hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
軟X線エネルギー分散型表面XAFS法の確立とその表面化学への応用

本研究課題の目的は,我々が開発したエネルギー分散型表面XAFS法をさらに高性能化(測定時間の更なる短縮,エネルギー分解能の向上)し,興味ある固体表面上の構造解析,ダイナミックス,及び,表面磁性の研究に応用することにあった。それらの成果を列挙すると,(1)Pt(111)表面CO酸化反応の解析:本方法によって表面上のO,CO吸着種の被覆率時間依存性をCO圧,基板温度を変えて求めた。さらに,モンテカルロシミュレーションを併用することによって,従来提唱されていた反応機構に加えて,新しい反応機構が存在することを見出した。(2)Pt(111)上の水生成反応機構の解明:本方法を用いて酸素前吸着したPt(111)表面に低温でH_2を流して水を生成する反応で,O,OH,H_2O吸着種の被覆率の時間変化を追跡し,モンテカルロシミュレーションを併用して,水生成反応の機構,STMによる空間分布の時間変化を再現することができた。(3)Rh(111)上のNO+N反応機構に関する研究:前駆体としてN_2Oが観測された。また,反応速度の温度依存性は100Kから350Kまで温度上昇と共に減少するという興味ある結果を見出した。(4)Au(111)表面上のアルカンチオールの吸着構造は理論,実験の研究から多くのモデルが提唱されていた。我々は,新たにX線光電子回折法を用いて,この系の構造解析を行い,これまでの論争に終止符を打った。(5)磁性薄膜の磁気構造は必ずしも均一ではない。我々は深さ分解XMCD法を開発し,様々な磁性薄膜の磁気構造の深さ分布を調べた。特に,分子吸着によるスピン再配列相転移の現象の解明にこの方法を適用し,薄膜最表層の磁性の大きな変化が原因であることを明らかにした。本課題は我々のグループが最近開発に成功した軟X線領域のエネルギー分散型表面XAFS法を確立し表面化学の研究への応用を図ると共に、エネルギー分散法を軟X線領域の関連する手法へ展開して表面現象の理解を深めることを目的としている。今年度は本課題の初年度であり、分散型表面XAFS法の高度化と関連手法への展開のために測定環境の整備を重点的に進めながら、表面化学への応用研究を行った。手法の高度化の最重点課題である高速化については、電子分析器の取り込み立体角を広げ、検出に用いるCCDカメラからの画像取り込みを改良することによって、約1桁の高速化を達成することができた。高速化された本手法を用いて、Pt(111)面上のCO酸化反応と水生成反応のカイネティクスに関する詳細なデータを取得し、これをカィネティックモンテカルロ法によるシミュレーションと比較することによって、反応メカニズムの詳細を明らかにすることができた。さらに、XAFS以外の軟X線領域の手法にエネルギー分散型測定を適用する試みとして、X線光電子回折(XPD)、X線磁気円二色性(XMCD)についての測定環境を整備し、試行的実験を開始した。XPDについてはエネルギー分散型測定が有効になるエネルギー掃引型XPDの測定を実際の吸着系に適用し、この手法が表面吸着構造の解析に非常に有効であることを確認した。また、分子吸着による磁気転移の動的過程を直接追跡する手段として、エネルギー分散型XMCDの測定を行い、分子吸着に誘起される磁化容易軸の回転において動的特異性を示すことをみいだした。

今年度は本課題の2年目であり、初年度に高度化したエネルギー分散型表面XAFS法を表面反応の研究に応用するとともに、本手法を繰り返し表面過程に適用して、時間分解能を大幅に向上させるための予備実験を開始した。表面反応のメカニズム解明への応用として、Pt(111)面上の水生成反応の研究を行った。本手法より水生成反応のカイネティクスを調べると同時に、カイネティックモンテカルロ法によるシミュレーションと実測のデータを比較することによって、詳細な反応メカニズムを明らかにすることができた。また、Rh(111)面上のアンモニア生成反応にも本手法を応用し、気相水素の圧力に応じて反応パスが劇的に変化する様子をリアルタイムで捉えることができた。さらに、繰り返し過程に適用することで時間分解能を上げ、表面に一時的に存在する化学種を捉える試みを行った。入射X線の光路上にパルス電流で駆動されるチョッパーを挿入してX線をパルス化し、表面にパルス分子線が到着してから一定の遅延時間をおいて照射することで、時間分解スペクトルを測定した。現在の時間分解能は10msであるが、分子線飛来直後に短寿命で生成する高密度吸着相を捉えることに成功した。さらに検出系を変えることで、百マイクロ秒オーダーの時間分解能を得られる見通しが得られた。本課題は我々のグループが最近開発に成功した軟X線領域のエネルギー分散型表面XAFS法を確立し表面化学の研究への応用を図ると共に、エネルギー分散法を軟X線領域の関連する手法へ展開して表面現象の理解を深めることを目的としている。今年度は本課題の最終年度であり、これまで高度化してきたエネルギー分散型表面XAFS法を表面反応の研究に応用するとともに、本手法を繰り返し表面過程に適用して時間分解能を大幅に向上させ、表面の動的過程の研究への応用を行った。表面反応の応用研究として、Rb(111)面上のN_2O生成反応の研究を行った。この反応では、負の活性化エネルギーを持つ温度領域が存在し、それがprecursor-mediated reactionメカニズムによることを反応キネティクス解析から見出した。さらにprecursorがNOダイマーであることを表面分光学的に直接捉えることに成功した。また、繰り返し過程に適用することで時間分解能を上げ、表面に一時的に存在する化学種を捉える実験のために、大フラックスのパルス分子線源を開発した。このパルス分子線の表面到着をトリガーにして、表面に一時的に生成する吸着状態のXAFSを10msの時間分解能で測定した。その結果、約50msの寿命で表面に滞在する吸着precursorを捉えることができた。一時的に表面に滞在する長寿命の吸着precursorの存在は昔から指摘されてきたが、その実像はあまりよく分かっていない。今回、それを分光学的に捉えることができたことで、今後、このような過渡種の吸着構造に関する情報が得られる見通しが立った。
臍帯血CD25陽性CD4陽性T細胞およびNK細胞におけるDNAマイクロアレイ解析

臍帯血NK細胞の機能に関する研究:Toll-ike receptor(TLR)は自然免疫において種々のPAMPsを認識し、サイトカインや副刺激分子等を誘導することで迅速な免疫応答に関与するレセプターである。NK細胞は自然免疫システムの重要なeffectorであることから、自然免疫においてTLRを介してPAMPsを直接認識し、生体防御に関与している可能性がある。特に獲得免疫能が未熟である胎児・新生児では初期の感染防御にTLRを介したNK細胞の関与が重要である可能性がある。方法として臍帯血および成人末梢血より単離したNK細胞(CD56^+ CD3^-細胞)cDNAのTLR2,3,4,7,9の各定量PCRとCD56陽性細胞上のTLR2とTLR9のフローサイトメーターによる発現解析を行った。臍帯血NK細胞では成人末梢血NK細胞と比べ、TLR2はmRNAおよびフローサイトで有意に高発現を示し、TLR3では逆に有意に低発現していた。臍帯血赤芽球に関する研究:臍帯血細胞の特徴としてGPAおよびCD36陽性の有核赤血球が非常に多く含まれていることがある。その特徴や生理的な意義については不明であり、臍帯血有核赤血球にっいて、成人末梢血由来のPHA blastを対照として240遺伝子のcDNAマイクロアレイを行った。臍帯血赤血球系前駆細胞はマイクロビーズ法を用いてCD14^-CD41^-CD36^+細胞分画を単離し、単離細胞よりmRNAの抽出とRNAリニア増幅を行ったのち、Cy3またはCy5で蛍光標識したcDNAを合成し、240種類のサイトカイン・成長因子cDNA断片が固相化されたTaKaRaHuman Cytokine CHIP上でハイブリダイゼーションし、各スポットの蛍光シグナルを検出し解析した。この中で細胞増殖に関連したInsulin-like growthfactor II(IGF-II)およびアポトーシスに関連したBcl-2が特異的に高発現していた。この内、IGF-IIについてRT-PCRによる定量PCRでも有核赤血球で有意に高発現していた。臍帯血T細胞に関する研究:臍帯血CD25^+CD4^+細胞の抑制能に関わる分子の同定臍帯血中に抑制能を有するCD25^+CD4^+細胞が存在し、これらはナイーブT細胞の特徴を示すことを明らかにしてきた。抑制能に関わる分子として、昨年、マウスの抑制性CD25^+CD4^+細胞においてFoxp3とGITRの2つ分子が報告された。臍帯血を含めたヒトにおけるFoxp3とGITRの抑制性CD25^+CD4^+細胞における意義は不明であることから、臍帯血および成人末梢血CD25^+CD4^+細胞における同分子の発現を検討した。方法として臍帯血および成人末梢血CD25^+CD4^+細胞を純化しcDNAを精製後、Foxp3の定量PCRおよびGITRの半定量PCRを行った。Foxp3の発現は臍帯血および成人末梢血ともにCD25^-CD4^+細胞に比し、CD25^+CD4^+細胞で有意に高発現していた。また、臍帯血および成人末梢血のCD25^+CD4^+細胞の間では発現に有意差を認めなかった。一方、GITRの発現は臍帯血では認められず、成人末梢血ではCD25^-CD4^+細胞でむしろ高い傾向にあった。以上の結果より臍帯血を含むヒトCD25^+CD4^+細胞においてもマウス同様にFoxp3が抑制能を規定する因子であることが示唆された。30K OligochipによるDNAマイクロアレイ解析について微少細胞数からの解析を検討した。正常成人および免疫不全の末梢血単球細胞よりmRNAの抽出・リニア増幅を行い、DNAマイクロアレイを行った。細胞数5x10^5よりアレイを行うに十分なリニア増幅が可能であった。また、Hybridizeしたオリゴチップよりスキャン、数値化、統計解析(GeneSpringによる)を行い、2群間で特に有意に異なる発現を示した39遺伝子のうち3遺伝子を抽出・選択し、定量PCRにより2遺伝子については再現性を確認し得た。

その特徴や生理的な意義については不明であり、臍帯血有核赤血球にっいて、成人末梢血由来のPHA blastを対照として240遺伝子のcDNAマイクロアレイを行った。臍帯血赤血球系前駆細胞はマイクロビーズ法を用いてCD14^-CD41^-CD36^+細胞分画を単離し、単離細胞よりmRNAの抽出とRNAリニア増幅を行ったのち、Cy3またはCy5で蛍光標識したcDNAを合成し、240種類のサイトカイン・成長因子cDNA断片が固相化されたTaKaRaHuman Cytokine CHIP上でハイブリダイゼーションし、各スポットの蛍光シグナルを検出し解析した。この中で細胞増殖に関連したInsulin-like growthfactor II(IGF-II)およびアポトーシスに関連したBcl-2が特異的に高発現していた。この内、IGF-IIについてRT-PCRによる定量PCRでも有核赤血球で有意に高発現していた。
難治性卵巣がんの新規増幅遺伝子ＮＡＣ１を標的とした治療法の開発

サイレントキラーと呼ばれ国民に脅威をあたえている難治性卵巣癌の治療成績を向上させるためには、卵巣癌の分子生物学的特徴を明らかにし、その分子生物学的特徴にターゲットを絞った創薬が必要である。我々はDigital Karyotypingを用いて、卵巣癌の新規増幅癌遺伝子NAC1を発見し、NAC1の機能を抑制すると卵巣癌細胞株が死滅することを明らかにした。現在、NAC1の構造解析を基にNAC1の機能を阻害する新規リード化合物をin silicoスクリーニングしている。また、NAC1発癌モデルマウスを樹立し、動物個体レベルにおける化合物の評価方法を確立する。近年、プロテオミクス解析の結果、NAC1の下流制御因子としてFASN(Fatty acid synthase:脂肪酸合成酵素)が報告された。FASNは以前から、各種癌で過剰発現が報告されており、治療標的の一つと考えられている。NAC1タンパク質発現は漿液性腺癌、類内膜腺癌、粘液性腺癌に比べて明細胞腺癌で最も高頻度であった。NAC1の遺伝子増幅は高悪性度漿液性腺癌では21%であったが、明細胞腺癌では0%であった(p<0.01)。すなわち、NAC1の遺伝子増幅はHG漿液性腺癌特有のものと考えられた。NAC1タンパク質とFASNタンパク質発現は明細胞腺癌の臨床検体、細胞株のいずれにおいても正の相関を認めた。NAC1高発現、あるいはFASN高発現の明細胞腺癌患者は、PFS、OSともに有意に予後不良であった(p<0.05)。明細胞腺癌細胞株において、siRNAでNAC1遺伝子発現を抑制すると、FASN遺伝子発現も抑制された。逆にNAC1発現の低い細胞株にNAC1を安定遺伝子導入すると、FASN遺伝子発現レベルの上昇が認められた。明細胞腺癌細胞株にFASN阻害剤であるC75を投与すると、NAC1/FASN経路の存在するものが有意に細胞増殖が抑制された。以上の結果からNAC1/FASN経路の過剰発現が卵巣明細胞腺癌の増殖や生存に関与することが示唆され、NAC1/FASN経路を標的とした卵巣明細胞腺癌の治療の可能性が示された。NAC1阻害剤については、ホモニ量体で機能するNAC1の、ダイマー形成を阻害することで、NAC1の機能を抑制出来ることを発見した。さらに、ダイマー形成ドメインであるBTBドメイン内の、ホモダイマー形成に最も重要なアミノ酸を同定した。このアミノ酸をアラニンに置換したものではホモダイマー形成が完全に阻害されることから、このアミノ酸残基をターゲットとした創薬開発を進めている。また、NAC1タンパクは、コンピュータ検索により最近同定されたBEN領域を有する。試験管内結合実験により、BEN領域を介してNAC1タンパクは直接DNAと結合することを証明した。試験管内結合実験によりNAC1タンパクはBEN領域を介してGADD45GIP1遺伝子のプロモーターに直接結合する事を発見した。現在、BEN領域については構造解析中であり、その結果を基にDNA結合能を阻害する低分子化合物のスクリーニングを予定している。さらに、新たな創薬のストラテジーとして、NAC1の核移行シグナルに着目した。NAC1は核移行シグナルでインポーチンと結合し核移行してることを同定した。核移行シグナルに変異を入れたNAC1を癌細胞株に遺伝子導入し、NAC1の機能が核移行依存性か否か検討した。内在性のNAC1をsiRNA処理するとGADD45GIP1の発現が見られるが、siRNA耐性のNAC1を遺伝子導入すると、GADD45GIP1発現は見られず、NAC1の機能はレスキューされた。さらに、siRNA耐性でかつ核移行シグナルに変異を入れたNAC1は、siRNAによる内在性NAC1の機能阻害をレスキューできなかった。即ち、核移行シグナルの機能がないNAC1は、核移行が出来ず、下流遺伝子であるGADD45GIP1の発現を抑制できなかった。1.NAC1のホモダイマー阻害ホモニ量体で機能するNAC1の、ダイマー形成を阻害することで、NAC1の機能を抑制出来ることを発見した。2.NAC1の核移行シグナルの阻害また、新たな創薬のストラテジーとして、NAC1の核移行シグナルに着目した。NAC1には種を超えて核移行シグナル(NLS)が存在し、NLS依存的に核移行することを発見した。さらにNAC1の機能発現が核移行に依存していることも発見した。内在性のNAC1をsiRNA処理するとGADD

45GIP1の発現が見られるが、siRNA耐性のNAC1を遺伝子導入し、NAC1 siRNAで処理しても、GADD45GIP1発現は見られず、NAC1の機能はレスキューされた。さらに、siRNA耐性でかつ核移行シグナルに変異を入れたNAC1は、siRNAによる内在性NAC1の機能阻害をレスキューできなかった。即ち、核移行シグナルの変異体NAC1は核移行が出来ず、下流遺伝子であるGADD45GIP1の発現を抑制できなかった。以上の結果よりNAC1の核移行シグナル阻害は創薬へ繋がる可能性が示された。外科系臨床医学NAC1の新たな機能経路としてNAC1/FASNシグナルが同定された。NAC1の機能ドメイン解析が順調に進行している。現在、3カ所の機能ドメイン(ホモダイマー形成、DNA結合ドメイン、核移行シグナル)の同定、機能解析に成功している。NAC1のDNA結合ドメインの解析を集中的に行う予定である。NAC1の構造解析のデータを基に、さらにin silicoスクリーニングを行う。BENドメインに関してはタンパク質の安定化に成功したため、現在結晶解析を予定している。平成25年度は実験がスムースに進行し、消耗品の支出が大分抑えられたため、次年度への繰り越し金が生じた。平成26年度はNAC1研究を他癌種へ応用展開させるため、消耗品費用に昨年度繰り越し金を充てる予定であり。H24年度は未使用額(1.157.994円)が生じた。これは、BENドメインの安定化に時間を要し、その先の実験へと進まなかったためである。ようやく安定化に成功したため、この未使用額を下記のタンパク質のFPLC解析にあてる予定である。NAC1とヘテロダイマーを形成するタンパク質をFPLC解析で同定中である。このタンパク質の同定のための諸経費にあてる。
溶菌酵素による有用オリゴ糖の生産

本研究は容易に量産可能な微生物の生産するキチナーゼやニワトリ卵白リゾチームのもっている糖転移作用を利用して有用オリゴ糖の生産を試み,バイオテクノロジー分野における溶菌酵素利用技術の開発を目指した.Nocardia orientalisIFO12806株及びTrichodermareeseiの生産する菌体外粗酵素画分から,各種クロマト操作により前者から1種(N-1),後者から2種(T-1, T-2)のキチナーゼを分離・精製した.これら標品が極めて強い糖転移能を有することを発見した.即ちN-1, T-1酵素ドキトテトラオース:(GlcNAc)_4を高基質濃度下作用させると糖転移作用により2糖単位で鎖延長を行ない,最初の基質あたり2023%という高収率でキトヘキサオース:(GlcNAc)_6を生成することを見出した.一方T-2酵素は(GlcNAc)_4から2糖, 3糖単位で鎖延長し, (GlcNAc)_6及びキトヘプタオース:(GlcNAc)_7を生成した.このように本酵素法は一段階の操作で簡便かつ迅速に生理活性を有する高級キトオリゴ糖(動・植物細胞免疫賦活能等)の調製が可能である.次にニワトリ卵白リゾチームを用いて,キトペンタオース:(GlcNAc)_5を供与体, P-ニトロフェニルーN-アセチルーβ-D-グルコサミニドを受容体基質として,高濃度親水性有機溶媒(4060%)存在下で反応させたところ,糖転移作用によりP-ニトロフェニルーN-アセチルーβ-キトペンタオシド:PNP-(GlcNAc)_5が効率よく生成してくることを発見した.本酵素のPNP-(GlcNAc)_5生成に及ぼす種々の影響を調べたところ,メタノールよりもジメチルスルフォキシド添加の糖転移能を促進させる優れた溶媒であり,その生産性をも向上させる効果のあることを明らかにした.このようにして得られた新規化合物PNP-(GlcNAc)_5は人尿リゾチーム,ニワトリ卵白リゾチームの酵素活性測定基質として,高感度でしかも再現性においても優れた基質となりうることが判明した.本研究は容易に量産可能な微生物の生産するキチナーゼやニワトリ卵白リゾチームのもっている糖転移作用を利用して有用オリゴ糖の生産を試み,バイオテクノロジー分野における溶菌酵素利用技術の開発を目指した.Nocardia orientalisIFO12806株及びTrichodermareeseiの生産する菌体外粗酵素画分から,各種クロマト操作により前者から1種(N-1),後者から2種(T-1, T-2)のキチナーゼを分離・精製した.これら標品が極めて強い糖転移能を有することを発見した.即ちN-1, T-1酵素ドキトテトラオース:(GlcNAc)_4を高基質濃度下作用させると糖転移作用により2糖単位で鎖延長を行ない,最初の基質あたり2023%という高収率でキトヘキサオース:(GlcNAc)_6を生成することを見出した.一方T-2酵素は(GlcNAc)_4から2糖, 3糖単位で鎖延長し, (GlcNAc)_6及びキトヘプタオース:(GlcNAc)_7を生成した.このように本酵素法は一段階の操作で簡便かつ迅速に生理活性を有する高級キトオリゴ糖(動・植物細胞免疫賦活能等)の調製が可能である.次にニワトリ卵白リゾチームを用いて,キトペンタオース:(GlcNAc)_5を供与体, P-ニトロフェニルーN-アセチルーβ-D-グルコサミニドを受容体基質として,高濃度親水性有機溶媒(4060%)存在下で反応させたところ,糖転移作用によりP-ニトロフェニルーN-アセチルーβ-キトペンタオシド:PNP-(GlcNAc)_5が効率よく生成してくることを発見した.本酵素のPNP-(GlcNAc)_5生成に及ぼす種々の影響を調べたところ,メタノールよりもジメチルスルフォキシド添加の糖転移能を促進させる優れた溶媒であり,その生産性をも向上させる効果のあることを明らかにした.このようにして得られた新規化合物PNP-(GlcNAc)_5は人尿リゾチーム,ニワトリ卵白リゾチームの酵素活性測定基質として,高感度でしかも再現性においても優れた基質となりうることが判明した.Nocardia orientalisIFO 12806株の培養液から順次、硫安分画、各種クロマトグラフィーによりキチナーゼを精製した。本酵素と高濃度存在下N-アセチルキトテトラオース:【(GlcNAc)_4】を作用させると、糖転移作用ドより6糖を、同様にN-アセチルキトペンタオース:【(GlcNAc)_5】を基質とした時は7糖を得た。6糖、7糖は核磁気共鳴法、酵素分解法などの構造解析により、それぞれN-アセチルキトヘキサオース:【(GlcNAc)_6】とN-アセチルキトヘプタオース【(GlcNAc)_7】とに同定した。このように本酵素は高い糖転移能を有し、【(GlcNAc)_4】、【(GlcNAc)_5】をよい合成基質としてキトビオシル単位で鎖長の延長を行い高収率で【(GlcNAc)_6】と【(GlcNAc)_7】を合成できることが判明した。

またこれらオリゴ糖の糖転移生成能は基質濃度と反応温度により著しく影響をうけることが判明した。従来【(GlcNAc)_6】以上の高級オリゴ糖の調製はキチンからの酸分解法が用いられているが、この方法だときわめて収率が低く、各種クロマト操作を何回も行なわなければならなかった。本酵素合成法は一段階の操作で簡便かつ迅速に目的の高級オリゴ糖を調製することができる。一方【(GlcNAc)_5】を供与体、P-ニトロフェニル-N-アセチル-β-D-グルコサミニドを受容体基質として50%メタノール存在下でニワトリ卵白リゾチームを作用させると糖転移作用によりP-ニトロフェニル(PNP)-【(GlcNAc)_5】が効率よく得られることを発見した。本酵素反応に対しメタノール添加はPNP-【(GlcNAc)_5】の蓄積量を増加させるだけでなく本オリゴ糖を優先的に生成させる効果のあることが判明した。またこのようにして得られたPNP-【(GlcNAc)_5】は人尿リゾチームそして卵白リゾチームの高感度活性測定用基質として有用であることが判明した。
複統合的言語の語形成と情報構造に関する研究―抱合と語彙的接辞の比較対照を通して

本研究は,環北太平洋域,とりわけ北アジアと北米北西部に集中する複統合的言語の語形成と情報構造の相関性の解明を目指す。複統合的言語は,一語に多くの形態素を盛り込み,より分析的な言語であれば一文に相当する内容を表しうる。そのような語形成によって,どのような情報が一語に盛り込まれるかは,談話の中での情報構造と深く関係する。具体的には,「抱合」と「語彙的接辞」について,前者が豊富に見られるチュクチ・カムチャッカ語族と,後者を備えているセイリッシュ語族について,現地調査をおこない一次資料を収集しつつ比較対照し,それらの情報構造との相関性を明らかにする。
高度の分子フルイ機能を持つCVDゼオライトの開発

1.流通式CVD法によるゼオライト細孔入口径の精密制御大量のゼオライト細孔入口径を均一に制御する方法として、流通式CVD(化学蒸蒸着)法を検討した。Na型のモルデナイトでは、593Kで試料層全体で均一にシリカを蒸着できるのに対し、酸型モルデナイトでは蒸着生成物メタノールの脱水反応が抑制できる低温(343K)でのみ、均一にシリカを蒸着できた。また、酸型モルデナイトでは、蒸着を停止したあとに昇温する際、メタノールの二次反応により生成するコ-クおよび水が原因で、試料層の位置に対して不均一に調製された。しかし、水蒸気処理すればコ-クが除去され、蒸着シリカ層の構造が微細に調整されて細孔入口径が大きくなるため、試料層全体で均一な形状選択性を示す試料を調製できることが明らかになった。2.CVDゼオライトの分子フルイ機能(1)A型ゼオライトに関しては、CaNaAゼオライトに適用し、低級オレフィンの分離特性を調べた。この結果、エチレン、プロピレン、プテンの長さによって、吸着特性がかわるように、細孔入口径を制御できた。(2)ZSM触媒に関しては、パラフィンの分解反応における形状選択性向上を検討した。オクタン異性体の分解反応における直線状炭化水素分解に関する形状選択性は773Kのような高い温度においてのみ発現する。(3)また、ZSM触媒上で、ナフタレンの形状選択的メチル化に関する研究を行なった。シリカのCVDによりβ選択性を改良することができることがわかったが、この改良は細孔入口径制御よりは外表面の不活性化による影響が大きいと推測される。大量のゼオライトの細孔入口径を均一に調製する方法として,流通式CVD(化学蒸着)法を検討した。はじめに,本研究では,ゼオライトにNa型および酸型モルデナイトを,蒸着剤にSi(OCH_3)_4を使用した。調製した試料の細孔入口径の狭まり方は,分子径の異なるオクタン異性体の競争分解反応により評価した。また,熱重量測定より,試料調製時に沈積したコークを定量した。Na型モルデナイトでは、593Kで試料層全体で均一にシリカを蒸着できるのに対し,酸型モルデナイトでは,蒸着生成物メタノールの脱水反応がおこらない低温(343K)でのみ,均一にシリカを蒸着できた。また,酸型モルデナイトでは,蒸着を停止した後に昇温する際にメタノールの二次的反応により生成するコークおよび水が原因で,試料層の位置に対して不均一に調製された。この不均一性をなくすべく,詳細に検討したところ,次のような事実を得た。すなわち,不均一性をとり除くために,水をあとで流せばよいこと,この水蒸気は,コークをとり除くことと,シリカの構造を微細に制御して,最も安定な構造とすることの二つの効果がある。この結果,細孔入口径はやや拡がり,試料層に対して,均一に調製できる。また,シリカ/アルミナ比の大きいモルデナイトに対する本法の応用では,酸型,Na型によらず、均一に制御が可能であることがわかった。今年度の研究においては,次年度の予備的研究として,芳香族化合物の選択的アルキル化反応およびオレフィンの吸着分離に関する研究もあわせて行なった。前年度のモルデナイトを用いる実験結果を基にし、組成や種類の異なるゼオライトを用いる実験を行ない、流通式CVD法の適用性を検討した。またこのように調整したゼオライトを用い、その触媒活性、吸着剤の特性を知るための研究を行なった。1.ゼオライトの種類を組成や構造の異なるZSM、A、脱アルミモルデナイトおよびβに適用することによって、組成・構造の影響をしらべた。

2.A型ゼオライトに関しては、低級オレフィンの分離特性を調べ、分子の長さにおうじて吸着特性がかわるように、細孔入口径を制御できた。3.ZSM触媒に関してはパラフィンの分解反応における形状選択性向上を検討した。この研究は、接触分解においてオクタン価の高いガソリンを製造するための触媒に関する基礎研究と位置づけられる。4.また、ZSM触媒上で、ナフタレンの形状選択的メチル化に関する研究を行なった。これらを総合して、調製されたゼオライト触媒の機能を評価し、流通式CVD法の実用性を検討した。
郷党的社会集団としての藩閥の研究

本年度の研究計画は次の通りであった。1旧柳河藩を個別事例に藩閥の内部構造を明らかにする点については、前年度に発表した研究論文の内容を発展させ、かつ新たに発見された史料群を用いて、より精緻な成果を提示する。2柳川出身者による郷党的社会集団の特徴を浮かび上がらせるために、長州閥の検討を行う。3日本国内における藩閥の分布状況を明らかにするために、国会図書館や東京大学をはじめとして、各地で補充調査を行い、藩閥の全体像を分析する。1については、明治零年代における大名華族と士族の関係の分析をより重点的に行った。藩閥の原型がどのように形成されていったのかを明らかにするという点で、本研究の主旨に沿ったサブテーマを新たに設定したことになる。本年度においてはラフスケッチ的なものになるが以下の点を解明した。当該期における大名華族と士族の関係性は旧誼という形で繋がっていたが、天皇との関係を優先するためにその旧誼の関係は潜在化していたこと、そして秩禄処分によって天皇と華士族との関係が制度的に改まったことでその潜在化していた関係が明治十年代に顕在化したという見取り図を示した。2山口県文書館において「毛利家文庫」の調査を行い、同文庫から得られた史料と前年度までの文献史料から得られたデータの分析を行った。その結果、長州出身で明治政府の有力な政治家となる人物は多数存在するが、彼らが毛利家の相談人になる時期を分析すると、旧上級藩士と旧下級藩士との間で差があることが認められた。3の課題については、既存の刊行物で収集できなかった同郷会的組織および育英組織のデータについて、各地の図書館・博物館で史料調査を行った。具体的には、国立国会図書館、京都市、大阪市、福井市、山口市で調査を行った。費用の都合上、全ての地域の調査は行えなかったが、おおよその傾向が得られた。28年度が最終年度であるため、記入しない。1旧柳河藩を個別事例に藩閥の内部構造を明らかにする。21の比較対象として旧長州藩の事例分析を行う。3日本国内における藩閥の分布状況を明らかにし、その特徴を解明する。1の課題については、これまでに収集した史料の分析を行った。具体的には、「旧柳河藩主立花家文書」に含まれる明治期の家政の「日記」(明治1130年)、東京邸と柳川邸との間でやりとりされた明治期の書翰(明治12年30年)や、立花家の家令であった吉田孫一郎の明治期の日記(明治1130年)、さらには近年になって公開された「曽我祐準関係文書」に含まれる曽我祐準書翰(いずれも柳川古文書館所蔵)を対象とする。このほかに、地方新聞である『福岡日日新聞』や『柳河新報』の明治期の分も検討を行った。その結果、旧藩主家東京邸や東京で働いていた旧藩士たちが上京遊学生の日常を支援していたことなどが具体的に判明した。このほかに、大牟田市立歴史資料館カルタ館に「清水家文書」が所蔵され、本年度より調査が可能となったため、新たに調査を行い、必要な史料を撮影した。本格的な分析については次年度以降に行うことにする。2の課題については史料収集を行う。山口県文書館において「毛利家文庫」の「用達所日記」ならびに東京邸の家令であった柏村信の「日記」について明治10年代前半について史料調査を行った。3の課題については、国立国会図書館や東京大学附属図書館において同郷会的組織の機関誌の収集を行った。また、育英組織については、各都道府県の教育史ならびに自治体史からデータを抽出した。このほかに、北海道松前市、青森県弘前市、島根県松前市、熊本県熊本市、和歌山県和歌山市、山口県山口市、福岡県久留米市の公立図書館や文書館においても上記に関する文献調査を行った。本年度の研究実績は次の通りである。1立花家東京邸を基軸として形成された藩閥の構造を明らかにできた。具体的には、旧藩主家東京邸に上京遊学生を支援する機能が備わっていたこと、旧藩士の子弟であれば必然的に東京邸に集うような社会構造であったことが解明された。また、あわせて東京の旧藩社会のキーパーソンとして旧柳河藩士にして元貢進生であった清水彦五郎という人物の役割についても解明できた。具体的には、上京遊学生たちは受験生の頃から清水の世話になり、旧藩主家東京邸と縁遠い場合には清水やその周囲の人物が仲介役となっていたことが明らかとなった。2長州閥における井上馨の役割を分析するため「井上馨文書」の調査を中心に、国立国会図書館憲政資料室に所蔵される長州出身者の個人文書の調査を行った。このほかに「杉孫七郎文書」、「宍戸文書」の調査も行った。また、上記以外に刊本として『伊藤博文関係文書』、『山県有朋関係文書』、『木戸孝允関係文書』、『品川弥二郎関係文書』、『桂太郎関係文書』、『桂太郎発書翰集』などの調査を行った。このほかに、山口県立大学附属図書館において前年度に引き続き新出の「寺内文庫」の調査を行った。3日本国内における藩閥の分布状況を明らかにし、その特徴を解明するため、既存の刊行物で収集できなかった同郷会的組織および育英組織のデータについて、各地の図書館・博物館で史料調査を行った。

具体的には、国立国会図書館、滋賀県大津市、鳥取県鳥取市、愛媛県松山市、同県宇和島市、福岡県久留米市などで調査を行った。また、前年度に引き続き各都道府県の教育史ならびに自治体史からデータを抽出した。このほかに明治大学博物館の協力を得て、旧延岡藩主内藤家の関係者に3回にわたって戦前の同郷会的組織や旧藩関係者とのつながりについて聞き取り調査を行った。新たに発見された「清水家文書」の分析結果を、当該年度刊行の著書や論文において発表できた。旧柳河藩を事例とした分析としては当初の予想以上の成果を挙げたと言える。ただし、それに反比例して比較対象となる旧長州藩については史料収集に遅れが生じている。そのため両方の進捗状況を平均すれば、(2)おおむね順調に進展していると表現せざるを得ない。本年度の研究計画は次の通りであった。1旧柳河藩を個別事例に藩閥の内部構造を明らかにする点については、前年度に発表した研究論文の内容を発展させ、かつ新たに発見された史料群を用いて、より精緻な成果を提示する。2柳川出身者による郷党的社会集団の特徴を浮かび上がらせるために、長州閥の検討を行う。3日本国内における藩閥の分布状況を明らかにするために、国会図書館や東京大学をはじめとして、各地で補充調査を行い、藩閥の全体像を分析する。1については、明治零年代における大名華族と士族の関係の分析をより重点的に行った。藩閥の原型がどのように形成されていったのかを明らかにするという点で、本研究の主旨に沿ったサブテーマを新たに設定したことになる。本年度においてはラフスケッチ的なものになるが以下の点を解明した。当該期における大名華族と士族の関係性は旧誼という形で繋がっていたが、天皇との関係を優先するためにその旧誼の関係は潜在化していたこと、そして秩禄処分によって天皇と華士族との関係が制度的に改まったことでその潜在化していた関係が明治十年代に顕在化したという見取り図を示した。2山口県文書館において「毛利家文庫」の調査を行い、同文庫から得られた史料と前年度までの文献史料から得られたデータの分析を行った。その結果、長州出身で明治政府の有力な政治家となる人物は多数存在するが、彼らが毛利家の相談人になる時期を分析すると、旧上級藩士と旧下級藩士との間で差があることが認められた。3の課題については、既存の刊行物で収集できなかった同郷会的組織および育英組織のデータについて、各地の図書館・博物館で史料調査を行った。具体的には、国立国会図書館、京都市、大阪市、福井市、山口市で調査を行った。費用の都合上、全ての地域の調査は行えなかったが、おおよその傾向が得られた。柳川古文書館所蔵の「旧柳河藩主立花家文書」や「曽我祐準関係文書」の調査ならびに分析は順調に進んだ。また、地方新聞の検討も予定通りに進んだ。このほかに、大牟田市立三池カルタ・歴史資料館所蔵の「清水家文書」が新たに発見された。同文書群には旧柳河藩社会において重要な役割を果たす清水彦五郎の書翰が多数含まれている。そのため今後、旧柳河藩に関する研究はより深まると予測される。しかし、同文書群の調査に時間を割いたこともあり、他の地域の調査については若干の遅れが生じた。本年度については遅れている旧長州閥についての史料調査と分析を急ぎたい。具体的には山口県立文書館や吉川史料館での調査に時間を割くことにしたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。
好中球をターゲットとした重症喘息と慢性閉塞性肺疾患（ＣＯＰＤ）の制御に関する研究

重症喘息と慢性閉塞性肺疾患(COPD)の特徴である好中球性気道炎症の病態解析および制御方法の開発をマウスを用いて検討した。タバコ煙を感染因子と併用で長期投与しても良好なCOPDモデルを確立できなかった。一方、重症喘息モデルでは、抗原暴露数時間後の呼吸困難に好中球が関わること、その好中球浸潤にマクロファージ由来ケモカイン類が関わること、さらに、内因性に産生される抗炎症性分子インターロイキン(IL)-10がケモカイン産生を抑制して好中球浸潤を抑制することを明らかにした。つぎに、喘息治療に向けて新しい細胞免疫療法の開発に着手し、試験管内で脾細胞からIL-10産生性Tリンパ球の誘導に成功した。2011年度の成果より、COPDおよび難治性喘息のうち、後者における好中球などの自然免疫系の細胞の役割の解析、およびその制御に関する検討に焦点を絞ることとした。感作マウスに抗原を反復気管内投与すると、難治性喘息の特徴の1つである遅発性喘息反応(LAR)が好中球依存性に発症する。本年度は、好中球浸潤の責任細胞を明らかにする一環とし、一般にアレルギー反応の引き金となるとされる肥満細胞、ならびに、近年、多彩な機能を有することが知られる好塩基球の役割を検討した。肺に存在する肥満細胞および好塩基球をフローサイトメーター解析により検出し、これらの細胞が喘息マウスの肺において増加することを世界で初めて明らかにした。しかしながら、抗FcεRI抗体を用いた中和実験により、LAR発症時における好中球浸潤には、肥満細胞および好塩基球の関与は大きくないことが明らかとなった。また、難治性喘息の特徴の1つである気道リモデリングにおけるパーオキシナイトライト(一酸化窒素とスーパーオキシドアニオンの反応生成物)の関与を、マンガン含有化合物による捕捉実験で検討したところ、気道リモデリングには好中球以外の細胞から産生されるパーオキシナイトライトが関与することが示唆された。一方、これまでに、in vivo抗原刺激により制御性T細胞の一種であるIL-10産生性Tr1様細胞が誘導され、好中球浸潤を負に制御していることを明らかにしてきた。したがって、Tr1細胞の移入による抗原特異的免疫療法の基盤技術を確立するため、感作マウス脾細胞を抗原ならびにIL-21、IL-27およびTGF-βの存在下に7日間培養したところ、IL-10産生性CD4+ T細胞が誘導できることが明らかとなり、この細胞を解析した結果、Tr1細胞あるいは抑制性Th1細胞、もしくはこれら両者であることが示唆された。前および前々年度の研究成果とこれまでの他者の報告より、難治性喘息の特徴である気道リモデリング(気道の構造変化)には、インターロイキン(IL)-33が鍵分子である可能性が示唆された。そこで、2013年度は、IL-33の産生細胞およびその機序を、マウスモデルを用いて検討した結果、IL-33は、単回の抗原暴露では非アレルギー性に気道上皮細胞から産生されたが、繰り返し抗原暴露すると、気道上皮細胞に加え、気道に浸潤した肺胞マクロファージおよび樹状細胞からも産生されることが明らかとなった。一方、難治性喘息を制御する方法として、前年度に引き続き、制御性T細胞の一種であるTr1細胞を用いた免疫療法の基礎的検討を行った。本年度は、試験管内でTr1細胞をさらに効率よく誘導する方法を検討し、誘導したTr1細胞が試験管内で特異抗原の刺激によって抗炎症サイトカイン、IL-10を産生することを明らかにした。研究期間全体を通し、以下のことを明らかにした。(1)マウスにおいて、COPDモデルを作成することは困難であったが、好中球依存性の遅発性喘息モデルを確立した。(2)肺への好中球浸潤は、マクロファージ由来のIL-8(マウスではKCおよびMIP-2)が関与していた。(3)本喘息モデルで発症する気道リモデリングには、窒素ラジカルが関与することが示唆された。(4)気道上皮細胞、マクロファージ、樹状細胞から産生されるIL-33が気道リモデリングの鍵分子であることが示唆された。(5)喘息の難治化に伴い、Tr1細胞が生体内で増加し、IL-10を産生を介して好中球性気道炎症を負に制御していることが示唆された。(6)Tr1細胞は、試験管内でも脾細胞から誘導することが可能であり、誘導Tr1細胞は抗原特異的に反応しIL-10を産生した。以上、本研究により、難治性喘息の発症メカニズムの一端が明らかになるとともに、それを制御すると考えられる新しい免疫療法の基盤技術を開発することができた。

本研究では、難治性喘息および慢性閉塞性肺疾患(COPD)の病態における好中球の役割について、マウスモデルを用いて検討することを目的に研究を実行した。気管支喘息に関しては、難治性病態の特徴である気道リモデリングの形成について検討したところ、CD4+細胞は一部関与することを示す知見が得られたが、好中球の関与については否定的な成績が得られた。そこで、自然免疫系に関与する別の主要な細胞であるマクロファージに着目したところ、気道リモデリングの形成と時間的に一致して、肺組織にM2マクロファージの増加が観察された。さらに、M2マクロファージへの分化を促進することが報告されているIL-33が気道上皮や肺組織に浸潤した炎症細胞に強発現することが明らかとなった。一方、難治性喘息のもう1つの特徴である遅発性喘息反応の発症には好中球が大きな役割を演じ、内因性に抗原刺激により産生されるIL-10が好中球浸潤を負に制御していることをこれまで明らかにしてきた。今回、IL-10産生細胞を同定したところ、Tr1細胞であること、また、IL-10の標的細胞はマクロファージであることを示唆する成績を得た。一方、COPDの動物モデルとして、これまでモルモットモデルで培ってきた経験をもとに、BALB/cマウスにタバコ煙抽出液を、約1ヶ月間、連日気管内投与を行ったところ、肺への好中球浸潤は認められなかった。そこで、感染因子を想定してリポポリサッカライド(LPS)とタバコ煙抽出液を併用して投与したところ、肺への好中球浸潤は認められたが、この反応はLPS単独処置群と比較して強いものではなく、COPDの特徴であるタバコによる増強は観察できなかった。また、いずれの処置によっても慢性的な呼吸機能の低下は認められなかった。したがって、タバコ煙の長期投与によってマウスにCOPD様病態を形成することは困難であった。2012年度の計画として、気道リモデリングおよびLARの発症におけるマクロファージおよびIL-33の関与を検討する計画をしていた。実際に、2012年度において、マクロファージを枯渇するリポソーム封入クロドロネートを用いて検討を行ったが、本試薬自身の気管内投与で好中球浸潤を誘起してしまい、解析が困難であった。継続的に基礎検討が必要である。一方、好中球依存性LARの責任細胞として、肥満細胞および好塩基球の関与が大きくないことを新たに明らかにすることができた。肥満細胞や好塩基球はIgE依存性のアレルギー反応、すなわち獲得免疫系において中心的役割を担う細胞であり、今回の成績は、本モデルの好中球浸潤が、獲得免疫系よりむしろ自然免疫系に関わる細胞や分子により誘起されていることをさらに示唆するものである。また気道リモデリングにはパーオキシナイトライトが関与することも新たに明らかにすることができ、今後、活性酸素種/活性窒素種がマクロファージ由来であるか否かも興味があるところである。さらに、当初の計画であったTr1細胞のin vitro誘導に関しては、IL-10産生細胞の誘導のみならず、本細胞の特徴付けもできた。本誘導方法の効率で、実際に抗喘息作用を試すに足る細胞数が得られているか否かは、今後の検討を待たねばならない。しかし、Tr1細胞の研究に関しては、2012年度初めに立てた計画以上に進展させることができた。今後の抗原特異的細胞免疫療法の開発に期待できる。気管支喘息モデルに関しては、当初のスケジュール以上に研究が進行している。
機能性脂質の代謝制御に着目した非アルコール性脂肪肝炎の発がん機構の解明

非アルコール性脂肪肝炎(NASH)に特異的な発がんメカニズムは不明である。本研究では、機能性脂質であるスフィンゴシン1リン酸(S1P)の合成酵素であるスフィンゴシンキナーゼ(SphK)に着目し、NASH特異的な発がん機構を明らかにすることを目的とした。NASHモデルや患者の肝臓では、SphKの酵素活性が増加していること、一方、SphKのノックダウンにより、腫瘍増殖が低下し、肝発がんが抑制された。肥満人口の増加に伴い急増する非アルコール性脂肪肝炎(NASH)は、肝臓の異所性脂肪蓄積から生じるリポトキシシティ(脂肪毒性)を上流病態としている。しかしながら、NASHに特異的な発がんメカニズムは未だ不明である。本研究では、機能性脂質を介した肝がん形成の分子標的と考えるスフィンゴシンキナーゼ(SphK)に着目し、NASH特異的発がんにおけるスフィンゴシンとその代謝を制御するSphKの役割を明らかにすることを目的とする。平成27年度は、スフィンゴシン合成の律速酵素であるSphKがNASH発がんの分子標的となるかを検証するため、培養肝細胞を用いたSphKプロモーター解析、NASHモデル動物の肝臓におけるSphKの発現と局在を検討した。NASHモデルマウスの肝臓では、正常肝に比し、SphKの酵素活性が増加していること、SphKの遺伝子発現が増加し、細胞質において強く発現していることを明らかにした。SphKのノックダウンにより、SphKの酵素活性を低下させると、腫瘍増殖が低下し、肝発がんが抑制されること可能性が示唆された。また、ヒトの肝組織において、肝がんを発症した背景肝において、SphKの酵素活性が増加し、遺伝子発現が増加していることを見出した。また、抗腫瘍効果を持つレチノイドを投与した肝がん治療群の肝臓では、SphKの発現が低下しており、SphKが肝がん治療の新規標的となりうると考えられた。モデル動物や肝がん細胞株をもちいて、脂肪肝、NASH、肝がんにおけるSphKの発現や活性を解析し、一定の研究成果を得ることができた。ヒト肝臓でも、同様の結果を得ることができた。次年度以降、SphK遺伝子改変マウスを用いた解析を行うことが可能な状況にある。最終年度は、培養肝細胞を用いたSphKプロモーター解析、NASHモデル動物の肝臓におけるSphKの発現と局在を検討し、脂肪酸刺激下において、SphKの活性が増加することを見出した。一方、NASHモデルマウスの肝臓では、正常肝に比し、SphKの酵素活性が増加していること、SphKの遺伝子発現が増加し、細胞質において強く発現していることを明らかにした。SphKのノックダウンにより、SphKの酵素活性を低下させると、腫瘍増殖が低下し、肝発がんが抑制されることを明らかにした。また、抗腫瘍効果を持つレチノイドを投与した肝がん治療群の肝臓では、SphKの発現が低下しており、SphKが肝がん治療の新規標的となる可能性を見出した。現在、SphK遺伝子改変マウスに肝発がんを誘導し、その表現型を解析中である。SphK遺伝子改変マウスに、高脂肪食や化学発がんによるNASHからの肝がんを誘導し、NASH特異的肝発がんにおけるSphKや機能性脂質S1Pの役割を明らかにする。特に、スフィンゴシンが治療標的になりうるかという観点から、解析を進める。最終的に、機能性脂質メディエーターの代謝制御に基づく、新しいNASH特異的肝がん治療薬の開発への展開を目指す。内分泌代謝学
全身的骨代謝異常を反映する顎骨特異的指標の解明と、廃用症候群予防への応用

本調査は,全身的骨代謝異常に関連する顎骨特異的指標の解明,および口腔内の健康状態が,身体的活動量と骨代謝の関連に及ぼす影響の解明,を目的としている。75歳以上の後期高齢者を対象に,血清値,尿値,下顎下縁皮質骨形態分類,咬合状態等の口腔状態を測定した。その結果,下顎骨下縁皮質骨形態分類は,全身の骨代謝を表す指標として有効であった。またEichner indexが運動機能との関連が認められた。さらに,唾液性状,歯周疾患,および根面う蝕は腎機能と関連していた。本研究の目的は,歯科放射線学分野の研究の中から,規格化できる疫学指標をみつけることと,その指標が高齢者の歯の喪失と関連するものであるかを検討することである。分析対象は無作為に選んだ126名(75歳)である。4名の歯科医師の口腔内診査により現在歯数を測定した。顎骨のレントゲン的評価は「下顎下縁皮質骨形態分類」を用いた。「下顎下縁皮質骨形態分類」とは,パノラマX線写真上での下顎下縁皮質骨の幅径と皮質骨断裂の所見を視覚的に形態分類したものである。まず,「下顎下縁皮質骨形態分類」により126名の対象者を3群に分けた。「下顎下縁皮質骨形態分類」の発案者の一人であるA.Taguchiに90枚のパノラマX線写真の読影を依頼し,その結果と本調査での読影結果との間の一致率を評価した。各群の現在歯数の平均を分散分析により評価した。さらに「下顎下縁皮質骨形態分類」の1型を「異常所見なし:0」,2型と3型を「異常所見あり:1」に分類した。この分類と性別(男性:0,女性:1)を独立変数に,現在歯数を従属変数として重回帰分析をおこなった。読影結果の一致率は,同一の検査者間で89.0%,異なる検査者間で85.7%であった。2型,3型(異常所見あり)と判定される割合は男性が40.3%なのに対し女性は91.5%と有意に高かった(x^2検定,p<0.001)。「下顎下縁皮質骨形態分類」と現在歯数との関連をみたところ,下顎皮質骨に異常所見がみられる群は,正常群と比較して有意に現在歯数が少ないことがわかった(1型:19.5本,2型:14.8本,3型:13.2本)(p<0.01,分散分析)。さらに,重回帰分析の結果,従属変数の現在歯数に関して,「下顎下縁皮質骨形態分類」が有意な独立変数(β=0.356,p=0.001)であった。本調査結果から,「下顎下縁皮質骨形態分類」は,レントゲン的に顎骨を評価する際に,規格化できる指標であるといえる。また,歯の喪失と関連する可能性が示唆された。本調査の目的は,全身的骨代謝と顎骨骨量との関連を解明することである。76歳,134名を分析対象とした。顎骨骨量の評価として下顎下縁皮質骨形態分類を用いた。全身的骨代謝を表す骨形成Markerとして血清中の骨型アルカリフォスファターゼ(S-BAP),骨吸収Markerとして尿中のI型コラーゲン架橋N末端テロペプチド(U-NTX)を採用した。下顎下縁皮質骨形態分類(1型,2型,3型)により対象者を3群に分け,骨形成Markerおよび骨吸収Markerの平均値を比較した。さらに下顎下縁皮質骨形態分類,性別(男性:1,女性:2),喫煙習慣(なし:1,あり:2),音響的骨評価値(若年健常者の平均値に対する割合),BMIを独立変数に,骨形成Markerまたは骨吸収Markerを従属変数として重回帰分析をおこなった。S-BAPの値は,I型:22.4±6.2,2型:27.9±10.2,3型:29.7±10.8U/1であった(Scheffeの多重比較,1型vs2型:p<0.01 1型vs3型:p<0.01 2型vs3型:NS)。U-NTXの値は,1型:29.0±10.8,2型:39.9±16.9,3型:52.2±20.3nM BCE/mM-Crであった(Scheffeの多重比較,1型vs2型:p<0.01 1型vs3型:p<0.001 2型vs3型:p<0.01)。

さらに,重回帰分析では,従属変数のS-BAPまたはU-NTXに関して,下顎下縁皮質骨形態分類はいずれに対しても有意な独立変数であった(S-BAP:β:0.243,p<0.05),(U-NTX:β=0.226,p<0.01)。以上の結果は,下顎下縁皮質骨に異常所見がみられる群(2型,3型)では,正常群(1型)と比較して,骨代謝が有意に亢進していることを示唆している。本調査の目的は,全身的骨密度と顎骨骨量との関連を解明することである。70歳,519名を分析対象とした。顎骨骨量の評価として下顎下縁皮質骨形態分類を用いた。全身的骨密度を表す指標として超音波による骨密度測定装置を用いることで算出されるStiffnessを採用した。これは20歳成人の骨密度を100とした場合の比率で表される。下顎下縁皮質骨形態分類(1型,2型,3型)により対象者を3群に分け,stiffnessの平均値を比較した。Stiffnessは,男性では,1型:75.56±11.41,2型:69.80±9.50,3型:対象者なし,であった(Scheffeの多重比較,1型vs2型:p<0.05)。女性では,1型:62.20±9.00,2型:60.83±8.47,3型:54.14±5.78であった(Scheffeの多重比較,1型vs2型:NS1型vs3型:p<0.01 2型vs3型:p<0.05)。さらに,Stiffnessを従属変数および下顎下縁皮質骨形態分類(C1:0,C2またはC3:1),性別,BMI,喫煙経験,および日常的な運動習慣の有無を独立変数とした重回帰分析を行った。その結果,下顎下縁皮質骨形態分類はStifnessに対して有意な独立変数であった(標準偏回帰係数(β)=-0.ll,p<0.01)。以上の結果は,下顎下縁皮質骨に異常所見がみられる群(2型,3型)では,正常群(1型)と比較して,全身的骨密度が有意に低いことを示唆している。本調査の目的は,血清中カルシウム濃度と顎骨骨量との関連を経年的に評価することである。70歳の高齢者,280名を対象とした。9年間で下顎下縁皮質骨形態に変化のあった群と無かった群とに分類し,同時に血清中のカルシウム濃度の変化との関連を分析した。9年間の下顎下縁皮質骨形態の変化の有無を従属変数に,さらに,9年間の血清カルシウム,タンパク,リン濃度の平均値,性別,喫煙経験を独立変数に設定し,ロジスティック回帰分析を行った。9年間の平均カルシウム濃度は,下顎下縁皮質骨形態に変化のあった群と無かった群で比較すると,それぞれ,男性では9.0±0.3mg/dl,9.0±0.3mg/dl,女性では9.1±0.3 mg/dl,9.2±0.3mg/dlであった。この差は女性において統計学的に有意だった。ロジスティック回帰分析の結果,9年間の平均カルシウム濃度(オッズ比: 4.82, p=0.004),性別(オッズ比: 3.26,p=0.001),9年間の平均タンパク質濃度(オッズ比: 0.42, p=0.038),および喫煙経験(オッズ比:1.60, p=0.029)に統計学的に有意な関連が認められた。一方,9年間の平均血清リン濃度は有意ではなかった(p=0.58)。このことは,特に,女性において,下顎下縁皮質骨形態の変化と血清中のカルシウム濃度が関連していることを意味している。メカニズムについては,カルシウムの吸収や排出を含めた代謝システムやエストロジェン等のホルモンが関連していると考えられた。