hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デジタル式プラネタリウムにおける天文教育手法の開発：学習投影の現状を踏まえて

本研究は、小学校・中学校のクラスにおいて、より有効な天文学習を行うための、新たなデジタル式プラネタリウムに対応した学習投影の手法を開発することを目的としている。このため平成30年度は、(1) Mitakaを用いた銀河系の学習の検討を行い、(2)香川大学教育学部附属中学校において研究授業を行った。また平成29年度に引き続き、(3)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討を行った。更に、(4)関係者ミーティングを平成30年12月9-10日に香川大学教育学部附属坂出中学校で行った。(1) Mitakaを用いた銀河系の学習の検討:スケールを変えることで見える宇宙像が質的に異なってくることを認識できるのがMitakaの大きな特徴の一つであるが、このことのみならず、表示する天体を変えることで、歴史的に認識されてきた銀河系のイメージの変遷を再現できることを確認した。(2)香川大学教育学部附属中学校における研究授業:平成30年度秋に、附属坂出中学校3年生の3クラスにおいて実施した。授業でのMitaka使用/不使用のクラスに関して、事後のテストを行ったが、結果に有意な差は認められなかった。しかし、子どもたちのMitakaへの興味関心は高く、学習の動機付けには高い可能性があることを確認した。(3)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討:プラネタリウムでの学習投影を、学校の教室内での天文学習に関連付けるための課題を検討した。天文学習の内容設定のみならず、Miatakaを通常のプラネタリウムドームで用いるには、操作の継続性が問題であることや、学校教員への使い方の例示が不足していること等の残された課題を再認識した。(4)関係者ミーティング「プラネタリウムによる天文教育」(平成30年12月9-10日、香川大学教育学部附属坂出中学校にて)の開催:最終年度を迎える前にミーティングを持ち、研究の進捗状況を確認した。平成30年度は、(1) Mitakaを用いた銀河系の学習についての検討、(2)香川大学教育学部附属中学校においての研究授業、(3)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討を行い、いずれもほぼ順調に進展することができた。これらの進捗状況を確認するために、関係者ミーティング「プラネタリウムによる天文教育」(平成30年12月9-10日、香川大学教育学部附属坂出中学校にて)を開催した。(1) Mitakaを用いた銀河系の学習についての検討:成果を、天文教育研究会および同集録で報告した。(2)香川大学教育学部附属中学校においての研究授業:中学校と協議し、研究授業を行うことができた。この成果は、学部学生(平成30年度卒業性)の卒業研究において報告された。(3)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討:具体的な成果には至っていないが、学習投影を学校の教室内での天文学習に関連付けるには、Mitakaを通常のプラネタリウムドーム内でどのように使うのかという技術的な問題が大きいこと等を見出した。(4)関係者ミーティング「プラネタリウムによる天文教育」(平成30年12月9-10日、香川大学教育学部附属坂出中学校にて)の開催:本研究の関係者は、地理的に分散し、通常はフェイストゥーフェイスの討議は難しいため、このための機会を設けて、討議および情報交換を行った。平成31(令和元)年度は、最終年度であるため、本研究において必ずしも充分でない部分についての研究を重点的に行い、得られた成果を報告する。(1)香川大学教育学部附属中学校においての研究授業:平成30年度も研究授業を行ったが、Miatakaの使用/不使用で事後テストでの有意な差が見られない等、必ずしも充分でない点も見られた。有意な差がなかったことが、サンプル数不足のためか、その他の原因によるのか等を知るために、再度、研究授業を行う。(2)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討:同プラネタリウム内でMitakaを投影し、プラネタリムと学校の教室での学習との連携の具体的な方法を構築する。(3)成果報告:IAUシンポジウム"Astronomy Education: Bridging Research and Practice"が、2019年9月16-18日、ヨーロッパ南天文台(ESO,ミュンヘン市,ドイツ)で行われるので、上述の残されている課題を出来る限り解決し、本研究で得られた成果を公表する。本研究では、小学校・中学校のクラスにおいて、より有効な天文学習を行うための、新たなデジタル式プラネタリウムに対応した学習投影の手法を開発することを目的としている。このため平成28年度は、(1)全国各地のプラネタリウムにおける学習投影の調査を行い、(2)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影に関する考察を進めた。(1)全国のプラネタリウムの学習投影の調査については、学会・研究会での関係者からの情報提供、各施設の実地の調査、各施設のウェッブページを用いての情報収集を行った。その結果、8施設についての学習投影の資料を入手することが出来た。特に、旧・杉並区立科学センターで発行された調査研究報告(1973年1982年、全10冊)は閲覧の機会が限られ貴重なものであったが、内容検討のための調査ができ、本研究にとって大きな成果であった。同センターの実践の特徴として、学習活動においてワークシートが活用されていたことが確認された。これらの資料等のpdfファイルは当研究のウェブページに置かれている。但し、現在の所、著作権等の問題が必ずしも明確ではない資料もあるため、このページの公開は当研究の関係者に限っている。

(2)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影に関し、小学校・中学校の天文の単元を学習するための効果的な投影手法を考察した。この考察の過程で、学習者がプラネタリウムの客席で資料を参照し、メモを取るのに必要な照明は、どうすれば適切であるのかという学習投影固有の実際的な課題があることを見出した。明るすぎても暗すぎても、学習に困難が生じる。施設によっては、特別なライトを作成してこの問題を解決しているが、このライトは特注品となって高価である。そのため、他の解決法の追及も必要であることを確認した。平成28年度は、主に(1)全国各地のプラネタリウムにおける学習投影の調査と、(2)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影に関する考察を行った。(1)全国各地のプラネタリウムにおける学習投影の調査に関しては、札幌市、仙台市、福島市、郡山市、白石市、杉並区、京都市、徳島市、広島市の計8施設についての資料を入手し、内容を検討することができた。この数は全国のプラネタリウムの施設数(約300)と比べると決して大きくはない。しかしながら、学習投影を精力的に行っている施設は必ずしも多くはないことを考えると、本研究に必要な資料の大半は入手できたと考えている。(2)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影に関する考察は、約10回、同プラネタリウムの安藤徹氏(研究協力者)と協議を行って進めてきた。また、次年度、Mitaka立体上映システムを香川大学教育学部附属坂出中学校(予定)に納入予定であるので、同システムの適切な構成について調査した。Mitakaシステムの構築には、液晶シャッターの眼鏡を用いる方法と偏光めがねを用いる方法ある。平成28年度の研究で、教室での多人数による使用には、偏光めがねの方式が適切であることを確認した。本研究は、小学校・中学校のクラスにおいて、より有効な天文学習を行うための、新たなデジタル式プラネタリウムに対応した学習投影の手法を開発することを目的としている。このため平成29年度は、(1) Mitakaを用いた金星学習のためのビデオクリップを試作し、(2) Mitaka立体上映システムの購入と調整・整備を行い、(3)北米における天文教育の状況を調査し、(4)あすたむらんど徳島プラネタリウムにおける学習投影の検討を行った。(1) Mitakaを用いた金星学習のためのビデオクリップの試作:金星は、中学校理科の天文学習で扱われるが、学習が難しいとされる場合が多い。そこでMitakaを用いてビデオクリップの試作し、その理由を考察した。この結果、高校物理で扱われる単振動と似た思考が必要であることが、その理由の一つであることを指摘した。(2) Mitaka立体上映システムの購入と調整・整備:学校におけるMitaka立体上映システムの有効な利用方法を考察するため、同システムの購入を行い、調整および整備を行った。(3)北米における天文教育の状況
ヘモグロビンクラススイッチの解明とヘモグロビン異常症の新たな治療戦略の基礎的研究

我々はすでに22年度に報告した論文(Hayakawa et al, Cell Transplant 2010)をもとに、ヒト化免疫不全マウスの体内で移植したヒト臍帯血がヘモグロビンクラススイッチを起こすことを確認し、そのヘモグロビン分画の解析を進めようと準備してきた。その後、欧米からの報告が相次ぎBCL11A、KLF1、MYB、SOX6、HDAC1/2といった遺伝子群がクラススイッチを制御する重要な因子であることが判明した。それらは制御をin vitroで実現した報告であり、我々のもつin vivoの系で造血因子を制御しHbFを人工的に増加させ得るのか我々の実験系がより重要になった。しかし有効な結果を得るためにマウスの飼育環境がよりクリーンな状況が必要であり、また相次ぐ新しい報告によりヒト化マウス作成にいたる我々の実験系の大幅な見直しを迫られた。また報告のあった遺伝子の造血幹細胞へのin vitroでのノックインの予備実験が難航したため、本研究期間内ではin vivoでの実験にいたることができなかった。我々は造血幹細胞を用いたerythroid系への分化誘導の実験系を確立し、造血幹細胞から18日間でEyrthroid系細胞に分化していく様子をCD71、GPA抗体で確認した。それを応用し先天性造血不全症、後天的造血不全(赤芽球癆)と健常検体のerythroid系への分化の違いを検討することを目指し、モグロビンクラススイッチと赤芽球系の分化の関わりをin vitro培養系の検体をアレーを用いて網羅的に解析する準備を進めている。さらにサイトカインアレーを用いて骨髄にストレスがかかる骨髄異形成症や再生不良性貧血などの無効造血を繰り返し徐々に血液分化障害をともなう疾患とITPやウイルス感染に伴う血球貪食症などの感染で急激に血液分化障害を起こした患者の血清サイトカインを比較した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本プロジェクトの一年目として22年度は、すでに早川が米国に留学していた期間に実施してきた予備実験を解析、それから得た知見の成果をNIH(NHLBI,Molecular and Clinical Hematology Branch)と共同でまとめ、その一部を論文にした(The assessment of human erythroid output in NOD/SCID mice reconstituted with human hematopoietic stem cells,Cell Transplant 2010)。その中でヒト化免疫不全マウスの体内で移植したヒト臍帯血がヘモグロビンクラススイッチを起こすことを報告した。日本ではヘモグロビン異常症の患者数は希有なもののであるので、本研究の重要性を認知してもらうために平成22年日本血液学会で発表した。また22年度の予算で造血幹細胞を用いたerythroid系への分化誘導の実験系を導入するため、ヘモグロビン分画を解析する電気泳動装置、造血幹細胞からerythroid系への分化誘導するための各種血清、サイトカイン、それをフローサイトメーターで解析するための各種抗体を購入し、造血幹細胞から18日間でEyrthroid系細胞に分化していく様子をCD71、GPA抗体で確認した。我々は細胞分離する時に高速細胞分離器(バンテージなど)を持っていないため、MACS BeadsでCD71、GPA陽性細胞を選択する手法を導入した。今後はヒト臍帯血を用いるため、大学倫理委員会に申請する臍帯血を使用するための書類制作に従事した。またNOGマウスを使用するために、動物実験管理委員会および実験中央動物研究所に申請する準備をした。さらに新たにサイトカインアレーを用いて、学内倫理委員会の承諾を得た後に、骨髄にストレスがかかる骨髄異形成症や再生不良性貧血などの無効造血を繰り返し徐々に血液分化障害をともなう疾患とITPやウイルス感染に伴う血球貪食症などの感染で急激に血液分化障害を起こした患者の血清サイトカインを比較することによるerythroid系分化への影響。異常分娩でうまれた児の臍帯血と正常分娩で生まれた児の臍帯血を比較することでHbFの発現やerythroid系細胞への分化の状況を解析することの検討を始める。本プロジェクトの2年目として23年度は22年度に我々が報告した論文(The assessment of human erythroid output in NOD/SCID mice reconstituted with human hematopoitetic stem cells,Cell Transplant 2010)をもとに、ヒト化免疫不全マウスの体内で移植したヒト臍帯血がヘモグロビンクラススイッチを起こすことでそのヘモグロビン分画の解析を進めようとした。しかしその後、欧米からの報告が相次ぎBCL11A、KLF1、MYB、SOX6、HDAC1/2といった遺伝子群がヘモグロビンクラススイッチを制御する重要な因子であることが判明した。どの報告も最終的にヘモグロビンクラススイッチの制御をin vivoで実現することを目標にする我々にとって重要な報告であるが、in vitroでのシグナル伝達を証明した報告であり、我々のもつin vivoの系を用いて、これらの造血因子を制御することでHbFを人工的に増加させてヒトへの臨床応用を実現することができるかに今後の目標が発展した。造血幹細胞を用いたerythroid系への分化誘導の実験系を導入するため、ヘモグロビン分画を解析する電気泳動装置、造血幹細胞からerythroid系への分化誘導するための各種血清、サイトカイン、それをフローサイトメーターで解析するための各種抗体を購入し、造血幹細胞から18日間でEyrthroid系細胞に分化していく様子をCD71、GPA抗体で確認した。

我々は細胞分離する時に高速細胞分離器(バンテージなど)を持っていないため、MACS BeadsでCD71、GPA陽性細胞を選択する手法を導入した。今後はヒト臍帯血を用いるため、大学倫理委員会に申請する臍帯血を使用するための書類制作に従事した。さらに我々の研究室で新たに購入したサイトカインアレーを用いて網羅的に少量の検体で血清中のサイトカイン濃度を測定することが可能になったため、学内倫理委員会の承諾を得た後に、骨髄にストレスがかかる骨髄異形成症や再生不良性貧血などの無効造血を繰り返し徐々に血液分化障害をともなう疾患とITPやウイルス感染に伴う血球貪食症などの感染で急激に血液分化障害を起こした患者の血清サイトカインを比較することによるerythroid系分化への影響や、異常分娩でうまれた児の臍帯血と正常分娩で生まれた児の臍帯血を比較することでHbFの発現やerythroid系細胞への分化の状況を解析することの検討を始めるよう準備を進めた。我々はすでに22年度に報告した論文(Hayakawa et al, Cell Transplant 2010)をもとに、ヒト化免疫不全マウスの体内で移植したヒト臍帯血がヘモグロビンクラススイッチを起こすことを確認し、そのヘモグロビン分画の解析を進めようと準備してきた。その後、欧米からの報告が相次ぎBCL11A、KLF1、MYB、SOX6、HDAC1/2といった遺伝子群がクラススイッチを制御する重要な因子であることが判明した。それらは制御をin vitroで実現した報告であり、我々のもつin vivoの系で造血因子を制御しHbFを人工的に増加させ得るのか我々の実験系がより重要になった。しかし有効な結果を得るためにマウスの飼育環境がよりクリーンな状況が必要であり、また相次ぐ新しい報告によりヒト化マウス作成にいたる我々の実験系の大幅な見直しを迫られた。また報告のあった遺伝子の造血幹細胞へのin vitroでのノックインの予備実験が難航したため、本研究期間内ではin vivoでの実験にいたることができなかった。我々は造血幹細胞を用いたerythroid系への分化誘導の実験系を確立し、造血幹細胞から18日間でEyrthroid系細胞に分化していく様子をCD71、GPA抗体で確認した。それを応用し先天性造血不全症、後天的造血不全(赤芽球癆)と健常検体のerythroid系への分化の違いを検討することを目指し、モグロビンクラススイッチと赤芽球系の分化の関わりをin vitro培養系の検体をアレーを用いて網羅的に解析する準備を進めている。さらにサイトカインアレーを用いて骨髄にストレスがかかる骨髄異形成症や再生不良性貧血などの無効造血を繰り返し徐々に血液分化障害をともなう疾患とITPやウイルス感染に伴う血球貪食症などの感染で急激に血液分化障害を起こした患者の血清サイトカインを比較した。欧米からBCL11A、KLF1、MYB、SOX6、HDAC1/2といった遺伝子群がヘモグロビンクラススイッチを制御する重要な因子であるという報告が相次ぎ、我々の研究計画の一部修正を余儀なくされた。
開殻π電子系の非線形光学応答と光キャリア緩和過程

二種類の開殻π電子系物質(ドーピングしたπ共役系高分子およびバイラジカル分子化合物)の非線形光学応答を実験的に明らかにした。π共役系高分子においては化学ドーピングによりポーラロンが形成される。この状態を始状態としてポンププローブ分光を行った。ドーピングにより緩和時間が劇的に短くなることを明らかにした。さらに、ポンププローブスペクトルの測定から、化学的ドーピングによって生成されたポーラロンと光励起によって新たに作られた状態の相互作用を明らかにした。バイラジカル分子化合物においては、第三高調波発生法による測定から三次非線形感受率の増強を明らかにした。また、電場変調分光法により縮退した励起状態とそれに起因した非線形光学応答の増強のメカニズムを提唱した。本研究は、開殻π電子系を有する有機材料の三次非線形光学応答と光励起後の緩和過程を実験的に明らかにすることを目的としている。本年度は主にドーピングしたπ共役高分子について、非線形感受率測定、緩和ダイナミクス測定を行い、非線形性の起源と緩和の詳細な物理機構を明らかにするための実験を行った。ドープした共役高分子を対象に、ポンププローブ分光法を用いてポーラロン状態に起因した光学非線形性と光励起状態の緩和過程に関する研究を行った。物質系としては、主にポリチオフェンにCl04イオンをドープした薄膜、およびPEDOT/PSS薄膜を対象とした。化学的にドーピングされ、ポーラロンが生成されているポリチオフェンに対し、種々の光子エネルギーのフェムト秒レーザーで光励起し、赤外から可視領域におけるフェムト秒領域の過渡吸収スペクトルの測定を行った。光励起により近赤外領域に新たな吸収帯が生成されることが明らかになった。そのスペクトル形状、励起波長依存性、緩和の過渡特性から新たな吸収帯の帰属について検討を行った。その結果、ポーラロンを光励起することにより新たな励起状態が形成されることが示唆された。さらにポシププローブ測定で得られた過渡吸収スペクトルと、Z-scan法で得られた非線形感受率スペクトルの関係について詳細に考察を行った。本年度、見出した新しい励起状態について、次年度以降、ドーピング濃度依存性の測定により、さらに詳細を明らかにする。項目1.イオン液体を用いてドーピングした共役系高分子の光学応答とポンププローブ分光ドーピング濃度の精密制御とより高濃度のドーピングを目指し、共役系高分子に対し、イオン液体を使ったドーピングを行った。電気化学的ドーピングを行うと同時に光学測定を行うために、透明電極基板を用いた電気化学セルを作製し実験を行った。ドーピング濃度の増加とともに、ポーラロンが形成され、さらにドーピングを進めると高濃度のドーピング状態が実現-した。この高濃度ドープ状態の同定を行うために、ラマン分光を行った結果、低濃度領域と高濃度領域では異なる格子変形が起きている可能性が明らかとなった。またポンププローブ実験を行った。ドーピング濃度の増加とともに、緩和時間の高速化が観測された。これは長寿命成分の大きな変化によるものである。この現象は開殻電子状態であるポーラロン状態を介した緩和が関係している可能性があり、今後詳細な機構の険討を進める。項目2.ビラジカル分子の非線形光学特性開殻π電子系の一種であるビラジカル分子の蒸着薄膜を用い、電場変調分光法、第三高調波発生法によるスペクトル測定を行った。また低温における吸収測定を行い、振動準位の同定を行った。各スペクトルの詳細な解析の結果、電子励起準位構造が明らかになった。分子の配列に起因した電子状態が明らかになるとともに、分子のビラジカル性に由来すると考えられる非線形光学応答が明らかになった。ポンププローブ実験に関しても予備的な測定を行なった。これらの各種分光法の結果を総合して、ビラジカル分子結晶における非線形光学応答における主要な電子励起過程と緩和過程に関する考察をすすめる。.イオン液体を用いてドーピングした共役系高分子のポンププローブ分光ドープされた共役系高分子における光励起状態の性質を明らかにすることを目的に、フェムト秒ポンププローブ分光法を用いて研究を行った。前年度までにイオン液体と高分子薄膜からなる電気化学セルを作製しポンププローブ測定ができることを確認している。今年度はより安定したドーピング状態を実現し、さらに電子状態についてより詳細な考察を行うことを目的に、配向薄膜を用いた実験を行った。その結果、より低電圧においてドーピング状態を安定に実現できることが分かった。

ポンププローブ分光においては、励起光子エネルギーを可視光領域に固定し、プローブ光子エネルギーを変化させ、各印加電圧における吸収変化の時間変化を測定した。その結果、セルに電圧を印加し、ポーラロン状態を形成させることにより、光励起直後の緩和過程は劇的に変化することを明らかにした。詳細な解析の結果、光励起された励起種と電気化学ドーピングによって生成されているポーラロンが相互作用していることが示唆された。この相互作用による変化は励起後きわめて短い時間におこり、緩和も未ドープ状態よりもすみやかに起こることが示された。これらを総合すると、共役系高分子において化学的にキャリアが生成されている場合、可視光領域の光照射により形成された励起状態は、ポーラロンとの相互作用を介し未ドープ状態に比べ高速に緩和することが明らかになった。ビラジカル分子の非線形光学特性前年度までにビラジカル分子薄膜の非線形分光を行った。今年度はこれまでに得られている非線形光学スペクトルの詳細な解析を行った。その結果、ビラジカル性および分子の配列と密接な関係にある励起準位構造が明らかになり、非線形光学応答は、ビラジカル性を反映していることが示唆された。計画内容に従って実験を行い、結果を得ることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの方針通り研究を遂行する。具体的には、これまで各種分光法によるスペクトル測定を中心に進めてきた。今後は、ドープした共役系、ビラジカル系ともにさらに詳細なポンププローブ分光を進めることにより、緩和過程に関しての研究を進めていく。
OSCC新規診断、治療標的としてのBST2の検討

まず初めに、BST2が口腔扁平上皮癌(OSCC)において高発現していることを同定した。次にヒト化抗体抗BST2抗体(AHM)が新規治療薬として有用かを検討した。in vitroにおいて、AHMはOSCCに対して抗体依存性細胞障害活性(ADCC)を発揮した。in vivoにおいては、SCID、NOGマウスにOSCC細胞を移植しOSCC移植マウスモデルを作成した。本マウスにAHMを2回/週で静脈投与した結果、SCIDマウスモデルには抗腫瘍効果を発揮し、NOGマウスにおいては抗腫瘍効果を認めなかった。このことからAHMはOSCCに対してADCC活性に依存した抗腫瘍効果を発揮することが示唆された。OSCCにおけるBST2高発現の検討を第一のテーマとした。まずはOSCC細胞株を8株、正常上皮細胞HaCaT細胞を用いて、BST2発現解析を行った。FACS解析を用いて、BST2陽性細胞の細胞数を調べた。その結果、OSCC細胞株8株すべてにおいて、陽性細胞数が優位に上昇しており、BST2タンパクの上昇を認めた。またOSCC細胞株8株、正常上皮細胞HaCaT細胞のmRNAを抽出し、逆転写しcDNAを作成した。cDNAを用いて、リアルタイムPCR法を用いいてBST2発現解析を行った。その結果、OSCC8株すべてにおいて正常細胞株と比較してその発現が上昇していることがわかった。つぎに、患者検体におけるBST2の発現解析として組織免疫学的染色法(IHC)を用いた検討を行った。同意のとれた患者検体患者検体45検体を用いた。ラフィン包埋標本を薄切し行い、手法は他の報告の手法を用いた。IHC終了後に染色陰陽性で評価を行った。34検体において陽性、11検体が陰性であった。患者検体はあらかじめ部位、初診時TNM分類、病理組織学的悪性度、再発の有無、後発転移の有無、予後をカテゴライズし、BST2でのIHCの評価と相関関係がないかを解析した。その結果、頸部リンパ節へ転移している症例の方がそうでない症例と比較して、陽性率が高いことがわかった。BST2下流の情報伝達系とOSCC腫瘍化を調査するためBST2高発現細胞株でのBST2発現レベルを、BST2特異的small hairpin RNAを用いて低下させ細胞増殖を検討したが、細胞増殖に差は認められなかった。BST2高発現OSCC細胞をSCIDマウスに移植し、BST2抗体(ヒト化抗体,AHM)を静脈注射し抗腫瘍効果を測定した。OSCC細胞としてSa3,HSC4を選択した。AHMのOSCC抗腫瘍効果はin vivoにおいても顕著に表れ、新規治療薬としてのきたいが持てる結果となった。また、OSCC患者の検体スライドにおいてBST2の免疫組織学的染色を行い、染色の有無、染色濃度について検討した。結果、OSCCにおいて、BST2はその腫瘍細胞のみが染色され、正常組織は染色されなかった。また染色濃度が濃い、あるいは染色される検体は予後が悪く、BST2の発言はOSCCの予後と大きく関連していることが示唆された。つまりBST2はOSCCの予後不良因子の一つであることが示唆された。またAHMはBST2高発現OSCC細胞において抗腫瘍効果を発揮することがわかったため、これまで予後不良とされてきたOSCCの治療に役立つ可能性があるといえる。3年度目に実施予定であったin vivoでの抗腫瘍効果の検討が2年度目に終了し、3年目は論文作成を行う予定であるから。OSCCにおける抗BST2抗体の治療効果について検討した。まずOSCCにおいてBST2遺伝子の発現が亢進していることを、OSCC細胞株、患者サンプルを用いてリアルタイムPCR法、マイクロアレイにて同定した。また表在性タンパクであるBST2の亢進をOSCC細胞株にてフローサイトメトリー法で確認した。また患者サンプルを用いて組織免疫学的染色を行ったところOSCCサンプルの多くで腫瘍細胞に染色陽性が示された。OSCCにおいて高発現しているBST2遺伝子を抑制しても、OSCC細胞の細胞増殖に変化はなかった。中外製薬よりヒト化抗BST2抗体を提供していただき、OSCC治療薬として効果があるかを検討した。in vitroにおいてOSCC細胞に抗BST2抗体とSCIDマウス骨髄細胞を混和して投与すると、ADCC活性に依存した抗腫瘍効果を発揮した。in vivoにおいてSCIDマウスを用いてOSCC移植マウスを作成し、抗BST2抗体を週2回静注投与した。8週間16回静注投与を行ったところ、PBSを投与したコントロール群と比較して優位に抗腫瘍効果を認めた。ADCC活性に依存した抗腫瘍効果であることを確認するため、次にNOGマウスを用いて同様の実験を行ったところ、抗腫瘍効果を発揮しなかった。これは抗BST2抗体が、OSCCに対してADCCを介した抗腫瘍効果を発揮することを裏ずけており、新規治療薬としての有用性が示唆された。BST2陽性OSCCは好転移性を示すという特徴があり、転移再発症例の難治OSCCに対して効果が期待できる大変有益な結果を得た。

in vivoにおいては、SCID、NOGマウスにOSCC細胞を移植しOSCC移植マウスモデルを作成した。本マウスにAHMを2回/週で静脈投与した結果、SCIDマウスモデルには抗腫瘍効果を発揮し、NOGマウスにおいては抗腫瘍効果を認めなかった。このことからAHMはOSCCに対してADCC活性に依存した抗腫瘍効果を発揮することが示唆された。本年度はOSCCにおけるBST2の高発現について検討を行った。FACS,リアルタイムPCR、IHCと様々な方法において、OSCCではBST2が、mRNAをはじめタンパクレベルでもその発現は上昇していることがわかった。BST2高発現がOSCCにどう影響しているのかを検討するために、siRNAを用いて検討を行った。細胞増殖能の検討を行ったが、細胞数に変化は認められなかった。下流のシグナルに影響は及ぼしていないいことがわかった。IHCに用いた患者情報によると、IHC陽性患者は、頸部リンパ節転移を起こしやすいことがわかった。これまでの結果は、当初の予定の通りであり、おおむね順調に進呈していると言える。今後はこれまでの研究成果をまとめて、論文作成を行う。またAHMが治療訳として実現可能かを今後検討していきたい。口腔癌SCC細胞株を用いてin vitroにおいてのヒト化抗ヒトBST2抗体の抗腫瘍効果を検討する。BST2抗体は腎癌での報告(Kawai et al Cancer Sci 2008)と同様の抗体を使用する。抗体は中外製薬が作成し、宮崎大学とのMTAのもと抗体供給してもらっている。in vitroの実験では、OSCC細胞株8株とHaCaT細胞を用いて抗体の直接細胞障害能、ADCC活性、CDC活性を解析する。有益な効果を認めない場合は、IFNα、β、γを同時に処理を行うことで、BST2発現の増強、抗体感受性の増大を図る。これは同様の検討が過去の報告においてなされていた(Wei Wang etal Cancer Immunol Immunother 2009)。抗腫瘍効果のin vitroでの検討実験は同大学、腫瘍生化学講座森下和広教授に協力して頂き進めていく。腫瘍生化学講座は当講座と同じ研究棟であり、密な連絡、情報交換が可能である。また同講座は、以前に、AML治療抗体CD52の抗腫瘍効果の検討を行っており(Saito et al Lukemia 2011)、その報告と同様の手法を用いて、OSCCでのBST2抗体のin vitroでの直接細胞障害能、ADCC活性、CDC活性についてLDH assayを用いて検討を行う。さらにBST2抗体処理の有無で細胞増殖能を比較検討を行う。この際、シスプラチンへの作用増強があるかを併せて検討したい。また、BST2高発現OSCC細胞において、shベクター、あるいはsi RNAを用いてBST2をknck downしたOSCC細胞においても、直接細胞障害能、ADCC活性、CDC活性を解析する。これにより、OSCC細胞でのBST2抗体の効果はBST2高発現が重要なfactorであること裏付けることが可能である。
慢性腎臓病・高血圧におけるフルクトース代謝の役割と分子機構の解明

本研究の目的は、フルクトース代謝酵素ケトヘキソキナーゼ(KHK)によるフルクトース代謝と食塩感受性高血圧との関連を解明、およびフルクトースの長期・多量摂取による高血圧・慢性腎臓病の発症・進展機構を解明することである。本研究において、フルクトースと食塩の同時摂取は血圧を上昇させるが、KHK欠損マウスではその上昇が抑制されること、フルクトース代謝はKHK依存的に腎近位尿細管でのNHE3活性の亢進し、腎臓でのナトリウム再吸収を増加させることを見出した。フルクトース代謝はKHK依存的に腎近位尿細管でのNHE3活性の亢進し、ナトリウム再吸収を増加させる事で血圧を上昇することが示唆された。フルクトースを含有する糖の摂取量の増加と、メタボリックシンドローム・高血圧・慢性腎臓病との相関が指摘されており、これらはそれぞれが独立した慢性腎臓病(CKD)・腎機能低下の危険因子である。また、フルクトキナーゼ(KHK)はフルクトースを代謝する酵素であり、2つのアイソザイム(KHK-C・KHK-A)が存在するが、KHK-C・KHK-Aのそれぞれの役割は解明されていない。本研究の目的は、1)フルクトースの長期・多量摂取による高血圧・慢性腎臓病の発症・進展機構を解明すること。2)フルクトースの長期・多量摂取における主要臓器・血液・尿中の代謝産物の網羅的解析、3)フルクトース摂取と食塩感受性高血圧との関連及びKHKの役割を解明することである。1)野生型マウス・KHK-A/C欠損マウス・KHK-A欠損マウスを用いてフルクトースの長期・多量摂取による病態モデル作成を進め、開始6ヶ月及び9ヶ月時点で、KHK-A欠損マウスと比して野生型マウスにおいて有意な血圧の上昇を確認した。現在、採尿の上、全マウスより血液・臓器サンプルを採取中である。2)上記の病態モデルマウスの全サンプルを回収後にメタボローム解析を行う予定である。3)野生型マウス・KHK-A/C欠損マウスを用いてフルクトース・食塩負荷高血圧モデルを作製し、実験計画に基づき解析中である。これまでに、野生型マウスにおいてフルクトース・食塩負荷はフルクトース単独及び食塩負荷単独群に比して血圧の上昇を誘導すること、尿中Na排泄が低下すること、一方KHK-A/C欠損マウスにおいてはフルクトース・食塩負荷は血圧の上昇を認めず、尿中Na排泄が野生型に比して上昇することを確認した。1)、2)フルクトース負荷において血圧に有意な上昇を認める病態モデルは作成できた。また、仮説とは異なり、KHK-A欠損マウスにおいてはフルクトース負荷による血圧の上昇を認めなかった。9ヶ月の長期病態モデル作成となったためにサンプル採取までに時間を要したが、今後、サンプル採取・解析を進める。また、KHK-A/C欠損マウスについては、著明な体重低下を認め、血圧・腎機能の評価に適さないと考えられたため、3ヶ月時点で終了としている。3) Na排泄についての解析を進めている。これまでにNa + /H +交換輸送体(NHE)の発現が野生型マウスとKHK-A/C欠損マウスとの間に有意な差を認めることを確認している。他のナトリウム出納に関わる分子についても検討中である。1)2)野生型マウス(WT)・KHK-A/C欠損マウス(KHK-A/C KO)・KHK-A欠損マウス(KHK-A KO)を用いてフルクトースの長期・多量摂取によるモデル作成し、開始6ヶ月及び9ヶ月時点で、KHK-A KOと比してWTにおいて有意な血圧の上昇を確認した。上記の病態モデルマウスの血液・尿・腎・肝・腸・心・虫垂内容物をメタボローム解析中である。2)WT・KHK A/C KOを用いてフルクトース・食塩負荷高血圧モデルを作製した。WTにおいてフルクトース・食塩負荷はフルクトース単独及び食塩負荷単独群に比して血圧の上昇を誘導すること、尿中Na排泄が低下すること、一方KHK-A/C KOにおいては血圧の上昇を認めず、尿中Na排泄がWTに比して上昇することを確認している。また、免疫染色にてNHE3は近位尿細管においてKHKと共局在し、フルクトース摂取に伴いWTにおいてNHE3発現の増加を認めるが、KHK-A/C KOにては変化を認めないことも確認した。ENacには有意な変化を認めなかった。1)、2)フルクトース負荷においてWTにて有意な血圧の上昇を認めたが、KHK-A KOにおいてはフルクトース負荷による血圧の上昇を認めなかった。また、全群で明らな血清Crの上昇は認めなかった。

腎組織の解析では、Na再吸収に関連する分子(NHE3、ENac等)に有意な変化を認めなかった。また、KHK-A/C KOについては、著明な体重低下を認め、血圧・腎機能の評価に適さないと考えられたため、3ヶ月時点で終了としている。上記マウスの血液・尿・腎・肝・腸・心・虫垂内容物サンプルをメタボローム解析中である。3) Na排泄についての解析を進めている。これまでにNa + /H +交換輸送体3(NHE3)の発現がWTとKHK-A/C KOとの間に有意な差を認めることを確認しているが、他のNa再吸収に関連する分子(ENac等)については有意な差を認めなかった。食事性・腸管での吸収の要素を除外するため、フルクトース摂取下での食塩の腹腔内投与にて、腎でのNa排泄を追加検討中である。本研究の目的は、1)フルクトースの長期・多量摂取による高血圧・慢性腎臓病の発症・進展機構を解明すること、2)フルクトースの長期・多量摂取における主要臓器・血液・尿中の代謝産物の網羅的解析、3)フルクトース摂取と食塩感受性高血圧との関連及びKHKの役割を解明を行った。1)2)これまでに野生型マウス(WT)・KHK-A/C欠損マウス(KHK-A/C KO)・KHK-A欠損マウス(KHK-A KO)を用いて60%フルクトース食の長期摂取によるモデルを作成し、開始6ヶ月及び9ヶ月時点で、KHK-A KOと比してWTにおいて有意な血圧の上昇を確認した。一方で、KHK-A/C KOは体重減少により長期的に維持が不可能であったことから、30%フルクトース食を9ヶ月摂取としたモデルを再作成し、解析を進めた。また、これらの60%、30%フルクトース食モデルマウスの血液・尿・腎・肝・腸・心・虫垂内容物サンプルをメタボローム解析した。3)これまでに、WT・KHK A/C KOを用いてフルクトース・食塩負荷高血圧モデルを作製し、WTにおいてフルクトース・食塩負荷はフルクトース単独及び食塩負荷単独群に比して血圧の上昇を誘導すること、尿中Na排泄が低下すること、一方KHK-A/C KOにおいては血圧の上昇を認めず、尿中Na排泄がWTに比して上昇することを確認している。また、免疫染色にてNHE3は近位尿細管においてKHKと共局在し、フルクトース摂取に伴いWTにおいてNHE3発現の増加を認めるが、KHK-A/C KOにては変化を認めないことも確認した。また、NHEを発現する不死化尿細管細胞を用いて、フルクトース刺激の有無によるNHE活性への影響について、今後検討が必要であると考えられた。本研究の目的は、フルクトース代謝酵素ケトヘキソキナーゼ(KHK)によるフルクトース代謝と食塩感受性高血圧との関連を解明、およびフルクトースの長期・多量摂取による高血圧・慢性腎臓病の発症・進展機構を解明することである。本研究において、フルクトースと食塩の同時摂取は血圧を上昇させるが、KHK欠損マウスではその上昇が抑制されること、フルクトース代謝はKHK依存的に腎近位尿細管でのNHE3活性の亢進し、腎臓でのナトリウム再吸収を増加させることを見出した。フルクトース代謝はKHK依存的に腎近位尿細管でのNHE3活性の亢進し、ナトリウム再吸収を増加させる事で血圧を上昇することが示唆された。今後の研究の推進方策
π共役系の高次構造制御と機能発現

本研究では、π共役骨格の高次構造制御という観点から、独自のπ共役骨格を設計、合成し、これらを鍵骨格に用いた一連の機能性π電子系材料を開発した。準平面型構造とアズレンを組み合わせた二次元シート型材料はペロブスカイト太陽電池のp型半導体として機能し、従来の材料に比べても光電変換効率を著しく向上できることを示した。また、T字型骨格は有機薄膜太陽電池の活性層材料として応用可能であることも見出した。さらに、準平面構造を拡張することで、様々な発光色の制御が可能な円偏光発光性材料にも展開できることを見出した。当該年度は、準平面型構造をもつ骨格およびT字型構造をもつ骨格の合成に取り組み、以下に示す成果を得た。1)準平面構造をもつ骨格として、トリフェニルアミンの三つのベンゼン環のうち二つを酸素で架橋した構造を設計.合成した。本骨格をもつ一連の二量体化合物を正孔輸送製材料として合成し、それらの基礎物性を評価したところ、いずれの結晶構造でも、ねじれた準平面構造が分子間ではまり込み形でon-tip型でπスタックするという構造特性をもつことが確認され、準平面構造に由来した構造特性の一般性を検証することができた。TRMC測定により電荷移動特性を評価したところ、このπスタック方向に高い電荷移動特性を示すことが確認された。さらに本分子設計を応用し、アズレンを核骨格に用いてこれに4つの酸素架橋型トリフェニルアミン骨格を導入した化合物を合成した。本化合物をペロブスカイト型太陽電池のp型バッファ層に用いたところ、従来の標準材料(Spiro-OMeTAD)に比べて、開放電圧および曲線因子が顕著に向上し、14.8%の光電変換効率を得ることができた。2)また、可溶性のT字型骨格として、チアゾール縮環型のベンゾチアジアゾール誘導体を設計し、その効率的な合成法について検討した。その結果、チアゾール環の構築に、フェリシアン化カリウムを用いた酸化的環化反応が有効であることを見出し、86%の収率で目的の化合物を得ることができた。本骨格を電子受容性骨格に用いたD-A-D型の化合物を合成したところ、これらは本骨格の高い電子受容性を反映して、600-634 nmに吸収極大を示し、近赤外領域に発光を示すことがわかった。本研究は、複数のπ共役が効果的に接続できる「π共役交差接合骨格」として、十字型、T字型、および三方型の独自の骨格を設計し、これらを核構造に用いてπ共役をシート状(二次元)やクラスター状(三次元)に拡張した革新的な機能性高次π共役系分子群の創製に取り組むものである。本年度は、まず、これまでに開発を進めてきた酸素架橋型トリアリールアミン骨格について、アリール環の一つをナフタレン環に拡張することで、反転障壁の増大に伴ってらせん構造をもたせた一連の化合物を合成した。これらは室温で光学分割可能であり、円偏光発光特性を示すことを見出した。さらに、これらの化合物は固体状態でも円偏光発光特性を示し、置換基効果により、青色から赤色まで可視光領域全域でその発光色も変化できることがわかった。また、T字型構造をユニットとして、ベンゾチアジアゾールにイミダゾール骨格を縮環させた誘導体の効率合成法を開発しは。本骨格は小さなバンドギャップをもち、これを構成骨格に用いてπ共役を拡張させることにより、近赤外吸収を示す光電変換材料へ転換できる可能性を見出した。さらに、アズレンを核構造に用いて、準平面型構造をもつ酸素架橋型トリアリールアミン骨格を導入した有機半導体材料を設計、合成した。これをバッファ層材料に用いることで、ペロブスカイト太陽電池の光電変換効率が、従来の材料を用いた場合に比べて2割も向上することを見出した。本提案課題で示した分子設計に基づいて、標的化合物群の合成を進め、申請段階で期待した物性発現を確認することができた。本申請で示した本分子設計の妥当性を示す結果が得られている。これまでに開発してきた酸素架橋トリアリールアミン骨格(準平面構造)を用いた機能性材料開発を進め、ベンゼンのメタ位で連結した分子設計により、可視光領域に吸収を持たず、透明性とアモルファス安定性(160 °C)をもつ正孔輸送性材料を開発することに成功した。また、用いるトリアリールアミン骨格にナフタレン骨格を導入すると、反転障壁を大きくすることができ、光学異性体として単離でき、これらは円偏光発光特性(CPL)を示すことを見出した。さらに、本骨格に選択的に官能基を導入する手法を見出し、これにより、青色から赤色まで可視光領域全域に渡って発光色が制御可能なCPL特性が得られることを見出した。また、チアゾール縮環したベンゾチアジアゾール骨格をT字型骨格として合成し、これを電子受容性骨格に用いたD-A型ポリマーの開発にも取り組んだ。これらは、有機薄膜太陽電池の光吸収材料として機能し、6%を超える光電変換効率が得られることがわかった。また、チアゾール骨格に導入可能なアルキルチオ基は溶解性の制御だけでなく、スルホニル基へと変換することでさらに電子受容性を向上させることができ、1200 nmにおよぶ近赤外領域に吸収特性をもつポリマー材料も開発することができた。さらに、ベンジチアジアゾール骨格にイミダゾール骨格を縮環させた構造を効率よく合成できる手法を開発し、これを用いて、H型に連結した二次元拡張π共役構造を構築することにも成功した。

本研究では、π共役骨格の高次構造制御という観点から、独自のπ共役骨格を設計、合成し、これらを鍵骨格に用いた一連の機能性π電子系材料を開発した。準平面型構造とアズレンを組み合わせた二次元シート型材料はペロブスカイト太陽電池のp型半導体として機能し、従来の材料に比べても光電変換効率を著しく向上できることを示した。また、T字型骨格は有機薄膜太陽電池の活性層材料として応用可能であることも見出した。さらに、準平面構造を拡張することで、様々な発光色の制御が可能な円偏光発光性材料にも展開できることを見出した。当該年度は、研究計画に従い、準平面型構造をもつ化合物およびT字型構造をもつ骨格の効率的合成に取り組んだ。いずれも効率的な合成法の開発に成功している。また、これらの骨格を用いたモデル化合物の合成とその基礎特性評価にも取り組み、基本骨格がもつ特異な電子的・構造的特性に基づいた物性発現を確認することができた。さらに、得られたいくつかの標的化合物に関しては、計画を前倒しして、これらを用いたデバイスの作製とその特性評価にも取り組んだ。特に、準平面型構造をもつ骨格では、二次元型に拡張した可溶性有機半導体材料を合成し、これをペロブスカイト太陽電池のp型材料に用いることで、光電変換効率が顕著に向上することを見出した。また、T字型構造をもつD-A-D型のモデル骨格においても、光吸収特性を評価したところ、T字型骨格がπ共役のジャンクションとして機能し、二つのπーπ*遷移に基づいたマルチバンド光吸収特性を示すことを確認することができた。計画を前倒しして検討したこれらの物性評価およびデバイス特性評価に関する成果は、本研究で提案する分子設計の有用性を示すものである。最終年度となる本年度は、これまでに開発した各ユニットを用いて、さらに高次元にπ共役骨格を拡張した材料の開発に取り組む。特に、ペロブスカイト層上や電極基板上での有機半導体材料の分子配向の制御に焦点を当て、π共役骨格の構造と配向特性、さらには電荷輸送特性との相関解明を進める。これらに基づいて、突出した機能発現を実証し、これにより、「高次元π共役材料」という新分野を確立したい。28年度が最終年度であるため、記入しない。材料化学当該年度で得た成果をもとに、今後はさらにπ共役を拡張した分子群の合成とそれらの物性評価に取り組んでいく。準平面型構造をもつ骨格に関しては、これらを一連のスペーサー骨格と連結してポリマー化した材料開発に取り組み、ペロブスカイト太陽電池のバッファ層としての応用展開を中心に検討を進める。特に固体状態での分子の配向と電子構造の制御に焦点をあてて、電荷移動特性および電荷回収効率の向上に基づいた光電変換効率の向上を目指す。また、T字型構造をもつ骨格に関しては、これらを用いて二次元型に拡張したオリゴマーおよびポリマーの合成に取り組む。特に、本骨格の高い電子受容特性を活かして、D-A型の光吸収性有機半導体材料の他、空気中でも安定に機能する可溶性のn型半導体材料の開発にも取り組む。HPLCでの分離精製装置の購入を予定していたが、最新型の納入予定が次年度になったため、繰越を申請した。標的化合物の効率的な合成法を見出すことができたため、合成試薬として計上していた消耗品の支出を抑えることができた。
グローバルとローカルなロゴの認知と感情に基づくルール抽出とデザイン支援

近年における急速なクローバル化に応じて,日本企業の企業名の変更,企業ロゴや商品ロゴのロゴタイプのアルファベット表記が急速に進んでいる.しかし,グローバル企業のロゴタイプにおいても,その国,その地域の言語を用いているものも少なくない.また,逆にハラール認証マークのように日本国内で新たに表記を求められているロゴもある.これらのロゴはロゴタイプ,ロゴマークを中心として,それらの形態や色などの属性の組み合わせから構成されているが,ロゴタイプで重要な要因は用いられる言語であり,ロゴマークで重要な要因はグローバルあるいはローカルなデザインであろう.2018年度の調査研究では,ロゴタイプの言語としてアラビア語(中東地域のロゴ),ハングル語(韓国のロゴ),ロシア語(モンゴルのロゴ),日本語(日本のロゴ),ロゴマークとしてキャラクター性のあるもの(あるいは有機的なロゴ)とキャラクター性のないロゴ(無機的なロゴ)を組み合わせたロゴを刺激として用いて,印象評定調査を実施して,現在分析を進めている.印象データの因子分析結果では,“親しみ・好感",“伝統・信頼",“革新・創造"の3因子が抽出され,“親しみ・好感"は言語の種類とキャラクター性のあるロゴマークが影響するなど,各々のイメージ形成におけるロゴの構成要素の組み合わせに関して,ラフ集合やブール代数分析による分析を進めている.研究分担者である笠松慶子先生と研究協力者であるAhmad Eibo氏は中東における研究の準備にDubaiのZeyes Universityを訪問し,山際勇一郎先生は韓国における学会発表の際に韓国の大学における研究の準備を進めた.2019年度は両国において調査,実験を進める予定である.2018年度は研究の推進のための基礎的な調査研究や実験の準備に思った以上の期間を費やした結果,当初予定していたよりも研究計画が進まなかった.しかし,これは2019年度以降の研究を進める上では重要な期間であったと思われる.さらに,研究分担者である笠松慶子先生は中東地域の研究,山際勇一郎先生は韓国における研究の準備を進めており,2019年以降の研究には大いに役立つと思われる.2019年度は,(1)グローバル展開とローカル展開で使用されている企業ロゴ,商品ロゴ,ハラール認証マークなどのロゴの印象評価に関する質問紙調査をさらに進め,(2)分析としては多変量解析に加えて,グローバルとローカルなロゴの構成要素と属性の組み合わせと,それらが喚起させる認知,感情,感性などとの関係をブール代数分析,ラフ集合分析により分析,考察する.(3)地域としては,日本,韓国,中東地域において,調査を行う.また,(4)ロゴの構成要素の組み合わせを実験変数として,単純接触効果に関する実験を行い,比較文化的な考察を進める予定である.近年における急速なクローバル化に応じて,日本企業の企業名の変更,企業ロゴや商品ロゴのロゴタイプのアルファベット表記が急速に進んでいる.しかし,グローバル企業のロゴタイプにおいても,その国,その地域の言語を用いているものも少なくない.また,逆にハラール認証マークのように日本国内で新たに表記を求められているロゴもある.これらのロゴはロゴタイプ,ロゴマークを中心として,それらの形態や色などの属性の組み合わせから構成されているが,ロゴタイプで重要な要因は用いられる言語であり,ロゴマークで重要な要因はグローバルあるいはローカルなデザインであろう.2018年度の調査研究では,ロゴタイプの言語としてアラビア語(中東地域のロゴ),ハングル語(韓国のロゴ),ロシア語(モンゴルのロゴ),日本語(日本のロゴ),ロゴマークとしてキャラクター性のあるもの(あるいは有機的なロゴ)とキャラクター性のないロゴ(無機的なロゴ)を組み合わせたロゴを刺激として用いて,印象評定調査を実施して,現在分析を進めている.印象データの因子分析結果では,“親しみ・好感",“伝統・信頼",“革新・創造"の3因子が抽出され,“親しみ・好感"は言語の種類とキャラクター性のあるロゴマークが影響するなど,各々のイメージ形成におけるロゴの構成要素の組み合わせに関して,ラフ集合やブール代数分析による分析を進めている.研究分担者である笠松慶子先生と研究協力者であるAhmad Eibo氏は中東における研究の準備にDubaiのZeyes Universityを訪問し,山際勇一郎先生は韓国における学会発表の際に韓国の大学における研究の準備を進めた.2019年度は両国において調査,実験を進める予定である.2018年度は研究の推進のための基礎的な調査研究や実験の準備に思った以上の期間を費やした結果,当初予定していたよりも研究計画が進まなかった.しかし,これは2019年度以降の研究を進める上では重要な期間であったと思われる.さらに,研究分担者である笠松慶子先生は中東地域の研究,山際勇一郎先生は韓国における研究の準備を進めており,2019年以降の研究には大いに役立つと思われる.2019年度は,(1)グローバル展開とローカル展開で使用されている企業ロゴ,商品ロゴ,ハラール認証マークなどのロゴの印象評価に関する質問紙調査をさらに進め,(2)分析としては多変量解析に加えて,グローバルとローカルなロゴの構成要素と属性の組み合わせと,それらが喚起させる認知,感情,感性などとの関係をブール代数分析,ラフ集合分析により分析,考察する.(3)地域としては,日本,韓国,中東地域において,調査を行う.また,(4)ロゴの構成要素の組み合わせを実験変数として,単純接触効果に関する実験を行い,比較文化的な考察を進める予定である.2018年度は,国内と海外における実験と調査研究のための基礎実験や調査及び準備に時間を費やしたために大きな支出をすることがなかった.2019年度は,2018年度の基礎研究をもとにして,(1)グローバル展開とローカル展開で使用されているロゴの印象評価に関する質問

紙調査をさらに進め,(2)分析としては多変量解析に加えて,グローバルとローカルなロゴの構成要素と属性の組み合わせと,それらが喚起させる認知,感情,感性などとの関係をブール代数分析,ラフ集合分析により分析,考察する.(3)地域としては,日本,韓国,中東地域において,調査を行う.また,(4)ロゴの構成要素の組み合わせを実験変数として,単純接触効果に関する実験を行うために,2018年度と2019年度の研究費を合わせて使用する予定である.