hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日次POSデータの価格反応モデル分析

5.店舗ごとの-商品カテゴリーの日次データファイル作成プログラム6.店舗ごとの-商品カテゴリーの(ゼロセールス日を指定している)カレンダーファイル作成プログラム7.店舗ごとの-商品カテゴリーの販売実績があるJANコードファイル作成プログラム8.7.のJANコートに基づく店舗ことの-商品カテゴリーのみの日次POS販売量ファイル作成プログラム以上のステップで任意の商品カテゴリーの日次POSデータを時系列化できるように、プログラムを作成した。さらに、店舗タイプ、店舗所在地の地域特性、駐車場の有無など店舗に関する属性のデータベース化を行った。POSデータの解析II(飲料カテゴリー)飲料カテゴリーに関して価格データおよびディスプレイデータがPOS販売量データに及ぼす影響を分析した結果、価格データおよびディスプレイデータの交互作用が存在することが判明した。平成12年度は牛乳カテゴリー、平成13年度は牛乳以外のカテゴリーに関して、日次POSデータのデータベース構築とそのデータ解析の研究を実施した。平成14年度は特に「海外ブランドと国産ブランド」、「プライベートブランドとナショナルブランド」の対比を個別のテーマとして研究を実施した。データベースの構築平成13年度では1994年1995年のPOSデータに加えて、全国の100以上の店舗における1996年2000年のPOSデータを購入した。これは膨大な量のデータファイルとなっており、任意の商品カテゴリーの日次POSデータを時系列化できるように、プログラムを作成し、さらに店舗タイプ、店舗所在地の地域特性、駐車場の有無など店舗に関する属性のデータベース化を行った。POSデータの解析牛乳カテゴリー:牛乳カテゴリーについて価格データと販売量データに関してPOSデータの特性を検証した。その結果、多くの商品について価格反応関数の非線形性(S字型)、データの分布が途切れるセンサーデータ、棚に置く個数を企業が決定することによる曜日変動の存在が判明した。その他のカテゴリー:パスタに関してリピート購入する商品(国産ブランド)とプロモーション時にのみ購入する商品(海外ブランド)ではプロモーション効果の時間的遅延反応が異なることが判明した。
好アルカリ性細菌の原形質分離をプロトン駆動力形成基盤とした革新的ATP合成機構

好アルカリ性細菌は、プロトン(H+)駆動力に依存した膜酵素(F0F1-ATPase)によってATPを合成するとされるが、H+駆動力形成に関する明確な証左はなく、その詳細は不明である。アルカリ性細菌である土壌由来グラム陰性細菌(Aeromonas sp. L株)のアルカリ環境(pH9以上)に於けるATP合成機構を解析し、原形質分離による細胞膜の物理化学的収縮・膨張をプロトンの蓄積・駆動力とする斬新なATP合成機構の存在を示唆した。また、好アルカリ性Aeromonas sp. L株を廃グリセロールの利活用に応用し、多様な有機酸の生産を可能にした。好アルカリ性細菌におけるエネルギー(ATP)獲得の新規な分子機構の存在を明らかにする。好アルカリ性細菌Aeromonas sp. L株(グラム陰性、ポリビニルアルコール(PVA)分解菌)は、高アルカリ領域に至適増殖pHを持つが、pH11以上のアルカリ環境下での増殖に於いては、極端な原形質分離を起こし、その細胞質はリボゾームを高密度に含むゾル状態を呈する。そこで、細胞質の膨張・収縮の物理化学的過程(内膜の萎縮と拡張)こそが、H+駆動力形成の重要な要因であると考え、アルカリ環境での斬新なATP合成機構を提案する。本年度は、L株を酸性培地(pH6.5)とアルカリ培地(pH11.5)で培養し、原形質分離がアルカリ環境下での増殖に特異的で必要な現象であることを確認した。次に、アルカリ環境下でぎりぎりの増殖を示す変異株を多数分離し、その中の1株(ALM-1)の増殖能低下が、膜機能の低下(つまり、ATP合成能の低下)に拠ることをほぼ明らかにした。これにより、ショットガン法で原形質分離(細胞膜の構造変化)を制御する遺伝子のクローニングが可能になった。一方、好アルカリ性細菌のコントロールとして、窒素固定細菌Azotobactervinelandiiの細胞膜の構造についても検討したが、明瞭な原形質分離を示す証拠は得られなかった(ただ、異常な膜構造変化を見出した)。もう一つの課題であるL株の廃グリセロール処理への応用についても検討し、L株が廃グリセロールに旺盛に増殖し、様々な有機酸を生産することを示した。本研究は、直接的には原形質分離とエネルギー(ATP)生成の関係の解明であるが、具体的には、ATP産生を細胞膜の「萎縮」と「拡張」の物理化学的・周期的変動と関連づけて把握することになる。その背後には、原形質分離が単なる一過性の物理化学的過程ではなく、「遺伝子によって制御された巧妙な生体反応」であることを明らかにする生物学的に極めて重要な問題が潜んでいる。かかる難題を、高アルカリ性細菌を用いて解き明かすことを目的としている。そのためには、原形質分離と膜機能を相関づける変異株の取得、つまり、アルカリ環境で増殖能の低下を来たす変異株の取得が必須になる。グリセロールを炭素源として、アルカリ環境下で殆ど増殖できない突然変異株を分離し、この中から膜機能にのみ変異をもつ株をスクリーニングする検討を続けた。その方法として、グリセロールを炭素源として誘導したアルカリ環境下で増殖できない変異株が、他の炭素源(グルコース、PVA)でも同様に増殖しないことの確認が必要となり、膨大なスクリーニングに時間を要した。しかし、その結果、様々な炭素源の代謝異常ではなく、膜機能の変化と想定される変異株ALM-1を分離した。この変異株ALM-1の変異を相補する遺伝子をクローニングすることにより、原形質分離制御遺伝子の特定という世界初の成果に辿りつくことになる。その目途がついた事は大きい。また、原形質分離の周期的変動は、膜構成分子の分子間距離(リン脂質分子間距離)の疎密を惹起し、膜内在性分子装置の機能を変化させると予想させる。こうした現象をより明瞭に把握する対照として、本研究者らが詳細に解析しているABCトランスポーターのL株での発現を検討している。一方では、L株を廃グリセロールを炭素源として培養し、様々な有機酸の生産量を増大させる方法論の検討も進め有望な結果も得られた。好アルカリ性細菌におけるエネルギー(ATP)獲得は、プロトン(H+)駆動力を利用したF0F1ATPaseによるATP生成であるとされるが、高アルカリ環境では細胞外に多量存在するOH-のためH+駆動力を生み出せない。この難点を回避するため、内膜の伸縮運動、つまり原形質分離の反復による内膜の皺形成過程がH+プールになるという仮説を提唱し、その検証を進めた。Aeromonas sp.L株は、培地のpHが低下すると増殖が低下し、培地のpHをアルカリにすると極端な原形質分離を伴って分裂を繰り返した。そこで、培地のpHを7から9と11にジャンプさせた所、pH7→pH9により、細胞は明瞭な原形質分離を起こし、増殖を再開した。pH7→pH11でも原形質分離が認められたが、予想外の現象(細胞形態の変化)も生起した。また、pH7→pH9では増殖できない変異株を分離し、その変異株が原形質分離を起こさなくなっている事も確認した。これらpHジャンプと変異株の結果ら、少なくとも、増殖が原形質分離に依存していること、つまり、グラム陰性・好アルカリ性細菌に於いては、増殖のエネルギーが原形質分離の反復運動で供給されていることを示すことができた。

H+駆動力の形成が、従来の細胞骨格の変動を伴わない静的過程ではなく、内膜の伸縮(原形質分離の反復)を伴う動的なメカノケミカル過程によると云う新たな概念の確立に繋がった。上記、細胞形態の変化に関しては、培養後期に於いて本菌細胞はその生存のために近接した細胞を捕らえ、その細胞質を「吸い出し」て栄養源にして増殖する姿が見られた。これは、種の存続の一つの形として極めて重要な知見であり、今後、詳細に研究する必要がある。また、廃グリセロールの資源化に関しては、本菌が廃グリセロールから様々な有機酸を生産することを明らかにした。好アルカリ性細菌は、プロトン(H+)駆動力に依存した膜酵素(F0F1-ATPase)によってATPを合成するとされるが、H+駆動力形成に関する明確な証左はなく、その詳細は不明である。アルカリ性細菌である土壌由来グラム陰性細菌(Aeromonas sp. L株)のアルカリ環境(pH9以上)に於けるATP合成機構を解析し、原形質分離による細胞膜の物理化学的収縮・膨張をプロトンの蓄積・駆動力とする斬新なATP合成機構の存在を示唆した。また、好アルカリ性Aeromonas sp. L株を廃グリセロールの利活用に応用し、多様な有機酸の生産を可能にした。原形質分離が単なる一過性の物理化学的過程ではなく、遺伝子制御による生体反応であること、また、それにより、エネルギー生産や膜局在性分子装置の機能制御に寄与していることを明らかにするため、分離した変異株(原形質分離と膜機能に変異を有し、アルカリ環境下で低増殖性を示す突然変異:ALM-1)の変異を相補する遺伝子をセルフクローニングする。また、原形質分離は多くの遺伝子制御下にあると想定されるため、ALM-1以外の変異株の更なる分離も行い、原形質分離関連遺伝子群の解析を進める。また、原形質分離の周期的変動は、膜内在性分子装置の機能を変化させると予想させる。こうした現象を追跡可能とする分子装置として、本研究者らが生化学、分子生物学、構造生物学の観点から詳細に研究している[Murata et al., ,Structure, 23(9), 1643-1654 (2015))]ABCトランスポーターをL株に分子導入する(既に、導入し終え、L株での発現も確認した)。一方、窒素固定細菌に見出した極端な膜構造の変化(deep invagination)をグリセロール資化との関連において追跡する。廃グリセロールからの有機酸生成に焦点を定め、その生産量増大の検討を行なう。応用微生物学本研究は、細胞膜の原形質分離機構とその機能の解析を目的としている。そのため、細胞膜の運動制御にのみ支障を来たした変異株の正確な分離が不可欠になる(この変異株を使って遺伝子のクローニングを行なうため正確でなければならない)。突然変異法でかかる性質の変異株を分離しているが、この場合には様々な変異株の中から原形質分離に変異を持つ変異株のみを選択することになる。ここで、費用は掛からないが、時間の掛かる、膨大な培養実験が不可欠になる。また、実験の度に原形質分離を確認する必要があり、そのためには細胞の超薄切片の作成や(外注も含めた)電子顕微鏡観察に多大な時間を要する。窒素固定細菌の膜構造の解析もしかりである。こうした実験の複雑さにより、次年度使用額が生じた。今年度の研究により、細胞膜の運動制御に支障を来たした変異株の候補が得られて来たので、その解析(主に培養、電子顕微鏡観察、遺伝子操作、出来れば学会発表・論文発表や研究補助者雇用など)に使用する予定である。
エーテル型オキソニウムイリド形成を作業仮説とする中員環合成反応の設計

カルベン型分子の二原子価欠損特性と、そこに具備された求電子性・求核性の両極性(アンビフィリシティ)を段階的に制御して、分子骨格形成に必要な結合を連続的かつ収束的に形成する合成反応開発の研急において、下記の研究実績を上げることが出来た。(1)カルベン型分子(カルベンおよびカルベノイド)から形成されるオニウムイリドのモデルとしてエーテル型酸素イリドを設定し、その極短寿命中間体を適度に安定化して合成への適用を可能にするために、中間体における多元素効果を考案した環状アセタールの分子内反応を設計した。これを中・大員環エーテル骨格の高効率で高収束的な合成手法の開拓へとつなげることができた。特に、これまでの研究で定法としたプロトン性求核試薬添加に代わり、クロロシラン類を環状アセタール由来のビシクロ酸素イリドに作用させると、触媒量のクロロシランで効率よく環拡大が進行し、中・大員環エーテル骨格へと交換されることを見いだした。(2)これまで報告がないエーテル型酸素イリドのスペクトル測定を試みた。高エネルギーかつ短寿命のエーテル性酸素イリドに、スペクトル測定が可能な程度の寿命を持たせる安定性を、多元素効果を利用して付与するために、多様な環の大きさと適切な置換基配置を持った環状アセタールあるいはオルトエステル置換ジアゾカルボニル化合物を設計した。これらを不活性溶媒中でレーザー・フラッシュ光分解法を用いてカルベンを発生させたが、形成されている筈の酸素イリドの分光学的測定には成功しなかった。しかし分光学的成果に代わって、上述の環拡大反応と類似の反応が環状エーテル系よりも効率高く進行することを新たに見いだした。本研究では、カルベンとカルベノイドのアンビフィリシティを任意に制御した連続的な二結合形成反応のなかでも、幻の中間体ともいえる酸素原子とのイリド形成を作業仮説として、合成反応へ系統的に展開する研究を行った。そこでは、エーテル性酸素イリドの寿命が極めて短い欠点を速度論的かつ熱力学的に克服するために、分子内反応として反応設計することに着眼した。まずは、幻の中間体であるエーテル性オキソニウムイリドを長寿命化できる分子設計に基づき、分光学的手法によるイリド生成の速度論的確認に世界ではじめて成功した。続いて、類例を見ない独創的発想に基づいて見いだした中・大員環エーテル骨格を構築できる汎用的反応には次のようなものがある。(1)合成手法が限られた8員環オキソカン、9員環オキソニン、10員環オキソシンなどの構築反応を、分子内オキソニウムイリド形成を鍵反応とする環拡大反応を考案して達成した。(2)環状エーテルのみに限らず、多様な環状アセタールを原料とする環拡大反応へ展開し、中員環ポリエーテルの高効率な合成反応を設計した。(3)環状オルトエステルについても同様の環拡大反応を設計し、上記2つの系より格段に優れて拡張できる環拡大反応を見いだし、中・大員環の合成範囲を一段と広げることができた。1,カルベン型分子(カルベンおよびカルベノイド)から形成されるオニウムイリドのモデルとしてエーテル型酸素イリドを設定し、その極短寿命中間体を適度に安定化して合成の適用を可能にするために、中間体における多元素効果を考案した環状アセタールの分子内反応を設計した。

特に、これまでの研究で定法としたプロトン性求核試薬添加に代わり、クロロシラン類を環状アセタール由来のビシクロ酸素イリドに作用させると、触媒量のクロロシランで効率よく環拡大が進行し、中・大員環エーテル骨格へと変換されることを見いだした。2,これまで報告がないエーテル型酸素イリドのスペクトル測定を試みた。高エネルギーかつ短寿命のエーテル性酸素イリドに、スペクトル測定が可能な程度の寿命を持たせる安定性を、多元素効果を利用して付与するために、多様な環の大きさと適切な置換基配置を持った環状アセタールあるいはオルトエステル置換ジアゾカルボニル化合物を設計した。これらを不活性溶媒中でレーザー・フラッシュ光分解法を用いてカルベンを発生させたが、形成されている筈の酸素イリドの分光学的測定には成功しなっかた。しかし分光学的成果に代わって、上述の環拡大反応と類似の反応が環状エーテル系よりも効率高く進行することを新たに見いだした。
小児悪性固形腫瘍における自然免疫による癌免疫治療開発の基礎的研究

腫瘍細胞はNK細胞の活性化に重要なNKG2Dに結合するリガンドを発現しており、また免疫回避の一つとしてその1つであるMICA/Bを利用していることが示唆されている。今回「横紋筋肉腫細胞に存在するNKG2DリガンドのMICA/BがNK細胞に認識され、腫瘍細胞を制御可能である。」という仮説を通して、免疫療法の標的因子としてMACA/Bを検証した。MICA/BのmRNAとタンパク質は横紋筋肉腫細胞株の一部で発現していた。臨床検体において免疫組織学的に解析したところ、化学療法後にMICA/Bの陽性例が増加していた。特に胎児型RDのMICAにおいてはNK細胞の治療標的となりうる可能性が示された。【概要】腫瘍細胞に対する免疫監視機構は自然免疫と獲得免疫から成り、NK細胞は自然免疫の中心的役割を担っている。感染細胞や腫瘍細胞は、NK細胞の活性化に重要なレセプターであるNKG2Dに結合するリガンドを発現しており、レセプターを介して免疫担当細胞を活性化する。これにより感染細胞や腫瘍細胞は排除されるが、癌細胞が免疫回避の手段の一つとしてNKG2Dのリガンドの1つであるMICA/Bを利用していることが示唆されている。【目的】自然免疫、特にNK細胞活性化を利用した小児悪性固形腫瘍の制御に関して、NKG2Dに注目してメカニズムを明らかにする。【2015年度研究実施の概要】小児横紋筋肉腫細胞株として胞巣型RH30と胎児型RD,RMS-YMの3株におけるMICA/B発現をRT-PCR法、フローサイトメトリー、ELISA法を用いて遺伝子と蛋白の発現を検討した。PCRではMICAは全て陽性、MICBはRH30のみ陰性、FACSではRDのみMICA陽性、MICBは全て陰性、さらにWestern blottingにおいてはRDのみMICA陽性、MICBは全て陰性であった。さらに小児横紋筋肉腫の臨床検体における免疫組織学的な検討では生検検体よりも化学療法後の検体のほうがMICA/Bの陽性例が増加していた。【まとめ】胎児型RDのMICAにおいてNK細胞の標的になり得る可能性があることが示唆された。今後は治療標的として発がんに関与が報告されているβカテニンとの相互作用も含めて研究を進めていく予定である。小児横紋筋肉腫の細胞株は当教室ではすでにATCCから入手し、培養・継代に成功していたため、すみやかに解析を行うことが可能であった。臨床検体に関しても組織検体を入手できたため解析を進めている。今後は血清検体も入手して、組織検体についても臨床検体の症例を蓄積することで患者背景との相関を検討する予定である。観戦細胞や腫瘍細胞は、NK細胞の活性化に重要なレセプターであるNKG2Dに結合するリガンドを発現しており、レセプターを介して免疫担当細胞を活性化する。これにより感染細胞や腫瘍細胞は排除されるが、癌細胞が免疫回避の一つとしてNKG2Dのリガンドの1つであるMICA/Bを利用していることが示唆されている。【目的】自然免疫、特にNK細胞活性化を利用した小児悪性固形腫瘍の制御に関して、特に小児横紋筋肉腫とNKG2Dのメカニズムに注目した。「横紋筋肉腫の腫瘍細胞に存在するNKG2D LigandsのMICA/MICBがNK細胞に認識され、腫瘍細胞を制御可能である。」という仮説の検証を通して、従来の化学療法を補完、代替するような免疫療法の標的となりうる因子を同定する。【2016年度の研究実施の概要】2015年度の解析においてはin vitroにおける小児悪性腫瘍細胞株におけるMICA/Bが遺伝子レベル、蛋白レベルそれぞれで一部発現していることが見出された。今年度は臨床検体の収集と解析を中心に行った。具体的には化学療法の前後におけるMICA,MICBの発現を手術検体を用いて免疫組織学的に解析した。【まとめ】昨年度の解析と同様に、化学療法後にMICA/Bの陽性例が増加していることが確認された。in vitroの解析とあわせて、特に胎児型RDのMICAにおいてNK細胞の治療標的となりうる可能性が示された。横紋筋肉腫は希少癌ではるが、当院および関連施設での小児悪性固形腫瘍の臨床検体の収集ができたため、速やかに解析を行うことができた。in vitroでの解析と概ね矛盾のない結果がえられたたため、今後は症例の蓄積を重ねて患者背景との相関も検討する予定である。腫瘍細胞に対する免疫監視機構は自然免疫と獲得免疫からなり、NK細胞は自然免疫の中心的役割を担っている。今回、自然免疫、特にNK細胞活性化を利用した小児悪性固形腫瘍の制御に関して、特に小児横紋筋肉腫とNKG2Dのメカニズムに注目した。」という仮説を通して、従来の化学療法を補完、代替するような免疫療法の標的となりうる因子としてMACA/MICBを検証した。

まずin vitroにおいては横紋筋肉腫細胞株(RH30)、胎児型(RD、RMS-YM)を用いてMICA/BのmRNAとタンパク発現についてRT-PCR法、Western blot法、フローサイトメトリーにて遺伝子レベル、蛋白レベルの発現を解析したところ一部で発現していることが見出された。さらに横紋筋肉腫の臨床検体においては、化学療法の前後におけるMICA,MICBの発現を手術検体を用いて免疫組織学的に解析したところ、化学療法後にMICA/Bの陽性例が増加していることが確認された。in vitroの解析とあわせて、特に胎児型RDのMICAにおいてはNK細胞の治療標的となりうる可能性が示された。腫瘍細胞はNK細胞の活性化に重要なNKG2Dに結合するリガンドを発現しており、また免疫回避の一つとしてその1つであるMICA/Bを利用していることが示唆されている。今回「横紋筋肉腫細胞に存在するNKG2DリガンドのMICA/BがNK細胞に認識され、腫瘍細胞を制御可能である。」という仮説を通して、免疫療法の標的因子としてMACA/Bを検証した。MICA/BのmRNAとタンパク質は横紋筋肉腫細胞株の一部で発現していた。臨床検体において免疫組織学的に解析したところ、化学療法後にMICA/Bの陽性例が増加していた。特に胎児型RDのMICAにおいてはNK細胞の治療標的となりうる可能性が示された。当院および関連施設での小児悪性固形腫瘍の臨床検体におけるMICA/B発現および小児悪性固形腫瘍患児の血清中の可溶型MICA/Bレベルと臨床背景との相関を検討する。また肝細胞癌ではIL-1βを添加することにより可溶型MICAの生成が促進され、FGF-2を添加することによりNK細胞の感受性が亢進する報告がある。これと同様に小児横紋筋肉腫細胞株においてもMICA/Bが細胞上に発現しておらず、内因性に発現している細胞にIL-1βやFGF-2を添加することにより、MICA/Bが細胞上に発現してくるかを検討する。また小児悪性固形腫瘍におけるβカテニンの発現についても解析を行う。臨床検体については、患者の病理組織のほかに血清検体も入手して、血清中の可溶型MICA/Bレベルと臨床的背景の相関をあわせて解析する。またin vitroの解析も引き続き行う。具体的には小児悪性腫瘍細胞株におけるMICA/BーNKG2Dシステムによる発現制御の解析や蛍光免疫染色による細胞内局在の解析も行っていく。小児外科研究を進めていく上で、随時計画を見直しながら必要に応じて研究費を執行したため当初の見込み額と執行額は異なったため。研究計画には変更はない。前年度の研究費も含めて当初予定通りに計画を進めていく。具体的には、消耗品、情報収集あるいは成果発表の為の旅費、投稿料に用いる予定である。
経済発展・貧困削減における市場機能の役割

近年の開発経済学、および政策効果推定の研究は、特定の政策の効果を推定することで貧困削減に寄与しようとしてきた。しかし、一国の経済発展の段階で重要な役割を果たす市場機能の発達が貧困削減に与える効果について明確な分析をした実証研究は見当たらない。本研究では、市場機能が未発達とされる開発途上国において、市場構造の分析と、市場の機能改善による貧困削減効果の推定を、マダガスカルとベトナムのデータを用いて行う。それにより、個別の特定の分野を対象にした政策・プログラムによる貧困削減ではなく、市場経済の発達を促進する市場育成政策によって貧困を削減する分析視角が提供できるようになる。
東シナ海陸棚域における基礎生産と物質循環を支配する物理・化学・生物過程の研究

東シナ海陸棚域における有光層での基礎生産に関して、栄養塩の窒素・リン酸比(N/P)と乱流混合による栄養塩輸送との関連から、鉛直混合による栄養塩の下層からの供給がしばしば亜表層クロロフィル極大層を形成していることが確かめられ、底層境界層では、乱流強度と懸濁物の濃度に明瞭な関係がある一方、堆積物からの再懸濁物に含まれる有機物の分解は栄養塩の供給にはあまり寄与していないことが見いだされた。また、生態系モデルからは、黒潮からの栄養塩が陸棚域の基礎生産に大きく寄与していることが明らかになった。本研究課題のテーマの一つ目である表層および亜表層クロロフィル極大層(SCM)における基礎生産に関しては、本研究グループで過去に観測してきたデータ、特に数日間にわたる微細構造の繰り返し観測に基いた時系列データを用いて、鉛直混合による栄養塩のSCMへの供給が基礎生産に及ぼす影響を評価した。また、基礎生産に関わる植物プランクトンのサイズ組成に関して、長江希釈水の植物プランクトンの群集構造が他の海域よりも小型であることを確認し、そのサイズ組成を衛星で測定可能である植物プランクトンの吸収スペクトルを利用して推定する新しい方法を開発した。一方、表層における栄養塩の動態に関して、河川起源の溶存鉄と硝酸塩の基礎生産に対する寄与は、長江希釈水の影響を強く受けている西側海域に限られている可能性が示唆された。また、栄養塩が希薄な陸棚の外の表層でも、窒素固定生物によって、懸濁・溶存態有機物量が増加している海域があることが明らかとなり、これらの海域では、再生栄養塩の寄与は、N/P比の高い大気降下物由来の栄養塩供給が卓越する海域において、一次生産を支える重要な起源であることを明らかにした。次に海底境界層内の混合強度の評価に関連して、2014年7月に対馬海峡南部において、5ビームADCPと乱流微細構造プロファイラを用いた時系列観測を行い、レイノルズ応力および乱流運動エネルギー散逸率の鉛直プロファイルを同時に、かつ日周潮の周期を超える約1日半にわたって計測することに成功した。また、海底付近の鉛直混合強度を、流速の鉛直分布の計測値から推定する手法を考案し、東シナ海陸棚上に適用した。その結果、海底境界層内での渦粘性係数を評価し、境界層上端で水平移流などの効果により力学バランスが変化していることが明かになった。本年度は、研究計画の1年目であり、7月に九州北西海域と東シナ海陸棚縁辺部において、亜表層クロロフィル極大層および海底境界層内の物質循環に関わる物理・化学・生物過程を把握するための観測を実施し、海水試料の1次分析を行うとともに、当該研究グループで過去に取得してきた各種観測データの解析を進め、一部については成果を学術誌に公表した。海底境界層付近での乱流混合と懸濁物の巻き上がりをシミュレーションするため、LESモデルに粒子追跡のプログラムを組み込み、いくつかの試験実験やパラメターのチューニングなどを行った。一方、生態系モデルによる物質循環の評価を行う準備段階として、過去20年間のFRA-JCOPEの計算結果から、等深線(50m、100m、200m)を横切る岸向きと沖向きの流量を算出し、その空間分布と季節変化、経年変化を調べ、海底付近における岸向きの流量は200m等深線から50m等深線にかけて、半分まで減少することなどがわかってきた。また、過去に得られた水温・塩分・溶存酸素および栄養塩の組成から、陸棚域の底層水塊がどのような起源を持つかを見積もり、黒潮中層水の影響が大きいことを示す結果が得られている。データ解析に際しては、当初予定した研究協力者を事情により採用することができなくなったため、一部のデータについては1次処理のみが進められ、詳細な解析の進捗には遅れが生じたが、一方、数値実験による計画に関して、粒子追跡モデルと流体モデルの最適化を進めたことにより、計算時間が大幅に短縮でき、経費の節減につながるなど、計画以上に進んだ面もあり、観測データの取得状況も含めて、全体としては概ね予定通り進んでいると言える。7月に実施した長崎丸による観測では、九州西方海域において、流速鉛直分布と乱流強度の時系列観測を行い、観測期間の一部の時間帯で、中層における流速の顕著な鉛直シアに対応して強い乱流が生じていることが観測された。また、9月にも東部東シナ海の陸棚縁辺域において24時間定点観測が実施され、7月の観測時と同様、内部波による躍層の顕著な昇降が確認され、硝酸塩躍層が浅くなった時にSCMへ栄養塩が供給されていることが示唆された。一方、これまでの採水試料の硝酸塩の窒素同位体比を用いた解析からは、黒潮表層域では窒素固定由来の有機物が分解して生じた硝酸塩の寄与が大きいのに対し、陸棚域では沿岸域や黒潮中層起源の硝酸塩が亜表層の基礎生産に寄与していることが示された。また、過去に長崎丸および中国海洋大学によって得られたデータの解析からは、夏季に密度躍層以深に形成される低酸素水が、中国沿岸海域の有機物が沈降・分解の過程で形成され移流してきたことが示唆された。10月には白鳳丸による観測航海を実施し、東シナ海の韓国EEZを含む大陸棚上の広い範囲で、水温・塩分・蛍光光度・濁度・溶存酸素・栄養塩・各種化学トレーサーの分析に加えて乱流強度の計測を行い、特に海底境界層内における乱流と懸濁物との関係を調べた。

また、前年度に取得した東シナ海陸棚上での5ビームADCPと乱流計測のデータをさらに解析し、海底境界層内の弱い成層構造が乱流強度の変動と対応して潮汐周期で変動しており、このような変動が、背景密度場の潮汐流による移流や鉛直シアによる変形によって生じていることを明らかにした。さらに、海底境界層付近における潮流による乱流混合と懸濁物の巻き上がりの数値実験を、粒子追跡のプログラムを組み込んだLESを用いて行い、粒子分布の時間変化は沈降速度が遅いほど小さく、また粒子分布はより強い混合の影響を反映することを示した。7月の長崎丸による観測は、悪天候による海況不良のため、当初予定した東シナ海外部陸棚域の観測を実施することができなかったので、今年度は10月に実施した白鳳丸によるものが主たる観測データとなった。陸棚域における海底混合層内の乱流と物質循環に関する実態については、前年度およびそれ以前の観測によって得られたデータの解析を進めることと、次年度の7月に予定されている長崎丸の観測によって、当初予定した計画は遂行できるものと考えている。特に白鳳丸の航海では東シナ海陸棚域で計画した観測が100%実施できたので、天候に左右される海洋観測としての達成度は非常に高かった。10月の白鳳丸による観測では、乱流計測と並行して、粒度・粒径分布測定記録計(LISST)を用いた粒子サイズ別の濁度分布の測定を行い、海底混合層内における懸濁粒子の挙動を明らかにするためのデータを収集した。これは、当初の計画には含まれていなかった新しい試みであり、本年度にチューニングを進めたLESを用いた数値モデル実験とリンクさせることで、海底境界層内の粒子の再懸濁や沈降の定量的な評価につながることが期待できる。このように、想定以上のデータが得られていること、数値モデルと観測との連携的研究が予定通り進んでいることから、悪天候によって一部観測データの取得に遅れが出ているものの、全体としては概ね順調に進んでいると評価できる。東シナ海陸棚域における観測データに基いて、亜表層クロロフィル極大層付近における硝酸塩とリン酸塩の比が小さいところでは鉛直拡散による栄養塩の供給が卓越し、下層の栄養塩の寄与が大きいことを明らかにし、その成果を公表した。また、海底境界層内の乱流と懸濁物に注目し、陸棚上の海底境界層内で海底に近いほど乱流強度および濁度が大きくなっていること、前年の航海で得られた粒子サイズ別の懸濁物濃度分布と濁度の分布との比較から、濁度に寄与する懸濁物粒子のサイズを推定するとともに、粒子の沈降と鉛直拡散とのバランスを仮定して、懸濁粒子の沈降速度を見積もった。懸濁粒子の挙動についてはLESを用いた数値モデルによって、沈降速度別の粒子の鉛直分布を見積もった。また、乱流クロージャーモデルを組み込んだ鉛直一次元モデルを用いて、潮汐流の鉛直シアーによる背景成層場の変形が、陸棚斜面上で乱流混合の非対称性をもたらし、その結果、再懸濁した懸濁物が斜面に沿って陸棚上へと輸送されることを明らかにした。一方、海底境界層内における、懸濁有機態炭素・窒素・リンの変動の測定から、再懸濁で生じる懸濁態有機物は、既に難分解性分のみが残存しており、陸棚底層では、再懸濁による懸濁態有機物の水柱での無機化に伴う栄養塩の供給は、底層の高栄養塩濃度層の形成に主たる役割を果たしていないことが示唆された。また、表層の栄養塩と基礎生産に関しては、長江希釈水の広がりの影響により表層の硝酸塩濃度が顕著に高くなっていたが、リン酸塩の不足により植物プランクトンの増殖は抑制されていることが推察された。
分子エレクトロニクスに資する電極作製技術と機能分子接合

昨年の研究成果で、電子線リソグラフィで作製した微細パターンを有するマスターモールドを使用し、光反応性単分子膜の使用を特徴とする独自に開発した界面化学結合型熱ナノインプリントリソグラフィと金の電解金析出を組み合させるプロセスが電極作製に利用できることを原理的に確認した。さらに、ポリスチレンが電解金析出のレジスト材料として形状忠実性に優れること、蛍光色素を添加した蛍光レジストが蛍光像観察から非破壊でかつ広領域でレジスト成型形状管理に利用できることを示した。本年度は、異なるレジストパターン開口部での金の電解析出挙動を中心に研究を進めた。100nmから1μmまでの異なる線幅を有する1:1のライン&スペースパターンを作製し、レジスト膜の成型と金の電解析出を行った。電流密度が高い場合、200nm以下の線幅で金の析出が抑制させる現象が認められた。電流密度を低下させることで、金のラインパターンの高さがレジストパターン開口部の線幅に依存しなくなったことから、200nm以下では電極活性種の拡散律速が起こることが示唆された。電解析出条件の最適化により、異なるパターン構造を有する電極基板が作製できることがわかった。数十回程度のシリコンマスターモールドの使用で、モールドの微細パターンに一部損壊した欠陥ができることがわかり、ナノギャップ電極作製プロセスに適したレプリカモールドの必要性が生じた。表面修飾シリカナノ粒子とアクリレートからなる光硬化性有機無機複合組成物を調製し、光ナノインプリント法で成型した結果、寸法転写性、離型層形成性に優れたレプリカモールドの開発に成功した。レプリカモールドを用いたポリスチレンレジスト薄膜の加工で20nmギャップまで成型でき、金の電解析出後も20nmギャップをほぼ維持できることがわかった。マスターモールドを転写したレプリカモールドでレジスト加工と金の電解析出を行う、ナノギャップ電極の量産スキームを確立できた。本研究課題では、分子エレクトロニクス研究に必須とされているナノギャップ電極基板を汎用に利用できるようにすることを目指し、ナノギャップ電極基板の作製プロセスと材料を検討した。特に、電子線リソグラフィ(EBリソ)で得られたマスターモールドを用いてレジストパターンを繰り返し接触造形できるナノインプリントリソグラフィ法による作製プロセスの検討を進めた。ネガ型レジストを使用したEBリソと反応性イオンドライエッチングにより、mm角の接続端子部、100nmのギャップを有する200nmのリード線部からなるシリコンモールドを作製した。離型層を修飾したモールドを用い、光反応性単分子膜の使用を特徴とする独自に開発した界面化学結合型熱ナノインプリントリソグラフィ法により、レジスト層のポリスチレン薄膜の成型条件を検討した。異なるパターン形状を含み、かつ、mmスケールの凸部を有するモールドを使用する場合、加熱成型時のレジスト高分子の移動が不均一に起こりやすいことが明らかとなった。レジスト薄膜の成型形状を簡便に確認するために、蛍光色素を添加した蛍光レジストを開発し、蛍光像観察によりパターン形状を非破壊かつ高領域で検査できるようになり、レジストパターン凹部の残膜の膜厚を蛍光強度から推定できることがわかった。その結果、酸素ドライエッチングによる残膜除去時間の最適化が行え、設計形状とほぼ同じであるレジスト膜パターンの形成に成功した。金薄膜基板上に形成させたレジストパターンを用いて、電解めっきにより100nmのギャップを有する金の電極基板の作製に成功した。熱ナノインプリント法で汎用なポリメタクリル酸メチルと本研究のポリスチレンを比較した結果、ポリスチレンが金電解析出のレジスト材料として形状正確性に優れていることを明らかにした。
ゲノム情報に基づいた高性能バイオポリエステル生産微生物の分子育種

微生物が合成するポリヒドロキシアルカン酸(PHA)は環境低負荷型の生分解性プラスチックとして注目されている。本研究では微生物ゲノム情報を基盤として、物性の優れた共重合PHAを効率生産する微生物を分子育種することを目指す。昨年度に作製した、染色体上のPHAシンターゼ遺伝子を広基質特異性のA. caviae由来遺伝子に相同性組換えにより特異的に置換したRalstonia eutropha H16CAC株は1%植物油を炭素源として非常に良好に増殖し、従来の組換え株の1.9倍の菌体量と1.2倍の蓄積率で3-ヒドロキシヘキサン酸(3HHX)ユニットを含むP(3HB-co-3HHX)を生合成することを見いだした。しかし3HHx分率がlmol%以下と高くないため、その向上が今後の課題である。またR.eutrophaはグルコース資化能を示さないが、セルロース由来グルコースを原料としてPI4A生合成するため、エタノール発酵菌Zymomonas mobilis由来のグルコーストランスポーター遺伝子がglfを広宿主域プラスミドにより導入した鰍換え株を作製し、増殖能を検討した。その結果、本組換え株は低い増殖速度ながらもグルコース資化能を示し、2%グルコースから乾燥菌体重量あたり80 wt%のP(3HB)ホモポリマーを蓄積した。PHA生産能の評価のため、代謝物を網羅的に測定するメタボローム解析をPHA生産菌に適用した。前年度までに合成した各種構造・鎖長のアシルーCoAについてキャピラリー電気泳動一質量分析装置による分離同定か可能であることを確認し、さらに実際のR.eutropha菌体サンプルの分析で、各種アニオン性代謝物と共にこれらアシルーCoAチオエステルの分離同定および定量が可能であるごとを確認した。これまでに宿主として利用してきたRalstonia eutrophaのポリ(3-ヒドロキシブタン酸)[p(3HB)]合成能欠損株(PHB^-4株)は増殖能が野生株より劣ることから、R.eutropha野生株染色体上のPHA合成酵素遺伝子を広基質特異性のA.caviae由来遺伝子に相同性組換えにより特異的に置換した。得られたH16CAc株は植物油を炭素源として良好に増殖し、3-ヒドロキシヘキサン酸(3HHx)ユニットを含むP(3HB-co-3HHx)を乾燥菌体重量あたり84wt%と効率よく蓄積した。しかし3HHx分率が1.2mol%と高くないため、その向上が今後の課題である。一方、側鎖のない3-ヒドロキシプロピオン酸(3HP)ユニットを含むP(3HB-co-3HP)も柔軟性が改善されたPHAである。これまでP(3HB-co-3HP)の合成には培地に3HPなどの高価な炭素源を添加しなければならなかった。そこで緑色非硫黄細菌Chloroflexusaurantiacusの炭酸固定経路3HPサイクルの鍵酵素であるマロニル-CoAレダクターゼと3HP-CoAシンテターゼの両遺伝子をR.eutropha野生株に導入した。本組換え株はフルクトースを炭素源として3HPユニットを1.6mol%含むP(3HB-co-3HP)を生合成することを確認した。さらに、代謝物を網羅的に測定するメタボローム解析をPHA生産菌に適用する準備として、各種構造・鎖長のアシル-CoAを化学合成および酵素変換の組み合わせで合成した。
形態知覚における局所的輪郭情報の統合過程に関する研究

本研究の目的は,人間の形態知覚における局所的輪郭情報の統合過程の時空間特性を精神物理学的実験によって明らかにし,一次視覚野などの比較的低次の視覚機構の統合過程への関与の可能性を検討することであった.そこで,物理的には散在する複数の図形に過ぎないが,これらの間に存在する間隙が補完されて一様領域に輪郭が知覚されるという現象(主観的輪郭)に着目した.主観的輪郭の一種であるカニッツァの四角形と呼ばれる刺激と同時に,この輪郭上および近傍に別の刺激(プローブ)を短時間呈示し,検出閾を測定する実験を行った.一次視覚野における局所的フィルタリング機構の活動と局所輪郭統合過程との関係を調べるため,プローブはガボアパッチとして,その呈示位置,方位,空間周波数,周波数帯域幅などを実験変数とした.また,主観的輪郭知覚とこのプローブの検出閾との関係を調べるため,誘導図形の大きさ,間隙の距離,コントラストを操作する実験も行った.実験結果から,1)主観的輪郭上で誘導図形とプローブの方位が一致したとき,つまり共線関係を満たす場合に閾値の低下(促進)が大きいこと,2)プローブの空間周波数が低いほど,主観的輪郭近傍での促進が生じる位置は広がること,3)促進はプローブの位相には影響されないこと,4)主観的輪郭の印象が強まる誘導図形の配置関係のときにプローブ閾値の低下も大きいこと,などが明らかになった.結果の1)4)は,一次視覚野における局所的フィルタリング機構間の側方性の相互作用として示唆されている特徴とよく類似しており,5)を合わせ考えると,一次視覚野レベルの側方性相互作用が大域的形状知覚のための統合に強く関係することが示唆される.現在,時間特性について検討中である.本研究の目的は,人間の形態知覚における局所的輪郭情報の統合過程の時空間特性を精神物理学的実験によって明らかにし,一次視覚野などの比較的低次の視覚機構の統合過程への関与の可能性を検討することであった.そこで,物理的には散在する複数の図形に過ぎないが,これらの間に存在する間隙が補完されて一様領域に輪郭が知覚されるという現象(主観的輪郭)に着目した.主観的輪郭の一種であるカニッツァの四角形と呼ばれる刺激と同時に,この輪郭上および近傍に別の刺激(プローブ)を短時間呈示し,検出閾を測定する実験を行った.一次視覚野における局所的フィルタリング機構の活動と局所輪郭統合過程との関係を調べるため,プローブはガボアパッチとして,その呈示位置,方位,空間周波数,周波数帯域幅などを実験変数とした.また,主観的輪郭知覚とこのプローブの検出閾との関係を調べるため,誘導図形の大きさ,間隙の距離,コントラストを操作する実験も行った.実験結果から,1)主観的輪郭上で誘導図形とプローブの方位が一致したとき,つまり共線関係を満たす場合に閾値の低下(促進)が大きいこと,2)プローブの空間周波数が低いほど,主観的輪郭近傍での促進が生じる位置は広がること,3)促進はプローブの位相には影響されないこと,4)主観的輪郭の印象が強まる誘導図形の配置関係のときにプローブ閾値の低下も大きいこと,などが明らかになった.結果の1)4)は,一次視覚野における局所的フィルタリング機構間の側方性の相互作用として示唆されている特徴とよく類似しており,5)を合わせ考えると,一次視覚野レベルの側方性相互作用が大域的形状知覚のための統合に強く関係することが示唆される.現在,時間特性について検討中である.
ピッチング運動翼まわりの非定常はく離渦の挙動とその流体力への影響

形状の異なる5種類の供試翼を対象に,低レイノルズ数領域(10^3<Re<10^4)におけるピッチング運動翼まわりの流れ場を染料を用いた可視化法およびシュリーレン可視化法により観察した.さらにそれに働く非定常流体力を小型六軸力覚センサにより測定した.その結果,以下のことが明らかになった.1.静止状態時にはく離が発生しない迎え角の場合には,低無次元角速度,高無次元角速度の場合ともピッチング運度翼まわりの流れ場は定常翼まわりの流れ場とほぼ同じとなる.また非定常流体力も定常流体力まわりを変化する.2.一方,静止状態時にはく離が発生する迎え角の場合には,高無次元角速度のピッチング運動翼では再付着現象が発生する.この再付着現象により,はく離は抑えられ,非定常揚力は増加する.再付着現象は翼形状に依らず,いずれの供試翼の場合でも発生するが再循環渦の挙動は翼形状により異なり,非定常揚力の動的挙動に強く影響する.3.低無次元角速度時には,発生する大規模スケールのはく離渦は多数の小規模スケールの離散的はく離渦により形成されている.一方,高無次元角速度時には翼背面に形成される大規模スケールの再循環渦は離散的はく離渦一個もしくは数個が主要となり形成している.4.翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は無次元角速度に依存しない.また,翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は同数となるため,無次元角速度が高くなるにつれ再循環渦と後縁からの発生渦が干渉しやすくなる.その結果,高無次元角速度時(非定常揚力が増加する場合)に再循環渦が翼背面から離れると翼腹面からの渦と干渉し翼5弦長後方に渦塊を生成する独特のフローパターンとなる.5.翼形状によっては,ピッチング運動を行うことにより翼性能が大きく向上する.特にNACA0020は,ピッチング運動により非定常揚力が増加するだけでなく,迎え角増加時に翼前半部分が翼背面に沿った流れとなり,後流が小さくなるため,非定常抗力は定常抗力に比べ減少する.そのため,揚抗比が定常状態時に比べ大きく増加する.また,翼背面全体を覆うように再循環渦が成長する前縁先端の尖ったBTE翼は非常に高い非定常揚力を得るために有効である.形状の異なる5種類の供試翼を対象に,低レイノルズ数領域(10^3<Re<10^4)におけるピッチング運動翼まわりの流れ場を染料を用いた可視化法およびシュリーレン可視化法により観察した.さらにそれに働く非定常流体力を小型六軸力覚センサにより測定した.その結果,以下のことが明らかになった.1.静止状態時にはく離が発生しない迎え角の場合には,低無次元角速度,高無次元角速度の場合ともピッチング運度翼まわりの流れ場は定常翼まわりの流れ場とほぼ同じとなる.また非定常流体力も定常流体力まわりを変化する.2.一方,静止状態時にはく離が発生する迎え角の場合には,高無次元角速度のピッチング運動翼では再付着現象が発生する.この再付着現象により,はく離は抑えられ,非定常揚力は増加する.再付着現象は翼形状に依らず,いずれの供試翼の場合でも発生するが再循環渦の挙動は翼形状により異なり,非定常揚力の動的挙動に強く影響する.3.低無次元角速度時には,発生する大規模スケールのはく離渦は多数の小規模スケールの離散的はく離渦により形成されている.一方,高無次元角速度時には翼背面に形成される大規模スケールの再循環渦は離散的はく離渦一個もしくは数個が主要となり形成している.4.翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は無次元角速度に依存しない.また,翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は同数となるため,無次元角速度が高くなるにつれ再循環渦と後縁からの発生渦が干渉しやすくなる.その結果,高無次元角速度時(非定常揚力が増加する場合)に再循環渦が翼背面から離れると翼腹面からの渦と干渉し翼5弦長後方に渦塊を生成する独特のフローパターンとなる.5.翼形状によっては,ピッチング運動を行うことにより翼性能が大きく向上する.特にNACA0020は,ピッチング運動により非定常揚力が増加するだけでなく,迎え角増加時に翼前半部分が翼背面に沿った流れとなり,後流が小さくなるため,非定常抗力は定常抗力に比べ減少する.そのため,揚抗比が定常状態時に比べ大きく増加する.また,翼背面全体を覆うように再循環渦が成長する前縁先端の尖ったBTE翼は非常に高い非定常揚力を得るために有効である.供試翼NACA65-0910、BTE翼を対象に、低レイノルズ数領域におけるピッチング運動翼近傍と後流のフローパタンを3種類の染料を用いて可視化し、またそれに働く非定常揚力を小型6軸力覚センサを用いて測定した。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)静止状態時にはく難が発生していない迎え角α=6°±6°では,両翼の場合とも無次元角速(k=2πf(c/2)/U_0)が0.063の場合にはピッチング運

動翼後流には明確なカルマン渦列を形成する.一方,k=0.377の場合にはこのカルマン渦列が上下に大きく揺れるフローパターンとなる.(2)α=6°±6°においては,k=0.063及び0.377の場合ともピッチング運動時の非定常揚力は静止状態時の定常揚力まわりを変化する.また,翼形状による違いは小さい.(3)静止状態時にはく離が発生している迎え角α=16°±6°では,k=0.377の場合に両翼の場合とも迎え角増加時に翼前縁から強い時計回転方向のはく離渦が発生し,これが翼背面上に再付着する.BTE翼においてはこの再付着渦が迎え角減少時にもさらに翼背面上で成長する.(4)この再付着渦が翼背面上から離れ,翼後縁から発生する反時計回転方向のはく離渦と干渉することにより,翼5弦長後方には渦塊が生成される独特のフローパターンとなる.(5)α=16°±6°においては,翼背面上の再付着渦により逆流域が抑えられるために非定常揚力は定常揚力に比べ大きく増加する.翼前縁から発生するはく離渦の挙動が非定常揚力の動的挙動に大きく影響し,翼形状の影響も大きくあらわれる.形状の異なる5種類の供試翼を対象に,低レイノルズ数領域(10^3<Re<10^4)におけるピッチング運動翼まわりの流れ場を染料を用いた可視化法とシュリーレン可視化法により観察し,またそれに働く非定常流体力を小型六輪力覚センサを用いて測定した.その結果,以下のことが明らかになった.1.静止平板上では再付着現象が発生しないとされている層流はく離でも,高無次元角速度のピッチング運動翼では再付着現象が発生する.また再付着現象は翼形状に依らず,いずれの供試翼の場合でも発生することがわかった.この再付着現象により,はく離は抑えられ,非定常揚力は増加する.また,この挙動は非定常揚力の動的挙動に強く影響することがわかった.2.低無次元角速度時には,発生する大規模スケールのはく離渦は多数の小規模スケールの離散的はく離渦により形成されている.一方,高無次元角速度時には翼背面に形成される大規模スケールの再循環渦は離散的はく離渦一個もしくは数個が主要となり形成していることがわかった.3.翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は無次元角速度に依存しないことがわかった.また,翼前縁/後縁からの離散的はく離渦発生周波数は同数となるため,無次元角速度が高くなるにつれ再循環渦と後縁からの発生渦が干渉しやすくなる.その結果,高無次元角速度時に再循環渦が翼背面から離れると翼腹面からの渦と干渉し翼5弦長後方に渦塊を生成する事がわかった.4.NACA0020は,ピッチング運動により迎え角増加時に翼前半部分が翼背面に沿った流れとなり,後流が小さくなるため,非定常抗力は定常抗力に比べ減少する.そのため,揚抗比が定常状態時に比べ大きく増加し,翼性能が向上することがわかった.また,翼背面全体を覆うように再循環渦が成長する前縁先端の尖ったBTEは高い非定常揚力を得るために有効であることがわかった.
少子高齢化社会における労働供給と資産蓄積

家計の保有資産のばらつきを個人の貯蓄計画の違いによって説明するという仮説を日本のマイクロデータを用いて検証した。個人の消費行動を特徴付ける選好パラメーターをコントロールしても、因果関係の意味において、より長期の貯蓄計画を立てる人は有意に保有資産が大きいことが確認された。また、時間割引率の係数は負で有意であり、現在を重視する人ほど資産が少ないことが明らかとなった。1.資産蓄積についての研究一般的な経済的、人口学的特徴や選好パラメータでは説明できない家計の資産のばらつきを金融計画が説明するという仮説について、日本のマイクロデータを用いて検証した。OLSの推定結果からは、金融計画のひとつである貯蓄計画を立てることと資産の関係は統計的に有意であるが小さいことが確認されたが、内生性によるバイアスを除去するための2SLSによる推定値はOLSの推定値と比べてかなり大きくなることが確認された。因果関係の意味で、貯蓄計画は資産蓄積に十分大きな影響を与えるということである。2.労働供給についての研究労働時間と労働のインテンシティ(強度・集中度)の決定要因として、長時間労働抑制施策・成果主義などの人事・労務管理制度と上司のあり方を取り上げ、その影響について実証的に分析した。その結果、部下の長時間残業の状況を管理監督者の評価項目にすると労働時間を短くするがインテンシティを高めることが確認された。他方で、成果主義的な制度は労働時間を長くするがインテンシティを高めないことが確認された。また、金銭的なインセンティブのみでなく、「小集団活動や提案制度(投書箱、目安箱)」や「表彰制度」という非金銭的な制度上の工夫がインテンシティを高めることも確認された。3.人的資本への投資の収益についての研究人的資本への投資の収益を計測するために、因果関係の意味で教育年数が賃金に与える効果を推定することを目的とし、大阪大学21世紀COEプログラム「アンケート調査と実験による行動マクロ動学」によるパネルデータと日本版General SocialSurveysによるデータセットを用いて分析を行った。能力変数や家庭環境変数を制御することにより、出来る限り欠落変数バイアスを除去した結果、教育年数1年の収益率は約45%であり、従来の計測結果よりも小さいことが明らかとなった。少子高齢化が進む日本では、引退世代を支える現役世代の負担が大きくなる一方である。高齢者の引退時点において、その家計の資産蓄積が十分かどうかは現役世代の負担に大きな影響を与える。資産蓄積が金融計画(financial planning)についての態度と選好パラメーター(時間割引率、危険回避度、遺産動機、予備的動機)にどの程度影響を受けるのかについて、日本のマイクロデータを用いて実証的に明らかにした。得られた結果は次の通りである。さらに、回答者本人が家計における資産蓄積の意思決定に強く影響を与えると考えられるサンプルに限定した分析でも貯蓄計画が資産蓄積に有意に正の影響を与え、貯蓄計画の重要性が確かめられた。これらの結果は、米国の研究結果と整合的であり、日本においても個人の計画行動の違いが家計の資産蓄積の差を説明する重要な要因であることを示している。現役世代の負担を軽減する他の方法としては、高齢者の就業を政策的に促進することが考えられる。税制などにより高齢者の労働供給をどの程度促すことができるのかを知るために、高齢者の労働供給(労働力参加)の賃金弾力性を推定することは重要である。非労働力化している高齢者についての労働力参加の賃金弾力性を仮想質問により計測し、個人ごとに得られる弾力性の値と各個人の属性との関係についての検証については、現在、進行中である。