hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん組織での癌細胞と免疫細胞の糖代謝動態からの識別の研究

1.実験腫瘍FM3AとMH134を移植したマウスに糖代謝トレーサー^<18>F-FDG(フルオロデオキシグルコース)と^3H-DG(デオキシグルコース)を同時投与した二重標識マクロARGで、腫瘍組織への糖の取り込みを形態学的に調べた。FM3AとMH134の腫瘍組織への糖トレーサーの分布は全体的に不均一で、MH134の方がFM3Aより全体的に高かった。^<18>F-FDGと^3H-DGは全く相似の分布パターンを示した。両腫瘍組織の中で、最も著名に集積した部位はマクロファージ層、濃いめのスポット像は単発的な小さな壊死部位、比較的低く均一な部位は腫瘍細胞層、集積のない所が大きな壊死部位であった。2.腫瘍組織のどの部位(マクロファージ層、小壊死層、若い肉芽層、生きた腫瘍細胞層)に糖がどの程度に取り込まれるかを、経時的に^3H-DGミクロARGでのグレイン数計測で調べた。MH134とFM3Aの腫瘍組織各部位での糖トレーサー投与1分後に対するグレイン数の時間的経過は、マクロファージ層、肉芽組織、小壊死層の非腫瘍細胞群は、投与5分後で血液でのクリアランス比より高い値であったが、腫瘍細胞層は低い値を示した。15分後でも、マクロファージ層と小壊死層では血液のクリアランス比より高い値を示したが、腫瘍細胞では低かった。これらのことは、投与5分及び15分後の投与1分後に対する組織/血液値より、腫瘍組織と非腫瘍組織の区別が可能であることを示唆する。腫瘍組織では、悪性度のより高いMH134はFM3Aに比較して1.8-3.0倍高い^<18>F-FDGの取り込みを示した。3.本研究の実験動物での糖代謝動態の早い時期の解析により、腫瘍組織の腫瘍細胞と非腫瘍細胞の区別が可能、及び、より悪性度の高い腫瘍がより多くの糖を取り込むという結果は、人腫瘍のFDG-PET画像の解釈に有用である。
歯科補綴診療外来における老年患者の診療体位の実態観測と臨床施術への指針の検討

歯科補綴診療のために外来を訪れる身体的機能や心理的要素が低下した老齢な患者にとって、疲労が少なく、且つ心理的な緊張を除くことが可能な、患者側からみた診療体位を追究することが目的である。本学附属病院補綴科の歯科医師を対象にして、考案した老年患者側の診療体位、および術者側の診療姿勢に関する調査票を用いて面接調査を行った。併せて、老年患者で全部床義歯症例の診療体位と術者の診療姿勢の実態を観測した。結果の概要を、以下に示す。1.65歳以上の高齢な患者が占める割合は、歯科医師一人当たり平均28.4±19.6%である。その内訳は上下顎全部床義歯症例が37.1%、片顎全部床義歯8.6%、部分床義歯43.2%、冠・橋義歯20.4%であった。2.老人無歯顎補綴における患者側の診療体位を、各診療操作(29項目)ごとに検討した結果、椅坐位の値が最も大きく平均56.8±24.2%、次いで後方傾斜位24.1±18.5%、水平位18.6±17.0%であった。3.同様に術者側の診療姿勢については、坐位が平均34.8±22.2%、立位65.2±22.2%であった。4.患者側の診療体位を操作項目ごとにみると、椅坐位は患者指導・問診などの6項目で8割以上の値を示した。後方傾斜位は上顎概形印象・水平的顎間関係の決定・下顎リライニングで4割以上の値を、また水平位では上顎および下顎筋形成などの5項目で3割以上の値を示した。5.術者側の診療姿勢を操作項目ごとにみると、坐位は初診時問診・患者指導などの6項目で5割以上の値を、また立位では仮想咬合平面の設定・顔貌の診査などの5項目で8割以上の値を示した。6.老年無歯顎者の診療体位と姿勢に関する考えは術者間で異なり、様々な体位・姿勢で診療されているが、術者側の操作性・仕事の効率・疲労度から、体位・姿勢を選択する傾向があることが示唆された。
骨粗鬆症を微小循環から考える

骨粗鬆症に関わる骨代謝異常の背景には、骨組織を流れる血流の不均衡が存在すると推測されるが、骨組織の微小血管の収縮制御機構は明らかでない。本研究課題では、骨組織の微小循環のモデルとして、モルモット脛骨骨膜の生理機能について検討した。脛骨骨膜細動脈には律動的自発収縮が認められ、ノルアドレナリン作動性の血管収縮神経支配とサブスタンスP陽性神経によるNOを介した抑制神経の支配を受けていた。また、加齢により交感神経性収縮の減弱、内皮細胞依存性のNO放出の増強が示唆された。骨粗鬆症に関わる骨代謝異常の背景には、骨組織における代謝と血流の不均衡が存在することが推測される。骨組織の循環障害は血管機能異常に起因すると考えられるが、骨組織の血流を担う微小血管の収縮制御機構は未だ明らかではない。本研究課題に対して今年度はモルモット骨膜に存在する微小血管を標本として、血管壁追跡システムを用いて血管径の変化を経時的に測定し、モルモットの週齢や年齢における変化を検討した。また、免疫組織化学染色により、微小血管の平滑筋構築や神経支配においてもモルモットの週齢、年齢による変化を検討した。骨膜組織標本では、3週間、6週間、10週間の微小血管では、α平滑筋アクチンで染色される輪状に走行する血管平滑筋(動脈)の平滑筋構築に変化は認められなかった。この週齢は約半数の血管において自発収縮を発生しており、自発収縮は細胞外カルシウムの除去、ニフェジピンおよびCPAで消失するなど同様な機構で制御されていた。経壁神経刺激により収縮を生じ、週齢の増加とともに収縮のあとに続く弛緩反応が観察される傾向であった。神経性収縮はフェントラミンにより消失、ニトロアルギニンによる増強に変化はなかった。神経性収縮に続く弛緩はニトロアルギニンによって消失した。免疫組織化学染色により、微小血管に沿って交感神経マーカーであるtyrosin hydroxylase陽性神経線維およびサブスタンスP陽性神経線維には、変化は認められなかった。さらなる解明には骨粗鬆症の背景にある骨代謝の低下が想定される老齢モルモットでの検討が必要であり、一年を超える老齢モルモットに焦点を当てて検討していく。本研究課題は、モルモット骨膜に存在する微小血管を標本として、血管壁追跡システムを用いて血管径の変化を経時的に計測した。また、免疫組織化学染色により、微小血管の平滑筋構築および神経支配に関する検討を行った。骨膜組織標本では一対の並走する微小血管(外径10μから30μm)が観察され、α平滑筋アクチン染色により輪状に走行する血管平滑筋が観察される血管(動脈)と観察されない血管(静脈)が識別された。輪状平滑筋が観察される血管の約半数においては自発収縮を発生し、自発収縮は細胞外カルシウム除去、ニフェジピンおよびCPAにより消失した。自発収縮の有無に関わらず経壁神経刺激により収縮を生じ、神経性収縮はフェントラミンにより消失、サブスタンスPにより抑制されたが、ニトロアルギニンにより増強した。外因性ノルアドレナリンによる収縮もフェントラミンにより消失、ニトロアルギニンにより増強したが、ノルアドレナリン収縮標本においてサブスタンスPの追加投与により抑制反応を生じ、この反応はニトロアルギニンで消失した。免疫組織化学染色により、微小血管に沿って交感神経マーカーであるtyrosin hydroxylase陽性神経線維およびサブスタンスP陽性神経線維が観察されたが、NO陽性神経線維は観察されなかった。骨膜微小動脈では自発収縮が観察され、この自発収縮はL型カルシウムチャネルを介した細胞外カルシウムと小胞体からのカルシウム放出に依存していると考えられた。また、ノルアドレナリン作動性の血管収縮神経支配とサブスタンスP陽性神経によるNOを介した抑制性支配を受けていることがわかった。骨粗鬆症における骨代謝異常の背景には「血管の老化」の一面としての骨循環障害の関与が推測され、骨膜に存在する微小血管は骨組織の血流調節に関わると考えられる。本研究では骨膜微小血管の年齢に依存した機能形態的変化を検討した。3週齢および12ヶ月齢モルモット脛骨より微小血管を含む骨膜組織標本を作成し、血管壁追跡ビデオシステム(DIAMTRAK)を用いて血管径の変化を経時的に計測し、自発活動、神経性収縮の性質を比較した。また免疫組織化学染色により微小血管の平滑筋構築および神経支配について検討を行った。3週齢、12ヶ月齢

モルモットいずれの骨膜組織標本においても、α平滑筋アクチン陽性の血管平滑筋が輪状に配列する動脈(10μm30μm)と非紡錘形の壁細胞が分布する静脈が識別された。動脈においては自発収縮を生じる血管も観察されたが、12ヶ月齢モルモットでは自発収縮の自発パターンが多様であった。自発収縮の有無に関わらず経壁神経刺激により収縮を生じたが、神経性収縮は3週齢に比べ12ヶ月齢モルモットにおいて減弱していた。神経性収縮はフェントラミンにより消失し、ニトロアルギニンにて増強するが、12ヶ月齢モルモットではその増強作用が増大していた。また12ヶ月齢モルモットにおいてはニトロアルギニン投与により収縮を生じ、自発収縮が誘発された。免疫組織化学染色により、いずれのモルモットともに微小血管に沿って交感神経マーカーであるtyrosin hydroxylase陽性神経線維およびサブスタンスP陽性神経線維が観察されたが、NO陽性神経線維は観察されなかった。またvWFとeNOSはいずれも血管内皮層での局在が観察された。12ヶ月齢モルモット骨膜細動脈において交感神経性収縮が現弱し、NO産生阻害により自発および交感神経性収縮が増強されたことから、加齢による内皮依存性NO放出の増強が示唆された。平滑筋使用予定の早期老化モデルマウスが、老化モデルとしては十分でないことが明らかとなっため、平成25年度はコントロール動物として使用したモルモットを飼育して、老化モデルとして使用することにした。骨膜組織標本では、3週間、6週間、10週間の微小血管では、α平滑筋アクチンで染色される輪状に走行する血管平滑筋(動脈)の平滑筋構築に変化は認められなかった。また、各週齢の自発収縮は細胞外カルシウムの除去、ニフェジピンおよびCPAで消失するなど同様な機構で制御されていた。経壁神経刺激により収縮を生じ、週齢の増加とともに収縮のあとに続く弛緩反応が観察される傾向であった。神経性収縮はフェントラミンにより消失、ニトロアルギニンによる増強に変化はなかった。神経性収縮に続く弛緩はニトロアルギニンによって消失した。免疫組織化学染色により、微小血管に沿って交感神経マーカーであるtyrosin hydroxylase陽性神経線維およびサブスタンスP陽性神経線維には、変化は認められなかった。週齢による変化がわずかなことから、さらなる解明には骨粗鬆症の背景にある骨代謝の低下が想定される老齢モルモットでの検討が必要であり、週齢、年齢に応じたモルモットの骨膜微小循環の動態について若年齢モルモットから再検討を行った。しかしながら、一年を超える老齢モデルモルモットについては検討できなかった。骨粗鬆症の背景に存在する骨組織をめぐる循環動態は十分解明されていない。本研究課題は、これまで研究対象とされていない骨膜に存在する微小血管の動態に着目し、その収縮制御、神経反応といった生理的機能を解明し、さらに免疫組織染色により平滑筋構築、神経支配を明らかにすることである。3週齢の正常なモルモットから摘出した脛骨骨膜の血管は、厚い骨膜の中にしっかりと埋まっているが、骨膜を剥離してシート状に固定することで、顕微鏡下でシートして安定して観察できるようになった。骨膜には一対の平行する微小血管が観察され、免疫組織染色により平滑筋構築を観察したところ、輪状の平滑筋層をもつ動脈と輪状の平滑筋層をもたない静脈の特徴が明らかとなった。
薬物代謝酵素発現酵母を用いた指定薬物代謝物合成法の確立

近年、指定薬物の浸透拡大が社会問題となっている。これらの薬物は体内で薬物代謝酵素により代謝物へと変換されるため、鑑定には代謝物標準品が必要となる。本研究では、指定薬物鑑定の迅速化を目指して薬物代謝酵素を発現させた遺伝子組換え酵母を用いた代謝物調製を試みた。申請者は既に、代表的な薬物代謝酵素発現酵母を有しているが、指定薬物代謝に関わる酵素であるMAOおよびFMOの発現酵母を新たに構築した。基質市販品の入手が困難であったため、合成麻薬であるMDMAを用いた代謝物調製を試みたが、代謝物を調製することは不可能であった。今後は、入手可能なモデル化合物の代謝解析を行い、指定薬物の代謝予測モデルを確立する。本研究では、指定薬物の使用鑑定に必要である様々な指定薬物由来の代謝物標準品を提供するために、効率的な指定薬物代謝物生合成システムを構築することを目的とする。当該年度は、幅広い指定薬物の代謝物生合成に対応するために、薬物代謝酵素であるモノアミンオキシダーゼ(MAO)およびフラビン含有モノオキシゲナーゼ(FMO)発現系を構築した。研究担当者らは既に代表的な薬物代謝酵素であるシトクロムP450 (CYP)、UDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)、および硫酸転移酵素(SULT)等の酵母発現系を有している。しかし指定薬物の代謝にはMAOやFMO等が重要な役割を果たす場合がある。MAOは内因性神経伝達物質の代謝に関わる酵素であり、基質特異性の違いからMAO-AおよびMAO-Bの2分子種が存在する。発現宿主として出芽酵母であるSaccharomyces cerevisiae (S. cerevisiae)を用いて、MAO-AおよびMAO-B発現系の構築に成功した。また、麻薬や覚せい剤等のN位水酸化に重要な酵素であるFMOはFMO15の分子種が存在するが、重要な薬物代謝器官である肝臓での発現が報告されているFMO3、FMO4およびFMO5の発現系を構築した。次に新規に構築した発現系の機能性評価を行った。MAOにより代謝されるモデル基質化合物は代謝物標準品の入手が困難であるため、目的代謝物の生成確認による活性評価には至っていない。そこで、現在はMAO代謝反応で生じるH2O2の測定による代謝活性評価を試みている。FMOについては、モデル化合物である4-(methylthio)tolueneに対する代謝活性を確認した。平成28年度はこれらの新規構築発現系と既存の薬物代謝酵素発現系を用いて、種々の指定薬物を基質とした代謝物調製を試みる。実施計画書通り、2種類のMAOおよび3種類のFMO発現系の構築を行った。MAOの代謝活性測定に際しては代謝物標準品の入手が困難であったため、代謝物生成による代謝活性確認には至っておらず、現在代替法による活性評価を試みている。FMO発現系に関してはモデル基質化合物を使用した活性評価が完了し、予定通りの進捗状況である。申請者らは既に代表的な薬物代謝酵素である19分子種のシトクロムP450 (CYP)、35分子種のUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)、および10分子種の硫酸転移酵素(SULT)等の酵母発現系を有している。しかし指定薬物の代謝にはモノアミンオキシダーゼ(MAO)やフラビン含有モノオキシゲナーゼ(FMO)等が重要な役割を果たす場合がある。そこで前年度は、幅広い指定薬物の代謝物生合成に対応するために、2分子種のMAOおよび3分子種のFMO発現系を構築した。当該年度は、既存の薬物代謝酵素(CYP、UGT、SULTおよびCOMT)発現酵母と新規構築した発現酵母(MAOおよびFMO)を用いて、指定薬物の代謝物調製可否を検討した。指定薬物およびその類似化合物は、輸入規制により市販品購入が著しく困難であったため、研究協力者からの譲渡により入手したMDMAおよびMDAをターゲット化合物として代謝活性評価を行った。両化合物はCYP、UGTおよびCOMTにより多段階に代謝を受けるため、初段階のCYP代謝反応が代謝物調製可否に大きく影響するが、基質化合物による酵素阻害、代謝物の不安定性および使用分析装置の検出感度が原因でCYP発現酵母もしくは肝臓ミクロソームを用いた代謝物の検出は困難であった。今後は分析が容易な化合物を再度選定し、代謝物調製を試みるとともに、指定薬物に構造が類似する内在性神経伝達物質を用いた代謝様式を解明することにより指定薬物代謝経路を推測する。輸入規制により指定薬物および類似品の購入が著しく困難であったため、譲渡により入手したMDMAおよびMDAをターゲット化合物として代謝活性評価を行ったが、両化合物は申請者らが使用可能な分析系(HPLC-UV)における検出感度が極めて低く、また中間代謝物の安定性が極めて低いことから代謝活性を評価することが困難であった。ターゲット化合物の変更を試みたが、希望市販品の購入が困難であることから指定薬物の代謝スクリーニングは遅れている。近年、危険ドラッグなどの指定薬物の浸透・拡大が社会問題となっている。指定薬物は基本骨格を元にして種々の誘導体が作られるため、誘導体を含めた包括指定などの対応で規制を強化しているが、新たな誘導体が合成され、十分な抑止力とはなっていない。

また、検挙の際には被験者からの薬物検出が必要であるが、通常これらの薬物は体内で種々の薬物代謝酵素により代謝物へと変換されるため、鑑定作業時の分析に代謝物標準品が必要となる。本研究では、指定薬物鑑定の迅速化を目指して、ヒトの薬物代謝酵素を発現させた遺伝子組換え酵母を用いた指定薬物代謝物調製を試みた。申請者は既に、代表的な薬物代謝酵素であるCYP(19種)、UGT(35種)、SULT(5分種)、COMT(2種)などの発現酵母を使って様々な医薬品代謝物の調製に成功しているが、指定薬物代謝に重要なMAO(2種)およびFMO(3種)の発現酵母を新たに構築した。昨今の法規制で指定薬物研究用試薬の市販品入手が困難となったため、研究協力者から譲渡された麻薬指定化合物であるMDMA(俗称エクスタシー)を用いた代謝物調製を試みた。MDMAはCYPやCOMT、UGTにより多段階に代謝されるが、CYP発現酵母を用いた初段階反応が進まず、代謝物を調製することは不可能であった。類縁体であるMDAを用いて同様に代謝物の調製を試みたが、代謝活性は認められなかった。化合物の酵母菌体内への透過性に問題があると考え、酵母発現系から酵素画分を取得して同様に代謝反応を試みたが、代謝物を調製することは困難であった。今後は、入手可能な市販品をモデル化合物としてMAOやFMOも含めた基質化合物の代謝解析を行うことで、指定薬物代謝のシュミレーションモデルを確立する予定である。近年、指定薬物の浸透拡大が社会問題となっている。これらの薬物は体内で薬物代謝酵素により代謝物へと変換されるため、鑑定には代謝物標準品が必要となる。本研究では、指定薬物鑑定の迅速化を目指して薬物代謝酵素を発現させた遺伝子組換え酵母を用いた代謝物調製を試みた。申請者は既に、代表的な薬物代謝酵素発現酵母を有しているが、指定薬物代謝に関わる酵素であるMAOおよびFMOの発現酵母を新たに構築した。基質市販品の入手が困難であったため、合成麻薬であるMDMAを用いた代謝物調製を試みたが、代謝物を調製することは不可能であった。今後は、入手可能なモデル化合物の代謝解析を行い、指定薬物の代謝予測モデルを確立する。平成28年度は、平成27年度に新規に構築したMAOおよびFMO発現系と、既存の薬物代謝酵素発現系(CYP,UGT,SULTなど)を用いて、種々の指定薬物代謝物の調製を試みる。代謝物生合成の確認に際し、指定薬物の代謝物標準品は概して入手困難であることが予想される。代謝物が入手不可能な場合は、各代謝酵素阻害剤添加時の活性阻害により代謝活性を評価する。また、ヒト肝由来酵素画分や市販発現系を用いた代謝プロファイルの比較を並行して行う。海外メーカーの指定薬物市販品購入が著しく困難であり、MDMAおよびMDAは分析や代謝物安定性に課題があることから、国内調達可能で分析可能な指定薬物およびその類似品を再度選定する。また、他研究者からの譲渡による化合物バリエーションを増やすことで代謝物生合成を試みる。並行して、内在性神経物質をターゲットとして各酵母発現系の代謝活性を評価することで類似構造の指定化合物代謝経路を推測する。薬物代謝学旅費における支出が当初予定を下回ったことによる。購入予定であった指定薬物およびその類似化合物について、輸入規制により手配不可となり予算執行額が計画よりも減少したため。
微少PNH型血球陽性骨髄不全診断システムの開発

PNH型血球は、骨髄不全における免疫病態のマーカーとして有用であるものの、陽性細胞が少数の場合には判定に迷うことが多い。このため研究開始時には、各ドットにおける蛍光強度の数学的定量化を試みたが、日常臨床への適応は困難であった。抗GPIアンカー膜蛋白抗体の代わりにFLAREを用いることにより、PNH型血球の正確な定量化が達成された。PNH型血球が陰性でも免疫抑制療法が奏効する例があることから、さらに良いマーカーを探索したところ、血漿トロンボポエチン(TPO)値の高値が免疫病態と相関しており、PNH型血球陽性例を包含していることが明らかになった。したがって血漿TPOの測定は骨髄不全の病態診断に有用であることが示唆された。発作性夜間ヘモグロビン尿症(PNH)形質の血球(PNH型血球)は、骨髄不全における免疫病態を診断するための最も良いマーカーである。PNH型血球はGPIアンカー型膜蛋白質が「欠失」している血球であるため、従来は、抗GPIアンカー型膜蛋白抗体が結合しないという性質を利用してこの血球を検出していた。しかし、細胞の抗体処理の過程で傷んだ細胞は抗GPIアンカー型膜蛋白抗体との結合性が弱くなるため、フローサイトメトリーのドットグラム上では、真のPNH型血球と紛らわしいところに位置するようになる。このような偽のPNH型血球集団を真のPNH型血球と判別するには多くの経験に基づいた主観的な判断が必要であった。そこで、フローサイトメトリーへの習熟度合いに関係なく、微少なPNH型血球を客観的に定量できるようにするため、フローサイトメトリー上のドットの蛍光強度をデータ解析ソフト(WinList)を用いて数値化し、その数値データを「最小2乗法」を用いて処理することによって、PNH型血球の比率を客観的に算出する方法を検討した。しかし、この方法では症例毎に近似式の設定が必要となり、日常診療での応用は煩雑であることが判明した。そこで、Fluorescently labelled aerolysin(FLAER)(GPIアンカー部分と結合する細菌由来のトキシンであるため、理論上ほとんどすべてのGPIアンカー型膜蛋白質を認識することができる)とデジタル波形処理可能なフローサイトメーター(FACSCanto)を用いた新たなPNH型血球検出システムを確立した。本検出法ではPNH型血球がヒストグラム上で明瞭に描出されるため、従来法に比べて視認しやすく、主観的な判断でノイズを省く必要がないことが明らかになった。来年度は、計画されている臨床試験に参加した多数例の検体を用いて本検査法の有用性を検討する予定である。再生不良性貧血(AA)の治療の柱は「免疫抑制療法」と「同種骨髄移植」である。どちらの治療法を選択するかは、重症度と年齢を考慮して決定される。しかし、AAの発症機序は多様であることから、こうした選択基準では免疫病態が関与していない患者に対しても免疫抑制療法が施行されるリスクがある。発作性夜間ヘモグロビン尿症形質の血球(PNH型血球)は、骨髄不全における免疫病態を診断するための最も良いマーカーである。このような偽のPNH型血球集団を真のPNH型血球と判別するためには多くの経験に基づいた主観的な判断が必要であった。そこで、微少なPNH型血球を客観的に定量できるようにするために、ほとんどすべてのGPIアンカー型膜蛋白質を認識することができるfluorescently labelled aerolysin (FLAER)とデジタル波形処理可能なフローサイトメーターを用いた新たなPNH型血球検出システムを確立した。ウマATGからウサギATGに変更されて以降、AAに対する免疫抑制療法の有効性については評価が分かれている。しかし、今回、ウサギATG+シクロスポリン療法を受けたstage 3以上のAA患者41例についてこのアッセイを用いて検討したところ、PNH型血球陽性例は25例、陰性例は16例で、それぞれの治療開始後6ヵ月時点でのPR以上の累積奏効率はPNH型血球陽性例で76%、陰性例で31%であった。免疫病態を示唆するPNH型血球陽性のAAに対象を絞れば、ウサギATGの治療成績は、従来のウマATGを用いた場合と比べて遜色がないことが示唆され、本アッセイが免疫病態の診断に有用である可能性が示唆された。PNH型血球は、骨髄不全における免疫病態のマーカーとして有用であるものの、陽性細胞自体がごく少数のため判定に迷うことがある。

初年度は蛍光強度の数学的解析を試みたが、日常臨床には適応困難であったため、昨年度からは感度を高めるためにFLARE抗体に変更して検討してきた。しかし、PNH型血球が陰性でも免疫抑制療法が奏効する例があり、この方法では免疫病態を見出せない例もある。そこで本年度は、再生不良性貧血(AA)では高値となる血漿トロンボポエチン(TPO)値の測定が免疫病態の診断に有用か否かを検討した。今回の検討により、PNH型血球陽性例は全てがTPO-H群に包含されることが明らかになり、血漿TPOの測定は骨髄不全の病態診断に有用であることが示唆された。「骨髄不全症候群および発作性夜間ヘモグロビン尿症(PNH)疑い症例におけるグルコシルホスファチジルイノシトール(GPI)アンカー膜蛋白欠損(PNH型)血球の保有率とその意義を明らかにするための観察研究」に参加した多数例の検体を用いて、本検査法の有用性を検討した。更に、実際に免疫抑制療法を受けた患者検体を用いての検討も実施した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度から国際共同試験である「重症再生不良性貧血患者に対するウサギ抗胸腺細胞グロブリンの前方視的ランダム化用量比較多施設共同研究」が開始される。本試験に参加する再生不良性貧血患者検体を用いて、今回用いたFLAER法によるPNH型血球検出の有無が免疫病態関与の予測につながるかどうかを前向きに検討する。
プロテオーム解析による関節リウマチの疼痛関連物質探索と痛み診断への応用

研究対象である関節リウマチ(RA)は、結合組織を侵す全身性の免疫疾患であり、関節を中心とした疼痛と究極的な関節破壊を生じ患者のQuality of lifeに重大な影響を及ぼしている。患者の脊髄液(CSF)中に存在する蛋白質の動態を解析し、いくつかの発現変動蛋白質を見出した。それらの蛋白質の一つで疼痛関連物質であるlipocalin-type prostaglandin D synthase(L-PGDS)はRA患者のCSF中において、見かけの発現量が増大しているにも関わらず、酵素活性が減少していることが認められた。酵素活性低下の要因として、RA患者のL-PGDSが、α-1 antitrypsinとの会合によって蛋白質変性を生じている可能性が示唆された。主観的な主訴である痛みの評価は、表現方法や閾値が患者により異なり、また同一患者であっても当人の心理的な背景により大きく左右される事があるなど、痛みの客観的な評価が困難な状況にある。本研究は、プロテオミクスという新しい解析法により、関節炎患者の疼痛制御物質を探索すること、またこれまでに候補物質として見出しているエンケファリン代謝酵素dipeptidyl peptidase(DPP)IIIおよびアラキドン酸代謝物prostaglandin D2の動態解析を行い、患者主訴に基づく「痛み診断法」に生化学的・生理学的要素を加えた、より客観的な複合的「痛み診断法」を確立し、適切な痛み治療に結びつけることを目的とする。今年度は、関節リウマチをはじめとした関節炎で疼痛を有する患者を疼痛群として、患者の血清、尿をサンプルとして採集し、冷凍保存するとともに、臨床サンプルの得られた患者の痛みの状況を、問診、Visual Analogue Scale(VAS)、心理テストなどから痛みの度合いを痛み指標として詳細に指標化することとした。また、これまでの研究において、疼痛関連物質候補として見出されているオピオイド・enkephalinの代謝酵素であるdipeptidyl peptidase III(DPPIII)とアラキドン酸代謝物質prostaglandin E2(PGE2)とD2(PGD2)のプロテオーム解析を行い、発現差異と痛みの指標との関連性を解析し、さらに、市販キットを用いて酵素活性を測定し、痛み指標と対比させることとして、疼痛群のサンプルと痛み指標とする情報を収集している。本研究は、プロテオミクスという新しい解析法により、関節炎患者の疼痛制御物質を探索すること、またこれまでに候補物質として見出しているエンケファリン代謝酵素dipeptidy1 peptidase (DPP)IIIおよびアラキドン酸代謝物prostaglandin D2の動態解析を行い、患者主訴に基づく「痛み診断法」に生化学的・生理学的要素を加えた、より客観的な複合的「痛み診断法」を確立し、適切な痛み治療に結びつけることを目的とする。今年度は、関節リウマチ患者の脊髄液をサンプルとして二次元電気泳動と質量分析を行い、発現が変動しているタンパク質の探索を行った。増大している物質としてリポカリン型prostaglandin D合成酵素(L-PGDS)を見出した。L-PGDSが合成する産物prostaglandinD2は痛みの調節にも関与している。よって、このL-PGDSを中心とした関連物質の動態を測定し、その活性動態と役割について検証している。本研究は、プロテオミクスという新しい解析法により、関節炎患者の疼痛制御物質を探索すること、またこれまでに候補物質として見出しているエンケファリン代謝酵素dipeptidyl peptidase(DPP)IIIおよびアラキドン酸代謝物prostaglandin D_2の動態解析を行い、患者主訴に基づく「痛み診断法」に生化学的・生理学的要素を加えた、より客観的な複合的「痛み診断法」を確立し、適切な痛み治療に結びつけることを目的とする。L-PGDSが合成する産物prostaglandinD_2は痛みの調節にも関与している。
脂肪細胞由来液性因子による肥満高血圧の分子機序解明及び新規バイオマーカーの開発

本研究では副腎CYP11B2発現誘導能を有する脂肪細胞由来の未知因子を肥満高血圧の責任因子として同定し、その副腎への作用機序を解析することにより肥満高血圧発症の分子機序を解明することを目的としている。脂肪細胞への分化能を有するマウス線維芽細胞由来3T3-L1細胞を脂肪細胞へと分化させ、培養上清を取得した。質量分析装置による測定では、培養上清中にアンジオテンシンIIは検出されなかった。この結果は、アンジオテンシンII以外の未知の液性因子がCYP11B2の発現を誘導している可能性を強く示唆している。次に、ヒト副腎腫瘍由来H295R細胞に脂肪細胞より取得した培養上清を添加し、CYP11B2の発現誘導を指標に分子量による分画を行った。その結果、CYP11B2発現誘導を担う特定の画分を見出した。次にCYP11B2発現誘導能を有する画分を質量分析装置により解析し、液性因子の同定を行った。その結果52種の候補因子を同定した。さらに、52種の候補因子の中からシグナルペプチドの有無をSignalP4.1により推定し、シグナルペプチドを有すると考えられた12種を同定することができた。また、CYP11B2の発現誘導を指標にイオン交換クロマトグラフィーを用いた分画を行ったところ、複数のCYP11B2発現誘導活性をもつ画分を取得することができた。この活性画分に含まれると考えられる因子をHEK293T細胞を用いた分泌蛋白質の大量発現系を構築し、因子を大量に取得した。精製した因子をH295R細胞に順次添加し、CYP11B2の遺伝子発現を確認したところ、数種類の因子にCYP11B2発現誘導活性があることを見出した。さらに、52種の候補因子の中からシグナルペプチドの有無をSignalP4.1により推定し、シグナルペプチドを有すると考えられた12種を同定した。12種の候補因子中にはタンパク分解酵素XとXの作用により活性化する因子Yが含まれていた。このことに着目し、タンパク分解酵素阻害剤による検討と活性化したYの受容体に対する阻害剤の検討を行った。その結果、それぞれの検討において培養上清が有すCYP11B2発現誘導活性は低下していた。以上から、タンパク分解酵素XとXの作用により活性化する因子Yは脂肪細胞培養上清におけるCYP11B2発現誘導因子の有望な候補因子であることが示唆された。この活性画分には新規因子Zが含まれることがウエスタンブロット法により示唆された。加えて、申請者はHEK293T細胞を用いた分泌蛋白質の大量発現系を構築し、HEK293T細胞に新規因子Zを大量発現させ、アフィニティ精製により新規因子Zを大量に取得した。精製した新規因子ZをH295R細胞に添加したところCYP11B2の発現を誘導した。このことから新規因子ZはCYP11B2発現誘導因子の1つであることが強く示唆された。今後は現在同定されているCYP11B2発現誘導因子が生体内においても作用するのかどうか検討を行う。また、脂肪細胞の培養上清に含まれるCYP11B2発現誘導因子は多種に渡っていることが示唆されており、それらの同定は肥満高血圧の病態の理解に重要であることから、引き続き脂肪細胞培養上清中のCYP11B2発現誘導因子の同定を行う。

また、CYP11B2の発現誘導を指標にイオン交換クロマトグラフィーを用いた分画を行ったところ、複数のCYP11B2発現誘導活性をもつ画分を取得することができた。この活性画分に含まれると考えられる因子をHEK293T細胞を用いた分泌蛋白質の大量発現系を構築し、因子を大量に取得した。精製した因子をH295R細胞に順次添加し、CYP11B2の遺伝子発現を確認したところ、数種類の因子にCYP11B2発現誘導活性があることを見出した。脂肪細胞への分化能を有するマウス線維芽細胞由来3T3-L1細胞を脂肪細胞へと分化させ、培養上清を取得した。次に、ヒト副腎腫瘍由来H295R細胞に脂肪細胞より取得した培養上清を添加し、CYP11B2の発現誘導を指標に分子量による分画を行った。その結果、CYP11B2発現誘導を担う特定の画分を見出した。次にCYP11B2発現誘導能を有する画分を質量分析装置により解析し、液性因子の同定を行った。その結果52種の候補因子を同定した。さらに、52種の候補因子の中からシグナルペプチドの有無をSignalP4.1により推定し、シグナルペプチドを有すると考えられた12種を同定した。12種の候補因子中にはタンパク分解酵素XとXの作用により活性化する因子Yが含まれていた。このことに着目し、タンパク分解酵素阻害剤による検討と活性化したYの受容体に対する阻害剤の検討を行った。その結果、それぞれの検討において培養上清が有すCYP11B2発現誘導活性は低下していた。以上から、タンパク分解酵素XとXの作用により活性化する因子Yは脂肪細胞培養上清におけるCYP11B2発現誘導因子の有望な候補因子であることが示唆された。この活性画分には新規因子Zが含まれることがウエスタンブロット法により示唆された。加えて、申請者はHEK293T細胞を用いた分泌蛋白質の大量発現系を構築し、HEK293T細胞に新規因子Zを大量発現させ、アフィニティ精製により新規因子Zを大量に取得した。精製した新規因子ZをH295R細胞に添加したところCYP11B2の発現を誘導した。このことから新規因子ZはCYP11B2発現誘導因子の1つであることが強く示唆された。今後は現在同定されているCYP11B2発現誘導因子が生体内においても作用するのかどうか検討を行う。また、脂肪細胞の培養上清に含まれるCYP11B2発現誘導因子は多種に渡っていることが示唆されており、それらの同定は肥満高血圧の病態の理解に重要であることから、引き続き脂肪細胞培養上清中のCYP11B2発現誘導因子の同定を行う。
相対Karhunen-Loeve変換によるパターン認識

工学的なパターン認識の処理過程は、観測、前処理、特徴抽出、識別の4過程に分けることができる。また、部分空間法と呼ばれる一連の識別手法においては、識別過程においても、それぞれのカテゴリーの特徴(類内特徴)の抽出を行なう。そして、入力パターンが最も多く含む類内特徴に対応するカテゴリーを識別結果とする。このような認識手法では、類内特徴抽出は他のカテゴリーと区別するための特徴を抽出する過程であり、重要な役割を担っている。代表的な類内特徴抽出法であるCLAFIC(CLAss-Featuring Information Compression)法では、自分のカテゴリーに平均的に多く含まれる特徴を抽出する。しかしながら、そのような特徴は他のカテゴリーと区別するために適したものであるとは限らない。識別に適した特徴とは、自分のカテゴリーに含まれ、他のカテゴリーには含まれないような特徴である.このような観点から、まず、雑音を抑制しながら信号の特徴を抽出するために開発された相対Karhunen-Loeve変換の評価基準を拡張し、着目するカテゴリーの特徴の中で他のカテゴリーのパターンに対してはその大きさが小さくなるような特徴を抽出することができる評価基準を求めた。そして、その評価基準を満たす類内特徴抽出法(相対KL変換法)を具体的に計算する方法を開発した。また、計算機による手書き文字認識実験を行ない、相対KL変換法によってCLAFIC法よりも高い認識精度を得ることができた。このときの実験から得られた認識精度は十分実用的なものであった。さらに、相対KL変換法のための行列を設計するための計算時間は、CLAFIC法の2倍程度であり、1つのパターンに対する処理時間はCLAFIC法とほぼ同程度であった。この実験によって、相対KL変換法は文字認識のための類内特徴抽出法として有効であることを示すことができた。
自動追尾方式を利用した移動体認識・解析システムによる放牧牛の行動解析

放牧地に高解像度ネットワークカメラを設置して牛の行動を連続的に撮影して、そのデジタル画像を無線LANで基地パソコンに送信し、自動画像処理により牛の移動軌跡のリアルタイムでの把握を試みた。試行錯誤の結果、カメラの設置状況によってはカメラ画像から位置データを同定できる可能性が示唆された。このようなシステム構築の可能性は示唆されたが、カメラ台数および基地パソコンでの画像統合処理等の精度向上については今後の課題である。本研究は,放牧地にネットワークカメラを複数設置しこの画像を無線LANで基地パソコンに送信し,自動追尾方式を利用した移動体認識・解析システムによる行動解析の可能性を検討する。これにより,集約放牧における放牧乳牛のFSレベルでの移動軌跡と植生との関係を明らかにすることを目的とした。本年度は,一連のシステムテムを確立するための基礎的検討を行った.乳牛4頭を放牧し,それぞれの放牧区に4台の高解像度ネットワークカメラを設置し,放牧時間内1時間の行動をネットワークカメラで記録した.ネットワークカメラとは別に,放牧区を見渡せる近隣の建物の高位の場所(北海道大学大学院理学研究院建物,14階)にハイビジョンカメラを設置し,放牧牛の移動を記録した。同時に、精度60cmのディファレンシャルGPSを供試牛のうち3頭に装着し,その位置情報精度の確認を行う.これらの予備的検討の結果、高精度GPSによりフィーディングステーションレベルで乳牛の位置譲歩を正確に測定でき、このデータを用いて種々の牛の放牧地での採食戦略にかかわるデータを収集可能となった。さらに、牛群内の優劣順位や、リーダーフォロワーの関係が群全体の移動に関わる様式について詳細な検討が可能となった。しかし、自動追尾システムにおいて根幹となる画像情報と位置情報の対応が今年度の結果のみでは成功しておらずさらなる基礎的検討が必要となった。来年度は、これらの基礎的手法の確立を目指しさらに、画像情報とGPS情報の対応方法を模索する実験を行う必要がある。本研究は,放牧地にネットワークカメラを複数設置しこの画像を無線LANで基地パソコンに送信し,自動追尾方式を利用した移動体認識・解析システムによる行動解析の可能性を検討すし,集約放牧における放牧乳牛のFSレベルでの移動軌跡と植生との関係を明らかにすることを目的とした。昨年度は,一連のシステムのための基礎的検討を行った.その結果,高精度GPSによりフィーディングステーションレベルで乳牛の位置譲歩を正確に測定でき、このデータを用いて種々の牛の放牧地での採食戦略にかかわるデータを収集可能となった。本年度は、基礎的手法の確立を目指し,画像情報とGPS情報の対応方法を模索する実験を行った。ビデオカメラと高精度DGPSを時間的な同調を試みる中で,時間的および空間的な放牧牛群の移動行動のパターンを,個体の組み合わせのことなる牛群で調査した.その結果,フィーディングパッチレベルでの食草時の移動の進行方向は群の他個体に影響されるが,どの個体も同様にその決定に寄与しうることが示唆された,このように,個体レベルのみならず牛群レベルでその全体の移動軌跡の決定メカニズムを含めて検討する必要性が高まり,多個体で移動軌跡の同時自動追尾解析の重要性が高まったと考えられた.今後は,多個体の同時自動追尾解析システムについて検討する必要があり,さらには,そのパターンと植生の変化との関連についてまで研究する必要がある本研究は、放牧地にネットワークカメラを複数設置してこの画像を無線LANで基地パソコンに送信し,自動追尾方式を利用した移動体認識・解析システムによる行動解析の可能性を検討することによって集約放牧における放牧乳牛のFSレベルでの移動軌跡と植生との関係を明らかにすることを目的とした。昨年度の実験では、自動追尾方式を確立するため高精度のディフェレンシアルGPSを用いて放牧乳牛の移動軌跡を詳細に解析した。その結果、フィーディングステーションレベルでの放牧牛の放牧地における位置を同定することが可能となった。しかし、現在までの解析手法では無線LANネットワークカメラとの画像と位置情報の対応は成功していない。今年度は、カメラの設置位置などの検討を行い、無線LANカメラからの画像から位置情報を同定できる解析手法をさらに検討するとともに、放牧地面積および頭数を変化させたとき時の移動軌跡の実測を行った。試行錯誤の結果、カメラの設置状況によってカメラ画像から位置データを同定できる可能性が示唆された。面積の異なる放牧区(1haと0.5ha)にそれぞれ,5頭の乳牛を放牧した場合(実験1)、および面積が一定(0.5ha)で乳牛の放牧頭数が異なる場合(10頭と5頭)の場合(実験2)のそれぞれについて、カメラ画像からの位置同定を試みた。放牧密度が異なる条件および放牧面積が異なる条件のいずれにおいても、牛の位置情報を経時的に取得することができ、移動軌跡を把握できた。以上の結果から、自動追尾方式を利用したシステム構築の可能性が示唆されたが、カメラ台数および基地パソコンでの画像統合処理等の精度向上については今後の課題である。
真空紫外複合顕微分光計の試作

新しい物質を探索する上でその物質の基礎吸収端領域の光学的性質を調べることは、その物質の同定、不純物・キャリア濃度の見積もり、電子構造の解明などのために不可欠である。しかし、新しい物質を合成する過程では、はじめから通常の光学測定に耐えるだけの大きさを持ったものを育成できることは稀である。従って本研究では、可視・紫外から真空紫外にわたる波長領域(600nm数10nm)において、吸収、反射、蛍光および光電子分光の測定が行える複合顕微分光計を設計・製作することを目的とした。この複合分光計では、凹面鏡、凸面鏡および入射ピンホールの組み合わせによるシュバルツシルト縮小光学系を用い、結像スポットを固定して試料を移動・走査する方式を採った。また試料を液体窒素温度まで冷却することを考えた。本研究では、まず始めに可視・紫外域での分光計を製作し、これを用いて実際に測定を行いつつ問題点を洗い出し、次いでこの方式を真空紫外域まで拡張し、さらに光電子分光装置を付加することとした。これまでBi系高温超伝導体ひげ結晶(幅10μm、長さ500μm)の反射スペクトルを可視・紫外域で液体窒素温度で測定し世界で最高の値を得ている。また上記のものと同様の縮小光学系と試料測定槽を既存の瀬谷-波岡型分光器に接続し、吸収、反射測定のみならず蛍光測定も行えるようにした。一方He I共鳴線(58.4nm)を用いる顕微光電子分光装置もすでに完成している。そこで上記の瀬谷-波岡型分光器と縮小光学系を用いて、He I共鳴線だけではなくHe II共鳴線(30.4nm)も光電子分光装置に導入することを考えた。その際分光測定と光電子分光測定を両立させるため、それら2波長とそれらより長い波長域で高い反射率を持つ多層膜を設計・製作した。今後、これを光学素子に蒸着し複合顕微分光計を完成させ、微小磁性体試料などの測定を開始する。新しい物質を探索する上でその物質の基礎吸収端領域の光学的性質を調べることは、その物質の同定、不純物・キャリア濃度の見積り、電子構造の解明などのために不可欠である。しかもバンドキャップの大きい物質に対しては真空紫外域まで測定領域を広げる必要がある。しかし、新しい物質を合成する過程では、はじめから通常の光学測定に耐えるだけの大きさを持ったものを育成できるこよは希である。従って本研究の目的は、可視・紫外から本来の真空紫外(200nm数10nm)にわたる波長領域において、吸収、反射、蛍光および光電子の測定が微小試料に対して行える複合顕微分光計を、設計・製作することである。この複合顕微分光計では、凹画鏡、凸画鏡及び入射ピンホールの組み合わせによるシュワルツシルド縮小光学系を用い、結像スポットを固定して試料を移動・走査2する方式を採った。そして試料を液体窒素温度まで冷却できるクライオスタットを真空容器中で移動(微動)をできるように設計した。年度初めに試料を移動する機構および真空容器、試料測定層の組立図を完成させ、6月には必要部品のポンプ類、ゲージ類、バルブ類、ステージの電子部品、防振ゴムなどすべてを発注した。金属加工は科学計測研究所の付属工場で行い、年末に加工を完了した。シュワルツシルド光学系および試作測定層に付帯する購入物品と組み合わせ、年度末には組立・調整および排気テストを完了した。シュワルツシルド光学系の凹画鏡、凸画鏡も付属工場で製作し、その表面にMgF_2/AIを蒸着した。

ナイフエッジテストにより結像スポットの大きさの評価を行い、約15μmのスポット径が得られていることを確認した。この値は最終的には満足する値ではないので、2年後には1桁小さくする予定である。新しい物質を探索する上でその物質の基礎吸収端領域の光学的性質を調べることは、その物質の同定、不純物・キャリア濃度の見積もり、電子構造の解明などのために不可欠である。しかし、新しい物質を合成する過程では、はじめから通常の光学測定に耐えるだけの大きさを持ったものを育成できることは稀である。従って本研究では、可視・紫外から真空紫外にわたる波長領域(600nm数10nm)において、吸収、反射、蛍光および光電子の測定が行える複合顕微分光計を、設計・製作することを目的とした。この複合分光計では、凹面鏡、凸面鏡および入射ピンホールの組み合わせによるシュバルツシルト縮小光学系を用い、結像スポットを固定して試料を移動・走査する方式を採った。試料は液体窒素温度まで冷却できる。平成10年度は、前年度に組み立てたシュバルツシルト光学系および試料測定槽を既存の瀬谷-波岡型分光器に接続し、Bi系高温超伝導体ひげ結晶の反射スペクトルを液体窒素温度で可視部で測定した。真空紫外域まではまだ至っていない。光電子分光測定に関しては本体は手作りの物を使用した。しかし、電極に与える電圧を掃引するためのプログラマブル電源は新規に購入した。設計を変更して前年度製作したシュバルツシルト光学系1式で、光電子分光の励起光であるHeI共鳴線(58.4nm)とHeII共鳴線(30.4nm)を集光することとした。そのためにそれら2波長で高い反射率を持つ多層膜を設計し、目下製作中である。計算によれば、この多層膜はさらに200-100nm領域でもかなりの反射率があり、吸収や反射測定にも利用できるものである。現在ヘリウム放電管、光電子検出系は完成し、標準試料のスペクトルが測定できたところである。これから縮小光学系を用いた測定を行う予定である。従って本研究では、可視・紫外から真空紫外にわたる波長領域(600nm数10nm)において、吸収、反射、蛍光および光電子分光の測定が行える複合顕微分光計を設計・製作することを目的とした。本年度は、まず始めに可視・紫外域で、これまで手がけてきたBi系高温超伝導体ひげ結晶(幅10μm、長さ500μm)の反射測定を液体窒素温度まで拡張し、世界で最高の反射率を得た。また臨界温度以上と以下とでは、スペクトル形状に明確な差が現れることを見出した。これらの結果は、微小ながら非常に平滑な面が出ているひげ結晶について、顕微分光測定が行えたから得られたものである。また上記で用いたものと同様の縮小光学系と試料測定槽を既存の瀬谷-波岡型真空紫外分光器に接続し、吸収、反射測定のみならず蛍光測定も行えるようにした。
常温時効硬化金合金の接着ブリッジへの応用に関する基礎的研究

1)天然歯を植立した欠損歯列模型の作製前年度に金型で作製したと同じ欠損部位をもつ歯列模型を人抜去歯を植立し作製した。上顎は欠損歯列模型,下顎はスプリント用の歯列模型を作製し,基本型と維持型のリテーナーデザインをそれぞれ支台歯上に形成した。2)接着ブリッジの作製と支台歯への接着形成した支台歯上で直接ワックスアップして接着ブリッジを作製した。なお,ポンティックは元の天然歯を陶材焼付で回復することを想定して,メタルフレームを陶材焼付用合金で作製した。このポンティックと金合金で作製したリテーナー部分とは前年度と同様のろう着法によって連結した。完成した接着ブリッジとスプリントは被着面をアルミナによってサンドブラストしたのち,金属接着プライマーを塗布して,接着性レジンにて支台歯に接着した。湿度100%の37゚C空気恒温槽内に3日間放置して常温時効硬化させた。3)接着耐久性試験接着ブリッジではポンティック中央部に10kgの繰り返し荷重を2万回与えたあと,オートグラフを用いて,ブリッジの鼓形空隙部に剥離力を加えて,支台歯からの最大剥離力を測定した。負荷に対して最大の抵抗を示したのは,咬合面の一部を被覆する維持型で,かつ臼歯部ブリッジであった。それに対して基本型の前歯ブリッジでは繰り返し負荷後には維持力は著しく低下した。常温時効硬化金合金の接着ブリッジへの応用が,予想されるほぼ全ての適応症に対して可能であるという結論を得た。本研究の目的は我国はオリジナル製品である常温時効硬化金合金を多数歯欠損用の接着ブリッジのリテーナーに使用した場合の適合度と接着耐久性を検討し,全ての臨床ケースに対応できる接着ブリッジの術式を確立するための基礎的研究を行おうとするものである。1)欠損歯列模型の金型作製:前歯部と臼歯部,さらにそれらを連結したフルマウスの接着ブリッジが作製できる金型をコバルトクロム合金で作製した。リテーナーデザインは基本型と維持型の2種類とし,全ての支台歯は着脱可能とし,任意の歯種の支台歯を撤去し,欠損部とすることで,臨床に対応する全てのケースの再現が可能となった。2)接着ブリッジの作製:前歯ブリッジは(3)2(1),臼歯部では(6)5(4)を想定してそれぞれの接着ブリッジを作製した。まず,支台歯形成済みの支台歯金型にワックスを軟化圧接し,次いでワックスアップ用の金型を圧接してワックスパターンを作製し,通法どおり埋没,鋳造を行った。ポンティック部分は陶材焼付用金属で通法どおり鋳造し,それらを前ろう着して接着ブリッジを完成した。3)適合度試験:完成したブリッジの内面の気泡等を除去してから,支台歯金型への適合度を調べた。適合度は接着ブリッジのリテーナー部分にフィットチェッカーを盛り上げ,金型に一定圧で圧接し,硬化後にフィットチェッカーの厚さを,I.Watanabeの方法に従って測定し,判定した。前、臼歯部ブリッジ共に1歯欠損の場合は良好な適合度が得られたが,2歯,3歯と欠損部位が増し,支台歯も増すに従い適合度にばらつきが認められた。上顎は欠損歯列模型,下顎はスプリント用の歯列模型を作製し、基本型と維持型のリテーナーデザインをそれぞれ支台歯上に形成した。

完成した接着ブリッジとスプリントは被着面をアルミナによってサンドブラストしたのち,金属接着プライマーを塗布して,接着性レジンにて支台歯に接着した。湿度100%の37°C空気恒温槽内に3日間放置して常温時効硬化させた。3)接着耐久性試験接着ブリッジではポンティック中央部に10kgの繰り返し荷重を2万回与えたあと,オートグラフを用いて,ブリッジの鼓形空隙部に剥離力を加えて,支台歯からの最大剥離力を測定した。負荷に対して最大の抵抗を示したのは,咬合面の一部を被覆する維持型で,かつ臼歯部ブリッジであった。それに対して基本型の前歯ブリッジでは繰り返し負荷後には維持力は著しく低下した。常温時効硬化金合金の接着ブリッジへの応用が,予想されるほぼ全ての適応症に対して可能であるという結論を得た。