hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育所をコミュニティ資源として親子の抱える課題に応える体験型支援実践の形成

本年度は初年度から成果を上げてきた実践形成的研究活動を継承し次のような取り組みを行った。(A)子育て支援現場における子育て相談を継続的に実施し,個々の親が抱える問題を多角的に把握する活動を展開した。(B)親としての力量を育て,親子が互いに育み合えるような関係を築くことを支える体験型の支援実践を行った。体験型の相談を継続的に行い,その様子をビデオ収録または筆記して事例を縦断的に蓄積し,親子の抱える課題に応じたワークショップ型(体験型)の子育て支援実践モデルを開発した。(C)支援センター担当保育士の学びの記録を蓄積し,支援モデルの構築に活用した。(D)保育所における異年齢保育実践に関する記録を蓄積し,子育て支援実践の有効な資源として活用した。3年間の取り組みを通して子育てに自信と喜びを感じられるようになった母親が第二子を出産するケースが相次ぐなど大きな成果が得られた。
保険契約に関する海外直接付保規制のあり方を今日的に再考する

近時の電気通信技術の著しい発展と価格低下という状況を前提として、日本所在の保険契約者が海外所在の外国保険業者と直接に保険契約を締結する規制(海外直接付保規制)のあり方について検討を行った。具体的には、第1に、他の参入規制である外国保険会社規制等との整合性を検証した。第2に、今後の海外直接付保規制のあり方について立法論的に検討した。初年度である平成25年度においては、まず第1に、外国保険会社規制と海外直接付保規制に関する内外の文献を国内において渉猟した。そのうえで、まずは、日本の保険業法における海外保険者に対する参入規制の整合性について検討を行い、論文を作成した。海外直接付保のあり方を検討するにあたっては、海外保険者の参入規制との整合性が問われるからである。この論文は、「海外保険者に対する参入規制の整合性」と題するもので、損害保険研究75巻3号(平成25年11月)141ー166頁に掲載された。近時における電気通信技術の著しい発展と価格低下により、日本所在の保険契約者が海外所在の外国保険業者に容易にアクセスする(場合によっては、知らぬ間にアクセスしてしまう)状況になりつつあり、海外への直接付保(日本の保険契約者が、海外の保険業者と保険契約を締結すること)を禁止する海外直接付保規制(保険業法186条)の在り方を再考する必要が生じている。そこで、まず、日本の保険業法における、海外保険者に対する参入規制の規制間の整合性に関して検討を行った。その結果、第1に、海外直接付保規制と外国保険会社免許制との整合性の観点からは、両規制とも「外国保険業者」概念を共通にしているが、免許制では「保険業」概念を、海外直接付保規制では保険契約概念を基準としているがために、少なくとも表面的には整合性に欠けている。第2に、海外直接付保規制には2種類のものが存在するが(法185条6項、186条1項)、両規制間の整合性の観点からは、「外国保険業者」の日本への進出度合と海外直接引受の可否とが必ずしも整合していないことが判明した。次に、保険の通信による越境取引に焦点を当てて、保険業法はいかなる規制が設けているか、そして、当該規制が近時の情報通信技術の著しい発達と低価格化に適切に対応できるか否かを確認した。その結果、現行法では適切な対応が困難であることが判明したので、立法論として、いかなる制度を採用すべきかを検討した。具体的には、先進国における規制状況を概観し、また、保険の隣接業界である証券分野の規制状況を概観したうえで、保険の通信越境取引について日本が採用すべき規制を検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。保険法26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、最終的には、保険契約に関する海外直接付保規制のあり方を再考することにある。ところで、海外保険者への直接付保に関する規制と、海外保険者の日本市場への参入規制とは連続性があるので、まずは保険業法における両規制の整合性について検討を行う。これが本研究の第1段階である。そして、第2段階は、いよいよ、海外直接付保に関する現行規制のあり方を問う研究となる。本研究は、初年度である平成25年度において第1段階を終了し、第2段階の準備作業に入っている。本研究の2年度目(最終年度)である平成26年度は、国内での文献渉猟では得られない情報を得るため、欧州出張を予定している。その実地調査結果を踏まえて、日本の保険業法における海外直接付保規制のあり方を再考する研究を行い、学会報告and/or論文投稿を行う予定である。なお、論文の雑誌掲載自体は平成27年度以降となる可能性がある。
日本語音声の調音協調運動に関する総合的研究

本研究は,日本語音声の調音において,有声/無声といった発声に関わる喉頭制御,鼻音に関わる口蓋帆制御および口腔内運動がどのような協調運動を起こしているかという点について,生理学的実証研究とその音韻理論研究によって解明することを目的とする.本年度は,特に日本語の拗音について生理学的・音声学的研究と音韻論から見た理論的な研究を行った.日本語の拗音については,いくつかの解釈が考えられる.すなわち,(a)拗音を直音に何らかの硬口蓋要素が付加された短子音と見なすアプローチ,(b)直音に子音/j/が続く子音連鎖と見なす考え方,(c)直音+母音/i/+後続母音と見なす考え方である.これらの考え方の違いは,日本語の音節構造にとっても重要な示唆を与える.もし,(a)のアプローチが正しければ,日本語の音節構造は頭子音における子音連鎖を全く許さない.(b)であれば,接近音のみ頭子音の連鎖が許される.(c)であれば,日本語には上昇二重母音が存在する,ということになる.この点を明確にするため,まず拗音の持続時間について音声データベースを用いて検討を行った.その結果,ほぼ全ての拗音について,直音よりも有意に持続時間が長いことが分かった.また,母音の無声化率にも拗音は影響を与えており,一部の歯茎子音を除いて,拗音は無声子音に挟まれた狭母音の無声化率を減少させる効果を持っていた.次に,エレクトロパラトグラフィを用いて,カ行とキャ行の時間的な調音動態の違いについて検証を行った.その結果,キャ行の場合は,硬口蓋における側面狭窄の残留にカ行にはない特徴が見られることが分かった.また,この側面狭窄の残留途中から,声門制御が行われ,声帯振動の開始点が生じていることも明らかになった.これらの結果は,(b)の考え方が最も妥当であることを示唆している.また,これは音韻論の観点からも矛盾がないことを確認した.本年度は研究の初年度であったため,年度前半では,エレクトロパラトグラフィと光学的グロトグラフィとの同期,およびそのデータ累積パターン作成の手順と累積データの統計解析手法に重点を置いた.特にグロトグラフィに関しては,電気的グロトグラフィとのデータも併用し,時間的なずれや音響的なパターンとの誤差を慎重に検討した.その結果,エレクトロパラトグラフィのサンプリング周期である10msの範囲で,十分精度の高いデータが取得できていることが確認できた.その上で,日本語の音節構造における重要な問題となっている拗音の構造について,生理学的な観点と理論的な観点から検討を行い,十分な成果が得られた.これらの手法は次年度以降の研究にも十分に応用できるもので,研究の進捗状態はおおむね良好であると判断している.令和元年の研究については,まず昨年度の研究の継続として,キャ行以外の拗音の特性について網羅的な調査を行い,日本語の音節構造と音韻体系の再検討を行う.その際,生理学的手法としてはエレクトロパラトグラフィと光学的グロトグラフィ,また補助的に電気的グロトグラフィの手法を用いる.また,音韻情報と音声情報との相互作用についても,理論的な分析を行う予定である.さらに,予備的な研究として,清音/清音の対立に関わる問題の研究にも着手する.日本語の有声阻害音と無声阻害音における声門制御と口腔運動とのタイミングを、生理学的手法と音響分析および知覚実験を通じて定量的に検証を行う.特に「こっこ/こっご」のような有声促音を許す鹿児島方言・仙台方言と,借用語以外では有声促音が基本的に許されない東京方言・関西方言を比較することで,音韻情報が調音運動の実時間制御に与える影響を考察する.また、無声化母音が豊富な東京方言・鹿児島方言と,無声化母音が起こりにくい関西方言を比較することで,母音無声化に影響を与える喉頭制御のタイミングについても考察を行う。用いる生理学的指標はエレクトロパラトグラフィ・光学的グロトグラフィとともに,超音波測定を導入し,能動的調音器官と受動的調音器官の両面から生理学的研究を行う.なお,令和2年以降は,鼻音/口音の対立に関わる問題を取り上げていく.鼻音と口音の差異をもたらす口蓋帆制御と口腔内運動とのタイミングについて,生理学的手法と知覚実験を通して,定量的な検証を行う予定である.本研究は,日本語音声の調音において,有声/無声といった発声に関わる喉頭制御,鼻音に関わる口蓋帆制御および口腔内運動がどのような協調運動を起こしているかという点について,生理学的実証研究とその音韻理論研究によって解明することを目的とする.本年度は,特に日本語の拗音について生理学的・音声学的研究と音韻論から見た理論的な研究を行った.日本語の拗音については,いくつかの解釈が考えられる.すなわち,(a)拗音を直音に何らかの硬口蓋要素が付加された短子音と見なすアプローチ,(b)直音に子音/j/が続く子音連鎖と見なす考え方,(c)直音+母音/i/+後続母音と見なす考え方である.これらの考え方の違いは,日本語の音節構造にとっても重要な示唆を与える.もし,(a)のアプローチが正しければ,日本語の音節構造は頭子音における子音連鎖を全く許さない.(b)であれば,接近音のみ頭子音の連鎖が許される.(c)であれば,日本語には上昇二重母音が存在する,ということになる.この点を明確にするため,まず拗音の持続時間について音声データベースを用いて検討を行った.その結果,ほぼ全ての拗音について,直音よりも有意に持続時間が長いことが分かった.

また,母音の無声化率にも拗音は影響を与えており,一部の歯茎子音を除いて,拗音は無声子音に挟まれた狭母音の無声化率を減少させる効果を持っていた.次に,エレクトロパラトグラフィを用いて,カ行とキャ行の時間的な調音動態の違いについて検証を行った.その結果,キャ行の場合は,硬口蓋における側面狭窄の残留にカ行にはない特徴が見られることが分かった.また,この側面狭窄の残留途中から,声門制御が行われ,声帯振動の開始点が生じていることも明らかになった.これらの結果は,(b)の考え方が最も妥当であることを示唆している.また,これは音韻論の観点からも矛盾がないことを確認した.本年度は研究の初年度であったため,年度前半では,エレクトロパラトグラフィと光学的グロトグラフィとの同期,およびそのデータ累積パターン作成の手順と累積データの統計解析手法に重点を置いた.特にグロトグラフィに関しては,電気的グロトグラフィとのデータも併用し,時間的なずれや音響的なパターンとの誤差を慎重に検討した.その結果,エレクトロパラトグラフィのサンプリング周期である10msの範囲で,十分精度の高いデータが取得できていることが確認できた.その上で,日本語の音節構造における重要な問題となっている拗音の構造について,生理学的な観点と理論的な観点から検討を行い,十分な成果が得られた.これらの手法は次年度以降の研究にも十分に応用できるもので,研究の進捗状態はおおむね良好であると判断している.令和元年の研究については,まず昨年度の研究の継続として,キャ行以外の拗音の特性について網羅的な調査を行い,日本語の音節構造と音韻体系の再検討を行う.その際,生理学的手法としてはエレクトロパラトグラフィと光学的グロトグラフィ,また補助的に電気的グロトグラフィの手法を用いる.また,音韻情報と音声情報との相互作用についても,理論的な分析を行う予定である.さらに,予備的な研究として,清音/清音の対立に関わる問題の研究にも着手する.日本語の有声阻害音と無声阻害音における声門制御と口腔運動とのタイミングを、生理学的手法と音響分析および知覚実験を通じて定量的に検証を行う.特に「こっこ/こっご」のような有声促音を許す鹿児島方言・仙台方言と,借用語以外では有声促音が基本的に許されない東京方言・関西方言を比較することで,音韻情報が調音運動の実時間制御に与える影響を考察する.また、無声化母音が豊富な東京方言・鹿児島方言と,無声化母音が起こりにくい関西方言を比較することで,母音無声化に影響を与える喉頭制御のタイミングについても考察を行う。用いる生理学的指標はエレクトロパラトグラフィ・光学的グロトグラフィとともに,超音波測定を導入し,能動的調音器官と受動的調音器官の両面から生理学的研究を行う.なお,令和2年以降は,鼻音/口音の対立に関わる問題を取り上げていく.鼻音と口音の差異をもたらす口蓋帆制御と口腔内運動とのタイミングについて,生理学的手法と知覚実験を通して,定量的な検証を行う予定である.次年度の購入を予定している物品が値上がりしているため,予定より多くの支出が必要となる.そのため,本年度はソフトウェアの購入を諦め,生理学的測定機器の制御プログラムを自作した.本年度使わなかった27万円については,次年度以降の機器購入費用に充てる予定である.
形成期関西新劇の上演研究

本研究では、大正期の関西における新劇運動の実態を、「上演」および「東京との比較」という点に注目しながら調査・研究することを主眼とした。具体的には、文芸協会や築地小劇場の関西公演のほか、関西新劇の嚆矢とされる『幻影の海』の上演分析を行った。その結果、関西新劇の誕生に「宝塚」という場所が果たした大きな役割を明らかにすることができた。詳細は拙稿「宝塚と新劇(1)宝塚のパラダイスと関西新劇の誕生」のとおりである。本研究課題では、大正期の関西(主として京阪神)における新劇運動の実態を、「上演」および「東京との比較」という点に注目しながら調査、研究することを主眼とした。大正期は関西新劇の形成期であり、どのように関西で新劇が誕生、成長していったかということを明らかにしようとした。具体的には、「関西第一次新劇運動に与えた文芸協会の影響」「宝塚という場所が果たした役割」などを主要なテーマとした。「上演」を扱うには、それに関する一次資料、たとえば台本、プログラム、演出ノート、劇評、舞台写真等を調査することが必要になるが、東京を中心とする新劇研究と比して、先行研究ではまだ十分に確認されているとは言えない状況である。今回の成果の一つとして、これまで言及されることのなかった資料、とくに関西新劇史の嚆矢とされる『幻影の海』(イエーツ作、加藤朝鳥演出)上演に関する資料をいくつか見つけることができ、その研究を前進させることができた。『幻影の海』が上演されたのは、のちに宝塚少女歌劇の拠点となる宝塚のパラダイスであった。上演そのものとそれをとりまく環境、すなわち、パラダイスとはどのような劇場を有していたのか、そこはどのようなパフォーマンスが行われる場所だったのか、『幻影の海』がどのように受容されたのかといった点を明らかにすることができた。詳細は「宝塚と新劇(一)宝塚のパラダイスと関西新劇の誕生」の中で論じたとおりである。本研究課題は大正期の関西(主として京阪神)における新劇運動の実態を、その「上演」および「東京との比較」という側面に注目しながら調査研究することである。申請書に記述したとおり、(1)関西における第一次新劇運動と文芸協会(2)宝塚と築地小劇場(3)関西野外劇と坪内逍遥のページェント理論、の三つを主たるテーマにしているが、本年度において、これらに関する一次資料をおおむね予定通り収集することができた。具体的には、(1)について、文芸協会の関西公演『人形の家』『ヴェニスの商人』『思い出』、関西劇芸術研究会『僧房夢』、関西新劇協会『人民の敵』に関する新聞・雑誌記事(紹介記事や劇評)、(2)について、築地小劇場宝塚公演の劇評、パンフレット類、(3)について、野外劇『織田信長』、関西学院劇研究会『地蔵経由来』についての劇評、回想録等である。また、関西で発行された文芸雑誌『西日本文芸』『演劇雑輯』『現代演劇』のほか、さまざまな群小文芸雑誌において、これまで未確認だった関西新劇史に関する二次資料を見つけることもできた。関西新劇史については先行研究、参考文献自体が少なく、これらの二次資料は次年度の調査研究にも役立つといえる。加えて「関西性」を明らかにするための比較対象として、他地域(名古屋圏)の新劇運動も調査した。本年度の調査の過程で、宝塚という場所が関西における第一次新劇運動にある程度の関わりを持っていたらしいことがわかってきた。つまり、研究開始当初は(1)と(2)を独立したものとして扱っていたが、両者に直接的な関係があるらしいことがわかってきた。宝塚と新劇と言えば、築地小劇場以降に誕生した宝塚国民座を想起させるが、それ以前から影響関係があったとすれば、これは次年度において十分調査すべき課題だといえる。上の「研究の成果」欄でも記したとおり、一次資料の収集はおおむね計画通りに達成することができた。また、関西新劇史に関する二次資料、他地域の新劇運動に関する史料も新たに確認することができた。ただ日本演劇学会分科会近現代演劇研究会での口頭発表を予定していたが、これについてはまだ研究発表の段階に至らず実施できなかったので、次年度に行うつもりである。収集した一次資料に基づき、「研究成果」欄で挙げた上演の再構築を行う。また、関西新劇史に関する二次資料をまとめ、大岡欽治『関西新劇史』との照合を行う。当初の予定どおり東京との影響関係と、「関西性」というべきものの存在の有無を念頭に置くが、それとは別に、「研究成果」欄でも触れたとおり、関西における第一次新劇運動に果たした宝塚の役割についても考察を進めていく。次年度使用額が4,081円あるが、これは想定よりも旅費が多くなったこと、それにともなって人件費を用いなかったこと、これらの調整の結果生まれたものである。
難治性癌腫に対する極低侵襲磁界治療法の開発 : 生体内薬物濃度の光磁気重畳制御

超高齢化社会を迎える我が国にとって難治性癌腫に対する非侵襲的治療の需要が加速傾向にあり、より緩和な条件下での高効率・高選択的な化学反応制御による新規癌標的療法の開発が緊急課題となっている。すなわち磁場のような低エネルギーを用いた極めて安全性の高い新規ドラッグデリバリーシステム(DDS)の開発が強く望まれる。本研究ではラジカルペア機構を付与したリポソーム体を対象に、その内包薬物徐放の磁気的制御の可能性について検討し、静磁場のみならず極低周波による磁界操作で生体内化学反応を制御しうる極低侵襲的新規癌治療法の確立を目指した。従来コイルの基本設計を見直し、本実験用として本体形状ならびに出力性能を最適・向上化させた低周波電磁刺激用コイルを新規製作した。膜構成脂質組成および膜表面改質を随時の検討事項とし、各種の光励起性抗がん剤封入リポソーム体をポリカーボネート膜濾過法にて調製した。さらに極低周波重畳電磁界分布のシミュレーション結果に基づき、リポソーム膜内展開型ラジカルペア機構の遠隔磁気的DDS制御系を構築した。現行の物理化学的手法によって擬安定三重項ラジカルペア由来のフリーラジカル散逸を追跡するとともに、制御系に関わる全てのフリーラジカル種を解析した。その結果、極低周波重畳電磁界がリポソーム膜内に誘導する渦電流分布依存性ジュール熱勾配がラジカルペア再結合を制御しうること、および各器官組織に固有の共鳴周波数的細胞特性に適応する低周波電磁刺激条件に関しての重要知見を見いだした。同時に、極低周波電磁刺激の人体への安全性を評価し、極低周波重畳電磁界が血管内に発生させる誘導起電力を測定した。さらには両生類の変態時における極低周波の影響についての極めて重要かつ有用な新知見も得た。本研究成果はDDS効果の飛躍的な向上に寄与するだけでなく、生命現象の革新的理解にもつながるものであることを強く確信する。
バイオリアクターを用いた器官培養による抗がん剤の感受性試験の開発

本研究の目的は、肉腫へ適応拡大可能な抗がん剤を調べるためのシステムを構築することである。そのために、1バイオリアクターを用いて腫瘍組織の器官培養を行い、長期に体外維持する培養条件を決定する。さらに、2器官培養にて維持されている分子パスウェイを網羅的解析によって同定し、実験系に適した抗がん剤を選択する。そして、3バイオリアクターを用いた感受性試験によって肉腫へ適応拡大可能な既存の抗がん剤を特定する。
都鄙観念から考える日本文学史、日本文化史の研究

本研究は、日本の都鄙観念のしくみと史的展開を考究することで、日本の文学史、文化史の本質を捉える新たな視点を確立することをめざしたものである。古代から近世前期に至る文学テキストの記述を調査し検討することによって、日本の都鄙観念について、(A)その基本的なしくみ、(B)その史的展開、(C)この観念をめぐって浮かび上がる文学史、文化史にかかわる重要な課題を明らかにして、所期の目的を達成することができた。本研究は、日本の都鄙観念のしくみと史的展開を考究することで、日本の文学史、文化史の本質を捉える新たな視点を確立しようとするものである。三年間の研究期間に、古代から近世前期に至る文学テキストの記述を調査し検討することを通して、日本の文学、文化の形を決定づけてきた都鄙観念について、(A)その基本的なしくみ、(B)その史的展開、(C)この観念をめぐって浮かび上がる文学史、文化史にかかわる問題を明らかにすることめざす。初年度の平成25年度には、主に、上記の三つの課題のうちの(A)に取り組み、日本の都鄙観念のしくみを考察した。古代、中世、近世前期の文学テキストの記述と関連する論考を幅広く読んで考察を進めるとともに、実地調査も積極的に取り入れることで、観念による空間の分節や地域のアイデンティティーの形成に関する知見を広げ、深めることができた。その中で、都鄙観念というものがスタティックな二項対立の図式として捉えられないことが明らかになった。都とは中心であるとともに、普遍を指向する概念であり、機能、役割の面でゆらぎ、動態を含んでいる。一方、鄙とされる地域も、個別にアイデンティティーを具えつつ多様に分節されており、その意義や働きにもゆらぎ、動態が認められる。このように、都と鄙という分節にもとづく都鄙観念が実際に作用する場では複雑な動きを見せることがわかった。今後は、この理解を基盤にして、都鄙観念の史的展開を考えて行くことになる。なお、上述の成果は現在論文等にまとめており、平成26年度以降の活動の中でそれを公表して行く予定である。また、平成25年度に、東北大学107周年萩友会関西交流会という同窓会の催し(平成26年3月1日開催)の中で、「『太平記』の時代の旅路をたどるー日本文化を発見的に考えるためにー」と題する講演を行ったが、これは、本研究の成果を社会に還元することを意図したものでもある。三年間の研究期間に、古代から近世前期に至る文学テキストの記述を調査し検討することを通して、日本の文学、文化の形を決定づけてきた都鄙観念について、(A)その基本的なしくみ、(B)その史的展開、(C)この観念をめぐって浮かび上がる文学史、文化史にかかわる問題を明らかにすることをめざす。初年度の平成25年度は、主に上記の課題の(A)に取り組み、都鄙観念のしくみを考察したが、平成26年度は、その成果を基盤にし、中世の軍記物語、和歌、紀行文、類書をはじめとする多様な文学テキストを検討対象として、課題の(B)の日本の都鄙観念の史的展開について考察を進めた。特に、京という中心に加え、鎌倉という新たな中心が出現して以降、中心が複数化し多元化する中で、文学、文化がいかに展開したのかということに注目したが、そうした考究の中で、日本式の漢学(吏の漢学、類書の漢学)が、古代以来、都鄙観念に拘束されずに地域の別を越えて広範に流通し、室町時代には、日本の知の新たな編成を主導する重要な役割を担ったことを明らかにすることができた。その成果は、平成26年度中に発表した、後掲の二つの雑誌論文に示した。さらに、平成26年11月8日に、弘前大学で開催された全国大学国語国文学会第110回大会のシンポジウム「「北」のものがたりー「北」の思考・心性の北方的なるものー」において司会・コーディネーターを務めたことにかかわる調査、研究を通して、日本の内を都と鄙に区分する都鄙観念と、日本を内と外に区分する境界認識との類同と相違に着目し、両者の関係の相補性と交錯について考察を深められたことは、(B)だけではなく、(A)と(C)の課題の本質にもかかわるきわめて大きな成果であった。三年間の研究期間に、古代から近世前期に至る文学テキストの記述を調査し検討することを通して、日本の文学、文化の形を決定づけてきた都鄙観念について、(A)その基本的なしくみ、(B)その史的展開、(C)この概念をめぐって浮かび上がる文学史、文化史にかかわる問題を明らかにすることをめざした。平成25年度は、主に、上記の課題の(A)に取り組み、都鄙観念のしくみを考察し、平成26年度は、主に、課題の(B)に取り組んで、日本の都鄙観念の史的展開を検討したが、最終年度の平成27年度は、この二年間の成果をふまえ、総括する研究を進めた。

その中で、後掲のような論文の発表、執筆と、学会発表を行うとともに、課題の(B)については、日本の都鄙観念の古代から近世に至るまでの史的展開を総合的に捉えた。また、課題の(C)について、日本の文学史、文化史を考える上で、学芸、リテラシーが、都鄙観念を緩やかに形作りながら、地域の別を超えて、脱境界的、脱領域的に広がることに着目する必要があることを発見的に理解するに至ったのは大きな成果であった。本研究は、都鄙観念に注目して、膨大な文学テキストの記述を読み解き、日本の文学史、文化史について考察したが、こうした考究を通して、学芸の歴史的重要性を深く認識し、日本のリテラシー史の構築という新たな研究課題を見出すこととなった。この日本のリテラシー史の構築という課題は、今後の日本文化研究の新領域を拓くものと考えている。こうした課題を見出すに至ったという意味で、本研究は、挑戦的萌芽研究として、たいへん有意義であったと評価し得る。本研究は、日本の都鄙観念のしくみと史的展開を考究することで、日本の文学史、文化史の本質を捉える新たな視点を確立することをめざしたものである。古代から近世前期に至る文学テキストの記述を調査し検討することによって、日本の都鄙観念について、(A)その基本的なしくみ、(B)その史的展開、(C)この観念をめぐって浮かび上がる文学史、文化史にかかわる重要な課題を明らかにして、所期の目的を達成することができた。「研究の概要」で述べたとおり、日本の都鄙観念の史的展開を考えるという課題において重要な成果を挙げることができ、都鄙観念のしくみについての考究も大きく深められ、この観念をめぐる日本文学史上、日本文化史上の問題の発見、考察においても、着実な進展が見られたことから、順調に研究が進んでいると評価する。日本文学平成25年度、平成26年度の順調な研究の進展とそれによる成果を基盤にして、平成27年度も、当初の計画どおりに考究を行う予定である。本研究の最終年度にふさわしく、これまでの考究の成果を論文等にまとめて公表することはもとより、「研究実績の概要」に挙げた(B)の課題にさらに取り組んで、日本の都鄙観念の史的展開についての理解をいっそう深め、また、(C)の課題を本格的に考察して、都鄙観念をめぐって浮かび上がる日本文学史、日本文化史にかかわる検討課題を整理する。都鄙観念の史的展開に関しては、主に、応仁の乱以後の戦国時代、織豊政権期、江戸時代前期の文学テキストに注目して考究を進める。その上で、古代から中世を経て近世前期に至る都鄙観念の史的展開を通観し、都鄙観念のしくみを根源的に捉え出すとともに、日本文学史、日本文化史を展望する上での検討課題とすべき、都鄙観念をめぐる諸問題を明らかにして、その相互の関係を総合的に理解することをめざす。平成27年度も、平成26年度と同様に、文献の閲覧、実地調査と成果発表に重点を置いた研究を進めることになる。「研究実績の概要」で述べたとおり、都鄙観念の基本的なしくみを明らかにするという、平成25年度における所期の目標を達成することがかない、都鄙観念の史的展開を考えるという平成26年度の課題に、予定どおり取り組む準備ができたことから、順調に研究が進展していると評価する。平成25年度の順調な研究の推進を受けて、平成26年度、平成27年度には、当初の計画どおりに研究を行う予定である。平成26年度は、平成25年度の考究の成果を論文等にまとめて公表するとともに、「研究実績の概要」に挙げた三つの課題のうちの(B)に取り組んで、日本の都鄙観念の史的展開を考察する。中世の文学テキストを主な考察対象として、京という中心に加え、鄙とされていた地域の中に鎌倉という新たな中心的磁場が出現して以降、中心が複数化し多元化するなかで、都鄙観念とその動態がいかに変容するのかを明らかにして行きたい。
高齢者のwell-beingの阻害因子とCare Systemの国際比較研究

高齢者対策の基礎資料を得る目的で、長崎県N町、アメリカ・ハワイ州の日系社会、スウェーデン・ストックホルム、韓国・木浦地区の高齢者を対象に、well-beingの阻害因子とされる孤独感、抑うつ、およびそれらに関連する認知機能、ソーシャル・サポート等について調査を行った。その結果、孤独感および抑うつはソーシャル・サポートと有意な負の相関が認められた。また、ハワイの日系高齢者では、N町やストックホルムの高齢者と比較して、抑うつの度合いが有意に低いが、ソーシャル・サポートに対する認識や満足の度合いは高く、地域住民との交流も幅広いものであった。一方、日本の高齢者では相談相手が家族に、また、ストックホルムでは友人に偏る傾向があった。同時に、余暇活動、ボランティア活動といった社会活動の度合いも、ハワイの高齢者と比較して有意に低かった。これらの結果より、高齢者が孤独や抑うつを経験せず、質の高い生活を送るには、地域住民との積極的な交流やソーシャル・サポートが重要であることが示され、今後の高齢者対策には地域社会との交流の場の整備も肝要であることが示唆された。また、日本、スウェーデン、アメリカ、韓国の高齢者対策を比較した結果、日本はスウェーデンの後を追うような形で高齢者対策を行っていることが判明した。その一方で、我が国の高齢者人口の増加スピードは世界的にも類をみないものであり、先進諸国が我が国の対策を先例とする動向もみられた。本研究により、我が国の高齢者対策は地域社会におけるサイコ・ソーシャル・サポートの充実が重要であることも示唆された。基盤研究(B)(2)高齢者のwell-beingの阻害因子とcaresystemの国際比較研究について、平成12年より開始した。現地調査および今後について1.日本における調査について(1)調査フィールドを長崎県長与町の老人クラブ32ケ所を対象に孤独感、うつ状態(気分)、ソーシャルサポートについての調査を行った。知的機能測定スケール(MMSE)についての調査は今後の予定である。(2)平成12年12月7日、上記についての調査結果の第1報告を老人クラブメンバーに対し行った。2.国際比較の調査フィールドをアメリカ合衆国ハワイ州およびスウェーデンストックホルムのクングスホルメン地区の高齢者を対象を行うことについて(1)ハワイ州の高齢者については、京都浄土真宗国際部に依頼し、ハワイ州本願寺および各地区本願寺を調査フィールドとした。・第1回訪問9月(10日間)調査依頼および現地の情報収集・第2回訪問11月(11日間)現地にて調査・第3回訪問平成13年2月11日(11日間)現地にて調査(2)スウェーデンストックホルムクングスホルメン地区の調査について・現地の状況を把握するために研究代表者が現地を訪問し、研究分担者との情報交換を行った。・現地研究分担者を日本へ招聘し、日本における調査の状況等についての説明、話し合いを行った。その結果、平成13年度9月にスウェーデン・ストックホルム・クングスホルメン地区において調査を行うことの確認が得られ、同時に日本メンバーも訪問予定である。平成12年度の調査においては、国際比較を行うにはデータの収集が不十分であり、平成13年度より、国内、国際学会での発表および論文を作成する予定である。1.日本における調査昨年,長崎県長与町在住の高齢者を対象に孤独感,抑うつ,ソーシャルサポートを調査した結果を2001年9月の第7回日中看護学会において報告した.本年は昨年に引き続き上記の3項目に知的機能検査を加えた調査を行った.この結果を,平成14年7月開催のThe 8^<th> International Conference on Alzheimer's Disease and Related Disordersに投稿した.2.国際比較研究本年は,研究フィールドを拡大し,オアフ島の他にハワイ島でも調査を行った.ハワイ州本願寺および各地区の本願寺の協力を得て,日本と同様に孤独感,抑うつ,ソーシャルサポート,知的機能の測定を行った.

昨年度収集したオアフ島のデータの分析を行い,その結果を日本老年看護学会第6回学術集会において報告した.研究代表者がスウェーデンに赴き,現地の研究分担者と調査の日程,方法等について再度打ち合わせを行った.現地調査員の確保等の都合から,平成13年9月からの予定であった調査日程を平成14年4月より行うよう調査開始の時期を変更した.韓国の研究分担者との打ち合わせを行い,現地にて孤独感,抑うつ,ソーシャルサポートの測定を行った.1.国際比較研究2.日本における調査高齢者むけの簡便なソーシャル・サポート質問紙砂作成の第一段階として、11項月で測定できる質問紙を作成し、大学生(総合大学工学部学生、看護学科学生)を対象に調査を行った結果を、第28回日本看護研究学会学術集会で報告した。3.ハワイ(オアフ島、ハワイ島)での調査結果の報告書を現在作成中である。4.研究代表者がスウェーデンに赴き,現地の研究分担者と調査の日程,方法等について再度打ち合わせを行った。現地調査員の確保等の都合から,平成14年4月より調査開始の時期が変更になり、平成15年3月にデータ回収に赴いた。本年は,スウェーデンの調査が終了し,ストックホルム市に在住する高齢者の孤独感,抑うつ,ソーシャル・サポート,認知機能および喪失や相談相手などの関連について分析を行った.同時に,アメリカハワイ州、長崎県長与町、スウェーデンに在住する高齢者の孤独感、抑うつ、ソーシャル・サポートの特徴を分析し、国際間比較を行った.この結果については,現在,投稿準備中である.また、アメリカハワイ州における高齢者の孤独感・抑うつの軽減と社会参加に関する結果をまとめ「老年社会科学」に投稿した.平成16年4月発刊の第26巻第1号に掲載される予定である.大韓民国については、研究代表者および研究分担者が現地に赴き,現地の研究分担者と調査結果の発表の方法等について打ち合わせを行った.大韓民国および日本の高齢者の孤独感,抑うつ,ソーシャル・サポートの調査結果を,平成16年10月に京都で開催される国際アルツハイマー病協会第20回国際会議にて発表するため、学会事務局へ英文抄録を投稿した.
高次構造制御した新規な非線形光学ポリマー材料による光波マニピュレーション

高次構造制御によるNLO色素の配向安定化を図った,新規でかつ非線形感受率の大きくかつ安定した2次のNLO特性を有するポリマーの分子設計に対する新しいアプローチとして,主鎖に対して垂直の方向に配向した遷移モーメントおよび双極子モーメントを有するNLO基を直接にポリマー骨格に固定した新規なポリマーを創製した。(この場合,主鎖中のベンゼン骨格はNLO色素の一部となる)。主鎖骨格には,剛直であるイミド結合(ポリイミド),全芳香族ポリアミド結合(アラミド)ならびに全芳香族ポリエステル結合(ポリアリレート)を導入して,それらのポリマーによるより高温で安定でかつ失活しない第2次高調波発振や電気光学変調等の光波マニピュレーションを行い,本年度研究の目的を達成した。ベンゾフェノンテトラカルボン酸を主鎖骨格に用いたNLOポリイミドでは,配向したNLO色素の緩和に対して100°Cで50年以上また150°Cでは3.8年の緩和時間が得られ,このNLOポリイミドのNLO色素の配向安定性がより高温においても達成可能なことを示した。これは実用域に達するデータ(結果)である。さらに,イミド化の温度を上げると緩和時間は指数関数的に増加し,より配向安定性の向上が図れた。
ニホンザル道具使用学習を担う頭頂葉皮質神経回路形成を制御する脳内遺伝子の発現様式

身体部位の空間的位置の脳内表象である身体像は、体性感覚と視覚情報を組み合わせることで形成される。我々はこれまでの電気生理学的手法を用いた研究から、ニホンザルの熊手型道具使用が引き起こす身体像変化(手の身体像が道具の先端にまで延長する)に対応すると思われる神経細胞レベルでの応答変化を示している。また、この身体像変化は視覚反応性の獲得を基盤に持つことを示唆する結果を得ている。本研究では、分子生物学的手法を用いて、身体像変化のもととなる視覚反応性獲得の分子的基盤を明らかにすることを目的とした。頭頂間溝前壁では道具使用学習により、神経可塑性への関与を示されている。zif-268やBDNFなどの発現量が増加することを見いだした。これらの発現量増加は道具使用学習時期にのみ見られ、道具使用を既に獲得したサルが実験群と同様に道具使用を行っても見られなかった。すなわち、上記遺伝子発現は道具使用の遂行ではなく、学習に依存して発現が刺激されていたことになる。さらに、道具使用訓練を受けたサルと対照動物のそれぞれに逆行性・順行性トレーサーをすることで、道具使用訓練により頭頂間溝前壁への神経投射を増加する脳領域を解析した結果、視覚関連領野からの投射が増加していた。これらのことから、道具使用訓練によって視覚野から頭頂葉体性感覚野への投射が増えることが、道具が手の延長のように感じる内観をもたらす身体像変化の基盤であるとの示唆を得た。ニホンザルは以下の3つの段階を経て、熊手型道具使用を学習・発達させる。第1段階:サルは道具を使用することで遠くのエサを手にすることができるということを学習する。第2段階:体性感覚と視覚の統合による身体像発達によって、エサ取りの成功率が上昇する。第3段階:運動学習が進み、円滑な動きでエサをとることができるようになる。第2段階では、視覚関連領野から体性感覚領域への神経投射が誘導されていることが予想されたため、神経栄養因子の発現量を解析した。調査部位は、頭頂葉を頭尾方向帯状にいくつかの部位に分けて、それぞれの部位で解析を行った。第2段階では、頭頂間溝前壁において、BDNFおよびNT-3の発現量が増加していることが定量的PCR法により明らかとなった。さらに、BDNFの内外側発現分布様式をin situ hybridization法を用いて解析したところ、体性感覚野前腕領域および肩領域と推定される領域にBDNFmRNA発現量が多かった。これらのことから、BDNFが第2段階の頭頂間溝前壁において、視覚関連領野から体性感覚領域への神経投射を誘導していることが示唆された。本研究の遂行により得ることのできる知見は、多種感覚統合機構の理解を通して、我々動物がいかに状況を把握しているかを知る手助けになる。
カキ及びセイヨウナシ果実のACC合成酵素遺伝子のクローニング

カキ`富有'及びセイヨウナシ`ラ・フランス'果実からCTAB法を組み合わせたフェノール・SDS法により全RNAを抽出した後,Oligotex dT30を用いてポリ(A)RNAに精製した。逆転写酵素で合成したcDNAライブラリーをテンプレートとして、既報のACC酸化酵素及び合成酵素遺伝子の保存領域に基づいた合成プライマーを用いてPCR増幅を行った結果、カキのACC酸化酵素及びセイヨウナシのACC酸化、合成酵素遺伝子フラグメントの増幅が確認された。増幅した遺伝子をpUC118プラスミドをベクターとして大腸菌に組み込んだ。青白選択法により挿入遺伝子を持つ大腸菌株を選択し、アルカリ・SDS法を用いてプラスミドを抽出した。蛍光ラベルしたプライマーと耐熱性DNAポリメラーゼを利用したDNAシーケンサーを用いて挿入遺伝子の塩基配列を決定した。いずれも、既報のACC酸化、合成酵素遺伝子と高い相同性を示したことから、カキ及びセイヨウナシのACC酸化、合成酵素遺伝子の一部のクローン化が確認された。現在、ノーザーンブロット分析によってこれらの遺伝子の発現特性の調査を進めている。今後、今回クローン化された遺伝子のアンチセンスDNA鎖をカキ及びセイヨウナシに導入することによって飛躍的に貯蔵性の改善された形質転換品種の育成が可能になると期待される。
海外留学・進出を支援する英語面接訓練法の開発

◆英語面接訓練:英語面接訓練プログラムを学部生に対して実施した。これは前年度実施したパイロットプログラムの結果を考慮し、工夫や改善を行ったプログラムである。なお、パイロットプログラムについては2019年8月に口頭発表を予定、その後に論文として投稿を行う。◆英語発信力:上述の訓練プログラム前後で2群対照形式でデータ収集し、統計分析を進めている。1つ明らかになった点として、訓練参加グループのみ英語発信力(written text production skills)が有意に上昇しているのに対し、非参加グループでは、上昇していたが有意差は認められなかった事を報告する。◆英語学習心理: 1前年度に実施した英語不安軽減の訓練プログラムについて論文執筆した。ピアレビューを受け、英語学習ビリーフに関する質的研究を追加し、Taylor & Francis OnlineのThe Language Learning Journalに採択された。2大学生の国際的志向性について質問紙調査を実施し、その結果をもとに国際的志向性尺度について検討を行った。3ビデオ通話を用いた英語面接訓練を実施した結果、参加者の英語学習心理を多角的に改善できることを確認した。この結果について論文執筆中である。◆欧米大学の面接試験:ベルギーのアントワープ大学、ルーベンカトリック大学に出向き、留学生入試担当の教職員にインタビュー調査を行った。留学生に要求される英語試験の種類・スコア、および面接試験の形式や質問項目などに関する情報を得た。調査結果は文教大学経営学部紀要に掲載されている。◆動画教材:英語面接、海外インターンシップを題材とした動画教材を作成した。今後は授業での用に向け、改善を加え、利用方法や効果検証方法について検討する。本研究は留学支援の一環であるが、2018年度までの目標は、1海外進出の障壁となる心理要因を調査し、それを改善する訓練法の改善と検証、そして2欧米大学における面接試験の評価基準の調査であった。1は想定以上に多様な要因が関連していることが明らかになってきたため、今後も調査が必要であるが、「不安」に関しては測定尺度と改善方法のそれぞれの研究成果を論文として出版することができたため。また2に関しても同様に、調査を終え、結果を大学紀要において報告できたため。3年目は、これまで蓄積したノウハウを基に、面接訓練プログラムに更なる改善を加え、より多くの学生に対して実施し効果検証する。I)ビデオ通話を用いたトレーニングに関しては、1webコンテンツ開発を開始、2学習者の音声面における効果検証、3学生の学習記録における質的研究を開始する。II)発信力の指標に関する更なる先行研究と、より良い測定・分析方法の考案III)前年度から作製を続けている海外インターンシップ経験を題材とした動画教材を完成させ、授業でパイロット的に導入し効果検証を行う。第一に、留学や英語学習を阻害する心理要因を調査した結果、英語習熟度の低い学生は、1英語学習に対する不安が強く、2異文化におけるコミュニケーション欲求が低く、3英語学習に対する動機が見出せない、という傾向が明らかになった。第二に、英語使用に関する不安と、その軽減方法を研究し、日本人大学生に適した不安軽減の訓練プログラムを考案した。これを授業において導入し、効果検証を行った。2群の前後比較調査の結果、訓練を経験した群においてのみ有意な不安軽減が認められ、本プログラムの効果を確認することができた。第三に、外国語教室不安尺度(FLCAS)を用いて日本人の英語不安に関する潜在因子を調査した。第四に、英語圏の留学・インターンシップ面接でよく聞かれる質問項目、および期待される回答を調査した。大学1年生の訓練用として、一般的な12の質問に絞り、リスニングおよびスピーキング練習用の教材を作成した。また大学3年生の訓練用に、より専門的な質問のリストを作成した。そして第五に、英語面接訓練のパイロットプログラムを考案し、1年生を対象に実施した。本プログラムにおいては、上述の英語面接リスニング教材を用いた訓練と、オンライン模擬面接訓練を導入した。このオンライン模擬面接訓練とは、フィリピン在住の英会話専門講師と、マンツーマンで5週にわたり練習するものであった。2群の前後比較の結果、訓練を経験した群においてのみ、1英語スピーキングに対する自己効力感(自信)、2英語面接質問聞きとり力、3英語面接質問への返答時の発語数の有意な上昇が認められ、本パイロットプログラムの効果を確認することができた。本研究の目的は留学支援であり、初年度(2017年)の目標は、1英語面接の質問を聞いて理解する技能を育成する学習方法・教材の開発と効果検証、そして2留学・英語学習を阻害する心理要因を改善する訓練方法の開発と効果検証であった。これらの目標は達成され、成果の発表と論文執筆・投稿手続きが進んでいる。

3ビデオ通話を用いた英語面接訓練を実施した結果、参加者の英語学習心理を多角的に改善できることを確認した。この結果について論文執筆中である。◆欧米大学の面接試験:ベルギーのアントワープ大学、ルーベンカトリック大学に出向き、留学生入試担当の教職員にインタビュー調査を行った。留学生に要求される英語試験の種類・スコア、および面接試験の形式や質問項目などに関する情報を得た。調査結果は文教大学経営学部紀要に掲載されている。◆動画教材:英語面接、海外インターンシップを題材とした動画教材を作成した。今後は授業での用に向け、改善を加え、利用方法や効果検証方法について検討する。本研究は留学支援の一環であるが、2018年度までの目標は、1海外進出の障壁となる心理要因を調査し、それを改善する訓練法の改善と検証、そして2欧米大学における面接試験の評価基準の調査であった。1は想定以上に多様な要因が関連していることが明らかになってきたため、今後も調査が必要であるが、「不安」に関しては測定尺度と改善方法のそれぞれの研究成果を論文として出版することができたため。また2に関しても同様に、調査を終え、結果を大学紀要において報告できたため。2年目は、2つの調査と1つの実験を計画している。実験では、1年目のパイロット実験の結果とノウハウを基に、面接訓練プログラムを改善し、実施と効果検証を行う。調査では、大学生が聞き取りと返答を苦手とする英語質問の特徴を抽出し、英語面接を実施する大学の評価項目・評価基準を明らかにする。3年目は、これまで蓄積したノウハウを基に、面接訓練プログラムに更なる改善を加え、より多くの学生に対して実施し効果検証する。I)ビデオ通話を用いたトレーニングに関しては、1webコンテンツ開発を開始、2学習者の音声面における効果検証、3学生の学習記録における質的研究を開始する。II)発信力の指標に関する更なる先行研究と、より良い測定・分析方法の考案III)前年度から作製を続けている海外インターンシップ経験を題材とした動画教材を完成させ、授業でパイロット的に導入し効果検証を行う。初年度は予定していたよりも少ない費用で教材作成と実験実施ができたため、次年度使用額とした。◆次年度使用額が生じた理由1学会発表にかかる旅費を200,000円計上していたが、この半分の費用でJALT北海道に代表と分担者2名が出張できた。2教材開発補助およびデータ入力等にかかる人件費・謝金について350,000円を計上していたが、代表者と分担者が夏季・冬期休暇期間中に作業を大幅に進めたため、人件費の削減につながった。
ユニバーサル・アクセス時代における大学のプログラミング教育手法の研究

進化の早い現代社会において情報リテラシ教育を効果的に行う必要性があるが,ユニバーサル・アクセス化が進む大学では,その実践には様々な困難が生じる.本課題では実際にユニバーサル・アクセス化が進んでいる文系の私立大学において協調学習に注目し,情報リテラシ教育,中でも初歩的なプログラミング教育の効果的教授法に焦点を当てた授業の実践研究を行った.この中で,プログラミングの初学者が自己学習できるテキスト教材について開発指針を定めたうえで試作した.ユニバーサル・アクセス化が進む高等教育において社会的ニーズの増大している情報教育の効果的授業法に焦点を当てる.特に実践上で多くの課題を抱えるプログラミング教育を取り上げ協調学習・教材・PBLなどを組み合わせた効果的な教授法の確立・自主的な学習を促進するための動機づけ方法・ユニバーサル・アクセス段階におけるプログラミング教育を効果的に行える観光デザインについて明らかにする.進化の早い現代社会において情報リテラシ教育を効果的に行う必要性があるが,ユニバーサル・アクセス化が進む大学では,その実践には様々な困難が生じる.本課題では実際にユニバーサル・アクセス化が進んでいる文系の私立大学において協調学習に注目し,情報リテラシ教育,中でも初歩的なプログラミング教育の効果的教授法に焦点を当てた授業の実践研究を行った.この中で,プログラミングの初学者が自己学習できるテキスト教材について開発指針を定めたうえで試作した.ユニバーサル・アクセス化が進む高等教育における情報教育の効果的授業法に焦点を当てた授業実践を行っている。学生たちは、授業内容に関心を持ちにくいため、将来の職業に関連したテーマを設定することで動機付けを行いたい。しかし、専攻によっては卒業後の進路が多岐にわたるため、統一した課題設定が困難な学科も存在する。専攻の異なる学科で同様な内容の授業を通じて、グループ学習の効果と問題点を明確化しその対応策を検討した。グループ学習の効果としては以下の知見が得られている。質問しやすい環境であり、いつでも何度でも、気軽に質問することができる。教える側の学生にとっても、教えることによる自信や自己効力感が発生する。しかしその一方で、教える側、教えられる側の固定により特定学生への負担が増加すること、教えられる側の学生の依頼心を増幅させてしまうといった欠点が認められている。平成18年度に新たに生じた問題点・欠席者多数のため、グループ学習そのものの成立が困難平成19年度以降への対応策・出席状況に応じた柔軟なグループ編成の実施・他者とコミュニケーションが取れない学生への特別な配慮ペア学習を利用したプログラミングの授業実践において以下の知見が得られている。過去に能力別クラス編成でペア学習を実施した。・情報リテラシ能力が下位クラスの学生にとって、未学習分野の宿題はヒント教材が存在しても負担が大きい。・他者とのコミュニケーションが極端に苦手な学生が存在するためペア学習の成立が困難なグループが存在した。平成18年度に新たに生じた問題点・多数の留学生の受講によりグループでの教え合いが困難な状況が発生した。・能力別クラス編成が解除されたため、グループ編成に偏りが生じた。ユニバーサル・アクセス化が進む高等教育における情報教育の効果的授業法に焦点を当てた授業実践を行っている。情報教育科目にグループ学習やペア学習を取り入れ,効果と問題点を明確化しその対応策を検討している。1.情報リテラシ科目におけるグループ学習の効果としては以下の知見が得られている。平成19年度に生じた問題点●欠席多数によるグループ学習実施が困難な状況の発生●グループ学習を実践しても協調学習が円滑に進まない状況の発生平成20年度以降への対応策●出席状況に応じた柔軟なグループ編成の実施●アイスブレーキングを行いクラス内のコミュニケーションを円滑にする2.ペア学習を利用したプログラミングの授業実践において以下の知見が得られている。情報リテラシ能力が下位クラメの学生にとって、未学習分野の宿題はヒント教材が存在しても負担が大きい。また他者とのコミュニケーションが極端に苦手な学生が存在するためペア学習の成立が困難なグループが存在した。平成19年度に新たに生じた問題点●事前学習(宿題)をやってこない学生が多数存在した●見本課題を提示することにより達成感を得易い授業構成としたが,見本課題の完成のみで発展的課題へ進めない学生が存在した平成20年度以降への対応策●見本課題をさらに簡素化し,発展課題へ進み易くする工夫を行うユニバーサル・アクセス化が進む高等教育における情報教育の効果的授業法に焦点を当てた授業実践を行っている。1.情報リテラシ科目におけるグループ学習の工夫とその効果としては以下の知見が得られた。グループ学習の効果は認められたが、教える側、教えられる側の固定により特定学生への負担が増加すること、教えられる側の学生の依頼心を増幅させてしまうといった欠点が認められていた。授業初期段階にアイスブレーキングを行いクラス内のコミュニケーションを円滑にすることで協調学習しやすい環境づくりに努め、授業中盤では出席状況や学生の能力に応じたグループの再編成により役割に変化を持たせた。これらの結果、欠点はほぼ解消している。2.ペア学習を利用したプログラミングの授業実践において以下の知見が得られている。情報リテラシ能力が下位の学生にとって、未学習分野の宿題はヒント教材が存在しても負担が大きい。

丁寧な資料を提示したことにより授業の途中放棄(脱落者)は大幅に減少した。平成20年度に生じた問題点●丁寧な資料を提示することにより達成感を得易い授業構成としたが,見本課題の完成のみで発展的課題へ進まない学生が存在した●資料が丁寧に作成してあるためテキストを参照する機会が減少し、不明点を調べる力が低下した平成21年度以降への対応策●学生に提示する資料をさらに工夫し,簡単な課題は資料の参照のみででき、発展課題はテキスト参照が必要なものとするユニバーサル・アクセス化が進む高等教育における情報教育の効果的授業法に焦点を当てた授業実践を行っている。情報教育科目にグループ学習やペア学習を取り入れ,効果と問題点を明確化しその対応策を検討している。ペア学習を利用したプログラミングの授業実践において以下の知見が得られた。文系で情報リテラシ能力が低い学生にとって、コンピュータ操作を含む演習科目の中でも特にプログラミング言語の習得はつまずき点が多々あり、授業の途中放棄につながりがちである。過去の実践研究により、丁寧なテキスト教材を提示すると、授業の途中放棄(脱落者)は大幅に減少するものの、応用が利かない、自力で不明点を調べられない(新しい命令を使いこなせない)などの課題が残されていた。学生に提示するテキスト教材を工夫し,簡単な課題は資料の参照のみでできるが、発展課題はテキスト参照が必要なものを用意すること、最終提出課題では未学習分野の機能を取り入れることを条件づけした結果、自分で調べる力の向上がみられた。情報リテラシ科目におけるグループ学習の工夫とその効果としては、すでに以下の知見が得られている。グループ学習の効果は認められたが、教える側、教えられる側の固定により特定学生への負担が増加すること、教えられる側の学生の依頼心を増幅させてしまうといった欠点が認められている。授業初期段階にアイスブレーキングを行い、クラス内のコミュニケーションを円滑にすることで協調学習しやすい環境づくりに努め、授業中盤では出席状況や学生の能力に応じたグループの再編成により役割に変化を持たせる。これらの結果、欠点はほぼ解消している。