用的な偏光観測装置として、高速回転波長板の試作も行った。このように、次世代の広視野での高度偏光観測のための要素技術を確立することができた。これに基づき、将来の本格的な広視野3次元ベクトルマグネトグラフ建設を具体化させていく。
助産学分野における系統的レビューの普及と実施体制の基盤整備に関する研究

助産学分野における系統的レビュー作成に寄与する人材育成とコクラン活動普及の一環として、初年度から最終年度までの3年間を通して、コクラン・システマティック・レビュー方法論を教育する公開セミナー(名称:聖路加コクラン塾)を毎年(年2回、各回参加者は約30名)開催した。また聖路加コクラン塾生のうち2名がシステマティック・レビューの実施やランダム化試験の実施、論文発表をするに至った。また、助産ケア方針に関する質問紙調査を行った受講生もあった。研究代表者および分担者は協同してコクラン・システマティック・レビューを実施し、プロトコル論文の公表に至り、レビュー結果論文は作成途中の段階まで達する事ができた。医療分野におけるシステマティック・レビューの作成を世界的な人的ネットワークを基盤に行っているコクラン・コラボレイションへの貢献活動の一環として、2015年10月オーストリア、ウィーンで開催されたコクラン・コロキアムに参加し、会期中に行われたコクラン妊娠出産グループ会議において、コクラン妊娠出産グループ日本サテライトの活動状況報告を研究代表者が行った。また、新人コクラン・システマティック・レビューワー育成を目的として、研究代表者が所属する大学の大学院生2名のコクラン・コロキアム参加を支援した結果、1件の新規コクランレビュー申請書の作成に至った。また、日本の助産学分野におけるコクラン・システマティック・レビューの普及とレビューワー育成を目的とした「聖路加コクラン塾」(2012年から開催、研究代表者が代表を務め、分担研究者はスタッフとして参加)を今年度は2015年12月に開催し、統計学的手法としてのメタアナリシスに関する講義と演習(コクラン・コラボレイション活動の中で開発されたフリーのメタアナリシス・ソフトウェアであるReview Manager version 5.3を用いた解析実習)を行い、30人が参加した。コクラン日本支部との連携活動としては、2015年9月に開催されたコクラン日本支部諮問委員会に出席し、これまでの日本支部活動の確認、および今後の活動の方向性に関する議論を行った。また、2016年2月にはコクラン日本支部主催のワークショップに講師として参加した。当初予定していた、コロキアム参加、セミナー開催等は予定どおり行えているが、作成済みのコクラン・システマティック・レビューの更新と新規作成の作業がやや遅れている。コクラン・コラボレイションへの貢献活動として、2016年10月23日から27日までの5日間に韓国、ソウルで開催されたコクラン・コロキアムに参加し、コクラン妊娠出産グループ会議に出席して情報交換するとともに、研究代表者が主催する教育セミナー「聖路加コクラン塾(以下に詳述)」の塾生の一人が、妊娠出産に関連するオーバービュー・レビューのテーマでポスター発表を行った。また、助産学分野におけるコクラン・システマティック・レビューの普及とレビューワー育成を目的とした「聖路加コクラン塾」を2017年2月4日に開催し、受講生8名とスタッフ4名(研究代表者および研究分担者)の参加を得て、メタアナリシスの解析方法を解説する講義と、メタアナリシスソフトウェアであるReview managerを用いた解析実習とを組合わせたセミナーとして実施した。なお研究代表者は、本聖路加コクラン塾活動の一貫として、日本老年看護学会、研究・教育活動推進委員会が2016年12月28日に開催したガイドライン作成セミナーの講師となり、ガイドライン作成方法の講義の中でコクラン・システマティック・レビューとメタアナリシス手法の解説を行い、普及活動に務めた。コクラン日本支部との連携活動としては、コクラン日本支部主催のワークショップ講師を務めるとともに、諮問委員会委員として、コクラン日本支部がコクラン・コラボレイションの中で正式のコクラン・センターとして認められるための活動に協力した。その結果として、2017年6月にはコクラン日本支部がコクラン・センターとなることが実現する予定となった。コクラン・コロキアムへの参加とコクラン妊娠出産グループ会議への出席・情報交換、またコクラン・コラボレイション活動普及のためのセミナー開催は予定どおり行えているが、コクラン・システマティック・レビューの作成に関して、プロトコル出版までは達成したものの、レビュー結果論文の作成作業がやや遅れている。本研究の目的は助産学分野における系統的レビュー作成に寄与する人材育成と、系統的レビュー結果の普及・利用を促進するための体制整備を行い、我が国及び世界における助産ケアの質の向上に貢献することである。本目的達成のために、初年度から最終年度までの3年間を通して、研究代表者および分担者が協同してコクラン・システマティック・レビューを実施するとともに、コクラン・システマティック・レビュー方法論を教育する公開セミナー(名称:聖路加コクラン塾、研究代表者が主催)を毎年(年2回、各回参加者は約30名)開催することにより、レビューワー育成とレビュー結果の普及・利用の促進を図った。コクラン・システマティック・レビュー作成に関しては、プロトコル論文の公表に至り、レビュー結果論文は作成途中の段階まで達する事ができた。レビューワー育成に関しては、聖路加コクラン塾の受講生がコクラン・システマティック・レビューの実施やランダム化試験の実施、論文発表をするに至り、一定の成果を得ることができた。また研究代表者は、コクランコラボレイション日本支部の諮問委員およびNPO法人日本コクランセンター理事としての活動も行っている。本研究におけるレビューワー育成とレビュー結果の普及・利用促進における成果は、日本コクランセンターが平成29年6月22日にコクランコラボレイションにおける正式センターとして認証された経緯において、その一部に貢献できたと考える。

助産学分野における系統的レビュー作成に寄与する人材育成とコクラン活動普及の一環として、初年度から最終年度までの3年間を通して、コクラン・システマティック・レビュー方法論を教育する公開セミナー(名称:聖路加コクラン塾)を毎年(年2回、各回参加者は約30名)開催した。また聖路加コクラン塾生のうち2名がシステマティック・レビューの実施やランダム化試験の実施、論文発表をするに至った。また、助産ケア方針に関する質問紙調査を行った受講生もあった。研究代表者および分担者は協同してコクラン・システマティック・レビューを実施し、プロトコル論文の公表に至り、レビュー結果論文は作成途中の段階まで達する事ができた。今年度、進捗がやや滞った、作成済みのコクラン・システマティック・レビューの更新と新規レビュー作成の作業については、平成28年度内に完了することを目指す。そのための方策として、平成28年度に予定している「助産分野の診療ガイドラインにおけるコクラン・システマティック・レビュー活用の実態調査」を平成28年度後半から平成29年度前半にかけて行うこととする。なお平成29年度に予定している、医療消費者としての患者・市民のコクラン・コラボレイション活動への参加促進に関わる活動は予定どおり実施することとする。コクラン・システマティック・レビューの作成に関して、プロトコル出版を達成したものについては今年度内にレビュー結果論文の出版を実現させることとする。また、昨年度後半から着手した、「助産学分野の診療ガイドラインにおけるコクラン・システマティック・レビュー活用の実態調査」も今年度内完了を目指すこととする。疫学・統計学2017年6月に開催された韓国でのコクラン・レビュー・ワークショップに参加を予定していたが、研究者体調不良のため参加できず、このときの旅費として見込んでいた約11万円が未使用となった。2016年10月に参加した韓国、ソウルでのコクラン・コロキアム出張旅費が予定した金額の約半額で賄うことができたため、27万円が未使用となった。2018年に韓国で開催されるコクラン・コロキアムへの研究協力者の参加費用(参加費および旅費)の補助として使用予定である。2017年9月に南アフリカ共和国で開催されるコクラン・コロキアム参加のための旅費が、当初予算よりも多くなる事が予想されるため、その旅費に充てる予定である。