hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメルタンパクと人工体液による初期齲蝕の再生法

本研究の目的は,エナメル質の再石灰化機構とチタン表面でのバイオミネラリゼーションに着目し,初期齲蝕で脱灰したエナメル質を,切削や充填処置をすることなくチェアーサイドで再生させる画期的な治療方法の開発である.我々は,エナメル質がミネラル交換を活性化できる硬組織であることに着目した.特にハロゲンランプを用いてラジカルを大量に発生させる方法ではエナメル結晶内部の帯電が上昇し,再石灰化能を飛躍的に向上させることができる.また,ハンクス処方リン酸緩衝液がハイドロキシアパタイトの再結晶化に利用できることを明らかにした.ラジカル発生によるエナメル質の分極化とバイオミネラリゼーションの理論を併用した新たな初期齲蝕の治療方法を発案であり,チェアーサイドで歯を切削することなく歯質再生が可能になる.本研究の目的はエナメル質初期齲蝕を,生理的条件下で非侵襲的にエナメル質を再生させる治療方法の開発である.歯科臨床において齲蝕治療は最も日常的な処置である.近年,齲蝕の量・質ともに蔓延状況が改善され,初期症状であるエナメル質脱灰病変(初期齲蝕)の再生治療が注目されている.初期齲蝕において歯を切削することなく,非侵襲的にエナメル質を再生・再石灰化させることは歯科界にとって急務である.これまで初期齲蝕の治療法としては,カゼインホスホペプチド(CPP)と非結晶性リン酸カルシウム(ACP)の複合体であるCPP-ACPにより,長い時間をかけて再石灰化を期待するものが,唯一の機械的切削を行わない治療方法であった.しかし,エナメル質再石灰化には時間がかかるため進行性の病変には効果的でなく,現実的には再石灰化よりもフッ素などをさらに含有した本剤によるエナメル質の耐酸性向上,すなわち予防的に用いられることが多い.申請者らの研究遂行により,少なくとも初期齲蝕では機械的切削を行わず,エナメル質を再生することが可能になった.またミネラル供給源である人工体液組成を変化させ,構造の異なる人工エナメル質を化学的・物理的に検証することにより,これまで天然歯の解析では不十分であった生体材料としてエナメル質の特性を明らかにした.再生エナメル質の耐酸性を,乳酸脱灰溶液を用いて確認したところ,天然エナメル質に対して明らかに向上していることが確認されている.分極されたエナメル質は再石灰可能が天然エナメル質に比べて明らかに向上しており,このため酸性条件下でも優れた再石灰可能を示すと考えられる.本研究からエナメル質のエネルギー勾配をコントロールすることにより,エナメル質初期齲蝕を再生できる可能性が示唆された.本研究の目的は,エナメル質の再石灰化機構とチタン表面でのバイオミネラリゼーションに着目し,初期齲蝕で脱灰したエナメル質を,切削や充填処置をすることなくチェアーサイドで再生させる画期的な治療方法の開発である.我々は,エナメル質がミネラル交換を活性化できる硬組織であることに着目した.特にハロゲンランプを用いてラジカルを大量に発生させる方法ではエナメル結晶内部の帯電が上昇し,再石灰化能を飛躍的に向上させることができる.また,ハンクス処方リン酸緩衝液がハイドロキシアパタイトの再結晶化に利用できることを明らかにした.ラジカル発生によるエナメル質の分極化とバイオミネラリゼーションの理論を併用した新たな初期齲蝕の治療方法を発案であり,チェアーサイドで歯を切削することなく歯質再生が可能になる.歯に齲窩が形成される前の段階で予防をする日常のケアと,適切な初期齲蝕の治療には国民から重大な関心が寄せられている.一般臨床で齲蝕の治療法は,その大小に関わらず患部を機械的に切削する.特に金属修復では,歯質の予防拡大や便宜拡大による切削量が多く,患者に大きな苦痛を与えている.また,修復材料の磨耗や腐食による金属イオンの溶出がアレルギーどの原因になることがある.コンポジットレジン修復は金属修復にくらべて切削量が少なく,色調が歯に近いことから審美的な回復が見込める.しかし,物理的性質が金属や天然歯より低いことから経年的に劣化し,変色や二次齲蝕などの問題が生じる.人工材料を用いることによるデメリットや治療コストなどの観点から,齲蝕をエナメル質初期齲蝕のステージで進行を抑制し,天然歯質を再生させることはきわめて重要な処置であると言える.遺伝子組み換え技術で合成したエナメルタンパクと人工体液をエナメル質初期齲蝕に作用させることにより,生理的条件下で非侵襲的にエナメル質を再生させる治療方法を検討した.遺伝子組み換え技術により,増殖の速い大腸菌に遺伝子情報を組み込んで特定のタンパクを発現・回収することが可能になった.このため,生体内にわずかしか存在しないタンパクの解析や生体反応を分析することが可能になり,歯科の研究分野でもエナメル質のマイナープロテインの役割が徐々に明らかにされている.一連の研究から,エナメル形成期の主要タンパクであるアメロジェニンが,エナメル質の小柱構造やナノアパタイト結晶成長方向に重要な役割を示すことが明らかとなった.またMMP20などのプロテアーゼが,エナメル小柱に残留しているエナメルタンパクを分解すると同時にナノアパタイト結晶がさらに成長することで,エナメル小柱構造をさらに誘導することが判明した.実験計画の修正があったものの,大腸菌の遺伝子組み換えによって回収した豚フルレングスアメロジェニン(rP172)および豚MMP20(rpMMP20)を人工体液中で抜去歯のエナメル質表面に作用させ,人工エナメル質を合成する目処がたった.

エナメルタンパクやプロテアーゼ濃度,ミネラル供給源である人工体液組成を変化させ,構造の異なる人工エナメル質を化学的・物理的に検証することにより,これまで天然歯の解析では不十分であった生体材料としてエナメル質の特性を明らかにできる.エナメル質の再生に利用する人工体液作成のため,各種の試薬を購入する.微小領域の機械的特性を分析するナノインデンテーション法については,測定用ダイヤモンドチップが高額な消耗品である.本実験から得られるデータは学術的にも価値の非常に高いものであり,国際学会発表や国際学術誌などの投稿が必要であると考えられるため,旅費等も算出する必要がある.
アルストロメリアにおける試験管内受精を用いた胚発生機構の分子プログラムの解明

単離した卵細胞と精細胞を人工的に受精させる『試験管内受精』技術をアルストロメリアに応用するために、卵細胞および精細胞の単離・回収方法の検討を行った。卵細胞単離のために、胚珠の酵素処理とガラス針による解剖を行った。酵素処理に供する前の胚珠の珠孔または珠心組織の切除方法の検討と、最適な酵素液組成の検索を行い、ガラス針による胚珠の解剖により卵細胞の単離に成功した。単離した卵細胞は、マイクロポンプに接続したガラスキャピラリー(ナノスポイト)により回収することができた。DAPIによる花粉の核染色を行ったところ、アルストロメリアは二核性花粉を持つことが分かった。二核性花粉から精細胞を単離するためには、花粉管を伸長させ、さらに花粉管内で雄原細胞から精細胞を形成させる必要がある。そこで、花粉管発芽に適した人工培地の組成を検討した。その結果、0.01% H_3BO_3、0.01% CaCl_2、0.0007% KH_2PO_4、10% sucrose、0.1% yeast extractを添加した培地が、発芽率および花粉管の伸長速度において優れていることが分かり、特にyeast extractの添加が花粉管伸長に効果的であることが示唆された。また、DAPI染色によって経時的に花粉管を観察した結果、精細胞が形成されるのは培養1820時間後と推測された。精細胞を単離するためにガラス針による花粉管のマイクロダイセクションを行った結果、2つの精細胞を識別して単離することに成功した。花粉管の先端側に位置していた精細胞は花粉側に位置していた精細胞より蛍光強度が強いことが観察された。今後は単離した精細胞の活性を確認し、2つの精細胞における形態的差異の解析を進めると同時に、遺伝子発現の差異についても解析を試みる予定である。アルストロメリアを用いて試験内受精の実験系を確立するために、卵細胞および精細胞の単離条件の検討を行った。酵素処理に供する前の胚珠の珠孔または珠心組織の切除方法の検討と、最適な酵素液組成の検索を行い、ガラス針による胚珠の解剖により卵細胞の単離を行うことに成功した。DAPIによる花粉の核染色を行ったところ、アルストロメリアは二核性花粉を持っことが分かった。精細胞単離のために、マンニトール液およびTriton X1OO水溶液を用いて花粉管の破裂を試みたところ、0.30.6Mマンニトール液および0.5% Triton X1OO水溶液によって花粉管の破裂が見られた。しかし、発芽培地での培養20時間を超す花粉管の破裂は見られず、精細胞形成彼の花粉管を破裂させるには、さらに組成を検討する必要がある。今後、単離した卵細胞と精細胞を用いた試験管内受精技術の開発を進める予定である。
ライチョウ増殖用人工飼料の開発

1.ナラの葉,アワ、ヒエ、玄米、ソバを主成分とするライチョウ用人工飼料を調製し、実際ライチョウの若鳥,成鳥に給与して成長、栄養素の利用性、エネルギーの利用率、粗繊維の消化率などを調べた結果、ライチョウ用人工飼料として極めて有望であることが判明した。しかし、下痢により突然死するものが見られという問題点があった。2.ライチョウ用人工飼料の成分のナラ葉ミールの粒度が飼料成分の利用性と嗜好性に及ぼす影響を調べた結果、これは飼料の嗜好性と栄養素の利用性に影響しなかった。3.低地飼育ニホンライチョウ(Lagopus mutus japonicus)の盲腸内フローラを調べた結果、有害菌であるEnterobacteriaceaeおよびBacteroidaceaeが最優勢で存在し、一方有用菌のBifidobacteriaは少数しか存在せず、Lactobaciliにいたっては全く存在しなかった。このような低地飼育ライチョウの腸内菌叢の改善に緑茶ポリフェノールとフラクトオリゴ糖が有効で、これら両物質は腸管内の有害細菌であるEnterobacteriaceaeやBacteroidaceae、および腐敗産物のフェノールを減少させ、有用細菌であるBifidobacteriaや酢酸を有意に増加させた。4.以上の結果から、ライチョウの低地飼育用人工飼料は、ナラの葉、アワ、ヒエ、玄米、ソバを主体とする我々の開発した飼料に緑茶由来ポリフェノールあるいはフラクトオリゴ糖を添加することによって下痢の発生抑制が可能で、これらを添加したものが低地でのライチョウ増殖用人工飼料として最も適していることが明かになった。雄の7ケ月齢のライチョウに粗粒(1.31x1.31mm以上)及び微粒(0.62x0.2mm未満)のナラ葉ミールを22.2%含む自家配合飼料を8日間給与し,栄養素の利用性と盲腸醗酵に及ぼす影響について調査した。1.乾物摂取量は,粗粒区で43g/500g/日,微粒区で40g/500g/日であった。2.体重は粗粒区と微粒区でそれぞれ若干の減少と増加を示したが,有意な変化ではなかった。3.両飼料区において,乾物消化率は43-44%,18-19%であった。4.総エネルギー摂取量は粗粒区,微粒区でそれぞれ791kJ,767kJ(/500g/日)で,そのうち代謝エネルギーはそれぞれ395kJおよび367kJ(/500g/日)であり,飼料の代謝エネルギー値は粗粒区で9.0kJ/gDM,微粒区で8.8kJ/gDMであった。いずれも粗粒区と微粒区の値の間に有意差はなかった。5.窒素蓄積率は両飼料区とも約20%であった。6.粗脂肪利用率は粗粒区で81%微粒区で78%で,可溶無窒素物の利用率は粗粒区で60%,微粒区で58%で両区間に有意差はなかった。7.栄養素の蓄積量と利用量のうち,窒素蓄積量と粗脂肪利用量だけが過去の報告結果よりも多くなった。これは本実験における飼料摂取量が比較的多かったことに関係すると推察された。8.盲腸糞への揮発性脂肪酸の排泄量は粗粒区の方が多くなる傾向を示したが,アンモニアの排泄量には粒度の影響は認められなかった。雄の7カ月齢のライチョウに粗粒(1.31mmx1.31mm-5mmx5mm)あるいは微粒(0.62mmx0.62mm未満)のナラ葉ミールを22.2%含む自家配合飼料を8日間給与し,栄養素の利用性と盲腸発酵に及ぼす影響について調査した。1.乾物摂取量は,今まで報告されている結果より多く,粗粒区で43g/500g体重/日であった。2.体重は粗粒区と微粒区において,それぞれ若干の減少と増加を示したが,有意な変化ではなかった。

3.両飼料区において乾物消化率は43-44%,粗繊維消化率は13-18%であった。4.粗粒区と微粒区における総エネルギー摂取量はそれぞれ791kJ/500g体重/日,767kJ/500g体重/日,見かけの代謝されたエネルギーはそれぞれ395kJ/500g体重/日,367kJ/500g体重/日,飼料の見かけの代謝エネルギー値はそれぞれ9.0kJ/gDM,8.8kJ/gDMであった。しかし両区のこれらの数値の間にいずれも有意差はなかった。5.窒素蓄積率は両飼料区とも約20%であった。6.粗脂肪利用率は粗粒区と微粒区でそれぞれ81%,78%,可溶無窒素物の利用率はそれぞれ60%,58%であり,いずれも両区間に有意差はなかった。7.盲腸糞への揮発性脂肪酸の排泄量は粗粒区の方が多くなる傾向を示したが,アンモニアの排泄量には粒度の影響は認められなかった。以上の結果から,本実験で用いたライチョウ飼料において,ナラ葉ミールの粒度が飼料成分の利用性に影響しないことが明らかになった。動物の消化管内には多くの微生物が生息し、いろいろの役割を果たしているが、この微生物フローラの撹乱は、動物の健康を害し、栄養素の利用性の低下に連なる。本研究では、高山から低地に移して飼育されるライチョウのもっとも多くの微生物が生息している盲腸内フローラに着目し、人工的に低地で飼育しているニホンライチョウの盲腸内フローラの改善の可能性を検討した。1.低地飼育ニホンライチョウ(Lagopus mutus japonicus)の盲腸内フローラを調べた結果、有害菌であるEnterobacteriaceaeおよびBacteroidaceaeが最優勢で存在し、一方有用菌のBifidobacteriaは少数しか存在せず、Lactobaciliにいたっては全く存在しないことが初めて明らかになった。2.このような低地飼育ライチョウの腸内菌叢の改善に緑茶ポリフェノールとフラクトオリゴ糖が有効かどうかについて調べた結果、この両物質は腸管内の有害細菌であるEnterobacteriaceaeやBacteroidaceae、および腐敗産物のフェノールを減少させ、有用細菌であるBifidobacteriaや酢酸を有意に増加させることをライチョウで初めて明らかにした。3.これらの実験から、ニホンライチョウの低地飼育で多く見られる下痢の防止と安定飼育に緑茶ポリフェノールとフラクトオリゴ糖が有効な飼料添加物であることが明らかになり、低地人工飼育のための人工飼料にこれらを添加することにより飛躍的なライチョウの人工増殖が可能であることを示した。
糖尿病における末梢神経再生障害機序の解明

糖尿病(DM)でいかなる神経再生過程がどのような機序で障害されるかを明らかにするため神経損傷後の変性と再生を神経切断と挫滅モデルで検討した。まず、STZ-DMと対照ラットの坐骨神経挫滅後、再生神経の神経伝導検査と形態計測を行い、つぎにDMと対照ラットの坐骨神経切断後、変性線維の形態計測、免疫組織化学、イムノブロット法を行い、軸索変性、貧食細胞の進入、ニューロフィラメント(NF)の分解とリン酸化状態を検討した。以上よりDMで再生線維の伸張速度の低下、数の減少、小径化を認めた。また、ワーラー変性(WD)における神経線維の脱落とNFの分解が遅延し、それはリン酸化NFの増加によると考えられた。DMにおけるNFのリン酸化亢進の機序としては、Cdk5/p35,GSK3β,JNK,ERK,p38といった既報のNFキナーゼの活性化が推察されるため、これらのNFキナーゼのラットの末梢神経系(後根神経節、坐骨神経)における局在とDMラットにおける活性化状態を検討したところ、ラットの末梢神経系でCdk5/p35,JNK,ERKの存在を確認した。さらに、DMでJNK,ERKの活性化が認められた。すなわちDMでは神経再生のうち発芽と成熟いずれも障害されていた。また、DMではNFのリン酸化亢進による分解抵抗性の増大があり、これが軸索変性の遅延をおこし初期の神経再生障害の一因になっている可能性が考えられた。さらに、NFのリン酸化亢進にはJNK,ERKの活性化の関与が示唆された。本研究では、実験的糖尿病(DM)ラットで認められた末梢神経損傷後の神経再生障害の機序を解明するため、神経再生の準備段階として重要なワーラー(W)変性に注目し以下の検討を行った。1 DMラットでW変性は遅延するか?:9週ストレプトゾシンDMラットの坐骨神経切断後、経時的に遠位部の残存神経線維数を計測した。DMでは有意に残存神経線維が多く、形態学的にW変性が遅延していた。2 W変性の遅延はNFの分解遅延に由来するか?:坐骨神経切断後、経時的に遠位部神経を採取し、NFをリン酸化状態により特異的に認識する抗体、すなわちNFのリン酸化状態に無関係にNF-Mを認識する抗体(NN18)、リン酸化NF-HとNF-Mを認識する抗体(SMI31)および非リン酸化NF-Hを認識する抗体(SMI32)を用いてImmunoblotを行いその蛋白量を観察した。DMでNN18とSMI31で認識されるNFの分解は遅延していたが、SMI32で認識されるNFの分解は対照と差はなかった。以上よりDMではW変性におけるNFの分解が遅延し、それは増加したリン酸化NFの分解の遅延に由来した。3 DMでNFのリン酸化は亢進しているか?:DMにおける坐骨神経非切断時のNFのリン酸化状態をSMI31,SMI32を用いてImmunoblot法で検討した。DMで対照に比べNFのリン酸化は亢進していた。以上よりDMではW変性が遅延し、それはリン酸化NFの増加に由来していた。NFのリン酸化状態はNFの分解を調節していることから、DMにおけるW変性遅延の一因にNFのリン酸化の亢進が関与する可能性が示唆された。今後、DMで見られたNFのリン酸化の亢進がいかなる機序によるかを、NFキナーゼの一つであるCdk5に注目し、末梢神経系における同酵素の局在、発現、活性の分布を明らかにし、DM状態でその変化を検討する予定である。

我々は昨年の報告で、糖尿病(DM)ラットの神経再生障害の一因に神経再生に先行するワーラー変性の遅延があり、そのワーラー変性の遅延に細胞骨格蛋白の一つであるニューロフィラメント(NF)のC末端KSPモチーフのリン酸化の亢進が関与する可能性を示唆した。今回、我々はDMで見られたNFのリン酸化の亢進が、いかなる機序によるかを明らかにするため、まず基礎的検討としてNFキナーゼの候補であるCdk5とその活性化因子p35,ERK2,GSK3β,JNKに注目しこれらの酵素のラット末梢神経系における発現と局在およびキナーゼ活性を検討した。(2)免疫組織化学法による検討:Cdk5,p35,ERK2,JNKは脊髄前角細胞とDRGの細胞体とSNの軸索に存在したが、GSK3βは主にシュワン細胞の存在し、神経細胞には存在しなかった。(3)免疫沈降法による検討:DRGとSNでCdk5とp35はアソシアーションしていた。末梢神経系でCdk5/p35,ERK2,JNKの神経細胞および軸索での発現とキナーゼ活性を確認した。糖尿病性神経障害を含む末梢神経障害でこれらのキナーゼの発現量および活性の変化が疾患に特異的な細胞骨格の異常病理の形成に関与している可能性があり、今後疾患モデル動物で検討する予定である。我々は今までに、糖尿病(DM)ラットの神経再生障害の一因に神経再生に先行するワーラー変性の遅延があり、それに細胞骨格蛋白の一つであるニューロフィラメント(NF)のC末端のリン酸化の亢進が関与すること、さらにNFをリン酸化するキナーゼのうちCdk5/p35,ERK,JNKがラットの末梢神経系(後根神経節(DRG)、坐骨神経(SN))に存在しキナーゼ活性を有していることを既に報告した。そこで今回我々はDM状態でこれらのキナーゼの活性化が起こる否かを明らかにするため、DMラットのDRG,SNにおけるCdk5/p35,ERK,JNKの発現量と活性化状態をそれぞれのキナーゼに対する特異的抗体を用いたウエスタンブロット法で検討した。(1) DMラットの作製:SDラットにストレプトゾシン50mg/kgを尾静脈から注入し、高血糖(350mg/dl以上)を確認後2、12週に、対照ラットとともに実験に用いた。(3) ERK,JNKの活性化状態に関する検討:活性型ERK,JNKに対する特異的抗体を用いて(2)と同様の検討をしたところ、12週DMで活性型ERK,JNKは対照に比べて増加していた。以上より、DMラットの末梢神経系ではMAPキナーゼカスケードが亢進している可能性が示唆された。ERK,JNKはNFのC末端をリン酸化し、さらにJNKはアポトーシスと密接な関連を有することから、DMで惹起されたMAPキナーゼカスケードの亢進がNFの過剰なリン酸化とアポトーシスを介して神経細胞を障害している可能性があり、新しい糖尿病性神経障害の成因として興味深い。
並列分散処理を用いた拠点間ネットワークRAIDシステムの高速化

我が国は,昨今,巨大地震の発生や甚大な集中豪雨等により壊滅的な被害を受けた。今後も南海トラフ巨大地震等の発生や火災や水害,落雷等で事業所が大きな被害を受けることが懸念されている。そのため,データやシステムは破損や消失を防ぐため,事業所内に保存するのではなくデータセンタ等の災害に強い場所に保存することが望ましいが,データセンタの利用には高額なランニングコストに加え,一朝有事の際,サーバルームへの入室手続きがとても煩雑である。既存の研究として,各事業所にRAID対応のネットワーク対応ストレージ(NAS)を設置し,データの冗長性を図る。その上で更に各拠点に設置したNASを1台のHDDとして捉え,各拠点を纏めて1台の擬似的なNASとして運用することで更に冗長化を持たせた。次に,各拠点のNAS容量の不一致での運用,コントローラの冗長化にも対応した。また,各拠点からの申込フォームを作成し,システムへの参加を容易とするシステムの構築を行った。本研究では,既存の研究に加え,ソフトウェアRAID処理の際,各データのパリティ作成に異常に時間がかかるという既知の問題点を解決するため, CPU, GPU,ネットワークによる各並列処理を行うことで処理速度の向上を行った。まず, CPU, GPUについては, OpenCLというフレームワークを用い,パリティ作成箇所にて並列処理を行うためのプログラム開発を行った。次に,ネットワーク分散処理については, dRubyという分散の仕組みを用いることでファイル毎に負荷分散が行える仕組みを開発した。OpenCLを用い, 10MB, 100MBのファイルについてパリティ作成を行ったところ, CPUについては260倍290倍程度, GPUについては250倍280倍程度まで高速化することができた。dRubyを用いることで複数のファイルを同時に処理することが可能となった。
骨振動解析によるX線を用いない下顎骨骨量測定システムの開発とその臨床応用

本研究の目的は,骨粗鬆症のスクリーニングとして研究されている骨振動解析法を下顎骨に応用し,X線を用いない新しい下顎骨骨量測定システムの開発とその臨床応用の可能性について検討することである.本研究で開発したシステムは,圧電素子にオトガイ部を乗せ,前額部を自動的に叩打することにより下顎骨に振動を与えてその骨硬度を評価し,骨の成熟度や内部特性等を推測しようとするものである.測定方法は,オトガイ部で得られた信号をセンサーにより検出し,時間軸における波形を取り込み,それを高速フーリエ変換することで周波数分析を行う.そこで求められる時間軸波形におけるピーク周波数を用いて計算できる固有振動数fcを求めて骨量・骨質を評価する.これらの測定は,ハンドヘルドFFTアナライザとパーソナルコンピュータを用いることで自動的にデータの採得と周波数分析および固有振動数の計算が行われる.本システムを用いて下顎骨についてfcの測定を行い,身長,体重,骨塩量などの全身成長や下顎骨形態との関連などについて検討した.その結果,fcは身長や体重と相関を示さなかったが,手骨の骨量とは有意な相関を示した.また,セファロ計測値では下顎骨の大きさ,特に下顎枝高や下顎前歯部高,下顎結合部の厚さと相関が認められた.顔面パターンによる比較では,前後的にはSkeletal Class III,垂直的にはshort faceでfcが高値を示す傾向が認められた.以上の結果から,本システムによって測定されるパラメータは,これまでの測定法では得られない下顎骨の形態や骨質を反映する独自の指標になりうることが示された.今後,さらに測定精度を高めてX線を用いない唯一の顎骨評価システムとしての実用化を目指し,顎骨の骨成熟段階の評価,顎骨残余成長量予測の指標,顎矯正外科手術後の治癒の判定,矯正治療の際の歯の移動に対する抵抗性の評価などに応用してゆきたい.本研究の目的は,骨粗鬆症のスクリーニングとして研究されている骨振動解析法を下顎骨に応用し,X線を用いない新しい下顎骨骨量測定システムの開発とその歯学における臨床応用の可能性について検討することである.まず,下顎骨について振動解析を行い,測定部位を含めた測定方法の確立と測定値の再現性について検討する必要があると考えられ,インパルスハンマ,センサー(圧電型加速度検出器),FFTアナライザ,パーソナル・コンピュータを組み合わせて外来などでも測定が可能であるような骨振動解析装置の試作を行った.この試作機を用いて東北大学歯学部矯正科に来院した患者を対象として下顎骨の固有振動数の測定を試みた.しかし,本試作機で得られる固有振動数測定値の再現性は必ずしも高いものではなく,この試作機を用いて多くの患者について測定を行うよりも,測定原理や測定方法についてさらに検討を行う必要があると考えられた.そこで,再現性を低下する最大の原因と考えられたインパルスハンマを用いて振動を与えるのではなく,一定条件の振動を与えられるように自動加振装置を顎骨用振動解析装置に組み込み,顎骨の固定方法などを含めたさらなる本装置の改良と得られたデータの周波数解析を目的としたソフトウェアの開発を行っている.また,それらと平行して振動を与える部位,および振動を測定する部位としてどの部位が患者に苦痛を与えず,安定した測定値が得られるかについて検討中である.本研究の目的は,骨粗鬆症のスクリーニングとして研究されている骨振動解析法を下顎骨に応用し,X線を用いない新しい下顎骨骨量測定システムの開発とその臨床応用の可能性について検討することである.本研究で開発したシステムは,圧電素子にオトガイ部を乗せ,前額部を自動的に叩打することにより下顎骨に振動を与えてその骨硬度を評価し,骨の成熟度や内部特性等を推測しようとするものである.測定方法は,オトガイ部で得られた信号をセンサーにより検出し,時間軸における波形を取り込み,それを高速フーリエ変換することで周波数分析を行う.そこで求められる時間軸波形におけるピーク周波数を用いて計算できる固有振動数fcを求めて骨量・骨質を評価する.これらの測定は,ハンドヘルドFFTアナライザとパーソナルコンピュータを用いることで自動的にデータの採得と周波数分析および固有振動数の計算が行われる.本システムを用いて下顎骨についてfcの測定を行い,身長,体重,骨塩量などの全身成長や下顎骨形態との関連などについて検討した.その結果,fcは身長や体重と相関を示さなかったが,手骨の骨量とは有意な相関を示した.また,セファロ計測値では下顎骨の大きさ,特に下顎枝高や下顎前歯部高,下顎結合部の厚さと相関が認められた.顔面パターンによる比較では,前後的にはSkeletal Class III,垂直的にはshort faceでfcが高値を示す傾向が認められた.以上の結果から,本システムによって測定されるパラメータは,これまでの測定法では得られない下顎骨の形態や骨質を反映する独自の指標になりうることが示された.今後,さらに測定精度を高めてX線を用いない唯一の顎骨評価システムとしての実用化を目指し,顎骨の骨成熟段階の評価,顎骨残余成長量予測の指標,顎矯正外科手術後の治癒の判定,矯正治療の際の歯の移動に対する抵抗性の評価などに応用してゆきたい.本研究の目的は,骨粗鬆症のスクリーニングとして研究されている骨振動解析法を下顎骨に応用し,X線を用いない新しい下顎骨骨量測定システムの開発とその臨床応用の可能性について検討することである.昨年度開発した試作品の改良を行った.

改良されたシステム(2号機)は,圧電素子(ピックアップセンサ)にオトガイ部を乗せ,前額部を自動的に叩打することにより下顎骨に振動を与えてその骨硬度を評価し,骨の成熟度や内部特性等を推測しようとするものである.まず,精度の確認を行った後,本システムを用いて61名の下顎骨について固有振動数fcの測定を行い,暦年齢,身長,体重,骨塩量などの全身成長や下顎骨形態との関連などについて検討した.その結果,fcは身長や体重と相関を示さなかったが,手骨とは有意な相関を示した.また,セファロ計測値では下顎骨の大きさ,特に下顎枝高や下顎前歯部高,下顎結合部の厚さと相関が認められた.顔面パターンによる比較では,前後的にはSkeletal Class III,垂直的にはshort faceでfcが高値を示す傾向が認められた.以上の結果から,本システムによって測定されるパラメータは,これまでの測定法゙は得られない下顎骨の形態や骨質を反映する独自の指標になりうることが示された.今後,さらに測定精度を高めてX線を用いない唯一の顎骨評価システムとしての実用化を目指し,顎骨の骨成熟段階の評価,顎骨残余成長量予測の指標,顎矯正外科手術のちの治癒の判定,矯正治療の際の歯の移動に対する抵抗性の評価などに応用してゆきたい.
新しいビスマス酸化物の探査

(1)水酸化アルカリ溶液を用いることにより120140°Cにおいて新しい混合原子価ビスマス酸化物Bi_2O_4が得られ、160°C以上においては新しい混合原子価ビスマス酸化物Bi_4O_7が得られることがわかった。Bi_2O_4の結晶構造はβ-Sb_2O_4型構造をとることを粉末中性子線回折によって確かめ、その結果を学術論文誌に発表した。(2)硝酸ランタン水溶液を用いた場合には新しい酸化物(La,Bi)OOHが得られたが、この化合物の結晶構造については単結晶X線回折によって決定し、その結果を学術論文誌に発表した。(3)硝酸クロム水溶液を用いた場合には新しいビスマス酸化物HBi_3(CrO_4)_2O_3が得られ、その結晶構造については単結晶X線回折によって決定し、その結果を学術論文誌に発表した。(4)水酸化リチウウム水溶液を用いて120°Cの反応温度において、新しいビスマス酸化物LiBiO_3が得られた。この化合物の結晶構造はLiSbO_3のそれと類似していると考えられるが、詳細については現在解析中である。(5)硝酸イットリウム水溶液を用いた場合には新しい酸化物YBi_2O_4NO_3が得られたが、この化合物の結晶構造については現在解析中である。以上のように本研究によって数種類の新しいビスマス酸化物の合成に成功し、その結晶構造を解明して学術論文誌に発表した。現在も本研究は継続中であり、さらに研究成果を発表する予定である。
強磁場コヒーレントサイクロトロン共鳴の研究

近年様々な分野で注目されているテラヘルツ時間領域分光法を、強磁場極低温下の物性研究に活用するため、周辺のシステムも含めて様々な技術開発を行った。またベクトルネットワークアナライザ、高周波ガンダイオード、フーリエ分光装置などによる強磁場極低温下でのテラヘルツサイクロトロン共鳴測定システムの改良を行い、InGaAsやCdMnTeといった量子ホール系やグラフェン、トポロジカル絶縁体などの多様な物質に対して適用し、様々な興味深い結果を得ることに成功した。今年度は、昨年度後半で購入した高速繰り返しスキャンを行うステージを使った計測手法の確立と、光伝導テラヘルツアンテナとテラヘルツレンズを用いた送受信部の小型化に取り組んだ。光ファイバとの直接接合はかなり難しいため、光ファイバ端面と光伝導アンテナの間にレンズを組み込むことで可視励起光の集光を行い、テラヘルツ光は光伝導アンテナ部と直接組み合わせることが可能なコリメーションレンズとフォーカスレンズを使って小型化を行った。またそれと平行して、InGaAs量子ホール二層系の強磁場テラヘルツサイクロトロン共鳴の測定やCdTe量子ホール系のミリ波、サブミリ波による光学的シュブニコフドハース振動測定を行い、これら詳細な研究は日本物理学会や内外の研究会等で発表を行った。テラヘルツシステムの開発においては、光伝導アンテナの高出力化のため、様々な形状の電極を持つアンテナの作成、また超短パルス可視光の伝送のための分散補償についても更に詳細に最適化を図るなど、各要素技術のレベルアップを中心に行った。特に現在まで採用している遅延ステージとロックインアンプによる計測では、1スペクトルを得るのに数分から数十分の時間がかかり、今後の磁場掃印による計測で、その測定時間が問題となることが予想される。そこで今期はその問題を回避するための要素技術として、高速で繰り返しスキャンを行うステージを購入し、オシロスコープで積算する手法を新たに取り入れた。またそれと平行して、ZnOやInGaAsなどの半導体二次元電子系の強磁場ミリ波、サブミリ波サイクロトロン共鳴実験を行い、その有効質量を見いだすと共に、高電子濃度の試料において、輸送現象でのシュブニコフドハース振動と同じ起源を持つ量子振動をミリ波サブミリ波透過実験で見いだした。これら詳細な研究は物理学会や国際会議等で発表を行い、一部論文により報告を行った。今年度は、CdMnTe、InGaAsの半導体二次元電子系やグラフェン、二層グラフェン、トポロジカル結晶絶縁体といったディラック型の電子系試料に関するサイクロトロン共鳴の測定を行った。特に磁性半導体CdMnTe系では、ミリ波やサブミリ波領域で、サイクロトロン共鳴磁場前後から強磁場領域にかけてシュブニコフドハース振動に対応する透過光の振動が観測されていたが、周波数を上げて共鳴磁場を強磁場にシフトさせていくと、サイクロトロン共鳴磁場を境に振動の位相が逆転する様子が観測された。これは過去にシリコン反転層で観測されたことのある現象で、理論的にも予言されていたが、今回のようにサイクロトロン共鳴磁場を連続的に変えていくことで、システマティックにこの現象を観測したのは初めてである。InGaAs系では、幅広量子井戸構造の試料を用いて強磁場輸送測定を行ったところ、プラトーが安定化するランダウ占有率が通常とは異なる非常に奇妙な量子ホール効果を観測していたが、サイクロトロン共鳴により井戸の両界面に存在する二層電子系が実現していることを明らかにし、奇妙な量子ホール効果が起きる原因を特定することに成功した。また光ファイバーと光伝導アンテナ、テラヘルツレンズが一体となっているユニットを利用し、強磁場磁石の磁場発生空間のような狭空間に挿入可能なテラヘルツ時間領域分光システムを作成した。半導体、強磁場物性テラヘルツ分光装置の開発において、A:光伝導アンテナを励起するためのフェムト秒可視光パルスの長距離伝送、B:テラヘルツ光発生検出に使用する光伝導アンテナの作成、C:発生させたテラヘルツ光の強磁場極低温環境への導入、のうち、今年度もCの液体ヘリウムを使った極低温環境でのテストが十分にできない状況であった。また半導体二次元電子系の強磁場ミリ波、サブミリ波、テラヘルツ波を使ったサイクロトロン共鳴実験では引き続き様々な成果が得られたが、特にCdMnTe系の試料で観測された光学的SdH振動で、Andoらが70年代に理論的に示していたサイクロトロン共鳴磁場の前後でその振動の位相が反転する様子が明確に観測することに成功した。テラヘルツ分光装置の開発において、A:光伝導アンテナを励起するためのフェムト秒可視光パルスの長距離伝送、B:テラヘルツ光発生検出に使用する光伝導アンテナの作成、C:発生させたテラヘルツ光の強磁場極低温環境への導入、のうち、液体ヘリウム不足の問題でCの極低温環境への導入のためのテストが十分にできない以外は、ほぼ予定通りに進んでいる。

また半導体二次元電子系の強磁場ミリ波、サブミリ波サイクロトロン共鳴実験では、初めて正確な二次元電子の有効質量を得るなどの成果が得られたが、特に高電子濃度試料で光学的シュブニコフドハース振動が観測されたことで、非接触な手法による量子ホール系の高周波応答という観点からも極めて興味深いデータを得ることができた。今年度も低温下での測定に関しては十分に行えなかったので、まずは窒素温度にて実験を行うことを優先し、比較的高温でも信号のでる試料でサイクロトロン共鳴や電子スピン共鳴などのテストを行い、最終的にはヘリウム温度下での測定を試みる。その上で、様々な量子ホール系でのサイクロトロン共鳴の測定を行い、これまでの測定結果との比較や、コヒーレント振動の検出などに取り組む。また分数量子ホール系でのサイクロトロン共鳴の研究も行い、特に多体効果に関した知見を得る。今後、低温下での測定を十分に行い、どのような問題が起きるかに関して十分に吟味し対応する。ヘリウムが難しい場合には、窒素温度にてまずは試験を行いつつ、フィードバックをかける。また室温強磁場での測定も確立させ、高速繰り返しステージを使った短時間でのテラヘルツ測定により、半導体デバイスの評価、電子スピン共鳴などへの応用も一部試みる。更に今年度ミリ波サブミリ波帯で測定を行った半導体二次元電子系の高電子濃度試料において、その延長上にあるテラヘルツ光領域での計測を試みる予定である。物品費は予定通りに試料空間の真空引きに使用するオイルフリーのポンプの購入を行った。それ以外の、特に旅費に関しては別の予算から計上できたため、その分と前年度からの合算が次年度使用額の主な内訳である。次年度は最終年度であるので、テラヘルツ時間領域分光を使った半導体の強磁場透過測定を計画している。また光ファイバ、光伝導アンテナ作成ための消耗品購入などにも引き続き使用する予定である。また国内学会への旅費、論文等の発表に関する雑費なども計上する。次年度は、極低温下での測定に十分対応できるためと、室温の場合でもプローブ内の水蒸気による吸収をさけるため、オイルフリーで高真空な空間を実現するためのポンプの購入を計画している。また場合に応じてアンプなどの備品や光ファイバ、光伝導アンテナ作成ための消耗品などに使用する予定である。また国内学会への旅費、論文等の発表に関する雑費などにも使用する予定である。
攪拌培養槽を用いたヒトｉＰＳ細胞大量培養プロセスの開発

ヒトiPS細胞を細胞源とする再生医療が広く普及するようになるためには、大量培養法の確立が不可欠である。本課題では、攪拌培養槽を用いた培養を行う際に不可欠と考えられる、剪断力から細胞を保護しながら培養が可能であるとともに、形成する細胞塊のサイズも制御可能な細胞包括マイクロカプセルの開発を実施した。新たに開発した方法は、既存の方法よりも簡便にかつ短時間で細胞包括マイクロカプセルを作製可能な方法であった。このカプセルはエアーリフト型攪拌槽での培養に十分な強度を有しており、またヒトiPS細胞を未分化を維持した状態で増殖させることも可能であった。平成24年度には、これまでにマウスのES細胞を利用した検討においてその有用性を報告してきた方法および材料を用いてヒトiPS細胞の包括を行った。さらに、あらたな中空カプセル作製法として、中空構造の鋳型となるゲルビーズを作製した後に皮膜を形成させ、その後鋳型部分を溶解するという従来の方法に加えて、より簡単かつ短時間に作業が終了するワンステップで作製する方法を考案し、その有用性に関する検討を実施した。また、実際にヒトiPS細胞をその内部に包括し、増殖および未分化性の維持に関して評価を行った。従来法で作製したマイクロカプセルに包括したヒトiPS細胞は、期待したとおりその内部で増殖することができた。一方で、カプセル作製に時間を要することから、実用化を考慮した場合には、作成工程の簡略化が必要であることが問題として明らかとなった。そこで、新たに開発したカプセル作製法によりフェノール性水酸基導入アルギン酸ゲル皮膜からなる中空カプセルを作製したところ、従来法の半分以下の時間でおなじ量の中空カプセルを作製することができた。また、その内部に包括されたヒトiPS細胞は良好に増殖し、フローサイトメーターを用いた検討から未分化性を維持していることが明らかになった。これらに加えて新しいカプセル膜材料の開発を目指し、iPS細胞のカプセル壁への接着を促進することを目的とした、機能性官能基修飾アルギン酸を作製した。現在までのところ、ヒトiPS細胞の接着性の向上を達成してはいないが、次年度以降にその詳細の検討を実施するに値する官能基導入量の制御可能性に関する知見を得ることはできた。平成25年度には、まず、前年度に開発した従来の半分の所要時間で中空カプセルを作製することのできる方法を用いて、ヒトiPS細胞のカプセル化を前年度に引き続いて実施し、未分化性を維持した状態での培養の可否および継代培養の可能性に関して検討を行った。静置条件での培養においては、ヒトiPS細胞が当該カプセル内にて増殖することを細胞の形態変化およびカプセル一個あたりのミトコンドリア活性の経時変化の測定により確認した。また、未分化マーカーの1つであるOct-3/4をターゲットとしたフローサイトメーターを用いた検討を実施した結果、未分化を維持した状態で増殖していることを確認した。カプセル内で増殖したiPS細胞の継代に関しては、培養中の諸操作中の細胞のロスなどにより、十分な検討を実施することはできなかった。この点に関しては次年度以降に検討を行う予定である。新たなカプセル材料の探索としては、アルギン酸よりも疎水度が高いと考えられるカルボキシメチルセルロースおよび、アルギン酸よりもより細胞との相互作用が強いことが期待されるヒアルロン酸誘導体を用いて、前年度に開発した方法によってカプセルが作製可能であり、動物細胞がその内部で増殖可能であることを確認した。撹拌培養におけるスケールアップに関する検討としては、カプセル膜を構成するアルギン酸誘導体の濃度と撹拌培養時の撹拌速度と壊れるカプセルの割合に関する相関を調べた。その結果、適当な撹拌速度、アルギン酸誘導体濃度を設定することにより、10日間の培養で80%以上のカプセルが壊れない条件を見出すことができた。さらに、撹拌翼を使用しないタイプの培養器を試したところ、カプセルがほぼ壊れることなく細胞を培養できる条件を見出すこともできた。ヒトiPS細胞をマイクロカプセルを用いて撹拌培養にて大量に培養するために、前年度の検討において、アルギン酸修飾物を用い、さらに新たに開発した既報のものよりもより簡単にカプセルを作製できる手法を用いることで、未分化性を維持した状態でヒトiPS細胞を培養できる可能性を見出した。平成26年度は、このカプセルを用いて、静置培養において使用培養培地やカプセル性状と包括されたiPS細胞の増殖や未分化性の維持に関する相関を調べる検討を行った後、攪拌培養の検討に移行するという予定で検討を開始した。理研バイオリソースセンターより入手したヒトiPS細胞(201B78株)をフィーダー細胞上で増殖させた後に包括を行い、その後カプセルの中空部分をほぼ埋め尽くすまで増殖させた後に未分化性を評価した。

未分化を維持していることを確認した後、カプセル皮膜を分解し、再度のカプセル内への包括を行った。その結果、継代操作も実施可能であることが明らかとなった。一方で、カプセル作製時に約30%の細胞が操作中に失われることがわかり、作製手順の見直しと改良を実施した。しかし、その値を大きく低減することはできなかった。続いて、培養液に溶解するガスの調整・制御が容易なエアーリフト式の撹拌培養槽にて検討を行ったが、十分な増殖速度を得るために必要な適当なガス組成を見出すことはできなかった。なお、この攪拌槽では細胞を包括したカプセルはほぼ壊れることなく約2週間の細胞培養が可能であった。また、新たなカプセル材料の探索としてアルギン酸以外の材料としてカルボキシメチルセルロースおよびヒアルロン酸誘導体を用いたカプセルの作製も行ったが、細胞挙動に著しい違いを見出すには至らなかったものの、その他の材料からも作製できるという有望な知見を得ることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物化学工学26年度が最終年度であるため、記入しない。カプセル内においてヒトips細胞が未分化状態を維持したまま増殖できることを見出すことができたことから、おおむね順調に伸展していると判断した。撹拌培養を細胞を包括したカプセルに適用するにあたっては、カプセルが撹拌により生じる剪断力により壊れないことが重要である。この点に関して、撹拌培養時のカプセルが壊れない条件を見出すことができている。さらに、カプセルに封入された細胞が未分化を維持しつつ増殖できることが、特定の細胞を大量に一括して分化誘導するためには必要である。この点に関しても、ヒトiPS細胞を未分化状態で増殖させることを達成できている。さらに当初の予定において目標としていた新しいカプセル材料をつかったカプセルの作製にも成功しているため。撹拌培養槽への適用を考えた場合に、現在のカプセル強度では問題があることが明らかとなった。そこで、カプセルの強度強化に関しても積極的に検討を行っていく。カプセル内で増殖したヒトiPS細胞の継代操作が可能であることを明らかにするためには、諸操作時の細胞の細胞のロスを少なくすることと同時に、初期に作製するカプセルの量を現状の10倍程度に増加させる必要がある。また、本年度は撹拌培養器によるiPS細胞の培養を実施するにあたって、毎日実施する必要のある培養液の交換時のコンタミネーションの防止に関する技術的な課題も解決する必要がある。これら各項目的には大きな課題ではないもののを1つ1つ積み上げることで、より優れたプロセスの開発につなげていく。また、ヒアルロン酸誘導体のようなiPS細胞と相互作用のできると期待される材料を使うことの有効性を実証していく。当年度に学術研究助成基金助成金の直接経費受領額と実質支出額の間に1,139,864円の差が生じた。これは、ips細胞の培養液および各種添加成分の使用量を抑制して同規模の実験を実施できるように工夫したことが大きく寄与している。翌年度は、研究の遂行に必要な現有の吸光光度計が故障したことから、その購入に充ててより研究を推進する予定である。研究の進度により当初の予定ほどヒト
ベルクソン哲学における様相概念の総合的研究

当該年度は、本科研に関わるものとして、四つのことを行なった。第一には、2017年度に開催したシンポジウム「感情と認識:20世紀前半のフランス哲学の観点から」の発表を原稿化し、それにあわせて、シンポジウム企画者として、全体の意図を説明する趣旨文を執筆した。この趣旨文の執筆をとおして、「内観」がフランス哲学の伝統的方法論の一つとして取り出せること、それは、価値概念を論じるときのみならず、様相概念を論じる際にも同様であることが、あらためて確認された。第二には、オックスフォード大学からエイドリアン・ムーア氏と太田勇希氏を招き、東京でワークショップを開催した。申請者は、'Why is Bergsonian Freedom Indefinable?'と題した発表を行ない、ベルクソンの自由概念と定義概念、ならびに様相概念(必然性と可能性)との関係について考察し、ムーア氏をはじめとする参加者たちと討議を行なった。第三には、複数の大学の教員や大学院生と合同でフランス哲学研究会を開催した。申請者は上記の発表'Why is Bergsonian Freedom Indefinable?'の改訂版を発表し、参加者たちと討議を行なった。また、第四には、ベルクソン『意識の直接与件についての試論』についての事典項目の執筆を行なった。事典自体は本科研とは無関係な企画であるが、本項目の執筆をつうじて、『直接与件』の方法論について、本科研に関わるいくつかの発見があった(その内容は、2019年度内に研究成果として公表する予定である)。研究自体はおおむね順調に進んでいる。いまのところ予定しているのは、自由と必然性の関係についての論文、ならびに、可能性概念と潜在性概念についての論文であるが、どちらも、多くの専門家との意見交換を行ない、議論としてはおおよそ見通しが立っている。ただし、2018年度は、口頭発表は行なったものの、論文化するのに手間取ってしまい、活字化したのは2017年度のシンポジウム関係のものにとどまってしまった。2019年度中にはすでに可能性概念と潜在性概念については二つに分けて活字化するめどが立っている。自由と必然性の関係についても、できるだけ2019年度中に活字化することを目指している。上記のとおり、現在進めている二つの研究主題ー自由と必然性との関係、ならびに、可能性概念と潜在性概念との関係ーのうち、後者については二つに分けて活字化するめどが立っている。それぞれが、年度前半と年度後半との主な研究課題となる。前者についても、研究の進捗次第ではあらためて発表を行ない、そのうえでできるだけ今年度中に活字化する予定である。以上を計画どおりに進められた場合、これでひととおり必然性、可能性、潜在性についての検討ができたことになる。年度末にそれぞれの成果を振り返り、その内実に応じて、最終年度である2020年度に総合的考察を行なうか、また別の様相概念(現実性や偶然性など)についても検討を行なうか、決定する予定である。2017年度の前半は、前年度の国際シンポジウムで行なった英語発表を日本語で論文にする作業に主に従事した。これは「潜在性とその虚像ーベルクソン『物質と記憶』における潜在性概念」として、共著『ベルクソン『物質と記憶』を診断する』に収められている。発表自体は本科研が始まる前になされたものだが、本科研を着想するきっかけになったほどに内容は密接に関係しており、また、論文化に際して、2017年度に入ってからの研究成果を盛り込んである。この論文では、ベルクソン『物質と記憶』における潜在性概念は「可能性」か「意識に現前していないあり方」のどちらかの意味で使われていること、それゆえ、この点におけるドゥルーズの解釈(「潜在性」を「創造性」と極めて似通った意味で取る解釈)は誤りであることを明確に示した。2017年度の後半は、いま触れた「創造」概念の解明の一環として、ベルクソン『道徳と宗教の二源泉』における感情と創造との繋がりを考察した。これは、東北哲学会でのシンポジウム「感情と認識ー二〇世紀前半のフランス哲学の観点から」での提題として発表し、「自足した愛の曖昧な対象ーベルクソンの道徳論における」という題の論文にまとめてあり、同学会の年報に掲載予定である。ここでは、道徳における創造を語るうえで、ベルクソンが芸術における創造とのアナロジーをどう用いているかを分析し、道徳における創造の起源には感情があるとベルクソンが考えていること、また、その感情は志向的対象を必ずしももたず、かつ、その感情のあり方は、感情を引き起こした認知内容には拘束されておらず、かつ、その感情は、当該の感情を原動力にして生み出された行為や作品を通じて他の人に伝達されうる、とベルクソンが考えていたことを明らかにした。なお、創造概念についてのこの考察は、ベルクソンの可能性概念を解明するうえでの準備作業という一面ももっている。2017年度の前半については当初の計画通りに進んでいる。特に、「潜在性」概念は、ドゥルーズの『ベルクソン哲学』の影響もあって、ベルクソンにおける様相概念としてほとんど唯一と言っていいほど注目を集めてきた概念であり、これまでのベルクソン解釈において論じられてきた割合は甚大なものがある。つまりは、この概念の解釈がゆがんでいる場合の、ベルクソン哲学全体の解釈に及ぼす影響は、とても大きいのである。その潜在性概念をいわば毒抜きし、テキストに即して明確化しえたことは、ベルクソンの様相概念を総合的に論じようとする本研究にとって極めて重要なことであったと言える。

2017年度の後半は、当初は可能性概念について考察する予定であったが、シンポジウムのオーガナイズと提題を行なったこともあり、予定を変更して、創造概念を扱うこととした。そのため、当初の予定とは若干の変化があるが、全体的に見たときの進捗としては順調であると言える。とりわけ、「可能性を前提としない創造」という、ベルクソン固有の可能性概念と創造概念とを解明するうえで、初年度において創造概念の一定の明確化を果たしておけたことには大きな意義がある。文献等の収集については、日本語、英語、フランス語の文献とも順調に進んでいる。さらに、2018年度の7月ないし8月に予定している国際ワークショップについても、人選、発表の依頼、日程と場所の確定など、共同開催者と話し合いつつ順調に進んでいる。以上より、総合的に言って、おおむね順調に進展していると判断した。当該年度は、本科研に関わるものとして、四つのことを行なった。第一には、2017年度に開催したシンポジウム「感情と認識:20世紀前半のフランス哲学の観点から」の発表を原稿化し、それにあわせて、シンポジウム企画者として、全体の意図を説明する趣旨文を執筆した。この趣旨文の執筆をとおして、「内観」がフランス哲学の伝統的方法論の一つとして取り出せること、それは、価値概念を論じるときのみならず、様相概念を論じる際にも同様であることが、あらためて確認された。第二には、オックスフォード大学からエイドリアン・ムーア氏と太田勇希氏を招き、東京でワークショップを開催した。申請者は、'Why is Bergsonian Freedom Indefinable?'と題した発表を行ない、ベルクソンの自由概念と定義概念、ならびに様相概念(必然性と可能性)との関係について考察し、ムーア氏をはじめとする参加者たちと討議を行なった。第三には、複数の大学の教員や大学院生と合同でフランス哲学研究会を開催した。申請者は上記の発表'Why is Bergsonian Freedom Indefinable?'の改訂版を発表し、参加者たちと討議を行なった。また、第四には、ベルクソン『意識の直接与件についての試論』についての事典項目の執筆を行なった。事典自体は本科研とは無関係な企画であるが、本項目の執筆をつうじて、『直接与件』の方法論について、本科研に関わるいくつかの発見があった(その内容は、2019年度内に研究成果として公表する予定である)。研究自体はおおむね順調に進んでいる。いまのところ予定しているのは、自由と必然性の関係についての論文、ならびに、可能性概念と潜在性概念についての論文であるが、どちらも、多くの専門家との意見交換を行ない、議論としてはおおよそ見通しが立っている。ただし、2018年度は、口頭発表は行なったものの、論文化するのに手間取ってしまい、活字化したのは2017年度のシンポジウム関係のものにとどまってしまった。2019年度中にはすでに可能性概念と潜在性概念については二つに分けて活字化するめどが立っている。自由と必然性の関係についても、できるだけ2019年度中に活字化することを目指している。