hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム編集技術と1細胞ゲノム解析を融合した難培養性微生物の遺伝子機能解析

本研究は、培養することが困難なシロアリ腸内に共生する原生生物をCRISPR/Casシステムによりゲノムを編集することにより、これまで不可能であった難培養性微生物の遺伝子機能を可能にすることを目的とした。その結果、原生生物のゲノムから、セロビオハイドロラーゼ遺伝子を同定し、切断部位を決定した。また原生生物のコドン使用頻度を求め、cas9, GFP遺伝子をコドン最適化した。cas9 mRNA, gRNA,相同性組換え用DNAをシロアリ腸内に注入した。また、原生生物ゲノムから細菌由来の配列を除くため、原生生物細胞表面共生細菌のゲノムをシングルセルゲノム解析で明らかにした。これまでの難培養性微生物を対象にした多くの解析が、培養を介さないメタゲノム・メタトランスクリプトーム解析であり、個々の微生物の遺伝子機能を明らかにすることは困難であった。本研究では、CRISPR-Cas9システムを用いて、シロアリ腸内に共生する難培養性原生生物の遺伝改変を行い、遺伝子機能解析を行うことを目的とした。平成26年度はCRISPR-Cas9で切断する部位を決定する必要があるため、ヤマトシロアリ腸内に共生する原生生物Trichonympha agilisのドラフトゲノムから標的となる結晶性セルロース分解酵素セロビオハイドロラーゼの探索を行った。まず、ヤマトシロアリ腸内原生生物のメタトランスクリプトーム解析からセロビオハイドロラーゼ遺伝子の配列を取得した。この配列に相同性がある配列をT. agilisのドラフトゲノム配列から構築したBlast検索用データベースから検索を行った。この結果、相同的配列をコードする5個のscaffoldを取得できた。このうち、相同性組換えでセロビオハイドロラーゼ遺伝子とGFP遺伝子を融合した配列を組み込むため、プロモータ、ターミネーター領域が1kb以上あるscaffoldを選択した。このscaffoldにコードされているセロビオハイドロラーゼ遺伝子配列中に、Cas9のターゲットとなるNGGを含む領域を4箇所同定した。このうち、C末端側に近い領域をターゲットし、ガイドRNAの設計を行った。また、ドラフトゲノム配列から得られたセロビオハイドロラーゼ遺伝子のコドン使用頻度を求めた。これをもとにCas9遺伝子、GFP遺伝子のコドンの最適化を行い、これら遺伝子の合成準備を終えた。これまでの難培養微生物を対象にした多くの解析が、培養を必要としないメタゲノム解析等であった。そのため、個々の微生物の遺伝子機能を明らかにすることは非常に困難であった。本研究ではCRISPR-Cas9システムを用いて、シロアリ腸内に共生する難培養性原生生物の遺伝子改変を行い、培養を介さない新たな遺伝子機能解析方法の確立を目指した。まず、原生生物のゲノム配列からCRISPR-Cas9で切断する部位を決定するために、シロアリ腸内共生原生生物のドラフトゲノムから標的とする結晶性セルロース分解酵素セロビオハイドロラーゼ(Cel)遺伝子の探索を行った。このCel遺伝子配列からガイドRNAの設計を行った。また、Cel遺伝子のコドン使用頻度を求め、Cas9遺伝子、GFP遺伝子のコドンの最適化し、DNA合成を行った。合成DNAを鋳型に逆転写反応により、Cas9,ガイドRNAのRNA鎖を作製し、また相同組換え用のCel遺伝子の切断箇所にGFP遺伝子を組み込んだDNA配列を作製した。Cas9 mRNA,ガイドRNA, Cel-GFP DNAを染み込ませたろ紙を餌にシロアリを飼育し、経時的に腸内容物をサンプリング、PCRによる遺伝子組換えの有無を調べた。しかし、遺伝子が組換えを示す結果は得られなかった。mRNA, DNAが腸内に届いていないと考え、マイクロマニピュレーターにより直接腸内への注入を行った。注入は成功したものの、数時間でシロアリが死んでしまい、遺伝子組換え原生生物を取得できなかった。CRISPR-Cas9システムに必要なmRNA, DNA配列の作製は完了していることから、今後はシロアリ腸内への効率的な注入方法を検討していく。また、原生生物には細胞内外に細菌が共生しており、ゲノム解析においてミスアッセンブリ等の原因となるため、これらの細菌のゲノム配列を取り除く必要がある。今回の研究の過程で、原生生物細胞表面に共生する細菌のゲノムを決めることに成功し、論文発表した。計画通りにT. agilisのドラフトゲノムから、標的となるセロビオハイドロラーゼ遺伝子を同定し、Cas9の切断部位の選定を行い、ガイドRNAの設計を終えた。また、T. agilisのコドン使用頻度を調べた結果、GC含量が予想より低いことが分かった。そのため、Cas9遺伝子、GFP遺伝子のコドンの最適化した配列のDNA合成に予想以上に費用がかかることが判明した。そのため、平成27年度にガイドRNA、コドン最適化Cas9遺伝子、コドン最適化GFP遺伝子を一括して発注することにした。合成遺伝子が完了すれば、平成27年度で遅れを取り戻れると考えるが、達成度はやや遅れているとした。分子生物学平成27年度は、合成した最適化GFP遺伝子とセロビオハイドロラーゼ遺伝子の融合配列を作製する。

この融合遺伝子とCas9遺伝子、guideRNAをシロアリに注入し、遺伝子改変を試みる。GFP遺伝子の蛍光が観察された原生生物をマイクロマニピュレーションで単離し、ゲノム解析により目的位置に遺伝子が挿入されたのかを確認する。また、遺伝子改変により腸内微生物叢への影響をアンプリコンシーケンスにより評価する。また、GFP遺伝子の代わりに精製用タグのHisタグを付加したセロビオハイドロラーゼ融合遺伝子を作製し、原生生物を改変することで、難発現性タンパク質の発現を行う予定である。平成26年度にはCRISPR-Cas9システムで使用する遺伝子の合成を行わなかったため。CRISPR-Cas9システムで使用する遺伝子合成に使用する予定である。
アロ抗原特異的抑制細胞のクローニングとその臓器移植における臨床的応用

我々はクローン化抑制性細胞の免疫抑制療法への応用を目的として実験を推進し以下の結論を得た。1.ヒトin vitroMLRにおける抑制細胞の性状MLRにより誘導される抑制細胞はMLR3日目から11日まで出現する。その性状はallo-antigen specificであり、1000radまでのX線照射に抵抗性であり、1500rad照射とマイトマイシンCにより機能が抑制された。また、heat stable E-rossette形成能を示した。2.クローン化抑制細胞の採取ヒトone wayMLRの6日目の細胞から抑制細胞rich fraction分離し、IL-2とfeeder cellを用いたlimiting difution法によりクローニングを施行した。その結果72クローンが採取された。この中クローンIII-1-C5のみが、non-cytolyticの機序によりoriginal MLRを抑制し抑制性T細胞クローンの可能性が示唆された。このクローンは2年に渡って抑制効果を保持して継代培養可能であった。3.クローン化抑制細胞の性状4.クローン化抑制細胞の抑制機序クローンIII-1-C5のMLR抑制効果は非特異的液性因子に起因する。しかしこの液性因子はγ線照射したpriming MLRの存在下においてのみクローン細胞より産生される。この様な非特異的免疫抑制因子は臨床応用への道を拓くものと考えられた。(ヒトサプレッサーT細胞のクローニング)ヒトサプレッサーT細胞のクローニング技術は確立されていない。我々はサプレッサー分画に純化することによりクローニングに成功した。2名の健康成人より得たリンパ球を用いたone wayのリンパ球混合培養(以下MLC)を施行し、6日後に生じたアロ抗原感作リンパ球(以下PRL)からサプレッサーT細胞のクローン化を試みた。即ち、PRLより熱安定性のロゼット形成性T細胞を分離し、これをHansen9.3モノクロナール抗体で処理した。この細胞分画を希釈法によるクローニングに供した。培養はインターロイキン2の存在下にfeeder layerを用いて行った。2ヶ月後に72種のクローン化細胞が採取出来た。これらの中、1種類のクローン化細胞(C-【III】-1-C5)のみが、primed MLCを著明に抑制し、かつ反応細胞に対してキラー活性を持たず、このクローンがサプレッサー細胞であることが判明した。このクローンは細胞表面抗原の解析からT細胞であることが確認された。また、11ヶ月間に渡って継代培養され、その間同様の性状が維持されている。今後はその特異性を決定する抗原系,採取方法,大量培養法について検討する予定である。One Wayリンパ球混合培養(MLR)により誘導された抑制性T細胞をクローニングすることを試みた.さらにその同種抗原特異性を明らかにすることを目的として以下の実験を施行した.2.結果:1)計72クローンが採取され,その中4クローンはprimingMLRを著明に抑制した.この中の3クローンはHTまたはKH細胞に対してCytoeoxicieyを示し,唯一クローンIII-1-C5のみがcytotoxicity陰性であった.すなわちクローンIII-1-C5は抑制性T細胞クローンである可能性が推測された.このクローンは1年以上に渡って抑制効果を保持して継代培養可能であった.2)priming MLRにおける刺激細胞HTの他にHTのHLA抗原の少なくとも1つを有する8種の刺激リンパ球を用いたMLRに対するクローンIII-1-C5の抑制効果を検討した.その結果priming MLR以外のMLRに対する抑制効果は証明されなかった.クローンIII-1-C5はHLA-A, B, DR, DQとは異なるアロ抗原特異的な抑制性T細胞クローンと考えられる.3.結語:ヒトリンパ球MLRより誘導された細胞をlimiting dihition法によってクローン化した所, 72クローンが採取された.その中1クローンのみが抑制性T細胞クローンであった.

その抑制性T細胞クローンの同種抗原特異性はHLA-A, B, DR, DQ抗原とは相関せず他の同種抗原(DP又は未知の抗原素)との相関を考える必要があるものと思われた.我々は新たな免疫抑制療法の可能性を求めて、健康成人よりin vitroでクローン化ヒトMLR抑制細胞(III-I-C5)を採取し、このクローンが自己細胞を反応細胞、priming細胞を刺激細胞とするMLRをnon-cytolytic mechanismにより特異的に抑制する事を報告してきた。1.クローン化抑制性細胞の膜抗原特異性モノクロナール抗体OKT3、OKT4、OKT8、抗HLA-DR、抗Leu15の5種類と補体の処理によりクローン化細胞のcytotoxicityとMLR抑制能を検索した。その結果クローン化抑制細胞はOKT3、OKT8陽性T細胞であり、HLA-DR抗原を発現していることが判明した。2.クローン化抑制性細胞のMLR抑制機序の検討このクローン化抑制性細胞が何らかの抑制因子を産生しているか否かを検索したpore size 3ミクロンの膜で仕切られたwellをもつ培養プレートの一方のchamberにクローンIII-I-C5を、他方にテストするMLR細胞を入れ、クローン化抑制性細胞とMLC細胞の直接接触は避けるが、液性因子は移動する系を用いた。その結果ガンマ線照射したクローンIII-I-C5はprimingMCL(γ-KH+γ-HT)の存在下で膜で隔てられたMLC(KH+γ-Hi)を抑制した。このMLR抑制効果はIII-I-C5のautoであるresporder KHとtrird party cell TYのMLRUおいてもみられる。更にtrird party EYをresporderとするMLRをも抑制する。従ってこの抑制因子はMHC restrictionのない非特異的性格を持つ液性因子と考えられた。また、priming MLRの存在下においてのみ抑制因子の分泌にはoriginal MLRによる特異的刺激の存在が必要と考えられた。この様な非特異的抑制因子は臨床的免疫抑制方法としての応用に道を拓くものと思われる。
ヒト内在性レトロウィルス遺伝子の病理学的意義、特に慢性関節リウマチへの関与

[目的]慢性関節リウマチ(RA)と酷似するHTLVーI関節症(HAAP)では関節滑膜上皮に発現されたHTLVーIウイルス蛋白に対する自己免疫反応であることが明らかにされつつある。我々はRA患者ではHTLVーI抗体価は陰性であることから、これに替わるウイルスとしてヒト内在性レトロウイルスを候補に挙げている。今回はそのために必要なERV3に近縁する新しい内在性レトロウイルスのクロ-ニングを行ったので報告する。[材料と方法]ヒトgenomicDNAをEcoRIにて完全消化後、λgt10にligationし、ライブラリ-を作製した。^<32>P標識したERV3env断片をプロ-ブとして約50万個のクロ-ンをスクリ-ニングした。一次スクリ-ニングで10個の陽性クロ-ンを得、これをさらに二次、三次のスクリ-ニングを経て最終的に3個のクロ-ンを得、SYー1、SYー2、SYー3と名づけた。これらのクロ-ン^<32>P標識し、サザン及びノ-ザン解析を行ってそれらの存在様式と発現について検索した。[結果および考察]SYー1はEcoRI消化後のサザン解析では女性由来のDNAとはハイブリダイズせず、男性由来のDNAとのみハイブリダイズし4kbの一本のバンドが観察された。これからSYー1はY染色体上に存在する単一コピ-型の内在性レトロウイルスであることが明らかになった。SYー2、SYー3では性差は見られず、前者は4.4kbの唯一本バンドが、後者では2.2kbのメインのバンドと数個の薄いバンドが観察された。胎盤由来の全RNAを用いたノ-ザン解析ではSYー1、SYー2では発現が見られずabortiveなウイルスと考えられた。一方、熊SYー3では4.5kb3.2kb、1.5kbの3本のmRNAを確認できた。今後、SYー3のRA滑膜上皮での蛋白発現について検索する予定である。
湖沼の水環境予測シミュレーションモデルの開発と改良に関する研究

まず、浅水湖沼における流動解析方法に関しては、有限要素法を用いて、平面二次元非定常流解析用の計算モデルと鉛直二次元非定常流解析用の計算モデをそれぞれ開発した。平面二次元モデルの方は、湖水の鉛直方向の速度分布が無視できる場合に、湖水の平面的な流動を追跡できるもので、汚濁物質の湖内への流入出・拡散・希釈などの解析に用いることが出来る。このモデルを用いて、霞ヶ浦や印旛沼での湖水の流動解析を行った。湖水の流動は、霞ヶ浦では風による影響が、また印旛沼では周囲の多数のポンプや、水生植物群の影響が大きいことなどが判明した。ただし、当初開発を計画していた三次元モデルを完成させるまでには至らなかった。現在、計算の安定性の改良などを計り完成を目指しているところである。一方、鉛直二次元モデルは、密度差などが原因で湖水の上層部と下層部での水の動きが著しく異なる流れを計算することができ、浮遊物質の流動特性などを解析するのに有効である。このモデルによって、アオコなどの浮遊物質が湾口内での希釈放流水の水温によって如何なる振る舞いをするかを明らかにすることができた。ダム貯水池での濁水長期化現象に関しては、現地調査と鉛直一次元モデルによって検討した。現地調査は、濁水の発生源となる流域での大洪水の前後での降雨に対する反応の違いから、濁水発生のメカニズムを検討した。また、鉛直一次元モデルを用い、貯水池内を濁水防止膜で分割した場合や、バイパス水路で清澄水を迂回させた場合の下流への影響等を検討した。以上、この研究をとおして水環境予測を可能とする道具であるシミュレーションモデルは概ね完成させることができた。今後、これらのモデルの運用を通じ、更に、モデルの改良を図る必要があると思われる。霞ヶ浦の湖水の流動、および湖面上に浮遊するアオコの動きを追跡するため有限要素法を用いて解析した。ただし、今回は流れの概要を把握するために、最も簡単な定常流モデルを用いることとした。その結果、湖水の動きに最も影響を与えるのは、湖へ流入出する水による移流ではなく、湖上の風による剪断力であることが分かった。しかし、洪水時の湖水の流動は、河川流入の影響が卓越している事は明らかで、今回の定常解析では、それの解析は本来的に不可能であった。また、数値計算から求められた風の剪断力による効果は、実際に観測される以上に大きくその原因は、やはり風の動きを定常として扱ったためと考えられる。数値シミュレーションが、どの程度実際の現象を再現しているかを調べる方法として、アオコの動きに注目し、実測された調査資料を収集する方法とランドサット衛星画像による方法を検討した。前者に関しては資料は存在するが公表されておらず、入手は困難であった。後者に関しては、アオコの発生が盛んな夏期には湖面に霞がかかることが多く、鮮明な画像の数は少ないが、最も有力な検証材料になることが判明した。一方、安濃ダムの湖水の鉛直方向および水平方向の水温・濁度・溶存酸素濃度・BOD・COD等の分布を測定した。今年の安濃ダムは、湖内の雑木を伐採するため、夏期に総貯水容量の3/4を放流したので水量は少なく、湖内の状態は一様に近かった。これは渇水時にダムからの放流がさかんに行われ、湖内が混合されている状態である。実際、その後の調査で、本来なら12月頃に起こる湖水の大循環が、10月の中頃に観測された。ただし、この様な場合問題となる濁水の長期化現象は観測されなかった。

その理由は、貯水池が混合型になったのは洪水によるものではなく、人為的に水位を下げたためで、洪水時の場合とは異なり、湖中に濁水塊ができなかったためと考えられる。本年度は、主として印旛沼と霞ヶ浦を対象として、浅水湖沼の流動特性を検討するための有限要素法によるシミュレーションモデルを作成した。先ず、印旛沼の方は、湖沼の沿岸部などは水生植物によって相当に覆われている。水生植物群落中の水の動きは、沼の水環境を予測・評価する上で極めて重要であるので、この点に重点をおいて有限要素法による平面2次元モデルによって解析した。その結果、水生植物群落による流れの阻害効果や拡散効果等について、流れの流速との関係から整理することができた。一方、霞ヶ浦の方は、土浦湾の水質改善およびアオコ除去のための湾外の比較的水質の良い水を湾外にポンプで圧送しているが、このような方法での効果を検討するため、鉛直2次元の有限要素法モデルにより圧送流量と希釈効果等について検討をおこなった。このモデルは、吹送流による鉛直方向の循環を調べるのに有効であるが、ポンプの希釈水圧送効果の検討については、充分とは言えないところがあるので、現在、3次元モデルを作成中である。なお、諫早湾の水環境保全のために考案された干拓堤防締切時の潮止め工の設置方法、その構造等に関しても、主として現地調査などを通じて、検討を行った。本年度は、主としてダム貯水池の水収支と湖内の水温分布の関係を詳細に検討した。ダム貯水池においては、大洪水の後に濁水の長期化現象が起こることがあることはよく知られている。これの最大の理由は、洪水流入前に貯水池に蓄えられていた清澄な水が洪水の流入によって押し出され、代わって貯水池内は濁水で置き換えられるためである。通常、流入出量に較べて貯水量の大きな湖では、貯水池は夏季に表面が温められ、躍層が形成される。躍層は急激に温度が変化する極薄い層のことで、この躍層を挟んで上下の層の水は混ざり難い。また、躍層内に濁水が流入した場合、その濁水は殆ど拡散せず躍層中に留まることが知られている。実際、過去3年間の湖水の水温分布と濁水分布を比較すると、湖中に強力な躍層が形成されている場合には、流入濁水は躍層中を速い速度で通過してダム堤体部に達し、洪水放流口から放流されている様子が分かる。このため、湖水の濁りは比較的軽微である。一方、躍層が破壊された後に洪水が流入すると、濁水は急速に拡散して、堤体部からは清澄な水ばかりが放流され、後には濁水が残される。即ち、濁水の湖中への拡散防止、及び濁水の早期放流と言う観点から見れば躍層を保持させることは重大な意味を持つのである。ただし、湖水が成層している場合には湖水が停滞し、別の水質悪化の問題を引き起こすことがある。成層を破壊しつつ強力な躍層を保持することが重要なのである。今年度の詳細な検討によって、このような効果を期待できる放流方法のあり方について、多くの知見を得ることができた。
アフリカ乾燥帯における霊長類の進化生態学的研究

初年度は、エチオピア南部ワビシェベリ河流域で調査を行った。ワビシェベリ河に沿った地域でも雑種化が起こっている。雑種は、クラインをなしている。2種の境界域のマントヒヒ側では、はっきりした雑種(=両種が半々の雑種)域は狭いが、低い雑種化の程度で、広範囲に雑種化が起きている。それは、オトナのアヌビスヒヒ、あるいはアヌビスヒヒに近い雑種ヒヒが、ソリタリ-として非常に遠くまで移動しているためである。以上、アヌビスヒヒが、マントヒヒのオスのワン・メイル・ユニットを越えて、交雑するのは、困難だが、不可能ではないようだ。バレ地方のマントヒヒは、これまでのどの報告よりも高度の高い乾燥地帯(2400m)に生息しており、その高度はゲラダヒヒの生息域である。マントヒヒのアクティヴィティや食性を調べ、社会的適応過程に対する基礎的資料を得た。彼らは低地川辺林に棲む他のマントヒヒに比べ、遊動に長時間を費やしている。これは、高度が高く果実のなる木が少ないためで、それを求める移動である。これ以上の移動時間の増加は、社会行動を犠牲にすることであり、その意味でこの地は、彼らの社会の維持の限界である。今後、彼らの系統、生息環境への適応過程、あるいは、同所的に棲むゲラダヒヒとの棲み分けの問題を検討する上で、貴重な観察結果である。マントヒヒの群れの動きは、大きなまとまったグル-プを作って広範な地域を移動しており、ユニット単位に分解して、別々の地域へ出現することは非常に少なかった。しかし、一つの地域内で見れば、崖の下側、あるいは、崖の中腹での群れの広がりには、ワン・メイル・ユニットを含め、いろいろなサイズのグル-プの下部単位を見ることができた。さらに、マントヒヒの群れでの音声の分析から、社会構造を調べ、複雑な重層社会の様相を明らかにしつつある。平成3年度は、エチオピア南部の治安が悪く、調査が困難だった。そのため、マントヒヒと同じく重層社会をつくるゲラダヒヒをエチオピア北部で調査した。これは、我々が、エチオピア南部で発見したゲラダヒヒの新しいポピュレ-ションと北部のポピュレ-ションの比較するための基礎資料を得ることを目的としている。アジスアベバの北140kmの高地平原の東の端アボリアゲル村の崖に棲むゲラダヒヒの群れ(ショワ州)を調査した。群れは、1カ月半かけて人付けし、個体から5mの距離で観察できるようになった。158頭からなる群れで、これまで調べられたセミエン国立公園と較べ、オトナのオスの割合が著しく低かった。そのためワン・メイル・ユニット当たりのオトナのメスは、8頭程度で、これまでの2倍だった。これまでの観察とは異なり雄グル-プには、オトナのオスが含まれず、ワン・メイル・ユニットには、セカンド・オスもいなかった。さらに、1つのユニットは、オトナのオスを含まず、メスとこどもたちだけで構成され、オスなしユニットとして持続した。以上から、グラダヒヒのワン・メイル・ユニットを成立させている機構のうち、オス間の競合を取り去った場合を検討でき、その条件下での群れの社会構造の特徴を検討した。庄武孝義は、これまで血液サンプルが全く得られていなかった、アジスアベバの北800kmセミエン国立公園で、グラダヒヒの捕獲を行った。53頭の捕獲を行ったが、そのうち、43頭の血液サンプルを得ることができた。血液サンプルは、直ちにアジスアベバ大学の生物学教室に運び、赤血球、白血球、血漿に分離し、-20度Cで帰国時まで保存した後、凍結状態で日本に持ち帰った。ショワ州のゲラダヒヒとセミエンのものとは亜種が違うとされるが、今回得られたサンプルと、以前ショワ州のフィッチェで庄武が得た血液タンパク質の遺伝的変異の結果とを比較することで、ゲラダヒヒの地域集団の遺伝学的違いを検討する。大沢秀行は、カメル-ン国、サハラ南縁地域で、パタスモンキ-の社会行動、繁殖行動の研究を行った。群れ外オスによる盗み交尾およびその直後に加えられるハレム・オスによる精子混入、それに対する盗み交尾オスによる妨害など、繁殖をめぐるオス間の競争の実態を見た。以上、乾燥地帯でのワン・メイル・ユニット成立の基盤を明らかにした。

これは、高度が高く果実のなる木が少ないためで、それを求める移動である。これ以上の移動時間の増加は、社会行動を犠牲にすることであり、その意味でこの地は、彼らの社会の維持の限界である。今後、彼らの系統、生息環境への適応過程、あるいは、同所的に棲むゲラダヒヒとの棲み分けの問題を検討する上で、貴重な観察結果である。マントヒヒの群れの動きは、大きなまとまったグル-プを作って広範な地域を移動しており、ユニット単位に分解して、別々の地域へ出現することは非常に少なかった。しかし、一つの地域内で見れば、崖の下側、あるいは、崖の中腹での群れの広がりには、ワン・メイル・ユニットを含め、いろいろなサイズのグル-プの下部単位を見ることができた。さらに、マントヒヒの群れでの音声の分析から、社会構造を調べ、複雑な重層社会の様相を明らかにしつつある。平成3年度は、エチオピア南部の治安が悪く、調査が困難だった。そのため、マントヒヒと同じく重層社会をつくるゲラダヒヒをエチオピア北部で調査した。これは、我々が、エチオピア南部で発見したゲラダヒヒの新しいポピュレ-ションと北部のポピュレ-ションの比較するための基礎資料を得ることを目的としている。アジスアベバの北140kmの高地平原の東の端アボリアゲル村の崖に棲むゲラダヒヒの群れ(ショワ州)を調査した。群れは、1カ月半かけて人付けし、個体から5mの距離で観察できるようになった。158頭からなる群れで、これまで調べられたセミエン国立公園と較べ、オトナのオスの割合が著しく低かった。そのためワン・メイル・ユニット当たりのオトナのメスは、8頭程度で、これまでの2倍だった。これまでの観察とは異なり雄グル-プには、オトナのオスが含まれず、ワン・メイル・ユニットには、セカンド・オスもいなかった。さらに、1つのユニットは、オトナのオスを含まず、メスとこどもたちだけで構成され、オスなしユニットとして持続した。以上から、グラダヒヒのワン・メイル・ユニットを成立させている機構のうち、オス間の競合を取り去った場合を検討でき、その条件下での群れの社会構造の特徴を検討した。庄武孝義は、これまで血液サンプルが全く得られていなかった、アジスアベバの北800kmセミエン国立公園で、グラダヒヒの捕獲を行った。53頭の捕獲を行ったが、そのうち、43頭の血液サンプルを得ることができた。血液サンプルは、直ちにアジスアベバ大学の生物学教室に運び、赤血球、白血球、血漿に分離し、-20度Cで帰国時まで保存した後、凍結状態で日本に持ち帰った。ショワ州のゲラダヒヒとセミエンのものとは亜種が違うとされるが、今回得られたサンプルと、以前ショワ州のフィッチェで庄武が得た血液タンパク質の遺伝的変異の結果とを比較することで、ゲラダヒヒの地域集団の遺伝学的違いを検討する。大沢秀行は、カメル-ン国、サハラ南縁地域で、パタスモンキ-の社会行動、繁殖行動の研究を行った。群れ外オスによる盗み交尾およびその直後に加えられるハレム・オスによる精子混入、それに対する盗み交尾オスによる妨害など、繁殖をめぐるオス間の競争の実態を見た。以上、乾燥地帯でのワン・メイル・ユニット成立の基盤を明らかにした。本研究は、アフリカ乾燥帯に生息する霊長類の代表種であるヒヒ類の生態、社会や遺伝的変異を総合的に調査し、ヒヒ類の進化過程を解明することを目的とする。エチオピア南東部のワビシェベリ川流域にはアヌビスヒヒ、キイロヒヒ、マントヒヒ、ゲラダヒヒと雑種ヒヒが、高地平原、低地平原、その境界となる崖地などの多様な環境に生息している。
発育期サッカー選手における腰椎分離症の発症要因と腰椎骨盤リズム破綻の解明

発育期サッカー選手における腰椎分離症の発症要因と腰椎骨盤リズム破綻を解明することを目的に、発育期男子中学生サッカー選手を対象に、立位体後屈を三次元動作解析装置で縦断的に測定・解析した。その結果、腰痛を生じる群では、半年前の測定で股関節に対して腰部の伸展が大きく、半年後に腰部の伸展が小さくなった。腰痛を消失した群では、股関節に対する腰部の伸展が小さくなり、腰部への過剰な負荷が減少した可能性がある。発育期サッカー選手における腰椎分離症の発症要因と腰椎骨盤リズム破綻を解明することを目的に、平成27年度は発育期男子中学生サッカー選手を対象に、立位体後屈を三次元動作解析装置で測定することができた。測定は春と秋の2回であり、対象者を縦断追跡調査した。測定内容は腰痛発症有無の調査、立位体後屈中の腰部と股関節の伸展角度である。これらの結果から、腰椎骨盤リズムとして股関節伸展運動と腰部伸展運動の曲線推定を用いた。また、Lumbar hip ratioとして腰部伸展角度を股関節伸展角度で除した。その結果、体後屈型腰痛を発症した群の半数以上において腰椎椎弓部に炎症が認められた。春の横断調査では、非腰痛発症群と比べ、腰痛発症群では腰部伸展運動が小さかった。股関節伸展運動では両群に有意な差がなかった。Lumbar hip ratioは非腰痛発症群と比べ、腰痛発症群で小さかった。また、股関節伸展1°に対する腰部伸展運動は、非腰痛発症群と比べ、腰痛発症群で小さいことが明らかになった。つまり、腰痛発症群では非腰痛発症群に対して、股関節に対する腰部の伸展運動が小さいことが明らかとなった。さらに縦断追跡調査では、春から秋の測定にかけて腰痛を発症した群で、同時期に腰痛を消失した群と比べて、股関節伸展運動に対する腰部伸展運動が大きかった。また、腰痛を発症する群では、秋の調査で腰部伸展運動が小さくなることが分かった。股関節伸展運動の制限には、発育期特有の筋伸長性の低下、大腿直筋などの股関節屈筋群タイトネスの高さが影響していることが示唆された。上記の横断調査内容は国際雑誌に投稿中であり、縦断追跡調査内容も解析して国際雑誌へ投稿予定である。しかし、多くの研究協力者を測定できなかったため、今後も継続募集して研究協力者を増やす必要がある。また、発育期スポーツ選手(小学生)の腰部MRIを測定することができたため、腰椎分離症の発症との関連性を解析する。発育期サッカー選手における腰椎分離症の発症要因と腰椎骨盤リズム破綻を解明することを目的に、発育期男子中学生サッカー選手を対象に、立位体後屈を三次元動作解析装置で測定・解析し、論文へまとめることができた。測定は年内の春と秋の2回であり、対象者を縦断追跡調査した。春と秋の測定の結果、体後屈時に股関節伸展1°に対して、半年後に腰痛を消失した群では腰椎伸展はそれぞれ3.5°から3.1°に変化し、半年後に腰痛を生じた群では腰椎伸展は3.4°から2.8°に変化した。つまり、腰痛を生じる群では、半年前の測定で股関節に対して腰部の伸展が大きく、半年後に腰部の伸展が小さくなった。以上のことより、発育期サッカー選手の腰痛予防には、股関節に対する過剰な腰椎伸展運動が腰痛と関係するため、股関節に対する腰部運動を抑えることが腰痛予防に大切であると考えた。上記の横断調査内容は国際雑誌に投稿中であり、縦断調査の結果は国際雑誌へ受理された。また、平成28年度は当初の予定より早く進めることができたため、サッカーキック動作の解析と腰痛発症との関連性やランニング中の腰部運動解析へと発展応用することができた。発育期サッカー選手には体後屈型腰痛症や腰椎分離症の発症が多い。発育期の下肢筋タイトネス増加に伴う下肢関節運動の制限や過剰な腰部運動が腰痛や腰椎分離症を生じると考えられる。しかし、その発症要因や関連性は解明されていない。本研究では、発育期男子中学生サッカー選手を対象に、三次元動作解析装置で立位体後屈を測定した。その結果、横断観察研究(109名)では、非腰痛群と比べて腰痛群では股関節に対する腰部の伸展運動が小さいことを明らかにした。また、半年後の縦断観察研究(63人)では、半年後に腰痛を発症する群では、非発症群と比べて、半年前の時点では股関節に対する腰部の伸展運動が大きく、半年後に股関節に対する腰部の伸展運動は腰痛で小さくなることを明らかにした。腰痛を有する群では、腰椎椎弓がMR画像で高輝度であることを確認した。さらに、この時期に発育期男子中学生サッカー選手(42人)のキック動作を横断観察研究にて測定すると、非腰痛群と比べて腰痛群では身体の横方向への重心移動が大きく、キック動作時間が長かった。キック動作中の腰部の回旋運動は、有意ではないものの腰痛群で大きい傾向があった。

さらに、腰痛群では非腰痛群と比べて、ボールに対する軸足の位置が後方へ着地して踏み込むことができず、腰部の側屈運動が小さくなり、腰痛が動作へ影響したと考えた。これらの結果から、腰痛を半年後に発症する群では、重心の側方移動と腰部の回旋運動が大きく、キック動作の違いが腰部へ過負荷を与えるという仮説を立てた。発育期サッカー選手における腰椎分離症の発症要因と腰椎骨盤リズム破綻を解明することを目的に、発育期男子中学生サッカー選手を対象に、立位体後屈を三次元動作解析装置で縦断的に測定・解析した。その結果、腰痛を生じる群では、半年前の測定で股関節に対して腰部の伸展が大きく、半年後に腰部の伸展が小さくなった。腰痛を消失した群では、股関節に対する腰部の伸展が小さくなり、腰部への過剰な負荷が減少した可能性がある。平成28年度は、研究協力者数を増やし、統計学的に結果を明らかにする。また、当初の予定より早く進めることができた場合には、サッカーキック動作の解析と腰椎分離症発症との関連性へと発展応用することができる。なお、測定項目を増やしても、研究目的達成への影響はない。平成29年度は、サッカーキック動作の解析と腰痛発症との関連性へと発展応用させ、研究協力者数を増やし、縦断的に計測を行う予定である。スポーツ医科学、リハビリテーション医学平成27年度は被験者数も少なく、実験補助者への謝礼がなかった。また、学会発表への参加がなく、投稿論文に関する費用も生じなかったため、次年度使用額が生じた。平成28年度は備品を多く購入する必要性がなかった。また、3箇所の国際学会へ参加したが、そのうちの2つは国内で行われたため旅費を大幅に抑えることができた。投稿論文に関する費用も少なかったため、次年度使用額が生じた。平成28年度は、被験者数を増やし、実験補助者への謝礼が増える予定である。また、国際学会へ2回参加することが決まり、発表した内容を論文として投稿するため、これらの費用を支出する予定である。平成29年度は、被験者数を増やし、実験補助者への謝礼が増える予定である。また、国際学会(アメリカ)へ参加することが決まり、発表した内容を論文として投稿するため、これらの費用を支出する予定である。
パウル・ティリッヒにおける宗教思想-哲学・歴史哲学との関わりを中心に-

社会学者ギデンズの議論とティリッヒ思想を比較検討し、社会状況におけるティリッヒ思想の役割について研究を行った。近代以降、伝統的な共同体が変化する中で、個人の行為の基準とは何か、道徳的判断について考察した。ティリッヒまたギデンズによれば、我々の時代において、近代以前の伝統的な共同体の物語や展望が揺らいでいる。そのため、個人の行為の基準や体系的認識に対する信念が個人の判断に委ねられるようになった。しかし、人間は何らかの共同体に起源を持ち、自分がどこへ向かうのかを、自らの行為によって選択していかざるを得ない存在である。ティリッヒは、個人が共同体において、何をなすべきかの基準を「道徳的命法」として提示した。道徳的命法とは、共同体において他者の人格を肯定せよ、という命令であり、その根底には宗教的次元がある。現在、個人の行為が影響を及ぼす「他者」の範囲は拡大しつつあり、この基準は、より個人の高い見識や判断を必要とする困難な問題である。また、ティリッヒの死の思想について、同時代の実存主義・実存哲学ならびに同時代のキリスト教神学における死についての考察と比較しつつ明らかにした。ティリッヒは存在論に基づく実存の分析を行う点で、ハイデガーやヤスパースとの接点を持つ。また、「私個人の死」を思惟の対象とする点で、ジャンケレヴィッチの方法とも共通する。二つ目に、ティリッヒはさらに死の向こう側について語るが、この立場は、人間から見た時間軸(過去-現在-未来)と、神の時間軸(始め-終わり)が異なるという時間概念の特徴に基づく。三つ目に、ティリッヒの死の思想に関する問題点。ティリッヒが希望を見出している「永遠」については「わからなさ」を残し、モルトマンのように今「わかる」希望を語る立場とは異なる。また実存的分析に基づく「死」は、他者や世界との関係性といった観点から捉えることは難しい。1.パウル・ティリッヒの聖霊理解-霊の普遍性・創造性について-ティリッヒの考える「霊」(S/spirit)のユニークな特徴を明らかにした。霊の「脱自的性質」(人間の精神の構造を破壊することなく精神の内に入り込むこと)の故に、霊は精神の内の動的な力となり、さらに文化・社会においてはたらく。この点において、ティリッヒは、キリスト者でなくとも誰もが霊の自由なはたらきをうけ(霊の普遍性)、また個別の宗教の具体性が確保されること、さらに霊の現臨が自己だけの体験に留まらず、他者との共同体に開かれており、共に生きることを実践する創造性とを、「霊」の働きに見出したと考えられる。2.正義をいかに考え始めるか-1940年代60年代の思想家達-ティリッヒと同時代、「共同体」ならびに「正義」について問うた神学者・哲学者の思索を比較検討した。E.ブルンナーは、秩序が成立すれば正義が遂行される、と単純にはいえない時代状況に即し、正義の原理についての教説を保持するキリスト教会の伝統に依拠する。他方、ティリッヒの考える正義の原理は、形式的には、他者の人格的承認であり、具体的には、無条件に妥当する内容を含むものではない。またニーバーは、人間は自由ゆえに秩序を求めるとし、自由と秩序が相互に支え合う形式=デモクラシーを擁護する。一方ティリッヒは、デモクラシーには消極的肯定の立場である。彼は、正義を秩序づける「力」と「正義」と「愛」の本質的統合を指摘し、正義の第一段階(基本的欲求の承認)・第二段階(平等な分配)を踏まえた第三段階の「創造的正義」(聴くこと・与えること・赦すこと)によって、正義の「内容」を模索する。創造的正義は、ロールズのいうwell-ordered societyの「公正」のように、正義の原理を明示するものではない。しかし正義の概念がいかに集団の同意を得、いかなるレベルで平等たり得るのか、対話の基盤となる可能性を持つと考えられる。

三つ目に、ティリッヒの死の思想に関する問題点。ティリッヒが希望を見出している「永遠」については「わからなさ」を残し、モルトマンのように今「わかる」希望を語る立場とは異なる。また実存的分析に基づく「死」は、他者や世界との関係性といった観点から捉えることは難しい。
地域特性を活かした持続可能な介護予防事業のあり方・支援体制について検討

本研究では、地域特性とフレイルとの関係を明らかにし、地域特性を活かした持続可能な介護予防事業のあり方・支援体制について検討した。具体的には、「課題1.地域特性の検討」「課題2.介護予防事業を推進するための支援体制の検討」を行った。K市在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象とした基本チェックリスト及び運動、文化、社会活動などの各種活動に関する悉皆調査結果をもとに、社会的・物理的環境とフレイルとの関係を検討した。分析の結果、フレイルの割合、及び運動、文化、社会活動の不参加者の割合に地域差が見られた。フレイルの割合が多い地域は、活動不参加者の割合も多いことが明らかとなった。一方、GISを用いて生活圏域別の公共交通網、商店、福祉施設へのアクセスとフレイルとの関係について検討したが、関連は見られなかった。さらに、地域へのインタビューの結果、活動割合が多くフレイルが少ない地域は、橋渡しの型のソーシャルキャピタルであり、活動が少なくフレイルが多い地域は結束型のソーシャルキャピタルであることが認められた。運動、文化、社会活動の重複とフレイルとの関係を検討した結果では、3種類の活動をいずれも実施していない場合は、3種類実施している場合と比較し、フレイルの有病率は16.41倍であり、どのような活動でも重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。これらの知見を地域のフレイルサポーターの教育の場面、K市フレイル予防推進会議の場において報告した。支援体制の検討では、K市のフレイル予防推進会議において自治体内の関連部署、地域活動を実施している住民代表、医師会長、歯科医師会長、大学が一堂に会し、今後のフレイル予防についての話し合いを実施した。そこで、共通認識として「フレイル予防の概念図」の作成、情報共有を行い、市全体として同じ目標を持った活動を実施した。生活圏域別の社会的・物理的環境と介護リスク(フレイルの程度)の関係を検討するために、以下の4つについて検討した1.生活圏域別のフレイルの割合の比較2.生活圏域別の運動・文化・社会活動の比較3.GISを用いて生活圏域別の公共交通網、商店、福祉施設の比較4.フレイルと社会活動の種類及び活動数との関係その結果1生活圏域によってフレイルの差が見られ、同地域であっても前期・後期高齢者のフレイルの割合に差がある2生活圏域によって運動・文化・社会活動の不参加者の割合が差があり、フレイルの割合と活動の不参加の割合に同じ傾向が見られ、フレイルの割合が多い地域は不参加者の割合も多い傾向が見られた3公共交通網、商店、福祉施設へのアクセスとフレイルとの関連は見られなかった4運動・文化・社会活動を全くしていない人は、すべて行っている人と比べてフレイル16.41倍、プレフレイル3.35倍の可能性が示唆された。活動単独の影響ではなく、活動を重ね合わせることによる好影響が見られた5マルチレベル分析の結果、地域での活動が増えるとその地域でのフレイルのリスクが年齢の影響を取り除いても減ることが示された以上の結果から、同一の市であってもフレイルや活動に地域差が見られ、地域活動を盛んにすることによって地域全体及び個人のフレイルを少なくなる可能性が考えられる。市全体に同じ事業を行うのではなく、各地域に即した支援を行う必要性が考えられる。次年度からは、地域の即した事業、地域での活動を活性化の知見を得るために地域活動の状況についてインタビュー調査を行い、フレイルの要因分析を実施する予定である。今年度の当初予定は、地域特性の精査及び科学的エビデンスの融合の上で検証としており、今年度は地域特性についての検証は終了しているため、順調に進展していると考えている。平成28年度では調査結果をもとに生活圏域別の介護リスクの検討を行った。その結果、同じ市の中でも、生活圏域によりフレイルの割合や社会活動の実施度に違いが見られたため、平成29年度では、各生活圏域の地域活動の状況、歴史、成り立ち、参加状況等についてインタビュー調査を行い、地域差の要因の検討を行った。インタビューの結果、フレイル割合が少なく、地域活動が活発な地域は、年代問わない組織活動、それぞれの活動組織間の連携がとれており、ソーシャルキャピタルの中でも橋渡しのソーシャルキャピタルが高い傾向が見られた。具体的には、活動が活発な地域は、初めての参加者でも参加しやすいため新規参加者の割合が高いが、そうでない地域はリピーターのみが参加し、新しい人が入りずらい雰囲気があることが明らかとなった。フレイル予防に向けた横断的な委員会(参加者は、行政内の関連部署、各地域の社会福祉協議会、社会活動グループ代表、医師会、地域包括支援センター保健師、大学)は、2年間の活動を経て、今後の方針、フレイル予防プロジェクトの目標や概念図が完成し、市全体の方向性が確認できた。次年度からは、各活動組織が統一の目標と概念図に沿って活動を実施することとなった。委員会としての活動は、これまでの年3回から年2回となり、各活動に力を入れていくこととなった。次年度からは、支援体制の評価を行い、住民が主体となり地域に即した予防事業の支援体制に必要な要因を明らかにする。今年度の当初の予定は、客観的な測定結果をもとにした地域別のリスクの検討を行うことであり、この目標を修了しているため順調に進展していると考えている。

本研究では、地域特性とフレイルとの関係を明らかにし、地域特性を活かした持続可能な介護予防事業のあり方・支援体制について検討した。具体的には、「課題1.地域特性の検討」「課題2.介護予防事業を推進するための支援体制の検討」を行った。K市在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者を対象とした基本チェックリスト及び運動、文化、社会活動などの各種活動に関する悉皆調査結果をもとに、社会的・物理的環境とフレイルとの関係を検討した。分析の結果、フレイルの割合、及び運動、文化、社会活動の不参加者の割合に地域差が見られた。フレイルの割合が多い地域は、活動不参加者の割合も多いことが明らかとなった。一方、GISを用いて生活圏域別の公共交通網、商店、福祉施設へのアクセスとフレイルとの関係について検討したが、関連は見られなかった。さらに、地域へのインタビューの結果、活動割合が多くフレイルが少ない地域は、橋渡しの型のソーシャルキャピタルであり、活動が少なくフレイルが多い地域は結束型のソーシャルキャピタルであることが認められた。運動、文化、社会活動の重複とフレイルとの関係を検討した結果では、3種類の活動をいずれも実施していない場合は、3種類実施している場合と比較し、フレイルの有病率は16.41倍であり、どのような活動でも重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。これらの知見を地域のフレイルサポーターの教育の場面、K市フレイル予防推進会議の場において報告した。支援体制の検討では、K市のフレイル予防推進会議において自治体内の関連部署、地域活動を実施している住民代表、医師会長、歯科医師会長、大学が一堂に会し、今後のフレイル予防についての話し合いを実施した。そこで、共通認識として「フレイル予防の概念図」の作成、情報共有を行い、市全体として同じ目標を持った活動を実施した。地域の介護予防事業の支援体制の基礎資料および地域の即した事業、地域での活動を活性化の知見を得るために地域活動の状況についてインタビュー調査を行い、フレイルの要因分析を実施する予定である。また、関連部署連携による支援組織の強化については、引き続き年三回を目標に実施する予定である。関連部署の支援強化については、2年間にて連携が取れるようになってきたため、具体的な活動に入る予定である。地域のリスク要因の検討をもとに、各組織内での活動と実際の連携の状況についてインタビューを行い、支援体制の評価を行い、住民が主体となり地域に即した予防事業の支援体制に必要な要因を明らかにする。1.GISの分析を行う際に分析ソフトの購入を検討しておりましたが、年度内の予算では購入できない額であることがわかったため、購入せずに補助者による作業に変更したため、当初予算よりも減額となった。2.学会への参加を当初2回予定していたが、他の業務と重なり参加することができなかったため、その旅費等を使用しなかったため、減額となった。(理由)今年度は国際学会への参加を当初予定していたが、他の業務と重なり参加することができなかったため、その旅費・参加費等を使用せず、減額となった。(使用計画)次年度は作業途中の論文化を完成させるとともに、国際学会への成果発表を行いたいと考えている。今年度は、昨年度と同様に補助者による作業を継続し、より深い分析に時間をかけるとともに、結果が少しずつ見えてきた部分に関して、国内の学会発表及び海外への論文投稿を行い、成果を発信することを追加し、すすめていきたいと考えている。
論証リテラシーの教育手法に関する実践的・実験的検討

論証の論理構成を評価する能力は,現代社会にあふれる様々な言説を良き市民として適切に考慮し,自他の主張の根拠を客観的に把握し,生産的なコミュニケーションを可能にするための必須のスキル(知的インフラ)であり,特に大学が教養・一般教育において育成すべき能力として極めて重要である。本研究は,論証を扱う能力の個人差(=論証リテラシー)について定量的に測定し,その教育手法を検討する。平成30年度は,前年度に引き続き、文献レビュー、および論証リテラシーテスト項目の開発を行った。反論の要素を含めた試験的な項目について研究協力者と検討を行い、課題を明確化した。非形式論理という明示的でない前提を含む推論課題において,反論という形式を取り入れつつ一意に正解を定めることの困難が明らかになった。また,反論を含む論証については論証のリテラシーと反論を行う際に必要となる知識とが密接に関連し分離することが困難であることから,論証リテラシーの測定にあたっては,本課題中においては反論の要素を含めないこととして測定項目の開発を行った。一方で,反論を考慮した論証リテラシーの測定には,スキル・技能的側面に加え,確証バイアスを意識的に制御しようとする態度的側面の重要性が明らかになり,それらを含めた調査のための準備を行った。論証リテラシー,批判的思考力に関する学会発表を4件行った。2018年度後期より研究代表者が研究機関を異動したために,当初計画していた初年次学生への授業を利用した研究を行うことが不可能となった。当初の計画通り、テスト項目の開発自体は進んでいる。WEB調査に重点を置き,引き続き研究成果を上げていく予定である。WEB調査の実施により、論証リテラシーテストの統計的性質を検討する。研究成果の発表を行う。平成28年度は,文献レビュー,および論証リテラシーテスト項目の開発を行った。とりわけ,反論の要素をテスト項目に含めることが可能かどうか研究協力者と検討を行い,課題を明らかにしたうえで,試験的な項目の開発を行った。当初の計画通り,テスト項目の開発が進行している。平成29年度は、前年度に引き続き、文献レビュー、および論証リテラシーテスト項目の開発を行った。当初の計画通り、テスト項目の開発が進んでいる。テスト項目の開発を進め,WEB調査の実施により,テストの統計的性質を検討する。WEB調査の実施により、テストの統計的性質を検討する。テスト項目の開発に学生アルバイトの雇用を検討していたが,実際には代表者自身が項目の開発を行った。テストの統計的性質を調べるための調査では,サンプルサイズが多ければ多いほどよいため,次年度以降に行うWEB調査への費用として繰り越した。検討の結果、より大きいサンプルサイズのWEB調査を実施する必要が明らかとなったため。WEB調査の費用として使用する。

2018年度後期より研究代表者が研究機関を異動したことによる研究環境の変化のために,WEB調査実施の準備が2018年度内に十分に整わなかった。2019年度,WEB調査の実施を行う。WEB調査の費用として使用する。
知的活動を取り入れた低強度運動が高齢者の認知機能および体力に及ぼす効果検証

本研究では,低体力者でも実施可能な「低強度運動に知的活動を取り入れたプログラム」が,認知機能ならびに身体機能に及ぼす効果について検証することを目的とし,第一課題として,平成27年度に「短時間における知的活動を取り入れた低強度運動介入が高齢者の認知機能に及ぼす一過性の効果検証」を行った.対象者は65歳以上の高齢者17名とし,「知的活動を取り入れた低強度運動」介入,「中強度運動」介入,「安静を保つ」の3試技を1ヵ月以上期間を空けて実施した.なお,「知的活動を取り入れた低強度運動」としてはスクエアステップエクササイズ(以下,SSE)を,「中強度運動」には自転車エルゴメーター運動を採用した.30分間の介入前後にストループテストを行うとともに,強度確認のため,心拍数およびRPEの計測を行った.平成28年度には「第1期」,平成29年度には「第2期」長期プログラム介入を実施した.両期とも対象者は65歳以上の高齢者とし,「知的活動を取り入れた低強度運動」としてSSEを介入したSSE群(1期18名・2期16名)と「中強度運動」としてウォーキングを介入したW群(1期21名・2期7名)に分類した.集団トレーニングは90分間/回とし,4回/月,6ヶ月間実施した.さらに運動習慣化を促すとともに,実施状況を運動日誌により調査した.評価項目は,形態,認知機能,体組成,生活関連体力10項目,体力年齢,身体活動量とし,プログラム介入前,3ヶ月後,介入後の計3回測定・調査を行なった.なお,第2期においては運動介入を行わないControl群(8名)を設定し,上記評価測定を施した.平成30年度には,運動介入を行わないControl群の追加募集を試みたが,「測定のみ」という条件のためか,対象者が集まらなかったため,実施しなかった.本研究では,低体力者でも実施可能な「低強度運動に知的活動を取り入れたプログラム」が,認知機能ならびに身体機能に及ぼす効果について検証することを目的とし,第一課題として,平成27年度には「短時間における知的活動を取り入れた低強度運動介入が高齢者の認知機能に及ぼす一過性の効果検証」のための研究を行った.対象者は,本学近隣に在住する65歳以上の高齢者17名とし,全ての対象者に対し,「知的活動を取り入れた低強度運動」の介入,「中強度運動」の介入,「安静を保つ」の3試技を別々の日に実施した.なお,各試技は1ヵ月以上期間を空けて実施した.なお,「知的活動を取り入れた低強度運動」としてはスクエアステップエクササイズを,「中強度運動」には自転車エルゴメーターを用いたペダリング運動を採用した.それぞれの運動,安静の介入時間は30分間とし,介入前後にストループテストを行った.このストループテストにおける反応時間は,ストループ干渉処理能力を表し,右前頭極の活動増加と有意な一致度を示すといわれている(Hyodo et al., 2012).また,各試技を行う際の運動強度を確認するために,心拍数の計測およびRPEの調査を行った.さらに,同年度中に,平成28年度に第二課題として実施を予定している「長期にわたる知的活動を取り入れた低強度運動介入プログラム」を作成し,3か月間の予備実験を実施するとともに,「長期プログラム介入の対象者の募集」を行った.本研究では,65歳以上の高齢者を対象に,「知的活動を取り入れた低強度運動」の介入,「中強度運動」の介入,「安静を保つ」の3試技を1ヵ月以上期間を空けて実施した.申請時の予定では平成27年度中に実験を終了する予定でいたが,研究代表者の大学における校務と対象者の予定を考慮してスケジュールを組んだため,「安静を保つ」「中強度運動」の2試技は年度内に終了したが,「知的活動を取り入れた低強度運動」試技のみ平成28年4月に終了した.本研究では、低体力者でも実施可能な「低強度運動に知的活動を取り入れたプログラム」が、認知機能ならびに身体機能に及ぼす効果について検証することを目的とし、第2課題として、平成28年度には「第1期長期プログラム介入」を実施した。対象者は、本学近隣に在住する65歳以上の高齢男女とし、「知的活動を取り入れた低強度運動」としてスクエアステップエクササイズを介入したSSE群(18名)と「中強度運動」としてウォーキングをはじめとした様々な中強度ステップ運動を介入したW群(21名)に分類した。指導者による集団トレーニングは90分間/回とし、実際の運動実践時間は、「準備運動10分、主運動50分、整理運動10分」の計70分間とした(途中休憩時間等を除く)。なお、上記介入は4回/月、6ヶ月間実施した。さらに運動の習慣化を定着させるため、集団トレーニングの中で自宅での運動実施を促すとともに、実施状況を運動日誌により調査した。運動日誌は毎回運動教室の際に指導者が確認をし、対象者の運動の習慣化に繋ぐため、積極的に声掛けやアドバイスを行った。評価項目には、形態(年齢、身長、体重)、認知機能(Five-Cog. Test、BVRT、ストループテスト)、体組成(体脂肪量、骨量、左右部位別筋肉量)、生活関連体力10項目(握力、10m歩行、閉眼片脚立ち、Timed Up & Go、8の字歩行、長座体前屈、ファンクショナルリーチ、起立時間、連続立ち上がり動作、連続上腕屈伸)、体力年齢、身体活動量を採用した。上記測定は、プログラム介入前、3ヶ月後、介入後の計3回測定・調査を行なった。