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有機ラジカルを含むアニオンを構成成分とする有機伝導体の開発

平成16年度の研究実施計画に上げた3つの目標のうち、2つについて進展があった。β"-(BEDT-TTF)_4[(H_3O)M(C_2O_4)_3]_2[(H_3O)_2(18-Crown-6)]・5H_2Oについては、北大との共同研究により、電気伝導のみでなくプロトン伝導を示すことが明らかに出来、さらにDurham大学との共同研究により、結晶構造との相関も明らかにすることが出来、これらの結果を基に速報誌に論文発表をすることが出来た。β"-(BEDT-TTF)_4[(H_3O)M(C_2O_4)_3]Solventについては、Oxford大学との共同研究で超伝導状態の理解がさらに進み、また分子科学との共同研究により、超伝導状態でも電荷不均一が存在するという事実が明らかになりつつある。Durham大学Oxford大学および英国王立研究所との共同研究打ち合わせのため、9月に渡英した。II.新しい安定有機ラジカルアニオン、およびそれらを構成成分とする有機伝導体の開発III.電気伝導度の圧力依存性測定圧力セルの組み立てまでは成功したのだが、圧力を印加するために用いるプレス台に問題があり、別に部品が必要なことが判明したが、予算が足りなかったことから購入できず、よって今年度中の実行を断念した。実施計画書においてあげた4つの目標についてそれぞれ進展があった。I.有機伝導体の対アニオンとなりうる安定有機ラジカルアニオンの開発新しいアニオンとして、アニオン部とTEMPOラジカルがそれぞれエステル結合、アミド結合でつながった、TEMPO-OCOCH_2SO_3-およびTEMPO-NHCOCH_2SO_3-の開発に成功した。特に後者のアニオンについてはごく最近になってBEDT-TTFとの錯体を得ることが出来、伝導性、磁性の共存が期待される。これらの結果はまだ論文発表までには至っていないが、これらの結果は日本化学会春年会で報告予定。II.いままでに開発された安定有機ラジカルアニオンの錯形成および構造物性評価。今までに我々によって開発されたアニオン、TEMPO-NHSO_3-,TEMPO-OSO_3-を利用し、BEDT-TTFとの錯形成を試みたが、アニオンが不安定なためうまく行かなかった。後者のNa塩を新たに作製し、結晶構造解析にも成功し、弱い強磁性的相互作用があることを明らかにした。この結果についても日本化学会春年会で報告予定。2002年9月より装置が動き出し、今までに50種類以上の構造を明らかにした。実施計画書に上げた4つの目標のうち、3つについてさらに進展があった。I.有機伝導体の対アニオンとなりうる安定ラジカルアニオンの開発II.いままでに開発された安定有機ラジカルアニオンの錯形成および構造物性評価TEMPO-(OH)SO_3^-アニオンについて、各種有機ドナーとの錯形成はうまく行かなかったが、結晶構造や錯形成における転移反応など、興味深い結果が得られたので、これらについての論文2報を報告した。また、昨年度開発したTEMPO-NHCOCH_2SO_3^-のBEDT-TTF塩ついて速報誌に報告した。この錯体について来年度伝導度の圧力依存を測定する計画のため、クランプタイプ圧力セルを購入した。新たにTMTSF塩も得ることが出来、構造と物性が明らかになったので、日本化学会で発表する予定である。
漢籍抄物を中心とした中世末期～近世初期の学術的展開に関する基礎的研究

本研究は「抄物」を室町期俗語資料としてではなく、その本来の漢籍注釈書ととらえ、具体的には日本中世漢学を集大成した清原宣賢の学術に向き合うべく、その「四書」を中心とした「漢籍抄」を取り上げ、特に宣賢自筆の手控え、またはその忠実な写本を主たる研究対象とした。我々は日本学研究者と中国学研究者が参加する会読研究会を実施し、抄物本文の正確な翻刻と、訓点に準拠し字音・字訓・音便等の日本語と中国語に配慮した正確な訓読文に留意した。その四書解釈の内容については元明期注釈書(『四書輯釈』『四書大全』等)、一条?良や清原家点本、および文之点・羅山点等の後続文献まで視野に入れて照合し、宣賢を起点として南北朝期近世初期の学術の展開を追求した。会読成果の第1冊として、平成23年10月に汲古書院から『大学聴塵』をその翻印・訓読・脚注、および『四書童子訓』との対照表・『四書童子訓』翻印によって構成し、フルカラーの影印を添えて刊行した。併せて「清原宣賢漢籍抄翻印叢刊」第I期・第II期を企画した。次いで『中庸抄』の会読を進めるとともに、第I期分の『三略秘抄』『曲礼抄』『長恨歌並琵琶行秘抄』『論語聴塵』『蒙求秘抄』の整理を進め、第II期分(『左傳聴塵』『漢書抄』『易学啓蒙抄』『六韜秘抄』)のための準備を進めた。【研究会】平成22年度、研究代表者・研究分担者は、連携研究者・研究協力者らと清原宣賢抄『大学聴塵』の会読研究会を11回実施して、精確な翻刻と中世の訓点に即した訓読文を作成するとともに、『四書輯釈』・『四書大全』・一条兼良抄『大学童子訓』そのほか宣賢の釈解に反映されたと見られる先行文献を検討して、注記を施した。これまで抄物は主として中世日本語の資料として研究利用されてきたが、「四書」注釈書としての本来の内容を理解する研究はほとんど行われてこなかった。本研究は近世以前の新注学理解を具体的に示すものであり、日本漢学研究の鉄を補う成果である。下記の調査によって資料発掘を進めながら、翻字原稿の点検作業は、平成22年度末までに完了した。平成23年7月を目途に、翻刻に影印を添えて刊行する予定である。【資料調査】研究計画の初年度にあたるので、研究会と併行して関連資料の所在調査とその収集に努めた。陽明文庫・天理図書館・岩国徴古館・石川県立図書館・金沢大学図書館・石川県立泉丘高等学校・加賀市立図書館・慶應義塾大学図書館・慶應義塾大学斯道文庫・国立公文書館・蓬左文庫・神宮文庫・東洋文庫・無窮会図書館・大阪府立中之島図書館・米沢市立図書館・宮城県立図書館等の各機関を調査した。『大学童子訓』の未調査の伝本、羅山点の最早期刊本と目される慶安3年(1650)豊興堂刊『四書集注』、林羅山・那波活所書入の明版『周会魁四書大全』、文之玄昌書入の明版『四書大全』、林羅山『論語諺解』など重要資料を閲覧し、それぞれ複写して資料収集した。清原宣賢の「四書」抄物を研究対象として、中世儒学における成果を検証し、更に近世初期の儒学への展開を展望することを目的として、平成23年度においては16回の研究会を実施した。上半期においては、抄物『大学聴塵』の読解成果を編集することに重点を置き、下半期は『中庸抄』の輪読研究会に重点を置いた。

前者については、清原宣賢『大学聴塵』(大東急記念文庫所蔵)の影印と翻印を2011年10月に汲古書院から刊行した。後者の研究会では、東洋文庫本(釈梵舜写)と陽明文庫本を対照し、また京大図書館・天理大学図書館の『中庸章句』を併照しつつ進めている。『大学聴塵』は、鮮明なカラー影印、正確な翻印、適切な脚注に心がけた。本書は、清原宣賢の四書抄に関する最も基礎的な資料として、長く学界で活用されるはずである。更にこの刊行を契機に、清原宣賢の漢籍受容の全幅を検証すべく、『清原宣賢漢籍抄翻印叢刊』として刊行するための計画を具体化し、資料調査と収集を行った。従来は日本語資料として活用されてきた中世漢籍抄の、漢籍註釈書としての意義をあらためて問うものとして、国内外の日本・中国の古典研究者の注意を喚起している。その書目と担当予定者は下記の通りである。○易学啓蒙抄2巻2冊(担当者戸川芳郎)、○礼記抄巻1曲礼1冊(担当者戸川芳郎)、○左伝聴塵・春秋左伝抄16冊(担当者岩本憲司)、○大学聴塵1巻1冊(担当者大島晃ほか)、○中庸抄1巻1冊(担当者大島晃ほか)、○論語聴塵10巻5冊(担当者橋本秀美・水上雅晴)、○漢書抄6冊(担当者長尾直茂)、〇六韜秘抄6巻2冊(担当者大島晃・町泉寿郎)、〇三略秘抄3巻1冊(担当者大島晃・町泉寿郎)、○蒙求聴塵3巻3冊(担当者佐藤進・長尾直茂・河野貴美子)、○長恨歌並琵琶行秘抄1冊(担当者河野貴美子)。本研究は、従来、中世の俗語資料として日本語学の研究対象とされてきた「抄物」を、その本来の性格である漢籍注釈書として据え、四書を中心に清原宣賢による「抄物」を取り上げて、宣賢を起点として先行する一条兼良等に遡上し、また近世初期の印刷物によって普及した諸点本に降下し、南北朝期近世初期にかけての学術の展開を追求した。研究基盤となる資料の調査・収集では、大東急記念文庫・国立公文書館・慶応義塾大学斯道文庫・実践女子大学図書館・東洋文庫・尊経閣文庫・建仁寺両足院・陽明文庫・天理大学図書館・香川大学神原文庫・愛媛大学図書館・市立米沢図書館・足利学校遺蹟図書館・大阪大学懐徳堂文庫・鹿児島大学玉里文庫・岩国徴古館・金沢大学図書館・石川県立図書館等で実施した。研究代表者・研究分担者・連携研究者らは、「抄物」の会読研究会を、平成22年度は12回、23年度は17回、24年度は30回にわたって実施し、抄物本文の正確な翻刻に留意し、原資料に施された訓点に準拠し字音・字訓・音便等の日本語・中国語の問題に配慮した正確な訓読文を検討し、その四書解釈の内容については元明期四書注釈書(『四書輯釈』『四書大全』)、一条兼良『四書童子訓』や宣賢に相前後する清原家点本、および文之点・羅山点等の後続文献まで視野に入れて照合検討した。会読の成果として、平成23年10月に汲古書院から「清原宣賢漢籍抄翻印叢刊」第I期第1冊として、『大学聴塵』をその翻印・訓読・脚注および『四書童子訓』との対照表・『四書童子訓』翻印によって構成し、全ページカラーの影印を添えて刊行した。他にI期刊行予定の『中庸抄』『三略秘抄』『曲礼抄』『長恨歌並琵琶行秘抄』『論語聴塵』『蒙求秘抄』の整理を進め、25年度内に『三略秘抄』『長恨歌並琵琶行秘抄』を終了の見込みであり、第II期分(『左傳聴塵』『漢書抄』『易学啓蒙抄』『六韜秘抄』)のための準備を進めた。当初、3年間の本研究計画期間内で、清原宣賢の『大学聴塵』と『中庸抄』の整理と刊行を計画していた。『大学聴塵』は23年10月に刊行することができた。目下取り組んでいる『中庸抄』整理作業過程で、底本を変更したため、若干の遅れが生じている。その一方で上記2書にとどまらず、『清原宣賢漢籍抄翻印叢刊』として叢書化する計画を進め、その資料収集にも着手しているので、その点では「当初の計画以上に進展」と言いうる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、月例研究会を継続して『中庸抄』の読解・整理作業を進めるとともに、『清原宣賢漢籍抄翻印叢刊』を逐次刊行するための諸準備を行う。具体的には、資料調査・資料収集、また翻印・脚注担当者との情報交換などを行う。
産業間における競争的相互作用を通じた経営資源の蓄積と利用のダイナミクス

本研究では、複数の産業の相互作用を通じた経営資源の蓄積と利用のダイナミクスを分析した。インクジェット・プリンター産業を主たる分析対象とし、デジタル・カメラ産業との相互作用プロセスや、プリンター本体と消耗品であるインク・カートリッジとの相互作用プロセスを研究した。産業間の競争的な相互作用が、企業内における経営資源の蓄積と利用に対して与える影響およびそのメカニズムを明らかにすることで、より広い競争空間における多様な相互作用を想定した経営戦略論の可能性が示された。本年度は、産業間相互作用の実例として、インクジェット・プリンター産業とデジタル・スチル・カメラ産業を取り上げ、その両産業における競争的相互作用を通じた経営資源の蓄積と利用プロセスの分析を進めた。より具体的には、インクジェット・プリンターの高解像度化とデジタル・スチル・カメラの高画素化が進展していく現象を取り上げた。これまでは、ある特定の産業の枠組みの中において競争と資源蓄積の関係が論じられてきたように思われる。これに対し本研究では、互いに連関し合う複数の産業間での競争と資源蓄積の関係を論じている、という点において、分析対象とする競争空間の拡張を狙っている。本年度はさらに、プリンターの複合化プロセスの分析も進めた。デジタル化が進展していく中で、複写機やプリンターといった製品は、ファクシミリ機能やスキャニング機能、転送・編集機能など、実に多様な製品機能を内包するようになり、複合機化が著しく進展している。これらは一種の産業間関係の変化であり、既存の伝統的な産業枠組み、産業の境界線が崩れた事例であろう。この事例分析を通じて、インクジェット・プリンターとデジタル・スチル・カメラとの関係とはまた違った産業間相互作用メカニズムが明らかになるものと期待している。次年度調査への橋渡しとして、これら複数業界に属する企業への訪問聞取り調査を国内外で実施した。これら調査の成果として、本年度は国際カンファレンスでの研究発表、および研究雑誌での論文発表という2つを実現した。もちろんこれらにはそれぞれ今後の課題が提示されたので、次年度以降の研究に活かしていくこととなる。平成22年度においては、1)研究内容の国内での発信および海外発信、そして2)新たな実地調査を行った。第一に、研究発信の概要は以下の通りである。まず国内では、日本経営学会関西部会にて研究発表を行った。インクジェットプリンター産業におけるインクジェットプリンター本体とインク・カートリッジとの間で生じた相互作用メカニズムを明らかとし、その実態を報告した。次いで海外では、European Academy of Managementにて「多角化企業におけるイノベーション」という題目で研究発表を行った。具体的には、リコーにおける複写機のデジタル化プロセスを調査した結果として、ファクシミリ産業で蓄積されていたデジタル技術を複写機産業でのイノベーション活動に転用していたことを明らかにし、そのうえで、そうした産業間の技術転用を力強く推進した同社の集権的経営体制を分析して報告した。このようにいくつかの事例分析を通じて、産業間相互作用を通じた経営資源の蓄積と利用プロセスを明らかにした。第二に、新たな実地調査の概要は以下の通りである。まず国内では、中田製作所および東レにおけるイノベーション活動を分析し、それが他産業にどのような影響を与えたのかを調査した。各イノベーション活動については、それぞれケースとして執筆した。次いで海外では、インド市場を調査した。その目的は、プリンターなどの日本の事務機器製品が現地市場でどのように受け入れられ、それが他分野にどのような影響を与えているのかを分析することであった。現地でのヒアリング調査や実地調査を通じて、日本市場における産業間相互作用のあり方と海外市場における産業間相互作用のあり方とが比較可能となり、非常に重要な知見が得られた。平成23年度に実現した研究成果は大きく以下の3点がある。第一に、論文および書籍の執筆である。論文では、インクジェット・プリンターの動向に注目し、本体と消耗品の動態的な関係性と相互作用プロセスを分析した(「デンマーク:先進国で見る消耗品ビジネスモデルの陰り」『赤門マネジメントレビュー』10巻7号)。また、海水淡水化を担う逆浸透膜の技術開発動向を分析し、逆浸透膜開発が半導体産業の発展と密接な関係を持っていたことを明らかにし、その産業間相互作用プロセスを記録した(「東レ:逆浸透膜事業の創造プロセス」『一橋ビジネスレビュー』東洋経済新報社、第59巻1号、pp.118-135)。書籍では、デジタル化を通じて事務機器産業の各種機器が統合されていくプロセスを明らかにした(『ICTイノベーションの変革分析:産業・企業・消費者行動との相互展開』)。第二に、学会発表を通じて、本研究を深化させた。国内では日本経営学会で「消耗品ビジネスモデルの落とし穴:プリンターは何故これほどまでサードパーティに浸食されているのか」という題目で研究報告を行い、海外ではAPROSにおいてInnovation Processes in Big Incumbentsという題目で研究報告を行った。これらの研究報告では、数多くの有益なコメントや助言を受け取ることができたため、これまでの研究内容を振り返るとともに、今後の課題が明確になった。第三に、企業への取材を重ねた。

具体的には、事務機器産業のみならず、衣料用合成洗剤産業や、鋳造産業などにも対象を広げ、各種製品開発者や意思決定者を対象として取材をした。このなかで、鋳造業界では、鋳造機械産業やエレクトロニクス産業、自動車産業など幅広い産業との相互作用を通じながら、産業発展を果たしてきたことが明らかとされた。今後の研究内容に反映されるべき重要な知見がここから得られた。平成24年度は、「産業間における競争的相互作用を通じた経営資源の蓄積と利用のダイナミクス」研究の最終年度であるため、研究論文の執筆などによる学術発表を目的として研究活動を進めた。研究論文では、インクジェットプリンター業界における本体ビジネスと消耗品ビジネスとの相互作用を題材として、サードパーティ業者を交えた競争的相互作用プロセスについて論じた。インクジェットプリンター産業は単一の産業であるように見えるけれども、その産業システムのなかには、本体と消耗品という2つの異なるサブ産業が存在している。このように一つの産業が本体と消耗品とに細分化されるような場合、利益を消耗品から獲得しようとするビジネスモデルが一般に展開されることが多い。インクジェットプリンター産業も、そうしたビジネスモデルを採用している代表的な産業である。研究論文では、このビジネスモデルを消耗品収益モデルと呼んだ上で、本体と消耗品、さらにはその消耗品市場に参入を試みるサードパーティの間の相互作用に注目して、研究論文を執筆したのである。一般に消耗品収益モデルは優れた仕組みとして指摘されることが多い。しかしながら、少なからぬ企業が、消耗品市場においてサードパーティとの競争を余儀なくされているようにみえる。インクジェットプリンター業界もまた、インクカートリッジ市場において、サードパーティとの競争に直面している特徴的な産業である。研究論文では、そうした競争がなぜ起きてしまったのかということについて論じた上で消耗品収益モデルの陥穽とでも言えるような状況に陥らないためにはどうすれば良いのか、という問いについて発展的に検討した。研究実績として、ここまで研究論文および書籍を発表できてきたため、おおむね順調に進展していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究課題の推進方策であるが、平成24年度が最終年度にあたるため、本研究課題に沿った研究論文及び書籍を発刊するべく、執筆活動に専念することを考えている。もちろん、必要に応じて付随的に取材も行う。
2光子励起顕微鏡および光刺激による大脳基底核主細胞のスパイン形態可塑性の研究

側坐核の主細胞において、樹状突起スパインの増大という形態可塑性と長期増強を調べ、この形態可塑性がドーパミン・シグナルによりどのような時間枠で調節を受けるかを調べることで、これらシナプスの強化学習の基盤としての役割を明らかにするのが本課題の目標である。この目的のため、マウス脳の急性スライス標本において、2光子刺激によるグルタミン酸シグナルの操作、光遺伝学によるドーパミン刺激の操作を組み合わせて側坐核主細胞である中型有棘細胞のスパインに可塑性刺激を与える実験系を昨年度に確立した。この系を用い、ドーパミンD1受容体を発現し、直接路を構成する中型有棘細胞(DIR-MSN)をウィルスベクターで標識したマウス急性スライス標本を作成した。先行研究を参考にしながらSTDP刺激をグルタミン酸アンケージングにより与えた。これにより形態可塑性を誘発する条件を検討したが、微弱な変化しか得られなかった。ところが、ここに光遺伝学を用い報酬シグナルを模倣した一過性のドーパミン刺激を与えると、顕著な形態可塑性を誘発することが確認された。このドーパミンによる形態可塑性の増強は、グルタミン酸刺激後の秒単位の時間枠においてのみ有効であることを見出した。これは報酬による学習は、事前に起きた行動を後から来た報酬が強化するという強化学習のシナプス基盤であると言える。この時間枠は予想よりも狭く、この時間枠を規程する分子基盤について検討を進める方針とした。まずカルシウムを考えたが、カルシウム・イメージングの結果、ドーパミンがカルシウムシグナルを直接的に強く修飾しているという結果は得られなかった。一方、PKへの阻害ペプチド、DARPP-32の阻害ペプチドによりドーパミンの可塑性増強効果は減弱した。このことから一過性のドーパミンの上昇はDARPP-32を経由したシグナル路で形態可塑性を修飾している可能性があると考えられた。今後、CaMKII、PKAなどのFRETプローブを用い、さらに検討していく方針である。側坐核において、樹状突起スパインの増大/収縮という形態可塑性と長期増強/長期抑制を調べ、この形態可塑性がドーパミン・シグナルによりどのように調節を受けるかを調べることが本課題の目標である。この目的のため、マウス脳の急性スライス標本において、2光子刺激によるグルタミン酸シグナルの操作、光遺伝学によるドーパミン刺激の操作を組み合わせて側坐核主細胞である中型有棘細胞のスパインに可塑性刺激を与える実験系を本年度は確立した。具体的には、ドーパミン神経特異的にCreを発現する遺伝子改変マウスを導入し、Cre依存的にチャネルロドプシンを発現するウィルスベクターを作成した。このウィルスを脳定位的に注入し、チャネルロドプシンがドーパミン神経特異的に発現することを確認した。さらに、電気化学的方法により、青光刺激で実際にドーパミンが放出されることを確認した。中型有棘細胞はD1受容体、D2受容体と発現するドーパミン受容体が異なる2系統の細胞種があり、それぞれドーパミンの作用が異なることが知られている。そのため、これら細胞種を標識するため、それぞれの細胞種特異的なサブスタンスPとエンケファリンプロモーター下に蛍光蛋白を発現するウィルスベクターを作成し、脳定位的に注入し発現することを確認した。次に形態可塑性を誘発する条件検討を行った。脳急性スライスにおいてウィルスで標識された中型有棘細胞からホールセル記録をすると伴に、蛍光色素を潅流させスパインを2光子励起顕微鏡で観察した。さらに、2光子刺激によりケイジド・グルタミン酸を分解させることでグルタミン酸刺激を1シナプス単位で与え、同時に電極より電流注入を行いスパイク発火を引き起こした。このSpike-timing dependent plasticity(STDP)長期増強刺激により、シナプス可塑性・スパイン増大を誘発する条件検討を行い、形態可塑性を誘発させた。

一方、PKへの阻害ペプチド、DARPP-32の阻害ペプチドによりドーパミンの可塑性増強効果は減弱した。このことから一過性のドーパミンの上昇はDARPP-32を経由したシグナル路で形態可塑性を修飾している可能性があると考えられた。今後、CaMKII、PKAなどのFRETプローブを用い、さらに検討していく方針である。当初スライス培養系において実験を進める方針でいたが、ウィルスによる遺伝子導入技術の導入により急性スライスにおいて実験する方法に切り替え、当初目標とした実験系の確立は順調に達成できた。一方、in vivo観察についても当初目標としていたが、手術手技による侵襲の程度を評価した結果、生理的な機能を保った状態での観察は困難という結論に達し、スライスでの実験に専念することにした。急性スライス標本において、当初目標としていた可塑性実験を遂行する。
計量経済学におけるコンピュータ・インテンシブな推定・検定に関する研究

1.母集団の分布を仮定しない検定は,様々なものが考えられている。本研究では,その中の一つである経験尤度比検定を用いて,母平均の検定を行うこと考えた。経験尤度比検定は大標本検定であるため,小標本では、サイズに歪みが生じる。このサイズ是正を行うためにも,様々な修正法が考案されている。ここでは,バートレット修正を用いて,サイズ是正を行うことにした。そして,本研究では,モンテ・カルロ実験によって,t検定,経験尤度比検定,修正済み経験尤度比検定の検出力比較を行った。2.ノンパラメトリック検定は,撹乱項の分布にかかわらず,適用できることがモンテ・カルロ実験を通して確認することが出来た。しかし,問題点は計算量の多さである。検定にはn!の計算量を必要とする(タダシ,nはサンプル・サイズ)。n=15を越えると,今のコンピュータの計算速度では,あり得るすべての組み合わせを計算するのはほとんど不可能である。ランダム・パーミュテーション(並べ替え)の方法によって,nが大きいときのノンパラメトリック検定について考えた。3.回帰モデルにAR項が含まれる場合,小標本では,回帰係数のパラメータの推定値にバイアスが生じる。この研究では,撹乱項に正規分布を仮定して,サンプリングの手法を用いてバイアス是正の分析を行った。その結果,バイアスの是正がうまく行われたことが示された。しかし,実際には,撹乱項の分布を特定化することは不可能である。よって,撹乱項に分布の仮定を置かない場合,いかに回帰係数の推定値のバイアスを是正することができるかが,現在考えていることである。ARモデルを単純に最小自乗法によって推定し,得られた残差をリサンプリング(resampling)することによって(いわゆる,ブートストラップ法),この問題を解決できた。平均の検定を行う場合,通常,母集団に正規分布を仮定して,t検定を用いて,仮説検定が行われる。しかしながら,母集団が正規分布に従うかどうかは,本来は未知である。小標本で,母集団が正規分布でないにもかかわらず,t検定を当てはめると,正しい検定結果が得られない。大標本では,母集団の分布が何であろうと,平均と分散が存在しさえすれば,中心極限定理によって,標本平均の分布を正規分布に近似することができる。一様分布をもとにして様々な密度関数からの乱数の生成が可能である。しかし,簡単には乱数を生成出来ないような分布からの乱数を生成したい場合がある。このような任意の密度関数(以降,target密度関数と呼ぶ)から乱数を生成する手法として,Metropolis-Hastingsアルゴリズムという方法がある。Metropolis-Hastingsアルゴリズムという方法は,簡単に乱数を生成できる密度関数(以降,sampling密度関数)をもとにして,target密度関数から乱数を生成する方法である。この方法は,主にベイズ推定の分野で発展してきた。今年度では,Metropolis-Hastingsアルゴリズムで使われるsampling密度関数に関する研究を行った。いくつかのsampling密度関数を考え,どれが最も実践上で有効かを考察した。この研究成果は,J.Gewekeとの共同論文として,Communications in Statistics, Theory and Methods, Vol.32, No.4, pp.775-789にまとめられた。結論としては,independence chain, random walk chain, Taylored chainの3つのタイプのsampling密度関数のうち,target密度関数に近ければ,independence chainによるsampling密度関数が最もよいという結論が得られた。また,ある確率でsampling密度関数から生成された乱数をtarget密度関数からの乱数とみなすというのがMetropolis-Hastingsアルゴリズムの考え方である。

このsampling密度関数から生成された乱数をtarget密度関数からの乱数とみなす確率(acceptance probability)が高いからといって,target密度関数からの精度の良い乱数に生成されているとは限らないという結論も同時にシミュレーションによって導かれた。状態空間モデルを用いた応用例として,マルコフ・スイッチング・モデル(Markov Switching Model)と確率的変動モデル(Stochastic Volatility Model)を考えた。研究の概要と得られた結果は,以下の通りである。景気の転換点を推定できるモデルの1つとして,Hamilton(1989)によって提案されたMS-ARモデル(マルコフ・スイッチング自己回帰モデル,Markov-Switching Auto-Regressive Model)を用い,国全体の「平均的な景気」と地域ごとに観測される「局所的な景気」との間に乖離が見られるかどうかを調べた。データとして公表されている景気動向指数や日銀短観などの景気指標と地域ごとの「局所的な景気」との間の乖離が指摘されることがある。データとして公表されている全国の景気指標(例えば,景気動向指数,日銀短観,GDP等)から得られる景気(すなわち,全国の景気)のことを国全体の「平均的な景気」と呼び,地域ごとの景気のことを地域の「局所的な景気」として区別する。地域の景気を表す適当なデータ(特に,四半期データ)はないが,生産活動を表す代表的な指標である鉱工業生産指数(IIP)の四半期データが利用可能である。全国のIIPと地域ごとのIIPのデータを用いて,国全体の「平均的な景気」と地域ごとの「局所的な景気」との問に乖離が見られることが分かった。今年度の本研究では,以下の3つについて考えた。1.母集団の分布を仮定しない検定は,様々なものが考えられている。本研究では,その中の一つである経験尤度比検定を用いて,母平均の検定を行うことを考えた。経験尤度比検定は大標本検定であるため,小標本では,サイズに歪みが生じる。このサイズ是正を行うためにも,様々な修正法が考案されている。ここでは,バートレット修正を用いて,サイズ是正を行うことにした。そして,本研究では,モンテ・カルロ実験によって,t検定,経験尤度比検定,修正済み経験尤度比検定の検出力比較を行った。2.ノンパラメトリック密度推定もまた重要なテーマである。推定,検定を行う場合,通常,分布を仮定する。しかし,本来,分布は未知である。密度関数を推定する場合,バンド幅(または,窓幅,平滑化定数等の呼び名もある)を推定する必要がある。バンド幅の推定には,平均自乗誤差の積分を最小にする方法,尤度関数の推定値を最大にする方法等が考案されているが,これらバンド幅の推定値の精度をモンテ・カルロ実験で比較することを考えている。
日独教師教育における学際的アプローチの比較研究-音楽とことばによる統合的文化理解

本研究は、W.ロッシャーが提唱する<統合的音楽教育論IntegrativeMusikpadagogik>を批判的に検討し、<音楽>と<ことば>の統合的アプローチから自文化および異文化の理解を促す、教師教育における教授法モデルの開発を行った。ドイツ語圏の研究者の協力を得て、<受容的教授法>による4つのプロジェクトと、<生産的教授法>による6つのプロジェクトを実施した。研究の成果は、ミュンヘンGasteig Carl-Orff Saal,ザルツブルグSchloss Frohnburg,東京・両国シアターX、東京・ルーテル市ヶ谷センターホール等で公表された。さらに、参加者の質問紙の分析、ドイツ語圏の研究協力者のレビューから、各実践モデルの教育的意義と有効性を省察・実証した。本研究は、学際的アプローチによって〈自文化〉と〈異文化〉の理解を深化させる、教師教育の実践的カリキュラム開発を目的とする。ここでは、〈自文化〉および〈異文化〉の理解の中核に〈音楽〉を位置づけ、その文化理解の範囲を諸芸術へと拡張していく教師教育の実践モデルを開発する。本年度は、国内外において下記の基礎的研究を遂行した。1)日本における教育実践のための教材開発教育実践において、「ことばと音楽」の統合する活動として、絵本から劇遊びへ、さらに音楽活動へと展開するための教材を作成した。6つの物語から秋田圭子氏が子ども用のテクストを作成し、研究代表者が様々な旋法を用いた音楽=劇中歌および劇音楽を作曲した。これらに対して、ミュンヘン音楽演劇大学のWolfgang Mastnak教授、ザルツブルグ・モーツァルテウム音楽芸術大学のBarbara Dabretsberger教授、Hermann Regner名誉教授、また国内の研究者・実践者からのレビューを受けた。さらに、東京学芸大学において、現職教員を含めた大学院生を対象に演習を行い教師教育における展開を試行した。2)ドイツ語圏の芸術におけることばと音楽の関連性についての事例研究6月にフライブルク大学において、名誉教授Claus Thomas教授とHolderlinとBrahmsの詩と音楽を用い、多元美学教育論の理念による統合的芸術表現の可能性を提示した。11月に研究協力者であるザルツブルグ・モーツァルテウム音楽芸術大学Rolf Plagge教授の協力の下、ドイツロマン派の代表的作曲家であるRobert Schumannの作品を取り上げ、東京学芸大学においてレクチャー・コンサート開催した。『謝肉祭Op.9』においては、文字やことばあそびからの楽想の着想、登場人物の文学的象徴など、ことばと音楽の関連が多様な形で見いだせる。これらの事例研究は、音楽教員養成教育におけるドイツ文化理解の基盤となるものである。3)日本の芸術におけることばと音楽の関連性についての事例研究研究協力者のMichaela Schwarzbauer教授と合同で、ザルツブルグ・モーツァルテウム音楽芸術大学の大学院生を対象に、日本の伝統音楽と文化理解を目的としたワークショップを試行した。日本の代表的な旋律として知られる「さくら」がドイツ語圏における音楽教材においてどのように取り上げられているかを分析し、その可能性と課題を省察した。さらに、伝統楽器や日本の現代詩と関連させて文化理解への発展への具体的方法を試行・検討した。本年度は、教師教育における学際的アプローチの実践モデルを、受容的教授法の視点から検討した。特に、統合的音楽教育論における、<受容的教授法Rezeptionsdidaktik>の視点から、<音楽>と<ことば>との統合的文化理解の実践モデルを再検討し、その実践に関しての省察を行った。研究に実施に当たり、9月に渡欧し、オーストリアザルツブルグ音楽大学教授の、Michaela Schwarzbauer博士より研究の内容に関するレビューを受け、関係資料の収集を行った。本研究と関連する内容として、下記の研究発表等を行っている。1)10月に広島大学で開催された第40回音楽教育学会において、プロジェクト研究「現代音楽のゆくえと音楽教育-その可能性を探る」のパネラーとして招聘され、ドイツ語圏の音楽教科書における現代音楽の諸相を分析し、文化の受容教授法の視点からその意義を集約し提示した。さらに、これらの内容を集約し学会誌で報告した。2)子どものための劇遊び用に作成した、<ことば>と<音楽>との関連を図った教材をCD-Bookの形態で出版した。また、これらを教師教育において実践し、その教育的可能性を省察・検討した。3)「音楽と教育における伝統と現代」というテーマのもとに、ミュンヘン音楽大学教授のWolfgang Mastnak博士と、オーストリア文部科学省のBrigitte Wissengruber教授の来日を受け入れ、本学大学院生との合同ゼミナール、本学教員とシンポジウムおよびレクチャーコンサートを実施した。<ことば>と<音楽>に関連しては、日本の短歌に作曲された日独の歌曲を比較的に提示し、その美的特質を対比的に示し省察した。

本研究の実践的側面に関しては、日本音楽教育学会における平成22年度のプロジェクト研究において、本モデルを応用して4名の若手現職教師の実践研究を統括・実施し、9月に開催された埼玉大学における全国大会で発表した。また、平成23年3月、国際統合的音楽教育学会のシンポジウムに一貫して、ザルツブルグのギムナジウムにて、日本の民話を題材にオーストリアの生徒を対象にワークショップを行い、本モデルに基づいた多元美学的即興表現を実施した。なお、本モデルを含めた平成21年度までの研究内容の一部を、ザルツブルグモーツァルテウム音楽大学に提出し受理された博士論文に掲載した。23年度は、これまでに構築してきた教師教育における<音楽>と<ことば>による即興表現を通じた文化理解のカリキュラムモデルに基づき、日本およびドイツ語圏において実践および研究発表を行った。7月にミュンヘン音楽・演劇大学のWolfgang Mastnak教授の協力を得、同大学とミュンヘンの小学校との共同による日本文化理解を目的としたプロジェクトを実施し、研究代表者が構想した日本の民話に基づくインプロヴィゼーション・シアターをGasteig Carl-Orff-Saalで上演した。10月には、奈良教育大学で行われた日本音楽教育学会において、共同企画の中で理論的側面に関する口頭発表を行った。ここでは、日独比較音楽教育研究の視点から即興における、<音楽的イディオム>と<転換>に着目する必要性について言及した。教師教育の実践的側面では、東京学芸大学の授業「音楽教育特別研究A」にて様々な方法による即興の実践を前後期にわたり行った。11月には、モーツァルテウム大学のロルフ・プラッゲ教授を招聘し、東京学芸大学において大学院生・学部学生が参加する各種セミナーを開催し、ドイツ語圏における<音楽>と<ことば>の関連性に関する知見を得た。3月には、ザルツブルグ・モーツァルテウム大学においてMichaela Schwarzbauer教授の協力を得て、同大学学生と東京学芸大学学生との合同で日本の民話と音楽による即興のワークショップを行い、実践的モデルの検証を行った。さらに同大学で開催されたInternationale Gesellschaft der Polyasthetischen Erziehung(IGPE)国際学会において、東京学芸大学の学生と共に草野心平の詩によるインプロヴィゼーション・シアターを発表した。また合せて本研究で構築したカリキュラムモデルに関する口頭発表を行い、海外の研究者からのレビューを得た。本年度は、これまでの研究内容を集約し、国内外の学会・研究会・芸術祭でその成果を公表した。実践的プロジェクトでは、教師教育のコンテクストにおける統合的文化理解を目的とし、宮澤賢治「やまなし」「ざしきぼっこの話」をテクストとしたインプロヴィゼーション・シアターを製作・上演した。
ノックアウトマウスを用いたATF2遺伝子ファミリーの機能解析

ストレスで活性化される転写因子ATF-2遺伝子ファミリーメンバーのノックアウトマウスを用いて、ATF-2とATF-7及びCRE-BPaの生理学的な役割を解析した。その結果、ATF-2は中枢神経やマクロファージの発生・分化に関与しており、また、ATF-2とCRE-BPaは脂肪細胞の分化にも関係していることが明らかになった。一方、ATF-7は脳幹の背側縫線核においてセロトニン受容体の発現を抑制しており、この遺伝子が欠損するとセロトニンが欠乏して行動異常を起こすことがわかった。私達はこれまでATF-2遺伝子ファミリーメンバーのin vivoでの生理的な役割を理解するためにそれぞれの遺伝子欠損マウスを作製して解析してきた。本研究では以下の事を明らかにした。1、ATF-7遺伝子欠損マウスは音に対する驚愕実験とプレパルスインヒビション実験で異常を示し、セロトニンに関係する行動異常が見られた。DNAマイクロアレーを用いて脳幹部で発現している遺伝子を解析すると背側縫線核でのセロトニンレセプター5B(HTR5B)の過剰発現が明らかに成った。そこで、p38-ATF7の経路がどのようなメカニズムでHTR5Bの発現制御を行い、行動異常に繋がるのかそのメカニズムを解析した。先ず、縫線核由来の神経細胞RN46Aを用いて、ATF-7はヒストンメチル化酵素ESETをリクルートしている事を免疫供枕実験で明らかにした。また、ATF-7遺伝子欠損マウスではHTR5B転写調節領域のヒストンH3K9のトリメチル化が野生型と比較して有意に低下していた。以上から本来ATF-7はESETをリクルートしてH3K9のメチル化を促進する事によってHTR5Bの発現を抑制していると考えられる。2、ATF-2^<+/->CRE-BPa^<+/->のダブルヘテロ欠損マウスはやせ形の表現型を示した。MEFを用いてin vitroで脂肪細胞への分化実験を行うとATF-2とCRE-BPaがPPARγ2の転写調節領域内のCREに直接結合して発現を促進している事が分かった。そこで、ATF-2遺伝子ファミリーの上流で働くp38の阻害剤をマウスに直接経口投与すると、体重の増加が40%以上抑制されることが明らかになった。以上の結果から脂肪細胞の分化にはp38-ATF-2経路が関与する事が明らかに成った。p38の阻害剤を用いて肥満の予防に役立つ薬剤の開発を目指したい。私はATF-2遺伝子ファミリーメンバーのノックアウトマウスを用いて、ATF-2遺伝子ファミリーメンバーのマウス個体での生理学的な役割を研究している。本研究では、以下の事を明らかにした。1)ATF-7遺伝子欠損マウスは体重が10%程減少するが、それ以外の形態学的な異常が認められないので、行動を解析した。その結果、音響驚愕実験とPPI及びビー玉隠し実験で異常を示した。脳幹部でのマイクロアレーを用いた発現解析から、背側縫線核でのセロトニンレセプター5B(HTR5B)の過剰発現が行動異常の原因である事が明らかに成った。そこで、HTR5Bのアンタゴニストを投与すると期待通り行動異常は緩和された。2)p38-ATF-7の経路がどのようなメカニズムでHTR5Bの発現制御を行い、行動異常に繋がるのかそのメカニズムを解析した。その結果、ATF-7はmAMを介してヒストンメチル化酵素ESETをリクルートしている事を免疫供枕実験で確かめた。ATF-7遺伝子欠損マウスではピストンH3K9のトリメチル化が低下する事からHTR5Bの発現の亢進が起こる事が明らかに成った。3)ATF-2^<+/->CRE-BPa^<+/->のダブルヘテロ欠損マウスはやせ形の表現系を示し、脂肪の量が減少していた。原因を探るためにMEFを用いてin vitroで脂肪細胞への分化実験を行った結果、ATF-2とCRE-BPaがPPARγ2のCREに結合してこの遺伝子の発現を促進している事が分かった。そこで、ATF-2ファミリーの上流で働くp38の阻害剤をマウスに経口投与した結果、体重の増加が40%以上抑制されることが明らかになった。以上の事から脂肪細胞の分化にはp38-ATF-2経路が関与する事が明らかに成った。以上の結果から、p38の阻害剤を用いれば肥満の予防に役立つ事が明らかに成った。ストレスで活性化される転写因子ATF-2遺伝子ファミリーメンバーはATF-2とCRE-BPa及びATF-7の3つのメンバーから成るが、今回主にATF-7の生理学的な役割をマウス個体から調製したMEFを用いて調べた。

これまで、ATF-7 KOマウスの解析から、ATF-7は神経細胞においてヒストンメチル化酵素ESETと複合体を形成して、ヒストンをメチル化することによって転写を抑制していることを明らかにしてきた。そこで今回、ATF-7がヘテロクロマチン形成に関わる因子であることを確かめるために、野生型マウスとATF-7 KOマウスからMEFを調製して、ヘテロクロマチンの指標であるヒストンH3K9のトリメチル化の程度を測定した。その結果、ATF-7 KOマウス由来のMEFではヒストンH3K9のトリメチル化の程度が15%程度低下していることがわかった。この低下はセントロメア近傍とテロメア近傍の両方のヘテロクロマチンにおいて認められた。また、野生型マウス由来のMEFにおいてもストレス刺激を与えるとヒストンH3K9のトリメチル化の程度が減少することを見出した。以上から、ATF-7がヘテロクロマチン形成に関わる因子であることが確認できた。次に、このヘテロクロマチン形成のメカニズムを解析するために、ATF-7複合体をヒトのHeLa細胞から精製した。その結果、ATF-7はKu70やKu80、DNA-PKと生理的な条件で複合体を形成しており、ストレス刺激によってATF-7がリン酸化されるとKu70やKu80との複合体は解消することが明らかになった。Ku70やKu80、DNA-PKはDNAの修復酵素として知られるが、この結果から、ストレスで活性化される転写因子とDNAの修復酵素がヘテロクロマチン上でカップリングしていることが明らかになった。この他にも、ATF-7はHP1やヒストンシャペロンのTAFIと複合体を形成して、転写を抑制していることが明らかになった。
界面分子鎖ダイナミクスとナノヒーリング発現

非晶性高分子を用いて接着界面の面積をナノレベルまでスケールダウンした際の接着力発現機構について考察した。今年度は、ナノ接着強度の温度および引き離し速度依存性から、界面分子鎖拡散に起因する項の詳細を検討した。試料として、単分散のポリスチレン(PS)を用いた。ナノ接着力(F_<nano>)は原子間力顕微鏡(AFM)を用いた力-変位測定に基づき評価した。PSでコートしたAFM用探針をPS膜表面に接触させ、表面のガラス転移温度(T_g)以上、バルクT_g以下の温度(T_<ad>)で、種々の接着時間(t_<ad>)保持した。PS膜を一定速度で垂直方向に引き離し、探針が膜から離れる際のカンチレバーのたわみ量からF_<nano>を求めた。ナノ接着強度(G_N)はF_<nano>を接触面積で除することにより算出した。T_<ad>=365KとしてG_Nの時間発展を評価した。t_<ad>10^3sの時間域では、G_Nはt_<ad>とともに増加し、t_<ad>=10^5s付近で一定となった。この結果は、セグメントが分子鎖熱運動性の活性化した界面層を相互拡散し、接着強度が増加した:ことを示している。また、G_Nは界面相互拡散が起こらない時間域においても有限の値であった。以上の結果より、G_Nは凝着力のみに依存する項(G_o)と界面分子鎖拡散に起因する項(G_<diff>の和で表現できると結論した。T_<ad>=365Kで(PS/PS)界面を接着させた場合の界面厚み(d)とG_Nの関係を評価した。dは動的二次イオン質量分析測定に基づき評価した。GNはdとともに増加した。G_<diff>がモノマー間の摩擦に支配される分子鎖引き抜きモデルで記述できると、(G_Nd^2となる。ここで、Aはパラメータ、f_<mono>はモノマー間の摩擦係数である。一方、G_<diff>が界面厚のみに支配されるとG_Ndとなる。dとG_Nの関係は、いずれのモデルを仮定しても結果を再現できた。G_<diff>の発現因子について検討するため、G_Nの温度依存性を評価した。Fig.2はt_<ad>を十分長くした場合の平衡G_N値を温度の関数として示している。ここで、G_Nがf_<mono>、すなわち、粘度に比例すると考えると、G_<diff>はWiliams-Landell-Ferry(WLF)型の温度依存性を示すと予想される。T_g^b以上の温度域において、PSのG_NはWLF型の関数でフィットできた。この結果は、G_Nは分子鎖を引き抜く際のモノマー間摩擦に支配されることを示唆している。また、装置改良を行ったことで、G_Nと速度の関係が評価可能となった。近年のナノテクノロジーの発展にともない、素材料のスケールダウン、ならびに、それらの集積化技術の開発が望まれている。特に、ナノスケールの材料を接着する技術は、高性能ナノデバイスの構築には必要不可欠である。本年は、接着界面層だけでなく、接着界面もナノレベルにスケールダウンしたナノヒーリング現象を界面分子鎖拡散の観点から考察することを目的として実験を行った。試料として、単分散のポリスチレン(PS)および両末端をフルオロアルキル(R_f)基で終端したPS(PS(R_f)_2)を用いた。ナノ接着力(F_nano)は、原子間力顕微鏡(AFM)を用いた力-変位測定に基づき評価した。(PS/PS)界面を393および365Kで接着させた場合のG_Nの時間発展を測定した。接着温度(Tad)が393Kの場合、G_Nはtadに依存せず、一定であった。同温度でPS二層膜を熱処理した場合、tad=3×10^2sで界面厚(d)は約20nmに到達し、用いたPSの空間的広がり(2R_g=9.3nm)よりも大きくなる。このことから、d>2R_gの条件下ではG_Nは界面厚に依存しないことが示唆された。一方、Tab>10^3sの時間域でG_Nはtadの1/4乗に比例して増加し、10^5s以上でほぼ一定となった。この結果は、分子鎖熱運動性が活性化した界面層をセグメントが相互拡散することで接着強度が発現し、また、セグメン拡散は分子運動の凍結したバルク層で停止することを示唆している。次に、Tab=365Kで(PS/PS)界面を接着させた場合のdとG_Nの関係を評価した。dとG_Nの間には原点を通る比例関係が成立した。このことは、接着強さは界面厚に支配されることを示している。また、ここで評価したG_N値は、被着面積をマクロにして評価した際の接着強度より二桁程度大きな値であった。このことは、理想的な接触状態を実現したナノ接着では、表面粗さや構造欠陥等の影響が著しく低減され、被着体間の界面形成がより明確になることを示唆している。(PS/PS)

および(PS(R_f)_2/PS(R_f)_2)界面をTad=365Kで接着させた場合のG_Nの時間発展についても検討しており、界面分子鎖の拡散が無視できる時間域ではvan der Waals力による凝着力が支配的であると結論できる。一方、tab>10^3sの時間域でG_Nはいずれもtad^1/4に比例して増加したが、PS(R_f)_2界面の方がPSよりも大きな値を示した。末端基の表面濃縮を考えると、PS(R_f)_2のT_g^sはPSよりも低いことが予想それる。したがって、同条件で熱処理した場合、PS(R_f)_2の方が界面形成が速くなり、G_N値が高くなったと考えられる。非晶性高分子を用いて接着界面の面積をナノレベルまでスケールダウンした際の接着力発現機構について考察した。今年度は、ナノ接着強度の温度および引き離し速度依存性から、界面分子鎖拡散に起因する項の詳細を検討した。試料として、単分散のポリスチレン(PS)を用いた。ナノ接着力(F_<nano>)は原子間力顕微鏡(AFM)を用いた力-変位測定に基づき評価した。PSでコートしたAFM用探針をPS膜表面に接触させ、表面のガラス転移温度(T_g)以上、バルクT_g以下の温度(T_<ad>)で、種々の接着時間(t_<ad>)保持した。PS膜を一定速度で垂直方向に引き離し、探針が膜から離れる際のカンチレバーのたわみ量からF_<nano>を求めた。ナノ接着強度(G_N)はF_<nano>を接触面積で除することにより算出した。T_<ad>=365KとしてG_Nの時間発展を評価した。t_<ad>10^3sの時間域では、G_Nはt_<ad>とともに増加し、t_<ad>=10^5s付近で一定となった。この結果は、セグメントが分子鎖熱運動性の活性化した界面層を相互拡散し、接着強度が増加した:ことを示している。また、G_Nは界面相互拡散が起こらない時間域においても有限の値であった。以上の結果より、G_Nは凝着力のみに依存する項(G_o)と界面分子鎖拡散に起因する項(G_<diff>の和で表現できると結論した。T_<ad>=365Kで(PS/PS)界面を接着させた場合の界面厚み(d)とG_Nの関係を評価した。dは動的二次イオン質量分析測定に基づき評価した。GNはdとともに増加した。G_<diff>がモノマー間の摩擦に支配される分子鎖引き抜きモデルで記述できると、(G_Nd^2となる。ここで、Aはパラメータ、f_<mono>はモノマー間の摩擦係数である。一方、G_<diff>が界面厚のみに支配されるとG_Ndとなる。dとG_Nの関係は、いずれのモデルを仮定しても結果を再現できた。G_<diff>の発現因子について検討するため、G_Nの温度依存性を評価した。Fig.2はt_<ad>を十分長くした場合の平衡G_N値を温度の関数として示している。ここで、G_Nがf_<mono>、すなわち、粘度に比例すると考えると、G_<diff>はWiliams-Landell-Ferry(WLF)型の温度依存性を示すと予想される。T_g^b以上の温度域において、PSのG_NはWLF型の関数でフィットできた。この結果は、G_Nは分子鎖を引き抜く際のモノマー間摩擦に支配されることを示唆している。また、装置改良を行ったことで、G_Nと速度の関係が評価可能となった。
樹木枝の形態制御に及ぼす成長応力の役割

ヤエベニシダレの当年枝にジベレリン酸(GA3)を投与しながら生育させると、その枝は枝垂れずに立ち性の枝となる。この現象は生理活性物質としてのGA3の働きが、枝に負の屈地性を発現させたことに他ならない。本研究はこの枝に生じた負屈地性をもたらす力学的作用に着目し、形態形成と物性発現の2観点から研究をおこなった。枝が枝垂れるというと、柳の枝に代表されるように、枝に自らを支える機械的強度が十分になく、主に自重による曲げモーメントによって枝垂れていると想像しがちであるが、ヤエベニシダレに関しては枝垂れた枝も木化は十分行われており、立ち性の枝ともヤング率に有為な差はないことから、枝垂れ性の枝でも成長が停止する時期においては機械的強度は十分であると結論づけた。組織解剖学的には処理枝にはゼラチン層を有する繊維が枝上側に広く分布しており、その肥大成長も著しいものであったので、これらがもたらす成長応力を測定したところ、処理枝のほうにより大きな枝を上向けようとする力が存在していたことが分かった。そこで細胞分化プロセスにおける両者の違いをしるため、成長期に試料採取を行い、形成層付近の組織観察をおこなったところ、偏心成長著しい処理枝の上側の形成層帯細胞数は約10個、そのほかでは6個であり、形成層活動の活発化による肥大成長量の増大が断面2次モーメントを大きくし、曲げに対する抵抗を大きくしていたと推察された。また、分化された細胞のリグニン沈着がほぼ完了するまでに枝垂れ性枝では細胞数で20個ほどかかっていたが、立ち性枝では10個と早くリグニン沈着が行われ、それによって早く剛性を得ていることも予想された。以上の研究結果から、ヤエベニシダレに生じた負屈地性は形成層活動の活発化によって、成長応力のもたらす上向きモーメントの増加と曲げに対する剛性の増大、さらに枝に早く機械的支持能を持たせ、自重によりたわむのを防ぐ、というプロセスによって説明できる。