hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校における消費者教育展開の新視点と一貫性に関する研究

本研究は、一貫性のある消費者教育のキー・コンセプトとして意思決定過程の学習を重視し、そこにおける合理的な判断の規準と選択の過程の指導を具体化しようとするものであり、合理的な判断規準については米国JCEEの消費者教育ないし経済教育における基本概念を参考にしつつ、我が国の文化的背景を考慮し、児童生徒の実態調査を吟味しながら、具体的な指導事例を取り上げて研究を進めた。また意思決過程の指導の在り方については、児童生徒が関心をもって取り組める素材をを広く求め、例えば洗練されたVTR(例:セサミのTke Rotteu Truthなど)を用いた実践事例を検討した。これらの研究を行っていく際、各地における消費者教育の取組を指導案レベルで吟味した。3これらの成果を手がかりに、消費者教育を進めるための指導内容構成の視点及び指導方法を煮詰めていく作業に取り掛っている。なお、その集約が来年度の課題である。1平成元年の学習指導要領改訂は、社会の変化を反映して、昭和40年代に続く消費者教育の第2高揚期をもたらした。だが、今日の消費者教育重視は、昭和40年代に学校教育に登場した「消費者保護」学習の単なる継続ではなく、新段階と言うべき性格をもつ。何よりも消費者の自立が強調され、単なる消費者というより主体的に生活する人間という総合的な視点からの教育が要請されていること、環境教育にみられるように複数教科にまたがる教育の意義が見直されつつあり、消費者教育の教育課程における明確な位置付けに取組むべき時期を迎えていることなどと併せて、消費者教育のいわば公理たる消費者主権論への再考(消費者余剰のパラドックス)を通して消費者教育の主旨を、社会的、文化的な背景を意識しながら、実践的な観点から明らかにした。2主として米国及び英国における消費者教育推進への具体的な指摘、米国における消費者教育・経済教育の具体事例、英国におけるクロス・カリキュラ・テーマのもつ意味などの検討を通して、我が国における新たな消費者教育展開の実践的な視点と手だてを明らかにした。3消費者教育を実践する前提を探るため行った児童生徒の意識調査を踏まえつつ、消費者支援センターにおいて小・中・高等学校における海外教材を生かした消費者教育・指導事例(家庭科及び社会科)の作成に取り組んだ研究委員会を運営し、複数教科にまたがる消費者教育の統合契機として、合理的な意思決定過程の学習の重視、消費者としての“生活の哲学"への自覚を深める学習の重視、座学を排して手足を使った活動、経験の重視を確認した。
少子高齢化のもとでの年金制度および財政の維持可能性に関する理論研究

日本は、少子化と高齢化という二つの人口動態に直面している。日本の合計特殊出生率は、平成17年に過去最低の1.26を記録し、高齢化率(総人口に占める65歳以上人口の割合)は、平成27年に過去最高の26.7%を記録した。少子化・高齢化にともなって生じる研究課題は多岐に渡るが、本研究では年金制度の維持可能性および政府の財政運営に焦点を当てた分析を進展させる。本研究では、少子化・高齢化問題を考慮した理論研究を進展させることで、二つの貢献が期待できる。一つは、年金制度の維持可能性および政府の財政運営に関する学術的貢献である。もう一つは、政策含意を提示することによる社会貢献である。
水痘ウイルスのAntigenic modulationによる潜伏感染の解析

水痘帯状疱疹ウイルスに対する中和抗体による感染細胞処理で、抗原変調をきたし、感染性は消失し、神経細胞における状況と同じで、培養細胞での潜伏感染系を確立した。そして、前初期抗原の発現は認められるが転写因子SpIとの共局在状態が修飾され通常の感染細胞では認められない分布を示した。Buthionine sulfoximine(BSO)処理により、核からの共局在の消失が遅れ、潜伏感染化を阻止していた。さらに、DNAは潜伏感染化に伴いクロマチン結合性に移行するが、BSO処理では遊離型のDNAが多いことも確認された。「水痘ウイルスのAntigenic modulationによる潜伏感染の解析」をテーマとして、水痘ウイルス感染細胞における感染制御と潜伏感染化の過程の解析を予定している。平成25年度では、ウイルスの主要転写調節因子IE62と細胞の主要転写因子Sp1の局在について、抗体のない通常の感染系(Lytic)と本テーマの抗体処理細胞における存在様式について検討した。感染3時間後には核内にIE62とSp1の共局在が確認され、18時間までは時間経過とともにそれらの発現は増強し、局在もreplication区画に強く認められた。24時間を過ぎると抗体処理細胞特有の分布を示す細胞が認められるようになり、IE62とSP1の乖離が認められる細胞や両者が核に移行しないで細胞質内とどまる細胞とが認められるようになった。すなわち、感染18時間までは、IE62とSP1が共局在してウイルスタンパクの転写が促進され、ウイルスDNA合成により、更にウイルスタンパクの転写が促進されていた。一方、抗体処理細胞では、ウイルスDNA合成やタンパク合成には至るが、IE62とSP1の乖離や細胞質内での停留が認められ、ウイルスタンパク合成が阻害される過程が確認された。これらの結果は感染性の消失過程と一致していた。これまでに、潜伏感染化を阻止する薬剤について検討を行う中で、もっとも潜伏感染化を阻害する化合物として、buthionine sulfoximine(BSO)を見出した。それで、ウイルスタンパクの合成阻害過程に対するBSOの効果について、上記の実験系でのIE62とSP1の存在様式に対する影響を検討した。その結果、抗体処理細胞において、24時間と36時間後には、BSO処理細胞では、その変化が進行しない細胞群が認められた。機序は明確ではないが、現在その過程の検討を行っている。水痘帯状疱疹ウイルス抗gH抗体(中和抗体)処理により感染性の消失過程を明らかにできた。すなわち、感染細胞の抗体非処理と処理細胞とのウイルスの転写因子IE62,IE63と種々の宿主転写因子との細胞内分布について検討した。その結果、SP1の挙動が特徴的であったので、宿主転写因子として、Sp1とIE62とIE63の細胞内局在を詳細に検討した。抗gH抗体非処理細胞では、IE62とIE63が核内に出現し、SP1と共局在してドット状の集合体が見られた。一方、抗体処理細胞では、同様な分布も認められたが、IE62やIE63が、細胞質内にとどまる細胞やIE62とIE63の分布が乖離する細胞が認められた。この乖離が、感染性の消失に関連すると思われた。この過程において、buthionine sulfoximine (BSO)処理により、感染性が残存することがわかったので、抗体処理細胞について、BSO処理の影響を検討した。その結果、抗体処理5日での分布に有意の差異を認めた。この変化では、感染性の残存の証明としては不十分であるため、現在、ウイルスDNAがクロマチンとの関係について検討を行っている。潜伏感染状態のウイルスDNAは、クロマチンと会合して不活化されていることが想定されているので、BSO処理と非処理細胞での、クロマチンと会合するウイルスDNA量の比較を継時的に解析している。水痘感染細胞を中和活性のある抗gH抗体で処理することによって、感染細胞の感染性が消失する過程がほぼ明らかにできた。感染細胞を抗体で処理すると、ウイルスの後期タンパクである糖タンパクの分布に差異は生じていないことからすべてのウイルス蛋白は転写されるが、タンパク合成は低下していく。そして、ウイルスの転写因子IE62と細胞側転写因子SP1の細胞内局在という点では、抗体処理により、IE62とSP1の散財様式が溶解感染に比べ乖離しており、これがウイルス蛋白の転写が阻害されることと一致していた。感染細胞を抗体処理中にButhionine sulfoximine(BSO)を加えることで感染性の消失を阻止できた。これは、BSOがグルタチオン量を減少させ、H2AXのリン酸化が促進された状況を作り出すことによって、DNAをクロマチンによる修飾を阻害することにより、転写の制御に関わると考えられる。このような作用を持つBSOで処理した細胞では、ウイルス遺伝子の転写に関わるIE62とIE63産生が続くことと、IE62と転写因子SP1の格からの消失が遅れることと、BSO処理によりクロマチンの修飾を受けていない活性型のウイルスDNAが多く存在することが確認された。このことは、ウイルス遺伝子の発現のサイレンシング、線p苦感染しているウイルス遺伝子同様、感染性喪失にクロマチンとの結合が関係していることを示唆した。以上のように、抗gH抗体処理により、IE62とSP1の共局在が阻害されることで、ウイルス蛋白の合成が阻害されること、また、ウイルス遺伝子へのクロマチンの付加がウイルス発現や感染性喪失に関わることが確認された。細胞やウイルス等の実験を中心的に実施を始めた助教の2名の退職のため、実験の進みが遅れた。

ここまでに、中和抗体抗gH抗体処理により、細胞内のウイルス蛋白転写に関わるIE62とIE62とSP1の共局在の様式が異なってくることを明らかにできた(現在投稿準備中)。そして、BSO処理によって、潜伏感染化が遅れることと、antigenic modulationの様式が異なってくること、特に、IE62とIE62とSP1の局在が、4日目に有意に変化することが判明した。そしてその時期のVZV DNAのクロマチンとの反応性との関係を調べた。その結果、総VZVーDNA量は変わらないが、BSO処理は、VZVーDNAのクロマチンとの反応しているDNA量が有意に少ない量であることが分かった。潜伏感染したVZV-DNAは、クロマチンに取り込まれることにより不活性化されていると考えられており、今回の結果とよく一致していた。すなわち、VZV-DNAは、antigenic modulationの過程でクロマチンに取り込まれて不活性な状態に移行し、転写もSP1などとの共局在が無くなり、転写も行われなくなり、ウイルスの感染性の喪失とタンパク合成の終止が起こる。その流れの中で、BSOは、SP1とIE62の共局在が続き、ウイルス遺伝子の不活性化につながるクロマチン結合量を減らして、活性型DNAを多く残存させ、ウイルスの転写及びDNAの不活性化を阻止して、感染性を維持していることが推定できた。水痘帯状疱疹ウイルスという細胞溶解感染を強く進めるウイルスの感染性を中和抗体処理により、転写因子の局在と活性型DNAを不活化していくことによって、ウイルス感染能阻止していく過程の一端が明らかにできた。担当していた武本助教と大黒准教授が他大学へ昇任したため、実験の進展が遅れた。水痘帯状疱疹ウイルス(VZV)の糖タンパク(gH)に対する中和抗体によりVZV感染細胞を潜伏感染へと誘導した。本研究では、強い溶解感染がいかに制御され、潜伏感染へと誘導されるか(抗原変調機構)を明らかにするために、非処理感染細胞と抗gH抗体処理感染細胞との間で、主要転写制御因子(ORF62とORF63)と細胞性転写因子Sp1との共局在を解析した。ウイルス感染後の非処理細胞に比べ、抗gH抗体処理細胞では、初期には非処理細胞と同様な分布を認めたが、ORF62とSp1との核内共局在だけでなく、ORF62とSp1は細胞質にも局在し、転写制御が異なることが示唆された。また、ORF63が細胞質内のみに認められた。抗体処理による潜伏感染化の誘導に拮抗的に作用し、7日k間の抗体処理後に感染性を保持できる薬剤として、buthionine sulfoximine(BSO)を見出した。そこで抗体処理細胞とBSO添加細胞とで、ORF62, ORF63, Sp1の局在のパターンを比較した結果、複数のパターンで有意に割合が変化していた。上記の転写因子の細胞内局在だけでなく、エピジェネティックな遺伝子発現制御を解析した。
体腔内フリーラジカル測定用ESR内視鏡の開発

体腔内ESR内視鏡は、基本的には内視鏡とサーフェスコイル型のESR装置とを組み合わせた構造の医療機器である。この測定装置は、人の体に無侵襲的に挿入することができ、内視鏡システムにより体内の臓器などを画像として観察しながら、その一方でESRコイルによって目的とする組織でのESRスペクトルをリアルタイムで観測してフリーラジカルに関する情報を得ることができるという特色を持っている装置です。本研究では、以下に示した点について検討し、体腔内ESR内視鏡システムのプロトタイプを開発した。1.ESR内視鏡プロトタイプの製作:ループコイル型ESRとCCD型内視鏡を組み合わせる為に、ESRループコイルの形状等の検討、マイクロ波搬送共鳴システムの検討を行った。その結果、ループコイル形状は、円形状で、直径2mmでも十分ESRスペクトルを観測することが可能で、また、マイクロ波の搬送ケーブルは1mm以下にすることができ、内視鏡のプローブ部の直径は3mmと、従来のプローブとほぼ同じ太さとなり、全く問題なく使用できると思われる。2.小型軽量磁場発生装置の試作:ESR内視鏡では500-600ガウス程度の均一磁場が必要で、本研究ではこのような磁場発生装置として永久磁石を用いたシステムを試作した。今回試作したシステムの総重量は150-200キログラムで、従来の約5分の1の重量に抑えることができた。3.多機能ループコイルの開発:体腔内の酸素濃度を測定できるループコイル、並びに水中で不安定で短寿命のフリーラジカルを捕獲することができる、トラップ剤で被覆されたループコイルを試作した。現在、人の胃を模擬したファントムを用い性能の検討を行っている。本年度は、以下に示した測定装置の基本構成部について検討を行った。1.ESR内視鏡プロトタイプの製作:ループコイル型ESRとCCD型内視鏡を組み合わせる場合、ESRループコイルの形状、並びにマイクロ波のCCDデバイスに対するノイズ効果が重要な鍵となる。そこで、ESR内視鏡のプロトタイプ製作上重要なループコイルの形状及びマイクロ波の搬送系についてまず検討を行った。ループコイルの形状は、円形状で、直径2ミリメーターでも十分ESRスペクトルを観測することが可能で、また、マイクロ波の搬送ケーブルは1mm以下にすることができた。その結果、内視鏡のプローブ部の直径は3mmと、従来のプローベとほぼ同じ太さとなり、全く問題なく使用できると思われる。現在ESR用マイクロ波として周波数1-2ギガヘルツの電磁波を用いているが、若干、内視鏡のCCD部にノイズを発しており、周波数を下げていくか、あるいは、電磁波のシールド法を検討しなければならない。2.小型軽量磁場発生装置の試作:ESR内視鏡では500-600ガウス程度の均一磁場が必要で、本研究ではこのような磁場発生装置として永久磁石を用いてシステムを試作した。体腔内ESR内視鏡は、基本的には内視鏡とサーフェスコイル型のESR装置との組み合わせた構造の医療機器である。この測定装置は、人の体に無侵襲的に挿入することができ、このシステムの内視鏡機能により体内の臓器などを画像として観察しながら、その一方でESRコイルによって目的とする組織でのESRスペクトルをリアルタイムで観測してフリーラジカルに関する情報を得ることができるという特色を持っている装置です。

本年度は、以下に示した測定装置の基本構成部について検討を行った。1.ESR内視鏡プロトタイプの試作、改良:本年度はESRループコイルシステムの改良を行った。主な改良点は、ループコイルの形状並びにマイクロ波共振システムの導入で、ループ型コイルは静磁場におかれた時にESRシグナルが磁場方向に角度依存性を示すために、ループコイルの向きを自由に可変できる構造に改良した。また、ループコイルとマイクロ波の接合に共振システムを導入し、LC回路の採用により安定した共振が得られるようになった。また、内視鏡システムのCCDカメラの画像ノイズを軽減させるために、新規素材同軸ケーブルを採用しノイズを軽減させることができ、CCDカメラの画素数を50万画素から81万画素まであげることが可能となった。2.動物実験について:人の胃を模擬したファントムを用い、動物実験を行う前段階の実験として酸素濃度の測定実験、並びにフリーラジカル捕獲実験を行った。本年度は酸素濃度測定用ループコイルを試作し、またフリーラジカル捕獲用ループコイルとして高分子スピントラップ剤で加工したループコイルの性能試験を行った。
米国に残存する戦前・戦中の日本映画フィルムの調査および復元に関する保存学的研究

2007年初頭に全米日系人博物館から東京国立近代美術館フィルムセンターへ移送された124本の映画フィルム(伴武の遺品である「バン・コレクション」の一部)の調査を実施し、2007年12月に正式にそれらのフィルムの寄贈手続きが完了した(1本のみ可燃性フィルムであった)。調査の結果、入江たか子主演の無声映画『月よりの使者』(1934年)や、時代劇映画の巨匠・伊藤大輔監督の『薩摩飛脚』(1938年)をはじめとして、これまで日本では失われていたと思われていた1930年代の日本映画のフィルムが10本以上ふくまれていることが判明した。第二次世界大戦以前の日本映画はきわめて残存率が低いため、これらのフィルムは日本映画史の欠落を埋める大きな「発見」である。また、『GeishaGirl』(1933年)という日米合作映画には、1910年代にハリウッドで俳優として活躍していた青山雪雄が脚本家として参加しているが、この作品はこれまでその存在さえ知られていなかった珍しいものである。寄贈された「バン・コレクション」のフィルムは、現在フィルムセンターのフィルム保存庫において安全かつ恒久的に保存されている。ただし、ほとんどのフィルムは製作されてから70年以上の年月が経過しているためにひどく劣化しており、そのまま上映ることができない状態にある。そのため一部のフィルムを35mmフィルムに複製して恒久的な映像の保存をおこなうとともに、上映用プリントを作成して一般に公開できるようにし、2008年4月から開催予定の「発掘された映画たち2008」で上映る予定である。復元したフィルムの冒頭に、「このフィルムは、2007年に全米日系人博物館から東京国立近代美術館フィルムセンターへ寄贈され、その元素材より復元した「伴武コレクション」の一部である。」という字幕を作成し、挿入する予定である。本年度はロサンジェルスにある全米日系人博物館の担当者と連絡を取りつつ、全米日系人博物館所蔵の日本映画フィルムの情報収集を行った。2007年2月に実際に全米日系人博物館を訪れ、フィルムの調査を行った。それらのフィルムのさらなる調査のため、そして将来的な寄贈手続きのために、それらのフィルムを東京国立近代美術館フィルムセンターへ移送した。現在、フィルムの内容調査を進めている。なお、フィルムのなかには危険物に指定されている可燃性フィルムが含まれていたため、事前に可燃性フィルムの安全な輸送方法について検討し、危険物を安全に輸送してくれる専門の輸送業者にフィルム輸送をお願いし、問題なく2月末にフィルムの輸送を完了した。可燃性フィルムの安全な輸送方法について検討するにあたり、日本における可燃性フィルムの文化史について調査を行い、論文としてその研究成果を発表した。
ウェーブレットを用いたベイズモデルによる時系列データのノイズ低減

信号にノイズが加わった時系列データから信号を復元するため、直交ウェーブレットによりデータを線形変換し,ウェーブレット展開係数を得る.そこで展開係数がベイズ線形モデルに従うと仮定し,トレードオフパラメータを周辺尤度の最大化,及びKitagawa(1997)による予測情報量基準PICの最小化の2通りで推定した.本手法をDonoho and Johnstone(1994)が提案したVisuShrinkと2乗誤差で数値的に比較した結果,同程度以上の性能を示し,特に標本数が小さいときに優れていることを示した.地球観測衛星Landsatから送られるデータについていろいろな点から議論した。Landsatの歴史、観測システム、各種の補正、ノイズの低減、データ融合や判別分析を扱い、単行本の第2章として印刷中である。ノイズ低減手法を衛星画像に適応した応用例として、衛星データにより土地被覆をクラスタ化あるいは判別する手法について研究した。本研究では条件付分布が空間相関を持ち、カテゴリの配置に対してマハラノビス距離による罰則を付けた尤度を目的関数として判別することを提案した。また本手法は教師データとしてミクセルを利用でき、ピュアセルだけの教師データよりミクセルの混合比率の推定に有効であることを示した。異なる解像度の画像を融合する手法として、マルチスペクトルデータの空間相関を利用したコクリギングによる手法を提案し、色のHSV変換を用いた手法より優れていることを示した。また変数選択手法についても論じた。本研究の目的は、信号にノイズが加わった時系列データから信号を復元することである.まず直交ウェーブレットから得られる直交行列でデータを変換し,ウェーブレット展開係数を得る.多くの場合,信号成分は低レベルの信号に含まれていると考えられるので,低周波成分を保存し,中周波成分を縮小し,高周波成分をゼロにし,その結果を逆変換して信号を取り出す手法が考えられる.そこで全展開係数がベイズモデルに従うと仮定し,トレ-ドオフパラメータを周辺尤度の最大化,及びKitagawa(1997)による予測情報量基準PICの最小化の2通りで推定した.本手法をDonoho and Johnstone(1994)が提案したVisuShrinkと2乗誤差で数値的に比較した結果,同程度以上の性能を示し,特に標本数が小さいときに優れていることが示された.12年度の課題は1)周波成分を分割するレベルの客観的な設定の仕方,2)直交ウェーブレット関数の選択の仕方について考察することである.また画像のノイズ低減にも適応できるようにしたい.本研究は衛星データのノイズ低減の手法として意図された.関連する研究として,衛星データから土地被覆を判別する手法の比較基準の導出や低解像度画像を改良するために用いられる高解像度データの選択方法についての成果を得た.本年度はノイズ低減手法を衛星画像に適応した応用例として、土地被覆分類に研究の中心を置いた。衛星データにより土地被覆をクラスタ化あるいは判別するためにマルコフ確率場に基づく手法が応用されはじめている。この手法はカテゴリを与えた観測データの条件付分布は独立であるという非現実的な仮定を前提にする。さらにシミュレーションデータ及び実データで従来手法より優れていることを示した。衛星画像に関連する研究としては次の成果を得た。異なる衛星センサはもちろん同一のセンサでも解像度が異なる場合が多い。そこで画像を融合する手法として、マルチスペクトルデータの空間相関を利用したコクリギングによる手法を提案し、広く用いられている色のHSV変換を用いた手法より優れていることを示した(国際会議での招待講演)。また、ある小領域の森林比率を目的変数、人口とその起伏量を説明とする空間相関を持つ非線型回帰モデルを探索し、微分方程式から得られるモデルが最もふさわしいことを示した。
会計数値を用いた企業評価モデル

平成16年度は,会計数値を用いた企業評価モデル([t時点の企業価値]=[t時点の純資産簿価]+[t時点の期待暖簾価値(将来にわたる期待超過利益の割引現在価値の総和)])を用いて算定されたt時点の理論株価([t時点の企業価値]÷[t時点の発行済み株式総数])とt時点の市場株価との乖離の要因について,日経財務データ(NEEDS CD-ROM2003年度版)と東洋経済株価データCD-ROM(2004年度版)を用いて検証を試みた。オールソンモデルやそれを発展させたモデルで算定された理論株価と実際の市場株価の乖離の原因については,(1)会計数値を用いた企業評価モデルの[t時点の期待暖簾価値]のうちのとくに「その他の情報(t時点の市場株価には織り込み済みであるが,t時点の会計数値には未だ織り込まれておらず,将来時点の会計数値に織り込まれると予測される情報)」部分を適切に算定することに不備が残されていること,(2)将来にわたる超過利益を計算する際の資本コストを適切に算定することに不備が残されていること,(3)景気の趨勢や資本市場の構造上の問題から市場の株価が誤って形成されているケースなどが理論的に指摘できるが,本年度は,このうち(1)と(2)に関して検証を試みた。(1)に関しては,企業の業務提携や財務支援などの市場株価が大きく反応する情報が発表された企業のうちその後に大きなイノベーションがなかったと思われる企業を抽出し,発表後の市場株価と理論株価の評価誤差がその他の情報が会計数値に織り込まれることによって次第に減少していくという仮説の下にデータを検証したが,その現象が統計的に検証されることはなかった(ただし,ノイズの除去が適切でなかった可能性がある)。(2)に関しては将来の資本コストと過去の資本コストの自己相関や過去の財務諸表各項目と将来の資本コストとの相関関係の検証を試みたが,統計的に有意な結果は得られなかった(ただし,資本コストの構造が近年の大きな景気変動や金融ビッグバンに連動して大きく変化していることが原因となっている可能性がある)。会計数値を用いた企業評価モデル([t時点の企業価値]=[t時点の純資産簿価]+[t時点の期待暖簾価値(将来にわたる期待超過利益の割引現在価値の総和)])を用いて算定されたt時点の理論株価([t時点の企業価値]÷[t時点の発行済み株式総数])をt時点の市場株価と比較すると乖離が生じることがしばしばである。平成15年度は,Ohlson[1995,2001],Frankel and Lee[1998],Dechow et al.[1999],Holthausen and Watts[2001],Barth, Beaver and Landsman[2001],Botosan[1997],Batosan and Plumlee[2002],石川[2003,2004]を中心にレヴューすることによって,「市場株価が真の企業評価である」とする立場と「会計数値を用いた企業評価モデルによって算定された理論株価が真の企業評価である」とする立場と「双方とも真の企業評価からは乖離している」とする立場で多少考え方は異なるが,理論株価と市場株価の乖離は,(1)会計数値を用いた企業評価モデルの[t時点の期待暖簾価値]のうちのとくに「その他の情報(t時点の株価には織り込み済みであるが,t時点の会計数値には未だ織り込まれておらず,将来時点の会計数値に織り込まれると予測される情報)」部分を適切に算定することに不備が残されていること,(2)将来にわたる超過利益を計算する際の資本コストを適切に算定することに不備が残されていること、(3)景気の趨勢や資本市場の構造上の問題から市場の株価が誤って形成されているケースがあるということに多く起因することが判明した。これらのレヴューを基礎として平成16年度は会計数値を用いた企業評価モデルの改良を試みる予定である。

(1)に関しては,企業の業務提携や財務支援などの市場株価が大きく反応する情報が発表された企業のうちその後に大きなイノベーションがなかったと思われる企業を抽出し,発表後の市場株価と理論株価の評価誤差がその他の情報が会計数値に織り込まれることによって次第に減少していくという仮説の下にデータを検証したが,その現象が統計的に検証されることはなかった(ただし,ノイズの除去が適切でなかった可能性がある)。(2)に関しては将来の資本コストと過去の資本コストの自己相関や過去の財務諸表各項目と将来の資本コストとの相関関係の検証を試みたが,統計的に有意な結果は得られなかった(ただし,資本コストの構造が近年の大きな景気変動や金融ビッグバンに連動して大きく変化していることが原因となっている可能性がある)。
安定同位体の分離と応用

本年度、3回の研究集会を東工大原子炉研で開催し、安定同位体の分離技術や利用・応用分野等について、分担者や、関係者の協力を得て、次のような調査活動を行なった。(1)同位体の物理化学に関する最近の研究動向調査:同位体分離・分析技術の基礎となる、同位体の物理化学的特性、平衡・反応速度の同位体効果等の中で特に異常同位体効果に注目し調査した。(2)同位体分離に関する最近の技術調査:最近進歩が著しい、レーザーウラン濃縮、化学法ウラン濃縮、深冷壁熱拡散、プラズマ分離法等種々の同位体分離プロセスについて最近の新しい試みを調査した。(3)同位体分析に関する最近の技術調査:種々の質量分析計、可視発光分光法、NMR、等各種分析技術の安定同位体応用について調査した。(4)安定同位体利用の現状調査:農業、医療、工業、において製造、研究開発、諸試験等に使用される濃縮(安定)同位体について調査し、学術誌に発表した。(5)新しい同位体利用分野と同位体分離技術適用分野の調査:2重ベータ、ニュートリノ研究への同位体の応用について調査した。(6)共同研究、国際研究集会の計画及び重点領域研究提案準備:上記調査活動に基づき、異常同位体効果の研究を国際共同研究とすることを提案し、プラズマ同位体分離については国内の研究連絡会を作ることを提案した。また安定同位体の利用に関する国際会議を、1996年開催することを提案した。
CPの破れ起源と輻射補正

1.CPの破れの起源に関する研究林は(小林達夫氏との共同研究により)超弦理論におけるCPの破れのメカニズムを議論し、コンパクト化された空間の対称性のためにCPを破ることがむずかしい事を示した。又、quaternionを持いたゲージ理論を考察しstrong CP problemの解法に望ましい条件が自動的に導れることを示した。2.ゲージボゾンの自己相互作用における重い粒子の効果に関する研究まずゲージボゾンの2点自己相互作用への重い粒子(新しい物理に特有な)の効果を表すS,Tパラメーターへの実験的制約から素粒子の世代数に対し意味のある上限を課す事ができる事を示した。更にゲージボゾンの3点相互作用への重い粒子の効果は4つのパラメーターだけで記述可能な事を示した。3.ゲージ階層性問題と高次元Yang-Mills理論に関する研究高次元理論のゲージ対称性のためにHiggs質量の2次発散の問題がさけられる事を示した。又、物理的に重要な境界条件が力学的に決定される事を示した。今年度の研究は、交付申請書に記載した「研究の目的」及び「本年度の研究実施計画」に沿って行われ、具体的には次の様な成果が得られた。1)CPの破れの起源に関する研究弱い相互作用におけるCPの破れの起源については小林-益川理論が最も有力であるが、完全な決着には到っていない。又、強い相互作用におけるCPの問題、“strong CP problem"、で解決すべきものとして、いかにArg Det Mq (Mq:クォーク質量行列)を0に(あるいは非常に小さく)するか、という問題がある。本研究では通常の複素行列のかわりに四元数(quaternion)上での質量行列を用いた理論を考察し、Arg Det Mq=0が自動的に保証され、又弱い相互作用においてはCPの破れは必然的に自発的になる、といった興味ある知見が得られ、プレプリントを作成した。2)ゲージボゾンの3点相互作用に関する研究標準模型を越える新しい物理を現在のエネルギー領域で検証する有力な方法として、ゲージボゾンの3点相互作用に対する新しい物理特有の量子補正の解析を行った。これらの量子補正が4個のパラメーター(Oblique correctionの時のS, T, Uに対応)に集約される事を示した。又、この結果は、Appelquist-Wuがnon-linear σmodelの方法を用いて導出した独立なeffective operatorの数ともconsistentである事が確認された。この仕事は論文にまとめられ、Phys. Lett. Bにsubmitされた。まず輻射補正に関する研究については、前年度から行っていた、ゲージボゾンの3点相互作用に対する新しい物理による量子補正に関する研究がPhysics Lettersに発表された(次ページの論文リストの1番目)。又、ゲージ階層性問題を高次元のYang-Mills理論を用いて解決する試みについては、議論を深め、Higgs粒子の質量の量子補正を大きく左右するコンパクト空間での境界条件が力学的に決定され得る事、又ゲージ対称性を保持しながら何故ゲージ場としてのHiggs場が質量を持ち得るかについてAharonov-Bohm効果との関連で議論し、現在最終結果をプレプリントにまとめている。更に、新しい物理の直接的証拠となり得るμ→eγ崩壊を大統一理論において解析し、従来の超対称的SU(5)模型での計算の不備を指摘した。稲見は更に、境界を持った可解模型を議論し、共形不変性や超対称性と境界条件との関係を具体的かつ詳細に議論した。
高分子鎖と乱流場の相互作用に関する基礎的研究

乱流中に分散した高分子鎖の振る舞いとその統計性を調べるために,数値シミュレーション解析を行った.流れ場の強く乱れた揺らぎにより生じる,高分子鎖の伸縮運動の統計的性質を明らかにした.またこの性質は高分子鎖のモデルを構成する粒子数を変化させても定性的な違いはないことがわかった.さらに伸縮運動と乱流揺らぎの相関性について調べ,伸縮運動の特徴的な時間スケールと乱流揺らぎのそれとの関連性を明らかにした.乱流中に分散した高分子鎖の振る舞いとその統計性を調べるために,数値シミュレーション解析を行った.流れ場の強く乱れた揺らぎにより生じる,高分子鎖の伸縮運動の統計的性質を明らかにした.またこの性質は高分子鎖のモデルを構成する粒子数を変化させても定性的な違いはないことがわかった.さらに伸縮運動と乱流揺らぎの相関性について調べ,伸縮運動の特徴的な時間スケールと乱流揺らぎのそれとの関連性を明らかにした.本研究課題は流体の直接数値計算(DNS)と,高分子鎖の分子動力学計算(MDS)を連結した数値シミュレーションプログラムを開発し,乱流中の高分子鎖の運動・物性の諸性質とその乱流場との相互作用,乱流の素過程への影響を,メソスケールのレベルから理解することを目的としている.特に次の3点の課題に集中的に取り組み,問題点の解明を目指す.1)乱流-高分子系のDNS-MDS連結マルチスケール計算プログラムを開発する.2)高分子鎖と乱流場との相互作用の詳細を明らかにし,乱流中の高分子鎖の特性を理解する.3)多数の高分子鎖の集団運動が,乱流の素過程に及ぼす影響を定量的に評価する.初年度は主に1)に関する課題に取り組んだ.乱流のDNSプログラムを基盤にして,乱流場における流体粒子の速度および速度勾配テンソルのラグランジュ的な時間発展を得るためのプログラムを作成した.次にこれらを用いた高分子鎖のブラウン動力学シミュレーションを実行するためのプログラムを開発し,一様乱流中の高分子鎖の挙動とその基本的な統計性質に関する解析を行った.高分子鎖運動のアニメーションを作成して観察し,速度勾配のトポロジーと高分子鎖の伸長過程との関連性について,スカラー勾配場の伸長構造の解析結果と比較して議論した.また高分子鎖の伸長を特徴づけるワイゼンベルグ数を変化させると,コイル-ストレッチ転移が生じることが確認され、過去の研究結果で良く知られる諸性質が再現できることが確認できた.得られた主な成果は,日本物理学会2008秋季大会(岩手大学),及び2009年会(立教大学)等で発表された.本研究課題は流体の直接数値計算(DNS)と,高分子鎖の分子動力学計算(MDS)を連結した数値シミュレーションプログラムを開発し,乱流中の高分子鎖の運動・物性の諸性質とその乱流場との相互作用,乱流の素過程への影響を,メソスケールのレベルから理解することを目的としている.初年度は乱流高分子系のDNS-MDS連結マルチスケール計算プログラムを開発する課題に取り組み,昨年度は実際に一様乱流中の高分子集団の挙動に関する統計性質の解明を試みた.系の振る舞いを特徴づけるパラメータであるワイセンベルグ数を変化させると,高分子鎖の集団はコイルーストレッチ転移を生じる事が確認された.この時,高分子鎖の特徴的な緩和時間が乱流場のラグランジュ的な時間相関と密接に関連していることが明らかになった.また高分子鎖の末端間距離の大きさと速度勾配テンソルの普遍量との関連性を解析し,高分子鎖の強い引き伸ばしと速度場のトポロジーの関係を議論した.さらに高分子鎖モデルを構成するセグメント数に対する様々な統計量の依存性を調べた.結果,モデルに含まれるパラメータのセグメント数依存性を適切に選ぶことで,末端間距離の統計性質はセグメント数にはあまり敏感に依存しないことが示された.これはより単純な高分子モデルでも流れ場への影響を調べる目的においては十分良いモデルになり得ることを示唆している.得られた主な成果は,日本物理学会2009秋季大会(熊本大学),九大応力研研究集会(九州大学)等の学会,研究会で発表した.また得られた成果の一部を論文としてまとめ、Physical Review E誌に投稿した(最近受理されて、掲載予定である).本研究は,流体の直接数値計算(DNS)と,高分子鎖の分子動力学計算(MDS)を連結した数値シミュレーションプログラムを開発し,乱流中の高分子鎖の運動・物性の諸性質とその乱流場との相互作用,乱流の素過程への影響を,メソスケールのレベルから理解することを目的とするものである。当該年度は最終年度にあたり,これまでの研究成果を踏まえて多数の高分子鎖モデルが乱流中に分散した際の,高分子鎖集団の流れ場への影響の解析に取り組んだ。最初に高分子鎖集団から弾性ストレス場を計算し,乱流の直接数値計算に組み込むための計算コードの開発を行った。この数値計算を高精度で実現するためには、非常にコストの高い計算を要する。そこでこの大規模数値計算を実現するための高効率な並列計算コードを開発した。計算コードの検証と結果の妥当性を検証するために、高分子鎖集団が一様等方減衰乱流に及ぼす影響を解析した。その結果、高分子の影響によるエネルギー散逸率の低減現象や、渦構造生成の抑制現象など、過去に構成方程式を用いて行われた数値計算の結果と定性的に一致していることが確認できた。これらは本研究で扱った計算手法の有効性を強く示唆するものである。得られた成果はこれまでの研究成果とあわせて一部論文として出版され,また学会や研究会等で研究成果の発表を行った。

本研究で扱った計算手法は,構成方程式の直接数値計算では扱うことが困難な物理現象を解析するのに適しており,今後の大きな発展が期待できる。これまでの研究成果を基盤にして,更に研究を進めていきたいと考えている。
低温プラズマと光触媒の複合反応器による揮発性有機物の高速・高効率処理技術の確立

本年度では、低温プラズマ駆動触媒システム(以下PDC)を用いたVOCの分解における最適運転条件について検討した。PDC反応器に投入する比エネルギーがおよそ100J/Lを超えると窒素酸化物の生成量が急増するため、副生成物の抑制を考慮した最適比投入エネルギーは100J/L以下にすることが望ましいことがわかった。プラズマの印加によるPDC反応器の温度上昇は比投入エネルギーと直線関係にあることを明らかにした。また、反応ガス中の酸素濃度に対するPDCシステムに用いる触媒の種類ごとの挙動についても検討した。酸素濃度が触媒活性向上に与える影響を評価するため、性能向上係数を導入した。酸化チタンは酸素濃度増加による分解効率向上の度合いがアルミナとゼオライトに比べ2-3倍程度大きいことを明らかにした。しかし、担持した活性金属触媒の影響については、酸化チタンやアルミナよりゼオライトで顕著に現れた。Y型ゼオライトに銀(Ag)触媒の担持量を大きくすると、VOCの分解効率だけではなく、CO2の選択率と炭素収支が大きく改善することを明らかにした。Pt/アルミナ触媒単独では酸素濃度の増加による分解効率の改善効果は少ないが、ゼオライト触媒とPt/アルミナ触媒を物理的に混合することにより、VOCの分解効率を維持しながらCO2の選択率を向上することができた。酸素プラズマによる吸着VOCの分解は酸素プラズマの温度条件に影響されず、VOCの分解量が比投入エネルギーに依存することも明らかにした。また、吸着と酸素プラズマを用いるVOC分解もPDCシステムと同様に、初期濃度が高くなるほどVOCの完全分解に必要な相当比投入エネルギーが高くなることがわかった。これらの結果より、PDCシステムおよび吸着-酸素プラズのサイクルマシステムが有効に利用できる運転条件(VOCの濃度と流量)に対する指針を得た。H16年度では、低温プラズマと触媒を一段式に複合したプラズマ駆動触媒反応器(以下PDC反応器)において担持金属触媒の種類及び担持量、反応温度、空間速度、揮発性有機化合物(VOC)の種類別の分解挙動などについて検討を行った。室温でPDC反応器によるベンゼンの分解を行った場合、副生成物として蟻酸の生成量が高くなるとともにベンゼンの分解率も低下した。一方、100°Cではベンゼンの分解率が向上するとともに蟻酸の生成量は少ないことがわかった。温度をさらに150°Cに上げるとベンゼンの分解率が減少した。COの収率は温度による影響が少ないが、CO_2は温度が高いほど収率が向上する傾向を示した。これらの結果よりPDC反応器の最適運転温度は100°Cであることが明らかになった。酸化チタン触媒に担持する金属触媒としては銀(Ag)の方が白金(Pt)、ニッケル(Ni)より優れた性能を示した。銀触媒はベンゼン分解率に対する影響は少ないが、銀の担持量が多いほど炭素収支とCO_2の収率が顕著に改善される効果が現れた。これにより、銀触媒は酸化チタン表面における中間性生物を効率よくCO_2まで酸化するのに重要役割をしていることが推察された。PDC反応器における空間速度(ガス滞留時間)の影響調べるため1100055000h^<-1>の範囲でテストした結果、比投入エネルギーが一定であれば空間速度の影響はなく同様の分解率が得られることが明らかになった。従来の触媒プロセスとは異なって、PDC反応器では処理対象となるガス風量が変化しても比投入エネルギーを調節することにより、流量の変化に柔軟に対処でき安定した動作が可能であることが明らかになった。VOCの種類については芳香族6種類と蟻酸を用い分解挙動を調べた結果、オゾンとの反応性が高いスチレンを除いてすべて0時反応が支配的であることがわかった。蟻酸は芳香族VOCの共通中間性生物であり、PDC反応器により主にCO_2に分解されることからCO_2生成の重要な中間体であるととがわかった。本年度では、低温プラズマ駆動触媒システム(以下PDC)の最適化を目標に、触媒の種類、反応器のサイズ、反応ガス中の酸素濃度などがPDCシステムにおけるエネルギー効率および分解生成物の収率に与える影響について精査した。ベンゼン分解を指標反応としてPDC反応器における触媒種類の影響を検討した結果、ベンゼン分解の初期反応では触媒種類による影響は少なく、分解効率は比投入エネルギーに強く依存することを明らかにした。一方、ベンゼン分解における生成物の収率は使用触媒の種類によって大きく変化した。銀触媒は担体(酸化チタン、ガンマアルミナ)に寄らず担持量が多くなるほどCO_2収率が向上した。特に、白金(Pt)を担持したアルミナ触媒では、流通式実験で97%のCO_2収率を得ることに成功した。PDC反応器にゼオライト触媒を用いた場合は他の触媒に比べ低いCO_2収率を示した。しかし、ゼオライトにPt-アルミナ触媒を混合させることによりCO_2収率を大幅に改善できることも明らかにした。反応器構造の最適化について検討した結果、PDC反応器のギャップが小さいほど分解効率が向上することを明らかにした。また、PDC反応を用いるVOC分解反応の良好な炭素収支からも予測できたように、150時間に及ぶ連続実験でも触媒の失活は認められず安定した分解性能を維持できることを明らかにした。VOC分解におけるPDC反応器の特徴を精査する中で、同じ比投入エネルギーでも反応ガス中の酸素濃度が高くなるほどVOC分解率及びCO_2選択率が飛躍的に向上することを見出した。

従来のプラズマ単独法または従来の熱触媒反応ではVOC分解率及びCO_2選択率ともに酸素濃度への依存性は認められなかった。このようなPDC特有の酸素濃度に対する強い依存性を有効に活用するために、吸着と酸素プラズマによる吸着VOC分解を交互に行なうサイクルシステムを提案した。ベンゼンを用いた実験を通してサイクルシステムではベンゼンをCO_2に完全酸化できるとともに窒素酸化物の完全抑制を同時に達成できた。本年度では、低温プラズマ駆動触媒システム(以下PDC)を用いたVOCの分解における最適運転条件について検討した。PDC反応器に投入する比エネルギーがおよそ100J/Lを超えると窒素酸化物の生成量が急増するため、副生成物の抑制を考慮した最適比投入エネルギーは100J/L以下にすることが望ましいことがわかった。プラズマの印加によるPDC反応器の温度上昇は比投入エネルギーと直線関係にあることを明らかにした。また、反応ガス中の酸素濃度に対するPDCシステムに用いる触媒の種類ごとの挙動についても検討した。酸素濃度が触媒活性向上に与える影響を評価するため、性能向上係数を導入した。酸化チタンは酸素濃度増加による分解効率向上の度合いがアルミナとゼオライトに比べ2-3倍程度大きいことを明らかにした。しかし、担持した活性金属触媒の影響については、酸化チタンやアルミナよりゼオライトで顕著に現れた。Y型ゼオライトに銀(Ag)触媒の担持量を大きくすると、VOCの分解効率だけではなく、CO2の選択率と炭素収支が大きく改善することを明らかにした。Pt/アルミナ触媒単独では酸素濃度の増加による分解効率の改善効果は少ないが、ゼオライト触媒とPt/アルミナ触媒を物理的に混合することにより、VOCの分解効率を維持しながらCO2の選択率を向上することができた。酸素プラズマによる吸着VOCの分解は酸素プラズマの温度条件に影響されず、VOCの分解量が比投入エネルギーに依存することも明らかにした。また、吸着と酸素プラズマを用いるVOC分解もPDCシステムと同様に、初期濃度が高くなるほどVOCの完全分解に必要な相当比投入エネルギーが高くなることがわかった。これらの結果より、PDCシステムおよび吸着-酸素プラズのサイクルマシステムが有効に利用できる運転条件(VOCの濃度と流量)に対する指針を得た。
麻酔薬の薬理学的多様性はキラルな生体膜との相互作用による：機序的背景と臨床的意義

麻酔薬は、本来の麻酔効果に加えて抗酸化・抗菌・抗血小板・抗炎症・抗腫瘍等の様々な活性を有するが、化学構造のわずかな修飾だけでなく立体構造が異なってもその活性強度は著しく変化する。このような立体特異性すら示す薬理学的多様性は、従来の作用機序では説明できない。そこで、麻酔関連薬に共通した脂質二重層に作用し得る両親媒性構造と、不斉炭素を含むコレステロール等の脂質で構成される生体膜の化学構造識別能に着目し、麻酔薬とキラルな生体膜との機序的相互作用を解析するとともに、その臨床的意義の解明を目的にして本研究を行った。(1)平成30年度の研究において、前年度に確立した実験系を活用し、応用実験Iの追試ならびに応用実験IIの本試を行い、麻酔薬ならびに麻酔関連薬と生体膜との相互作用を定量的に解析した。(2)その結果、局所麻酔薬(ブピバカイン、ロピバカイン)、静脈麻酔薬(プロポフォール、構造類似アルキルフェノール)、α1作用性鎮痛・鎮静薬(メデトミジン)、β遮断薬(プロプラノロール)、解離性麻酔・鎮痛薬(ケタミン)等がコレステロールを組成とするキラルな生体膜と立体特異的・構造特異的に相互作用することを実証した。(3)実験対象を抗炎症薬(イブプロフェン)、植物成分のGABAA受容体作用薬・アロステリックモデュレーター(フラボノイド、テルペノイド)等に拡張し、応用実験IIIの予備的検討を行った。(4)以上の研究成果を国際会議で公表するとともに、研究経過からその可能性が示唆された植物成分との薬物相互作用ならびに受容体作用薬の機序的膜相互作用を総説としてまとめて発表した。研究計画調書の作成時に計画していた基礎実験、応用実験I、応用実験IIが完了し、本研究開始前の想定と大きく違わない結果が得られた。また、最終年の平成31年度に実施予定の応用実験III:植物活性成分の生体膜相互作用の予備的検討に関しても、きわめて順調に進めることができた。したがって、その本試・追試、ならびに3年間の研究の総括と研究成果の公表を残すのみである。立案した研究計画の実験III:植物活性成分のGABAA受容体作用性フラボノイド、テルペノイドとTRIPV1受容体作用性カプサイシノイドの生体膜相互作用を本格的に解析する。また、これまでに蓄積したデータを統計処理し、構造ー薬理活性ー膜活性相関の解明を目指す。そして、本研究3年間の成果を総括し、国内外の学会・会議ならびに国際誌において公表する。麻酔薬は、本来の麻酔効果に加えて抗酸化・抗菌・抗血小板・抗炎症・抗腫瘍等の様々な活性を有し、立体構造の違いによってもその強度が著しく異なる。このような立体特異性すら示す薬理学的多様性は、従来の作用機序だけでは説明できない。そこで、麻酔関連薬に共通する両親媒性構造と生体膜の化学構造識別能に着目し、麻酔薬とキラルな生体膜の機序的相互作用を解析するとともに、その臨床的意義の解明を目的として本研究に着手した。平成29年度は、研究の根幹を成す実験系の確立という基礎実験に加えてその応用実験も行い、以下のような成果を得た。(1)神経細胞や心筋細胞の膜脂質組成に準じたリポソーム懸濁液を調製する実験系を考案し、それを確立するために種々の条件を検討した。そして、惹起する膜流動性変化を測定することで、麻酔薬と生体膜の相互作用が解析できる実験法を開発した。さらに、種々のステロールの膜組成を増加させることにより生体膜のキラリティーを高めて、一方の薬物エナンチオマーに選択的で立体異性体の識別も可能な膜相互作用解析法に発展させた。(2)本研究の立案段階で想定したよりも順調に研究が進んだため、平成30年度以降に計画した応用実験を前倒しして行った。局所麻酔薬や麻酔関連薬の立体異性体(ブピバカイン、ロピバカイン、ケタミン等)に加え、検討対象を抗炎症薬、フラボノイド、テルペノイドにまで広げて生体膜相互作用に基づく立体異性体の識別を検証した。40 mol%のコレステロールを含むモデル膜は全被験薬物の立体異性体を識別し、その膜作用強度は臨床効果や薬理活性とも相関した。さらに、膜コレステロールをそのエピマーに置き換えることで、コレステロールの3位のβー水酸基がエナンチオマー選択性に関与している可能性を明らかにした。これらの結果に基づき、脂質二重層における立体的膜相互作用の仮説的機序を提唱した。本研究の成否を左右する実験系を確立し、その方法論的有用性を実証した。その結果、研究計画では平成30年度に予定していた応用実験について、生体膜相互作用に関する検討を局所麻酔薬、静脈麻酔薬、β1遮断薬へと段階的に進めることができた。それら一連の実験では、研究立案時に想定した結果と違わないデータも続々と得られた。そして、初年度から、研究成果を国際会議ならびに国際誌に発表することができた。

そこで、麻酔関連薬に共通した脂質二重層に作用し得る両親媒性構造と、不斉炭素を含むコレステロール等の脂質で構成される生体膜の化学構造識別能に着目し、麻酔薬とキラルな生体膜との機序的相互作用を解析するとともに、その臨床的意義の解明を目的にして本研究を行った。(1)平成30年度の研究において、前年度に確立した実験系を活用し、応用実験Iの追試ならびに応用実験IIの本試を行い、麻酔薬ならびに麻酔関連薬と生体膜との相互作用を定量的に解析した。(2)その結果、局所麻酔薬(ブピバカイン、ロピバカイン)、静脈麻酔薬(プロポフォール、構造類似アルキルフェノール)、α1作用性鎮痛・鎮静薬(メデトミジン)、β遮断薬(プロプラノロール)、解離性麻酔・鎮痛薬(ケタミン)等がコレステロールを組成とするキラルな生体膜と立体特異的・構造特異的に相互作用することを実証した。(3)実験対象を抗炎症薬(イブプロフェン)、植物成分のGABAA受容体作用薬・アロステリックモデュレーター(フラボノイド、テルペノイド)等に拡張し、応用実験IIIの予備的検討を行った。(4)以上の研究成果を国際会議で公表するとともに、研究経過からその可能性が示唆された植物成分との薬物相互作用ならびに受容体作用薬の機序的膜相互作用を総説としてまとめて発表した。研究計画調書の作成時に計画していた基礎実験、応用実験I、応用実験IIが完了し、本研究開始前の想定と大きく違わない結果が得られた。また、最終年の平成31年度に実施予定の応用実験III:植物活性成分の生体膜相互作用の予備的検討に関しても、きわめて順調に進めることができた。したがって、その本試・追試、ならびに3年間の研究の総括と研究成果の公表を残すのみである。当初の計画よりも研究に大きな進展があったため、下記の応用実験の追試ならびに残りの検討を行う。平成30年度の研究実施計画生体膜相互作用に着目して麻酔薬の薬理学的多様性を考察する目的で、麻酔関連薬としてβ1遮断薬や鎮静薬(応用実験I)ならびに鎮痛薬や抗炎症薬(応用実験II)に関する膜実験を展開する。平成29年度内に応用実験Iの多くが終了したが、より詳細かつ再現性の高いデータの入手に努める。さらに、平成31年度に計画していた植物活性成分についても予備的に実験する。平成31年度の研究実施計画膜相互作用の研究対象を広げ、化学構造ー膜活性ー薬理活性相関を解析する。全年度を通して研究を総括し、その成果を公表する。立案した研究計画の実験III:植物活性成分のGABAA受容体作用性フラボノイド、テルペノイドとTRIPV1受容体作用性カプサイシノイドの生体膜相互作用を本格的に解析する。また、これまでに蓄積したデータを統計処理し、構造ー薬理活性ー膜活性相関の解明を目指す。そして、本研究3年間の成果を総括し、国内外の学会・会議ならびに国際誌において公表する。(理由)平成29年度は、当初の計画以上に研究が進展したことから、研究成果を論文にまとめて公表することが可能となった。そのため、経費の前倒し支払請求を行った。蓄積した実験データに基づくResearch Paperならびに本研究コンセプトを含むReview Paperを国際誌に投稿した結果、Peer Reviewを経て両論文ともにacceptされ、平成29年度内に発行された。そのうち1報がSpecial Issueに採択されて掲載費減額の優遇を受け、経費が予想額より低く抑えられたために次年度使用額が生じた。(使用計画)上記の理由から生じた次年度使用額(86,913円)は、平成30年度の研究成果公表に要する経費に充てる予定である。