hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大電力パルスマイクロ波の動物細胞への影響評価

時間幅マイクロ秒以下でかつ電界強度100kV/mを超えるパルス大電力は,生体に対して非加熱的に,細胞膜,細胞内小器官やタンパク質などの生体構成要素に強い静電的・誘電的なストレスを与える。このストレスは細胞分裂や細胞死に関わる多様な生体応答を条件依存的に誘導することから、この作用を利用した癌治療研究が欧米で進んでいる。病巣にパルス大電力を印加するため、多くの場合、体内に導入した電極で対象を直接挟む方法がとられるが、侵襲的であり適用箇所の自由度が小さい。本研究は,体外からパルス電磁波を体内の病巣に収束させる非侵襲的な方法を想定し,大電力パルスマイクロ波(HPM)の生体への影響を明らかにすることを目的とする。平成29年度は,まず、前年度に製作したHPM発生装置を稼働し,HPMの周波数、瞬時電力や,それらの調整範囲など,装置の特性を明らかにした。得られたHPMの電界強度は300kV/m、周波数帯は2.75.0GHzであり、事前に荷電粒子ビーム・電磁界統合解析ソフトウェアを用いて得た予測と同程度の性能が得られた。次に,この装置を用いてヒト由来子宮頸がん細胞にHPMを照射し、細胞死、アポトーシス活性、細胞形態変化、細胞増殖活性を調べた。その結果、現在の照射条件では細胞死はほとんど起こらず、アポトーシス活性の上昇も見られなかった。一方、細胞膨張や、細胞内小器官の様態変化などの明らかな細胞応答の変化が確認された(国際会議等で発表)。引き続き、生化学的手法によって解析を進めるとともにHPMの電力向上などによってより強いHPM照射条件を適用できるようにして、当初計画の目標であるHPMの生体作用を追求する。なお、平成29年度中に研究分担者が異動したため、平成30年度(最終年度)の本事業の継続をしないこととした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究課題の目的は,大電力パルスマイクロ波(HPM)の生体への影響を明らかにすることである。このために,H28年度は,仮想陰極発振方式のHPM発生装置と動物細胞試料へのHPM照射室から成る実験システムの設計と製作を行った。HPM装置は,真空中の大電力電子ビームの不安定性を利用して電磁波発振を行う仮想陰極発振方式であり,受入れ教員が所有する充電エネルギー15kJの誘導性エネルギー蓄積方式パルスパワー電源に接続して駆動する。装置設計にあたり,事前にHPMの専門家である長岡技術科学大学・江教授を訪問してHPM装置の最適構造について指導を受けた。その上でまず,周波数と瞬時電力を調整可能なHPM発生部と,導波管および生物資料へのHPM照射室までを含めた構造設計のために,購入した粒子ビーム・電磁界統合解析ソフトウェアを用いて,パルス大電力電子ビームと電磁波伝搬を含めたシミュレーションを行った。シミュレーションに基づいて設計した,電子ビーム発生部,電磁波導波管,試料への照射室を製作した。また,HPM装置を駆動する既存のパルスパワー電源の特性を最適化するために,汎用回路シミュレーションソフトウェアを用いて回路インダクタンスやオープニングスイッチとして用いる細線溶断スイッチなどのパラメータを決定し,改造した。パルス高電圧と大電流測定器,およびHPMの測定器を使用条件を考慮して設計・製作した。受入教員が所有する重コンクリート室内に装置を組み立てて設置した。さらに,H29年度以降に計画している生物試料へのHPM照射実験のために,生物研究を専門とする教員の指導を受けながら動物細胞培養や生化学解析など生物実験手法の修得を開始した。以上の成果は,H29年度以降に計画しているHPM装置の特性評価と動物細胞へのHPM照射実験につながるものである。なお,以上で述べたのHPM装置の開発工程を国内学会で報告した。H28年度の計画は,仮想陰極発振方式のHPM発生装置と動物細胞試料へのHPM照射室から成る実験システムの設計と製作を行うことであり,装置設計,各要素の製作,既存パルスパワー電源の改造など,生物試料へのHPM照射実験システムの構築を予定通りに完了した。さらに,H29年度以降に計画している生物試料へのHPM照射実験のために,生物研究を専門とする教員の指導を受けながら動物細胞培養や生化学解析に関する実験手法の修得を開始した。概ね計画どおりに進展し,H29年度以降に計画しているHPM発生装置の特性評価と生物試料へのHPM照射実験につながるものである。

得られたHPMの電界強度は300kV/m、周波数帯は2.75.0GHzであり、事前に荷電粒子ビーム・電磁界統合解析ソフトウェアを用いて得た予測と同程度の性能が得られた。次に,この装置を用いてヒト由来子宮頸がん細胞にHPMを照射し、細胞死、アポトーシス活性、細胞形態変化、細胞増殖活性を調べた。その結果、現在の照射条件では細胞死はほとんど起こらず、アポトーシス活性の上昇も見られなかった。一方、細胞膨張や、細胞内小器官の様態変化などの明らかな細胞応答の変化が確認された(国際会議等で発表)。引き続き、生化学的手法によって解析を進めるとともにHPMの電力向上などによってより強いHPM照射条件を適用できるようにして、当初計画の目標であるHPMの生体作用を追求する。なお、平成29年度中に研究分担者が異動したため、平成30年度(最終年度)の本事業の継続をしないこととした。H28年度は,HPM発生装置と生物試料への照射室からなる実験装置の構築を行った。また,物細胞培養や生化学解析に関する実験手法の修得を開始するなど,おおよそ計画通りに進んだ。H29年度は次のように当初計画通りに進める予定である。(1)HPM装置の特性評価,(2)ヒト子宮頸がん由来の培養細胞にHPMを照射し,細胞死,細胞増殖活性,DNA損傷,ATP合成活性などの生体応答解析,(3)照射するHPMの周波数や瞬時電力を変化させ,生体応答との関係を網羅的に調査,(4)他の動物細胞へのHPM照射と生体応答解析,(5)電磁界解析ソフトウェアを用いて,HPMの生体への電磁的な作用を理解。これらの課題を,受入教員と連携して研究活動をしている生物・医薬系教員の意見を仰ぎながら進める。また,得られた成果は国際誌に論文投稿し,国内外の学会で発表する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
発達障害児の児童－思春期発達移行における心理社会的適応支援のあり方に関する研究

本研究は,発達障害児の児童期,思春期から青年期に至る過程における心理学的支援の在り方について,集団・個別心理療法,リハビリテーションプログラムに参加経験のある児童および母親を対象にし,調査・面接研究を実施した。その結果,集団心理療法参加によって,児童の発達経過に伴い,行動面・認知面,心理的安定性の改善が見られる一方で,終結後のフォローアップの必要性が示唆された。また,祖父母,きょうだいを含む家族間関係性支援の重要性も示された。本年度は、発達障害児に対する集団心理療法的アプローチの効果について、心理的適応状況がどのように推移するのかについて縦断的な分析を実施した。筆者を中心に集団心理療法を実施し、そこに参加の発達障害児(H21年度からH22年度に参加したメンバー20名(男性13名,女性7名,平均年齢11.95歳(SD=1.93)))に対して実施された検査結果を分析した。尺度として、Achenbach(1991)が開発し,日本でも井潤ほか(2001)によって信頼性および妥当性が確認され,標準化がなされているCBCLを使用した。(「ひきこもり」,「身体的訴え」,「不安/抑うつ」,「社会性の問題」,「思考の問題」,「注意の問題」,「非行的行動」,「攻撃的行動」の8つの軸からなり,さらに「ひきこもり」,「身体的訴え」,「不安/抑うつ」からなる内向尺度,「非行的行動」と「攻撃的行動」からなる外向尺度と総得点が算出される。70点以上を臨床域,70点未満から66点以上を境界域としている。)。年度(21年度・22年度)を被験者内要因,CBCLの各軸と内向・外交尺度,総得点(高群・低群)を被験者間要因,各得点を従属変数として,対応のあるt検定を行った。その結果,「ひきこもり」,「不安/抑うつ」,「社会性の問題」,「注意の問題」,「T得点」,「内向T得点」において,差が見られ,21年度に境界域を超えていた項目において,有意に得点の減少が見られた。本集団心理療法の中でねらいとした,(1)他者に受け入れられる体験や,(2)自分の気持ちを他者と共有したり,他者の気持ちを聞いて自分の気持ちと折り合いをつけるなど円滑な相互交流をする体験,(3)セラピストの状況理解の促しといったもの影響していると考えられた。今後さらなる長期的な変化や,臨床的な研究との関係も検討する必要があると捉えられる。平成23年度は、発達障害を有する児童のために実施された集団心理療法に過去参加した経験のある児童について、その予後を分析するために追跡調査を実施した。集団心理療法在籍1年以上の経験のある発達障害児・者を対象に、WISC-III、CBCLによる検査を実施すると同時に、半構造化面接によって、現在の学校・職場への適応状況、友人関係/対人関係の状況、家庭での状況、セラピストに対する印象形成、集団心理療法に対する目的意識など、:多面的な面接調査を実施した。その結果、集団心理療法参加後も言語性能力-非言語性能力の領域間ギャップについては未だ残存しているものの、学校適応・職場適応に関する評価指標から見ると、不適応度が相対的に低く、知能水準における領域間乖離を有しながらも社会適応においては良好な調整が行われていることが明らかとなった。そうした背景として集団心理療法に参加していた当初、児童自身は、心理療法の目的として「コミュニケーションの勉強」、「協調性のため」など、社会的場面での対人関係トレーニングとしての認識を保ちつつ、参加していたことが示唆された。こうした目的意識が現在の社会適応の良好さに関連していることが推察された。また、集団心理療法参加に対する印象として、楽しかった場、友だちと関われる場として肯定的な捉えがなされていることも示された。これらのことから、集団心理療法の場は、社会的トレーニングの機能を持ちながらも、対人関係の体験の場としての居場所機能を保つことが重要であり、その中で結果として将来の社会適応につながるようなスキル学習的機能を有することが重要であることが考察された。平成25年度は発達障害児の支援プログラムおよび、リハビリテーションプログラムに参加する保護者に対するインタビュー調査を通して、発達障害児およびそのきょうだい児の心理的適応に及ぼす、障害同胞ときょうだいの関係性の影響、および、祖父母との関係性のあり方が障害児の母親の心理的適応に及ぼす影響について詳細な分析を行った。その結果、きょうだい児は、同胞関係の中で様々な葛藤を抱えつつ、それを自己内で調整しながら自身の心理的適応を保っていることが示された。

小学生から高校生へと発達するにつれ、「一緒に遊ぶことへの両価的感情」、「面倒を見ることの負担」、「世話をすることへの不満」といったネガティブな感情をきょうだい児が抱えているとする母親の認識から、障害をもつ同胞に対する「うらやましさ」をきょうだい児が抱えているという認識、あるいは、障害をもつ同胞が持つ、むしろ、高い能力に対する劣等感というきょうだい児に対する新たな認識へと発展し、やがて、きょうだい自身が自らの心理的葛藤から適切な距離をとりつつ、障害同胞との関係性を保つようになるとの認識へと変化するプロセスが明らかとなった。また、祖父母との関係性については、祖父母が障害児の母親の子育てを見守るといった積極的関与とはいえない関与性や、祖父母が自分たち親子の見守り役として存在しているという認識そのものが、母親の心理的サポートとなりうることが示された。とりわけ、母親の困り感は子どもが小学生などの低年齢の段階では高く具体的なサポートをより多く必要としている一方で、子どもが成長した段階では祖父母の高齢化とともに具体的サポートは得られにくくなるものの、祖父母のサポート源としての存在に対する認識そのものが、強い価値を持ち始めることが示された。本年度の研究より発達障害児の発達移行におけるきょうだい支援および、母親の対祖父母関係支援の重要性が示された。平成24年度は、小中学校における学校教師を対象に、教師自身が認知する発達障害的特性と児童生徒に対して認知する発達障害特性の関係性についてアンケート調査を元に分析を行った。特に注意欠陥多動性障害や、学習障害、広汎性発達障害、強迫性障害、気分変調性障害と言った様々な精神医学的特徴に焦点を絞り、それらの特徴を教師が自分自身の性格特性としてどの程度合致すると考えるかによって、現在指導している担任生徒の気になる特性がどのように異なるのかについて検討を行った。その結果、教師の発達障害特性の自己認知について、多動・不注意傾向因子、強迫性傾向因子、気分の変調性因子が抽出され、とりわけ、教師自身が多動・不注意傾向を自己認知する場合、生徒の不注意特性について強く意識化していることが明らかとなった。また、教師の強迫傾向が高いほど生徒の多動性・衝動性および広汎性発達障害傾向について高く認知していた。また、気分の変調性が高いほど生徒の不注意傾向を高く認知していた。教師自らが他者の話を聞き漏らしたり、落ち着きがないなどについて自分の特徴として認知している場合、生徒がものをなくす、片付けられない行動などに焦点が当てられてしまうこと、また、教師自身がスケジュール、日課といった枠組みがない状況で不安になる場合、生徒の暴力、暴言、場の雰囲気を読めない行動などに注意が向きやすいことなどが示唆された。これらのことから、小中学校における発達障害児支援においては、それを指導する教師のパーソナリティ特性を踏まえながら、なぜ、児童生徒の行動上の問題が教師において焦点化されるのかについて考慮しなければならないことが考察された。本研究においては,発達障害児の児童期から,思春期青年期への発達移行プロセスに於いて,特に個人心理療法,集団心理療法に参加することを通して,どのような心理的発達経過をたどるのかについて,WISC-III,CBCL等の種々のアセスメントを継続的に行いながら,インタビュー調査を併せて実施,検討したものである。発達障害児者自身,および,保護者を対象とした調査・インタビューの結果,幼児期から青年期に至るプロセスに於いて,対人関係スキルを身につけ,また,受容/共感の体験を共有できる集団心理療法への参加の意義が見いだされると同時に,心理療法終結後の長期的なフォローアップ支援の必要性が示唆された。また,児の養育プロセスに於いて,母親は祖父母を初めとする家族関係に於いて様々な葛藤を抱えつつ,自己の精神的健康を維持しながら児の養育に当たっていることが明らかとなった。
農産廃棄物固定化担子菌による有機性農薬汚染土壌のバイオレメディエーション法の開発

近年、環境汚染物質による土壌汚染物質が問題となっており、現在その対策が急務となっている。特に、農薬などに使用されていた有機塩素系化合物は難分解性を示し、極微量であっても内分泌撹乱性や発癌性を示す極めて有害な物質である。現在、このような化合物を自然界から分解・除去するために、生物の代謝機能を利用するバイオレメディエーション法が注目されている。この技術は従来の物理化学法とは異なり、常温・常圧で行えるため安価に処理できるという点と、汚染現場で直接浄化するため、広範囲にわたり利用できるという利点がある。そこで、本研究では有機性農薬汚染土壌に対して菌体を添加するバイオオーギュメンテーション法の原理に基づき、汚染土壌の浄化法の開発を行った。具体的には、担子菌の一種であるカワラタケC.versicolorのLignin分解酵素発現システムを活用した、土壌浄化のための資材の開発と、その特性を評価するために、農薬PCP(Pentachlorophenol)を含む模擬汚染土壌中での担子菌の挙動、酵素分泌特性および、PCP分解特性について検討した。使用した菌株は各種土壌中で増殖が可能であり、Lignin分解酵素を分泌することが確認できた。特に、本研究で開発した稲わらと玄米をベースにした固定化担体に生育させたとき、Mn-Peroxidaseの活性を極めて向上させることが可能であることが判明した。また、土壌中での担子菌の生育を測定するために、土壌からの担子菌DNAの抽出方法およびReal-time PCR法を用いた菌体数の概算方法を確立した。この方法を用いて、汚染土壌模擬カラム中へ農産廃棄物固定化担子菌を投入することにより、土壌中の地表から地下に向けての増殖および酵素分泌挙動と農薬の分解との関連を評価できることを実証した。a)分子生物学的ツールを用いた土壌中白色腐朽菌の増殖・酵素分泌定量法の確立C.versieolorを土壌中に添加した際の増殖挙動と分泌生産されるリグニン分解酵素の発現量を調べるために、土壌からのDNA及びRNAを抽出するために各種方法を検討した。その結果、DNAの抽出に関してはビーズ破壊法と土壌DNA抽出用のキットを併用することで大半のDNAを回収することが可能であることが判明した。一方、RNAの抽出に関しては、ビーズ法とRNA抽出試薬(ISOGEN)を併用することにより回収できることがわかったが、土壌中のRNaseの影響が易いため現状では定量化は難しく今後の課題である。しかし、土壌中に添加したC.versicolorの増殖は、土壌中からgDNA抽出し、さらに、Laccaseのprimerを用いたReal-time PCR法により0.01100mg/g-soilの濃度まで菌体の定量が可能であることが実証できた。b)農産廃棄物を利用した担子菌固定化法の開発汚染サイトは一般に貧栄養状態の土壌である。このような現場においてバイオレメディエーションを行う場合、土壌へ投入した担子菌が効率よく増殖し、リグニン分解酵素を十分分泌させる必要がある。このような必要性から農産廃棄物として処分されている稲わらをC.versicolorへの栄養源として、さらに、LaccaseおよびLignin peroxidase分泌促進フラボノイドを同時に閉じこめた固定化担子菌を開発する。その第一歩として、乾燥稲わらをミキサーにて粉砕・微細化した後、多糖類等をバインダーとした固定化担体を調製した。この際、稲わらとバインダー(寒天、カラギーナンなど)の混合比を検討し、約13mmの担体を調製した。この担体に水を含ませると2050%膨潤することから、現在膨潤を抑制する方法を検討中である。a)担子菌の土壌中での増殖・酵素生合成および分泌特性の解明

小型の土壌カラム(内径7.5cm,高さ50cm)にC. versicolorあるいは農産廃棄物を用いて調製した固定化担子菌を投入し、それぞれの条件での土壌中での担子菌の増殖、細胞内リグニン分解酵素の発現量、土壌中でのリグニン分解酵素を培養工学と分子生物学的手法を用いて検討した。その結果、菌体をカラム表面上に添加した場合、菌体は地下5cmまで増殖したものの、10cm以下では増殖が認められなかった。しかし、地表表面で増殖した担子菌は、Laccaseなどのリグニン分解酵素を分泌し、地下30cmの地点においてもその活性を確認することできた。また、カラム全体に担子菌を挿入した場合、地下50cmにおいても担子菌の増殖は確認され、さらに、Laccaseの分泌が確認できた。これらの結果から、担子菌の地中での増殖及びリグニン分解酵素の分泌を測定する方法を確立でき、さらに、担子菌から分泌するリグニン分解酵素の挙動を確認できた。b)固定化担子菌を用いたバイオレメディエーション法による環境汚染物質汚染土壌の浄化a)の結果を踏まえて、農薬として使用されていたペンタクロロフェノール(PCP)をモデル物質とした有機汚染土壌の浄化に適応させた。PCPの分解は、土壌表面及び土壌中に均一に混合した場合、菌体の増殖に伴ってリグニン分解酵素の分泌が促進し、同時にPCPの分解も進むことが判明した。また、地表表面に担子菌を添加した場合でも、カラム底部でLaccaseを確認でき、分泌された酵素は、時間とともに地下に浸透していき、PCPの分解を促したことがわかった。また、100ppmの濃度であったPCPは、培養30日目において地下50cmにおいても約20ppmにまで減少させることが可能であることが判明した。農薬等による土壌汚染サイトは一般に貧栄養状態の土壌である。このような現場においてバイオレメディエーションを行う場合、土壌へ投入した担子菌が効率よく増殖し、リグニン分解酵素群を効率よく分泌させる必要がある。このような必要性から多収穫米の玄米及び稲わらをC. versicolorへの栄養源とした新規な農産廃棄物固定化担子菌を開発した。担子菌の固定化方法として、多収穫米の稲わら、玄米、および稲わらと玄米の混合の3種類を用いて、それぞれのバイオマスをミキサーにて粉砕・微細化した後、オートクレーブ処理を行うことにより無菌状態の固定化担体を調製した。ここのC. versicolorを植菌し約1週間インキュベートすることにより固定化担子菌を調製した。玄米に固定化した菌体および稲わらに固定化した担子菌では、いずれも酵素の分泌や菌糸の生育の点で良好な結果は得られなかった。一方、稲わらと玄米の混合担体に固定化した場合、通常の培養では発現が認められなかったPODそしてMn peroxidase (MnP)活性が確認でき、それぞれ102μkat/mL, 282Unit/mLであった。特に、このMnPの分泌量は、現在までに報告されている他菌株での最大MnP分泌量より数倍高い発現量である。この成果をもとに、この固定化担子菌を用いたPCPを含むモデル汚染土壌の浄化を試みた。
看護師の生物災害に対する準備性および教育に関する研究

看護師および看護師養成課程における生物災害に対する準備性(知識・認識等)と教育状況を調査した。看護師では、生物災害被災者のケアに対する不安は強く、原因として知識やケア経験のないことが挙げられたが、一方生物災害に関する研修はほとんど行われてなかった。看護師養成課程では、生物災害看護教育は9%の学校でしか行われていなかった。調査結果を元に、生物災害教育プログラムを作成し、効果の検討を行った。近年、新興感染症の出現やバイオテロリズムなど、生物に関連する災害が世界各地で発生している。生物災害の予測は困難であり、どの医療機関でも初療体制の人的・物的整備が必要である。H18年度研究では、看護師の生物災害に対する準備性(調査1)と、生物災害に関する継続教育の状況(調査2)を把握し、今後看護師教育に必要とされる事項を抽出することを目的とした。[方法]全国の大学附属病院および都道府県ごとに層化無作為抽出した591医療施設に自記式質問紙を郵送し、外来・救急医療部署看護師各施設3名(調査1)および看護師継続教育担当者(調査2)に配布を依頼した。[結果]調査1:219施設469名より回答を得た。対象者の看護師経験年数は平均18.7年、部署経験年数は平均5.7年であった。災害発生確率の認識は、地震災害より生物災害が低く(p<0.01)、国内発生より自分の施設に被災者が受診する確率が低かった(p<0.01)。生物災害に関する基本的事項の理解(7問11点)は、平均6.8点であった。被災者のケアに対する不安は、バイオテロリズムが最も強く、次いで新型および鳥インフルエンザであった。不安の原因として、知識やケアの経験がないことが上位を占めた。災害への準備的行動として過去3年間に受講した研修は院内感染、インフルエンザ、自然災害の各対策順で多かった。調査2:191施設より回答を得た。継続教育は、院内感染対策91.1%、インフルエンザ対策61.3%、自然災害対策23.0%、NBC対策2.6%、バイオテロリズム対策3.1%が行われていた。[考察]生物災害に対する不安は強く、原因として知識やケア経験のないことが挙げられた。一方で生物災害に関する研修は開催も受講もあまり行われていないことから、今後は講義や模擬訓練などを積極的に看護師継続教育に取り入れ、生物災害への準備性を高める必要があると考える。生物災害の予測は困難であり,どの医療機関でも初療体制の人的・物的整備が必要である。H19年度研究では,看護師継続教育における生物災害教育プログラムの作成・実施・効果検討(調査1)および看護師養成課程における生物災害看護教育内容および手法の把握(調査2)を行ない,今後看護師教育に必要とされる事項を抽出することを目的とした。[方法](調査1)看護師を対象に生物災害教育プログラムを実施し,効果をプレ/ポストテストにて評価した。(調査2)全国の看護師養成学校を対象に,看護師養成カリキュラムにおける災害看護教育・生物災害看護教育および感染予防策に関する教育の実施の有無と位置づけ,時間配分と内容に関する質問紙調査を行った。[結果](調査1)4医療施設で教育プログラムを実施し,84名が参加した。生物災害に関する事項の理解については,プログラムで触れている内容(4点)についてはポストテストで平均0.4点上昇した(p<0.01)。プログラムで触れていない内容(7点)にっいては平均0.1点上昇した(ρ=0.26)。プログラム内容・手法についての参加者からの自由回答では「具体的な事例の提示をして欲しい」「教育内容が多く時間が足りない」との意見があった。(調査2)659校中182校(28%)より有効回答を得た。災害看護教育は全体の71%,生物災害看護教育は9%,標準予防策の教育は85%,感染経路別予防策の教育は69%の学校で行なわれていた。生物災害看護教育は,認知度が低いことやカリキュラムに余裕がないことから,限られた学校でのみ行なわれていた。標準予防策および感染経路別予防策の教育については,実施していない学校も相当数見られたが,生物災害対応のみならず日常の院内感染防御や感染症看護で必須の知識・技術であるため,全ての看護師がこれらを身につけるために,看護師養成課程で必修とすべきであると考えられた。平成20年度研究では看護師養成課程における生物災害教育プログラムの作成・実施・効果検討を行い、今後看護師養成教育に必要とされる事項を抽出することを目的とした。<方法>看護師養成課程用生物災害教育プログラムを作成し、看護師養成課程に在学する学生を対象に実施し、効果をプレ/ポストテストにて評価した。<結果>5養成所で教育プログラムを実施し、192名が参加ののち質問紙を返却した。

質問紙中、生物災害に関する基本的事項に対する項目(20点満点)については、プレテストでは平均9.0点、ポストテストでは平均11.0点で教育プログラム実施後に有意に点数が上昇した。このうち、インフルエンザに関する項目(10点満点)の平均はプレテスト4.7点・ポストテスト5.6点であり、バイオテロリズムに関する項目(10点満点)の平均はプレテスト4.4点・ポストテスト5.3点であった。また、教育プログラムで口頭説明および資料提示を行った項目(10点満点)の平均はプレテスト5.2点・ポストテスト6.8点、資料提示のみ行った項目(3点満点)の平均はプレテスト0.5点・ポストテスト0.7点であり、両項目とも統計学的に有意な差があった(p<0.01)。一方、口頭説明および資料提示を行わなかった項目(7点満点)の平均はプレテスト3.4点・ポストテスト3.4点であり点数に有意な差はなかった。プログラム内容・手法についての対象者からの自由回答では、「具体的な事例が知りたい」「ほとんど知識のない状態での講義であったので難解であった」との意見があり、本研究で用いた生物災害教育プログラムに追加して、「生物災害時の看護の実際」「生物災害被災者の写真や映像」「具体的な事例の紹介」が挙がった。<考察>本教育プログラムは対象者の知識獲得に有効であり、手法として口頭説明と資料提示の両者を行うことが効果的であった。また、具体的な事例や生物災害看護の実際を追加することで、看護師養成課程におけるより効果的な学習を期待できることが示唆された。
神経性食欲不振症における低栄養状態が代謝機能・脳機能に及ぼす影響の客観的評価

神経性食欲不振症(anorexia nervosa:AN)の病態解明と有効な治療法の開発が本研究の課題である。成果(1)中鎖脂肪酸を6g/日、ANに1ヶ月投与すると食欲促進効果のある活性化グレリンとNeuropeptide Y(NPY)が有意に上昇した。中鎖脂肪酸のやせへの臨床応用が示唆された。加えて、ANの血中極長鎖脂肪酸に代謝異常があることを明らかにした。(2)安静時Default Mode Network研究では、ANでは後部帯状皮質と内側前皮質の活動性の亢進を確認した。(3)ANに心肺運動負荷試験を用いて運動耐用能力を評価。ANの運動耐用能力は、筋肉量や体重と相関しなかった。1.神経性食欲不振症患者(AN)の脂肪酸代謝に関する研究:判別分析を用いて、ANでは、極長鎖脂肪酸の血中濃度が特異的に上昇していることを明らかにした。欧文誌Clinical nutrutionに投稿中である。この極長鎖脂肪酸の上昇が食欲低下に関与しているのか、あるいは飢餓状態を反映して食欲を亢進する作用があるかは、不明であるが、今後ANの病態理解や治療に役立つ可能性がある。2.ANに中鎖脂肪酸を経口投与して、血中グレリン濃度を調査する研究:中鎖脂肪酸をANに投与すると、食欲亢進作用のある活性化グレリンが有意に上昇することを明らかにした。現在ニューロペプチドYの変動を測定中である。グレリンは不安定で高価な物質であるが、中鎖脂肪酸にて生体内でグレリンが活性化できることが、明らかになれば、AN患者だけではなく、悪液質の患者や食欲不振のある高齢者にも有用な治療法になる可能性がある。神経性やせ症(anorexia nervosa:以下AN)の病態に関して栄養学と脳科学研究を組み合わせて低栄養状態を中心に病態の解明を試みるのが本研究の目的である。2)AN患者に中鎖脂肪酸を経口投与して、血液中の血中グレリン濃度が活性化されることを26年に報告した。27年はNPYもさらに上昇していることを証明した。グレリン、NPYともに食欲促進物質である。中鎖脂肪酸の臨床応用が期待される結果であった。3)ANの栄養療法前後での核磁気共鳴画像を用いた安静時Default Mode Networkを検討した。後頭部帯状皮質と内側前皮質の活動性の亢進が明らかになった。これはANの内省の乏しさや自己のふりかえりの苦手な部分に関連している部位を表出していることが推察される。4)神経性やせ症の脂肪酸代謝に関する研究:ANには極長鎖脂肪酸の代謝異常があることを明らかにした。昨年度原著論文を欧文誌に投稿し、現在修正中である。本年度の主な進捗は、脳科学研究と心配負荷試験研究である。脳科学研究: AN患者18人と健常者18人について安静時の機能的MRIを測定。AN患者については入院の前後での変化を調べた。AN患者においては安静時の脳機能に低下がみられ、治療後は正常化傾向が認められた。さらに治療前のAN患者の脳機能低下は無力感や完全主義などの不適切な思考に関係していることが明らかになった。第20回日本心療内科学会,盛岡,2015年11月では神経性やせ症の治療前後における安静時脳機能の変化にて優秀ポスター賞を受賞した。中鎖脂肪酸経口投与によるグレリン上昇の研究については、論文を執筆中である。投稿が遅れた理由として、グレリンの上昇だけではなく、その上流にあるNPYの上昇を今年度、確認したためである。研究論文の完成は遅くなったが、より有意義な研究結果をえることができたと考える。神経性やせ症(anorexia nervosa:以下AN)の病態に関して栄養学と脳科学研究を組み合わせて低栄養状態を中心に病態の解明を試み、栄養療法による介入研究にて有効な治療法の開発を目指すことが本研究の課題である。今年度は(1)代謝研究:中鎖脂肪酸を6g/日、ANに1ヶ月間経口投与すると食欲促進効果のある活性化グレリンとNPYが基準値より約1.5倍上昇することを証明し、その結果がClinical nutrition ESPEN誌に掲載された。低栄養状態の患者では、不活性化グレリンが上昇している。この場合、活性化グレリンを患者に直接投与しなくても、安価で安定した物質である中鎖脂肪酸を投与することで活性化グレリンを上昇させることが可能であること明らかにした。中鎖脂肪酸のやせへの臨床応用が示唆される結果であった。(2)ANの栄養療法前後で核磁気共鳴画像検査にて安静時Default Mode Networkを検討した。前年度と同様に、後頭部帯状皮質と内側前皮質の活動性の亢進が確認された。本年度は症例数を増加させた。この結果は2017年日本心身医学学会誌に掲載予定である。(3)ANの脂肪酸代謝に関する研究では、長期間痩せを呈するAN患者では極長鎖脂肪酸に代謝異常があることを明らかにした。脂肪酸の代謝経路は多岐に及ぶため統計解析を慎重に進めている。(4)AN患者に心肺運動負荷試験(Cardiopulmonary Exercise Training:CPX)を行い運動耐用能力を客観的に評価した。CPXは連続呼気ガス分析装置を用いた。運動負荷にはエルゴメーターを使用した。これまでの検討では、運動耐用能力は、筋肉量や体重とは単相関しないことを明らかにした。

神経性食欲不振症(anorexia nervosa:AN)の病態解明と有効な治療法の開発が本研究の課題である。成果(1)中鎖脂肪酸を6g/日、ANに1ヶ月投与すると食欲促進効果のある活性化グレリンとNeuropeptide Y(NPY)が有意に上昇した。中鎖脂肪酸のやせへの臨床応用が示唆された。加えて、ANの血中極長鎖脂肪酸に代謝異常があることを明らかにした。(2)安静時Default Mode Network研究では、ANでは後部帯状皮質と内側前皮質の活動性の亢進を確認した。(3)ANに心肺運動負荷試験を用いて運動耐用能力を評価。ANの運動耐用能力は、筋肉量や体重と相関しなかった。1.脂肪酸代謝研究、2.グレリンに関する研究、3.脳機能画像研究を平行して行っている。1.は欧文誌に投稿、2.はグレリンに関連した他のペプチドの測定段階、3.は症例数を増加させておりあと2年間の研究期間で終了することが可能と考えている。平成27年度より開始した心肺運動負荷試験については、28年度中に症例数を増加させ、論文化する予定である。グレリン経口投与、脂質代謝研究(欧州静脈経腸栄養学会誌に投稿)は論文の執筆中である。28年度は当研究の最終年度であるため論文の学会発表と執筆が中心になる。心身医学1.脂肪酸代謝研究:概要で説明した極長鎖脂肪酸の臨床的意義の研究を継続する。2.グレリンに関する研究:ニューロペプチドYの測定が終了すれば、その結果を欧文誌に投稿予定である。3.脳機能画像研究:症例数が統計学的に十分量に到達すれば、その結果をまとめて欧文誌に投稿予定である。翌年度の新たなデータ保存用記録媒体用の物品費として繰り越した。データ保存用の記録媒体用の物品費として2,297円を使用する予定。
ユビキチン系による蛋白質品質管理とその破綻

(1)HOIL-1ユビキチンリガーゼの機能解析a.HOIL-1リガーゼの機能基質識別メカニズムIRP2に存在するheme-regulatorymotif(HRM)がヘム結合部位であり、その周囲のアミノ酸残基を酸化することによりHOIL-1に識別され、ユビキチン化されることを明らかにし、細胞にはヘムを介して鉄濃度の変化を感知する機構が存在することを明らかにした(Nature Cell Biology,2003;Molecular Cell,2005)。b.HOIL-1のアイソフォームであるHOIL-1LがHOIPと形成するLUBAC複合体は従来想定されていたリジン残基を介したものではなく、ユビキチンのN末のユビキチン鎖を介した直鎖状ポリユビキチン鎖を形成するリガーゼであることを明らかにした(EMBOJ.2006)。c.HOIL-1リガーゼの生理的役割LUBACの生理機能の解析を進め、LUBACがNF-κB刺激伝達系の分子の1つであるNEMOに直鎖状ポリユビキチンを付加することにより、選択的にNF-κBを活性化させることを明らかにした(投稿中)。(3)脳特異的IRP2 Tgマウスを作成し、鉄代謝異常による酸化ストレスの神経変性疾患への関与の解析を進めた。IRP2 Tgでは著明な鉄蓄積は認められなかったが、反応性に富んだFe^<2+>の蓄積による酸化ストレスの充進が認められた。加齢Tgマウスでは神経細胞脱落、運動失調が観察され、神経変性疾患様症状を呈しすることを示した(投稿中)。ユビキチン修飾系は、E1(活性化酵素)/E2(結合酵素)/E3(ユビキチンリガーゼ)の3種の酵素群の働きによって標的蛋白質にユビキチンを結合させ、その機能を制御するシステムである。ユビキチン系の重要性はその選択的な基質識別能力によるものであり、E3:ユビキチンリガーゼが選択的な基質識別の中核を担うが、その識別にはリン酸化などの基質への翻訳後修飾が識別シグナルとなっていることが多い。本年度はユビキチン研究代表者らが明らかにしてきたユビキチン化の始動シグナルである酸化修飾とそれを識別するユビキチンリガーゼ:HOIL-1、および糖鎖修飾とそれを識別するリガーゼの研究を進めた。我々はHOIL-1を酸化IRP2蛋白質を選択的に識別するユビキチンリガーゼとして同定し、酸化修飾を識別するユビキチン系の本体の少なくとも一部を明らかにし、報告した(Nature Cell Biology in press)。また、HOIL-1はB型肝炎ウイルス発癌に重要なHBx蛋白質と結合するが、HOIL-1はHBxと結合することにより、HBxの機能に影響を与えることを見出しており、現在、解析を進めている。一方都立臨床研・吉田博士らと共同でSCF^<Fbx2>ユビキチンリガーゼが糖鎖を選択的に識別することを示してきた(Nature 418:438-442,2002)。Fbx2と高い相同性を有したFbx6bが存在することが知られており、Fbx2が脳特異的に発現するのに対しFbx6bは普遍的に発現していることが知られている。Fbx6bが糖鎖を識別すること、Fbx6bの標的蛋白質の候補を同定しており、現在その解析も急いでいる。ユビキチン系の重要性はその選択的な基質識別能力により、E3:ユビキチンリガーゼが選択的な基質識別の中核を担うが、その識別にはリン酸化などの基質への翻訳後修飾が識別シグナルとなっている。

本年度も昨年度に引き続き、研究代表者らが明らかにしてきたユビキチン化の始動シグナルである酸化修飾とそれを識別するユビキチンリガーゼ:HOIL-1、および糖鎖修飾とそれを識別するリガーゼの研究を進めた。E3はHECT型、RING finger型の2種に大別されている。多くを占めるRING型には単体で機能するものと複合体を形成して機能するものが存在する。HOIL-1は分子量52kDのRING finger型のユビキチンリガーゼであり、一次構造からは単体で機能する可能性が示唆されるが、ゲル濾過の結果、HOIL-1は分子量600kD程度の分画に存在した。複合体の精製、マス分析の結果、HOIL-1は未知のRING finger蛋白質とヘテロ多量体を形成することを明らかにした。さらに、細胞レベルでHOIL-1トリガーゼの機能を解析することを目指し、高等真核細胞で高頻度に遺伝子組換えを生じることが知られている細胞株であるニワトリDT40細胞を用いて、HOIL-1ノックアウト細胞を作成した。現在このノックアウト細胞を用いて、酸化ストレスにおける役割など、HOIL-1について検索を進めている。研究代表者が明らかにしてきたHOIL-1ユビキチンリガーゼ、N型糖鎖を識別するユビキチンリガーゼに関して以下の研究を行った。(1)HOIL-1ユビキチンリガーゼの機能解析a.HOIL-1リガーゼの機能基質識別メカニズムIRP2特異的なIDD(iron-dependent degradation)ドメインに存在するheme-regulatorymotif(HRM)がヘム結合部位であり、その周囲のアミノ酸残基を酸化することによりHOIL-1ユビキチンリガーゼで識別されユビキチン化されることを明らかにした。またIRP2のHRMは他のタンパク質に存在するHRMとは異なったXCPXHX配列を有しており、そのCとHがIRP2によるヘム依存性分解に必須であることを明らかにした。(投稿中)b.HOIL-1リガーゼの機能発現メカニズム(2)SCF^<Fbs>ユビキチンリガーゼの機能解析Fbs1の構造解析の結果、Fbs1は全てのN型糖鎖に共通したたんぱく質結合にあずかる糖鎖の基部を選択的に識別することを明らかにした。これらの結果からFbs1、Fbs2は小胞体から逆行輸送された、変性した糖たんぱく質を選択的に識別するのに適した識別様式を有していると考えられた。さらにFbs1、Fbs2は変性糖たんぱく質により強い結合能を有することも明らかにした(EMBO rep. in press)。昨年度に引き続き、研究代表者が明らかにしてきたHOIL-1ユビキチンリガーゼに関して以下の研究を行った。(1)HOIL-1ユビキチンリガーゼの機能解析a.HOIL-1リガーゼの機能基質識別メカニズムIRP2特異的なIDD(iron-dependent degradation)ドメインに存在するheme-regulatory motifi(HRM)がヘム結合部位であり、その周囲のアミノ酸残基を酸化することによりHOIL-1ユビキチンリガーゼで識別されユビキチン化されることを明らかにした。またIRP2のHRMは他のタンパク質に存在するHRMとは異なったXCPXHX配列を有しており、HRM内のH(ヒスチジン)の位置がIRP2によるヘム依存性分解に必須であることを明らかにした。
日本の山間盆地における霧日数減少の原因に関する研究

本研究は、日本の山間盆地における霧日数減少の原因を追及するものであり、以下のことが判明した。1.日本の山間盆地の年間霧日数は、早いところで西暦2000年に消滅(旭川)、多くの地点で2010年代に消滅する速度で減少している。2.一般に、暖候季(4月-9月)に著しい霧日数の減少がみられる。経年変化の調査期間を前年度の1951-1990年からさらに6年延長し、1996年までとした結果、上野(三重県)など、90年代に入り、暖候季の霧が消滅してしまったところもある。上野では60年代には40日の霧日数を暖候季に数えた。3.暖候季の霧日数減少の主因は減反による水稲作付け面積の減少である。暖候季の霧日数と水稲作付け面積の経年変化の相関は、高山(岐阜県)の0.93を筆頭に、0.8以上の高い値を示す。人口、事業者数、市街地面積なども弱いながら負の相関をもち、霧日数減少に影響している。4.水稲作付け面積の減少に伴い、相対湿度、水蒸気圧が減少している。興味あることは70年代前半まで暖候季の霧日数と夜間冷却量との間にみられた高い相関が、70年代後半以降になると相対湿度との間にみられるようになることである。これは、盆地大気の水蒸気量の減少によって、近年、移流など特別な水蒸気の供給がない限り暖候季には霧は発生しなくなったことを示唆している。そして暖候季の霧が放射霧から他の型の霧に変化していることを示している。減反とともに農事暦の変化、すなわち稲作の開始時期の早まりも水田からの蒸発量を低下させており、霧日数減少に関係していると考えられる。5.北海道の旭川、帯広、海抜高度の高い長野県の長野、松本では例外的に寒候季の霧日数の減少が大きい。これらの地点では都市化による寒候季の夜間冷却量の低下が著しい。6.中国雲南省やタイの霧日数減少と比較すると、人間活動の形は異なっていてもともに2日/年程度の減少速度になっている。今年度の研究実績の概要は以下の通りである。1.霧日数データの再整理を行った。その結果、解析した山間盆地のすべての地点で年間霧日数は過去40年間、減少している。また、暖候季にその減少が著しい。寒候季には、近年増加傾向を示す地点(豊岡など)もある。2.中部日本以西の盆地の気象台の観測日表を用いて、霧の出現と気象要素との対応を調べた。その結果、暖候季においては、水蒸気圧の高まりとともに霧の出現が、寒候季には、夜間冷却量の増大とともに出現することが確認された。これは、両季節で霧の形成プロセスが異なることを示すとともに、何らかの理由により暖候季の大気中の水分量が減少し、それが霧日数減少に結びついていることが想定される。3.暖候季の局所的大気水分量に影響を与えることが考えられる森林面積と水稲作付け面積の資料を収集し、霧日数の変化との対応を調査した。その結果、森林面積は比較的安定しており、霧日数の変化との間には有意な関係は認められない。一方、水稲作付け面積との間には高い相関がみられる。高山では、水稲作付け面積と暖候季の霧日数の時系列との相関は0.92、上野0.84、日田0.85、人吉0.74などである。また、減反が開始された1969年以降、暖候季の霧日数の減少が著しいことが確認された。これらは水稲作付け面積の変化が、霧日数の変化に大きく影響していることを示している。ただし、気象台の水蒸気圧の時系列変化は、近年わずかに減少する傾向にはあるが、作付け面積の変化とは対応していない。4.作付け面積の変化に伴う蒸発散量の見積もり、農事暦の変化、盆地流域のどこで水田が減少しているかなどの調査を、土地利用図、ランドサットデータ、フィールドワークなどで進めており、次年度にまとめる。

これは、盆地大気の水蒸気量の減少によって、近年、移流など特別な水蒸気の供給がない限り暖候季には霧は発生しなくなったことを示唆している。そして暖候季の霧が放射霧から他の型の霧に変化していることを示している。減反とともに農事暦の変化、すなわち稲作の開始時期の早まりも水田からの蒸発量を低下させており、霧日数減少に関係していると考えられる。5.北海道の旭川、帯広、海抜高度の高い長野県の長野、松本では例外的に寒候季の霧日数の減少が大きい。これらの地点では都市化による寒候季の夜間冷却量の低下が著しい。6.中国雲南省やタイの霧日数減少と比較すると、人間活動の形は異なっていてもともに2日/年程度の減少速度になっている。
水晶振動子を用いた臨床検査法の開発

水晶振動子(発振子)は物理的にも、化学的にも安定している。圧電効果を利用して水晶自体が持つ固有の機械的振動を電気回路に接続して、種々の機器で利用している。水晶発振子の電極は質量変化に鋭敏で、基本振動数との間には比例関係が有り定量分析に応用できる。又抗体等の蛋白も結合する為、各種抗原・抗体反応とも応用されている。我々はプロテアーゼ添加でフィブリノーゲンをゲル化させ水晶振動子の周波数変化を、DICや急性相炎症マーカーである血漿フィブリノーゲンの測定に応用した。測定方法の確立:測定用素子はATカット水晶振動子(9MHz)・銀電極を用い、片面をセルローズフィルムとシリコン樹脂で被覆し、露出面はフィブリノーゲンによるブロッキングが必要であった。5ml恒温セルに水晶発振子を装着し、50mMトリス緩衝液、pH7.5で検体又は標準フィブリノーゲンを添加する。0.1mlの560NIH単位トロンビンの添加で、1分間当たりの変化率をフィブリノーゲン標準液又はキャリブレータから計算した。日常検査法は濁度で自動分析装置で測定した。1NIH単位は10mg/mlのフィブリノーゲンを28゚C、15秒で凝固させる量と定義した。結果:1)水晶振動子に吸着したフィブリノーゲンはトロンビンにより周波数変化を認めなかった。2)用手法及びスターラー撹拌は、初期には液面の波動による、周波数変化を来す。スターラーは変化が遅れるが、再現性は良好であった。レートアッセイは迅速で再現性が良いが、変曲点の確認が難しく、本法ではエンドポイントで7分間での変化量を一分間の平均変化量として用いた。3)本法の直線性は50-400mg/dlで、同時再現性はCVは2.29-7.97%であった。4)日常測定法との相関係数はγ=0.702,回帰曲線はY=1.89X-110.21(N=26)であった。5)本法での血漿フィブリノーゲン濃度は170-390mg/dlであった。又抗体等の蛋白も結合する為、各種抗原・抗体反応ちも応用されている。5ml恒温セルに水晶発振子を装着し、50mMトリス緩衝衡液、pH7.5で検体又は標準フィブリノーゲンを添加する。

1NIH単位は10mg/mlのフィブリノーゲンを28°C、15秒で凝固させる量と定義した。結果:1)水晶振動子に吸着したフィブリノーゲンはトロンビンにより周波数変化を認めなかった。2)用手法及びスターラー攪拌は、初期には液面の波動による、周波数変化を来す。スターラーは変化が遅れるが、再現性は良好であった。レートアッセイは迅速で再現性が良いが、変曲点の確認が難しく、本法ではエンドポイントで7分間での変化量を一分間の平均変化量として用いた。3)本法の直線性は50-400mg/dlで、同時再現性はCVは2.29-7.97%であった。4)日常測定法との相関係数はgamma=0.702,回帰曲線はY=1.89X-110.21(N=26)であった。5)本法での血漿フィブリノーゲン濃度は170-390mg/dlであった。
PCR法によるDNA多型の解析

200人以上の血液からDNAを抽出した。各種のPCRプライマー(HLA-DQA1、HLA-DPB1、MCT 118、YNZ 22、Apo B、Col 2A)を合成し、PCR反応条件、熱変性、アニーリング合成の温度条件を検討した。最も多くのアリルが検出されたのはMCT 118であり、識別率、排除率ともに高値を示し、日本人においては極めて有効な遺伝子マーカーといえる。その遺伝子頻度分布はやや不均等で、20%近いアリルがいくつか認められた。Apo Bは日本人で多型性は低く、またYNZ 22も多くのアリルは認められないが、有効なマーカーであった。HLAのDQA1とDPB1の多型解析はPCR-RFLP法で行い、DQA1では8つのアリルがあり、DQA1-0301型が37.8%を示した。一方、DPB1は0501型が最も多く、11の型に分けられた。一般に用いられるPCR多型の分析方法はDNAを増幅し、その試料を電気泳動することによってアリルを検出している。しかしながら、アクリルアミドゲルで分析した結果は、極めて不正確である。アガロースゲルを用いた場合は正確な結果が得られ、従来、各研究室で分析された遺伝子頻度は今後使用出来ないことを明らかにした。これは、DNAの塩基配列にAとTが繰り返し配列されるとアクリルアミドゲル中では泳動が遅くなるためである。従って実際の塩基数よりも大きく判定されてしまい、個人識別には極めて危険である事を指適した。
子どもの感情制御の生理的文化的基盤ーフィードバックへの脳神経反応の文化比較ー

子どもの感情制御システムの発達過程を明らかにするために,56歳児の脳神経反応,行動,媒介要因について検討した。養育者が足場かけを行う群では,アメリカの子どもと同様に,日本の子どももネガティブな感情を制御することを示す脳神経反応が得られた。しかし,養育者が同じ部屋にいる群では,認知的再評価の条件で日本の子どもがネガティブな感情を制御していないことが明らかになり,アメリカの子どもとは異なる結果となった。本研究の目的は、子どもの感情制御の可塑性を文化比較と脳神経反応という複層的視点によって分析することである。1)幼児期から児童期にかけての実行機能と心の理論の発達が、感情に関わる脳波の活動とどのように関連するのかを分析し、2)感情に関わる脳波の文化差を、日本・アメリカでの同一手続きによる実験を実施して検討し、3)感情の制御についての文化的スクリプトと感情に関わる脳波との関連の検討を行う。本年度は、日米で綿密に研究打ち合わせを行った上で、実験準備を進めた。研究1:子どもの感情制御システム課題と脳波測定課題日米で同等の実験機材、ソフトウエアを検討し、機材の購入、実験室設営を行った。実験課題については、ポジティブなフィードバックとネガティブなフィードバックの相違が文化によって異なるか否かをみるために子どものERNを測定する予定であったが、感情制御の文化差をまず検討するために、ネガティブな感情の制御をより直接的に測定する課題を実施することとした。ネガティブな刺激に対して感情の制御を行う際の子どもの後期陽性特性(LPP)を測定する課題(DeCicco,Solomon,&Dennis,2012)を用いることとし、研究協力者との打ち合わせを行った。感情制御に関連する心の理論課題について、ミシガン大学の研究協力者との討論を経て、行動指標だけでなく、脳波も測定することとした。このため、脳波測定に妥当な新たな心の理論課題(Bowman,Liu,Meltzoff,&Wellman,2012)を同定し、アメリカと同等の手続きによる課題を日本語に翻訳した。本年度は、日米で綿密に研究打ち合わせを行った上で、「研究1:子どもの感情制御システム課題と脳波測定課題」の予備実験を行った。感情制御に関連する心の理論課題(Bowman, Liu, Meltzoff, & Wellman, 2012)の日本版を作成して予備実験を実施し、日本の幼児(17名)の行動指標および脳波を測定した。心の理論課題の正答率を比較したところ、「統制課題(物の分類)」が最も高く、次いで「欲求の異なる課題」が高く、「信念の異なる課題」が低かった。アメリカの幼児のデータと比べて、同等あるいはやや高い正当率であった。本研究で用いた課題は、従来の心の理論課題(Wellman & Liu,2006)とは自己と他者との関係性が異なり、それが正答率の変化に関連している可能性がある。実験の問題点として、幼児の脳波測定では波形がきれいなものをとるのが難しいので工夫が必要なこと、課題実施に時間がかかるため子どもの集中力を維持させる必要があることが挙げられる。なお、感情制御課題(DeCicco, Solomon, & Dennis, 2012))の改訂版及び日本版については引き続き作成中であり、海外の研究協力者との打ち合わせを行った。本年度は、感情制御課題の実験手続きについて海外研究協力者と詳細な打ち合わせを行い、課題の日本語版プログラムを作成し、実験の準備が完了した。また、感情制御に関する質問紙の日本語版の準備も完了した。大学の研究倫理委員会の審査を経て研究開始の許可がおり、日本での本実験及び質問紙のデータ収集を開始することができた。来年度も引き続きデータ収集を行い、脳波測定課題及び行動課題のデータ分析を進める。感情制御能力の重要な予測因として、他者理解が挙げられる。近年の文化比較研究における子どもの心の理論の発達の文化差に着目し、日本の子どもの他者理解能力を、感情理解課題、心の理論課題から検討した。本年度の研究参加者は、幼児40人(男児14人、女児26人)、平均月齢は62.30ヶ月(男児60.57ヶ月、女児63.23ヶ月)であった。日本の子どもは、自己と他者の区別を理解する能力が遅いために心の理論課題の通過率が欧米に比べて低くなると予測した。心の理論課題では、他者の心的距離をコントロールした2つの条件(友達条件と見知らぬ他者条件)を設定した。本年度のデータにこれまで実施した友達条件のデータを加えて分析した。その結果、心の理論総合得点、自己とは異なる信念課題、他者の誤信念課題,事実とは異なる信念課題において、見知らぬ他者条件のほうが友達条件よりも得点が高くなった。このことは、日本における相互協調的自己観を示唆する結果である。さらに詳細な分析を行い、平成27年度アメリカでの心理科学学会で発表する予定である。