hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒマラヤ・アッサム・バングラデシュ地域に豪雨をもたらす準2週間周期変動の解明

バングラデシュの長期地点降水量データの解析より、準2週間周期(QBW)は1980年以降に特に卓越するようになったことが分かった。高精度降水量データと客観解析データより、ヒマラヤ-アッサム-バングラデシュ(以後、対象領域)の降水のQBWは、陸上のアジアモンスーン域で最も活発で、特にバングラデシュ周辺のメガラヤ高原とミャンマー北西岸で振幅が大きいことがわかった。降水のQBW活発期(不活発期)には、対象領域周辺の大気下層で西南西風(東南東風)が卓越する。この東西風変動は波長約6000Km程度の西進する赤道ロスビー波によってもたらされる。QBW活発期の降水には顕著な日変化が見られた。領域大気モデルの解析から、これは900hPa周辺の下層ジェット気流の日変化が原因であり、この気流が標高約1500mのメガラヤを乗り越える際に自由対流高度まで持ち上げられ、強い対流雲を形成し降雨を増大させることが分かった。一方、不活発期は下層ジェットが弱く、地形によって大気が自由対流高度まで持ち上げられないため、対流雲が発達しない。これらの解析より、対象領域に降水のQBWをもたらす大気擾乱は数千Kmの広がりを持つにも関わらず、対象領域の地形的な特徴に強く依存した、遙かに小さなスケールで顕著となっていることが明らかになった。本研究により、南アジアでも特に雨の多いヒマラヤ-アッサム-バングラデシュ領域において最も卓越する降水変動であるQBWの変動機構を解析とモデルの両方で明らかにすることができた。本研究の対象領域のうち、特にバングラデシュ地域で卓越するモンスーンの準2週間周期変動(QBW)の特性を詳細に解析した結果、この地域の降水量変動は、QBWがどの年も非常に顕著に卓越していること、また、このQBWの活動度そのものが、降水量の年々変動を規定していることが明らかになった(Fujinami et al,,20010)。QBWに関連した大気循環変動を解析した結果、インド亜大陸とチベット高原のあいだの南北振動モードの構造がみられ、これに伴う東西風成分の強弱が、水蒸気輸送場の変動にも密接に関係し、降水量の極大時には、アラビア海側からの水蒸気輸送の増大が大きく寄与していることも示唆された。また、このQBWに伴う局地的な集中豪雨の特性を、バングラデシュ気象局や分担者グループの特別観測データなどにより、解析を行った(Hayashi,2010)。さらに、このQBWとその年々変動が、現地の下痢性感染症の蔓延度に及ぼす影響についての初期的分析も行った(Hayashi,2010)。降水量変動を伴うQBWのより広域な時空間特性について、ユーラシア大陸でも解析を進め、その特徴的なパターンについて、新たな知見が得られた(Fukutomi et al.,2011)。このようなQBW以下の時間スケールの降水変動を再現し、その機構を解明するために、領域大気モデルの改良とそのアジアモンスーン地域での適用の検討を進めた(Yamazaki and Satomura,2010)。また、東南アジアモンスーンのQBWの降水の素過程として重要な日周変化の実態と解明を、衛星データ解析と領域大気モデルにより明らかにした(Takahashi et al.,2010;Satomura et al.,2011)。長時間持続した台風とQBWとの関連についても、詳しい事例解析を行い、大規模な場としてのQBWが台風の発生発達に果たす役割が明らかにされた(Sugino and Satomura,2010)。(1)観測データ解析からの成果高精度降水量データ、全球赤外輝度データ、全球客観解析データ等の解析により、夏季アジアモンスーンの準2週間周期変動(QBW)のメカニズムには、チベット高原を媒介にした中緯度と熱帯の相互作用が大きな役割を果たしている可能性が強く示唆された。

即ち、チベット高原の地形により共鳴した順圧的なQBWの中緯度偏西風波動により、アラビア海・ベンガル湾からの水蒸気輸送が変動することにより、アッサム・メガラヤ・バングラデシュ・ヒマラヤ(A-M-B-H)地域の水蒸気収束を変動させ、その地域の顕著な降水量のQBWをもたらしていることが示された。このQBWに伴うA-M-B-H地域での降水量と大気加熱量の大きさは、インド中部のモンスーン活発期と同程度であることも明らかになった。(2)高精度気候モデル数値実験からの成果全球雲解像モデル(NICAM)による8年分の夏季数値実験のデータを解析し、季節内変動の再現性を調べた(Satoh et al.2012)。季節内変動に伴うインド洋の降水システムの北進が概してよく再現されており、特に2006年については複数の季節内振動が再現性されていた。また、季節内変動と熱帯低気圧の関係について調べたところ、NIC蝋では観測と同様に、海洋大陸付近で対流が活発な際に熱帯低気圧の活動が活発になることがわかった。中解像度領域大気モデル(RCM)による短期間ハインドキャストのシリーズ計算を実施した結果、QBWが再現されることを確認した。降水で見た場合のQBWの地域性について調べた結果、バングラディシュ地域の中でも強弱があることが明らかになった。また、高精度のRCM実験では、計算領域の調整を行うことでQBWに伴う大気循環場の精度が向上されることが確認され、高解像度実験によりメガラヤの降水極大と降水の季節内変動が再現された。バングラデシュの1950年2011年の地点降水量データの解析より、1980年以降に特に準2週間周期(QBW)が卓越するようになったことがわかった。1979年以降の約30年分の高精度降水量データと再解析データより、ヒマラヤ-アッサム-バングラデシュ(以後、対象領域)の降水のQBWは、陸上のアジアモンスーン域で最も活発で、特にバングラデシュ周辺のメガラヤ高原とミャンマー北西岸で振幅が大きいことがわかった。降水のQBW活発期(不活発期)には、対象領域周辺の大気下層で西南西風(東南東風)が卓越する。この東西風変動は波長約6000Km程度の西進する赤道ロスビー波によってもたらされる。メソ気象モデルにより、メガラヤ周辺を対象に2004年夏季の降水の再現実験を行った。モデルは2004年のメガラヤ周辺の降水変動の特性を概ね再現した。降水量はQBW活発期に顕著な日変化を示した。これは900hPa周辺の下層ジェット気流の日変化が原因であり、この気流が標高約1500mのメガラヤを乗り越える際に自由対流高度まで持ち上げられ、強い対流雲を形成し降雨を増大させた。一方、不活発期は下層ジェットが弱く、地形によって大気が自由対流高度まで持ち上げられないため、対流雲が発達しないことがわかった。さらに、全球非静力学モデルNICAMでも、対象領域周辺の降水変動が再現されたが、現実とは異なるメカニズムで生じていることが示唆された。これらの解析より、対象領域に降水のQBWをもたらす大気擾乱は数千Kmの広がりを持つにも関わらず、対象領域の地形的な特徴に強く依存した、遙かに小さなスケールで顕著となっていることが明らかになった。本研究により、南アジアでも特に雨の多いヒマラヤ-アッサム-バングラデシュ領域において最も卓越する降水変動であるQBWの変動機構を解析とモデルの両方で明らかにすることができた。観測データ解析によるQBWの実態解明は、計画以上に進展した。
磁気センシングとシミュレーションによる材料経年劣化診断システムに関する研究

強磁性材料の磁気特性は,材料の内部組織や応力状態の変化に極めて敏感に反応することが知られている.本研究においては,強磁性材料の磁気計測によって経年劣化傾向監視を行う非破壊評価システムの研究開発を実施した.炭素鋼で作成された応力負荷試験材料のバルクハウゼンノイズ(BHN)と保磁力を測定し,材料の経時変化と磁気特性の相関関係を導出した. BHN出力と保磁力の経年変化に関する特性曲線を導出し,その特徴抽出をファジィルールによって記述し,実験データを用いて経年劣化診断の有効性が確認できた.この成果により,従来から知られていた劣化事象と磁性の特性変化を磁気計測技術により取得し,計算知能にもとづくシミュレーション技術を援用することで劣化の傾向監視の可能性を示すことができた.強磁性材料の磁気特性は,材料の内部組織や応力状態の変化に極めて敏感に反応することが知られている.本研究においては,強磁性材料の磁気計測によって経年劣化傾向監視を行う非破壊評価システムの研究開発を実施した.炭素鋼で作成された応力負荷試験材料のバルクハウゼンノイズ(BHN)と保磁力を測定し,材料の経時変化と磁気特性の相関関係を導出した. BHN出力と保磁力の経年変化に関する特性曲線を導出し,その特徴抽出をファジィルールによって記述し,実験データを用いて経年劣化診断の有効性が確認できた.この成果により,従来から知られていた劣化事象と磁性の特性変化を磁気計測技術により取得し,計算知能にもとづくシミュレーション技術を援用することで劣化の傾向監視の可能性を示すことができた.マイナーループによる磁気特性評価と材料の劣化事象との関連性を実証試験で確認し、オンサイトで実現可能な材料評価法の確立に向けた新技術の確立と実施に向けた技術課題の抽出のために以下の手順で研究を実施した。(1)鉄鋼材料試験片による材料劣化進展と磁気的特性変化の相関性の確認(2)劣化事象の時間進展定量評価法の構築を目的とした劣化診断データベースの構築(3)小型磁気センサネットワークによる材料劣化経時変化の状態監視技術への適用可能性の検証その結果下記の研究成果が得られた。(4)磁気ヨーク型プローブで材質の評価が可能であることを確かめるため、SS400のリング試験体を用いた破壊検査と磁気ヨーク型プローブを用いた非破壊検査を行い、磁気ヨーク型プローブによるSS400の評価が可能であることを確かめた後、SS400とS45Cを被試験材料として、磁気ヨーク型プローブで材質の違いによる評価を行った.それぞれの初期磁化曲線とバルクハウゼンノイズによる違いから、磁気ヨーク型プローブによるSS400とS45Cの材質評価が可能であるということが確認できた。(5)磁気ヨーク型プローブで機械疲労による評価が可能であることを調べるため、S45CとS45C焼き鈍し材を被試験材料として、機械疲労の違いによる評価を行った.それぞれの初期磁化曲線の傾きに変化が見られたため、透磁率と磁界の強さによる関数を導入し、評価した.導入した関数により評価できた焼き鈍しによる歪みの除去が最大透磁率付近に大きく影響を与えるということに加え、それぞれのバルクハウゼンノイズによる違いにより、磁気ヨーク型プローブによるS45Cの非破壊的機械疲労評価が可能であるということが確認できた.以上の結果より、次年度以降実施予定の欠陥発生箇所の状況推定と変化の予測診断を行なうシステムの構築への準備が整った。研究初年度では、マイナーループによる磁気特性評価と材料の劣化事象との関連性を実証試験で確認し、オンサイトで実現可能な材料評価法の確立に向けた新技術の確立と実施に向けた技術課題の抽出を行った。本年度においては、欠陥発生箇所の状況推定と変化の予測診断を行なうシステムの構築への準備として下記の手順で研究を実施した。(1)統計量にもとづく磁気材料経年劣化評価法の計算的検討(2)疲労試験材料に対する磁気異方性の検出感度の実験的検討(3)遠隔監視のためのセンサネットワーク構築の準備調査その結果下記の研究成果を得た。(1)に関する成果:マルコフ連鎖モンテカルロ法による確率的逆問題解析の計算手法を提案し、材料劣化パラメータに関する統計的信号処理を行う非破壊評価法の有効性を検証した。(2)に関する成果:鉄鋼材料の応力による劣化を磁気特性で評価するために、引張り試験を施し、塑性歪みを有するSS400を試験材として引張り方向と平行な磁気特性を調べた。その結果、歪みの増加に関して、保磁力とは一定の関係がみられず、一方飽和磁束密度、残留磁束密度については強い相関関係が認められた。またバルクハウゼンノイズについては、そのゆらぎのエネルギーとの強い相関関係を確認した。(3)に関する成果:最終年度の研究に向けた準備として、センサネットワークの構築についてソフトウエア・ハードウエア両面から検討を行った。センサの配置方法に関する計算手法の検討およびデータ取得のための切り替え機器(マルチプレクサ)の試作を行った。以上の成果により最終年度の研究実施に向けた準備が整った。研究初年度では,マイナーループによる磁気特性評価と材料の劣化事象との関連性を実証試験で確認し,オンサイトで実現可能な材料評価法の確立に向けた新技術の確立と実施に向けた技術課題の抽出を行った.

研究次年度においては,欠陥発生箇所の状況推定と変化の予測診断を行なうシステムの構築の基盤整備を目的として研究を実施した.疲労試験材料に対する磁気異方性の検出感度の実験的検討においては,鉄鋼材料の応力による劣化を磁気特性で評価するために,引張り試験を施し,塑性歪みを有するSS400を試験材として引張り方向と平行な磁気特性を調べた.その結果,歪みの増加に関して,保磁力とは一定の関係がみられず,一方飽和磁束密度,残留磁束密度については強い相関関係が認められた.またバルクハウゼンノイズについては,そのゆらぎのエネルギーとの強い相関関係を確認した.研究最終年度においては,2年間に得られた知見を整理し,磁気センシングとシミュレーションを組み合わせた材料経年劣化診断に関する状態監視技術の実機適用可能性に関する研究を実施した.これまでの成果を通じて明らかとなったのは,材料の応力や歪み状態に敏感に反応することが知られているバルクハウゼンノイズ(BHN)や保磁力などの磁気特性の定量的な評価によって応力と材質両方の情報を同時に測定しうる総合的かつ実用的な非破壊評価が可能であることが明らかとなったことである.そこで,鉄鋼材料の経年劣化評価においては常時監視を行うことで過去の検査履歴と現在の測定値の変化を調べる傾向監視を行うことを目的として,応力を付加して歪みを発生させた材料(SS400)のBHNと保磁力の測定データから,ファジィ推論エンジンを用いることで劣化レベルの評価を行うことで劣化レベルの傾向監視を実現する方策についてその有効性を検証した.
新しい卓上型ハイブリッド励起真空紫外レーザー発振への挑戦

本研究では,超短パルスレーザー光電界電離による励起・電離を行い,放電キャピラリープラズマをレーザー媒質とした卓上型真空紫外(アルゴンエキシマの場合は波長126nm)の発振を実現することを目的として,その基礎パラメータを明らかにした.レーザー発振のためにはプラズマの特性を知ることが重要であるため,中空ファイバー中のマイクロプラズマパラメータの時間分解,空間分解の計測が必要である.特に円柱状ファイバー断面内での電子の密度分布は励起レーザーならびに発生する真空紫外光の伝搬特性を左右し,さらなるガイドの役割も持つことが考えられることから,より長尺のプラズマ生成の際の重要な実験データとなることが期待される.以上から,実験によるプラズマパラメータの詳細な測定が必要となり,その結果をシミュレーションと比較することによりプラズマ状態の定量的な検討を行った.放電開始から80,120,160ns後の電子密度の半径方向分布を観測した.半径方向導波路構造は放電開始から80-160nsではほぼ維持されていることが明らかになった.放電開始から160ns後における軸上電子密度および電子密度差はそれぞれ(1-2)x1017cm-3および4x1017cm-3であった.放電開始から150ns後の軸上の電子密度分布を観測したところ,電子密度は(1-3)x1017cm-3であり,キャピラリーに沿ってほぼ一様であった.これに加えて,時間分解分光を行うことにより,電子温度の時間変化を観測した.放電電流が最大となる時刻150ns付近で電子温度は最大となり,約4eVであった.その後,冷却により約1eV程度となることが分かった.時間積分計測による電子温度は0.5eV程度であったことから,この最大電子温度は妥当であると考えている.これらのことから,レーザー発振に必要な導波路が形成されていることが分かった.今後,発振実験を開始する予定である.本研究では,超短パルスレーザー光電界電離による励起・電離を用い,放電キャピラリープラズマをレーザー媒質とし,最終的に卓上型真空紫外(アルゴンエキシマの場合は波長126nm)の発振を実現することを目的としている.本研究では,高強度レーザーにより初めて実現可能となる光電界電離プラズマを希ガス充填した中空ファイバー内にマイクロプラズマとして生成する.希ガスプラズマ内での反応過程は,高強度レーザー誘起のプラズマ密度・温度の初期条件に大きく左右され,高密度・低温の希ガスプラズマは希ガスエキシマ生成には最適な初期条件であることが分かっている.このようなプラズマを効率良く生成するためには光電界電離法は最も適切なプラズマ生成法であると考えている.レーザー干渉計により電子密度を計測し,10^17cm^<-3>程度のプラズマが生成されることが観測された.中心で低密度になる電子密度分布を生成できた.電子密度計測に加えて,時間分解された電子温度も評価した.このことにより,ダイナミクスを明らかにすることができた.本研究では,超短パルスレーザー光電界電離による励起・電離を行い,放電キャピラリープラズマをレーザー媒質とした卓上型真空紫外(アルゴンエキシマの場合は波長126nm)の発振を実現することを目的として,その基礎パラメータを明らかにした.レーザー発振のためにはプラズマの特性を知ることが重要であるため,中空ファイバー中のマイクロプラズマパラメータの時間分解,空間分解の計測が必要である.特に円柱状ファイバー断面内での電子の密度分布は励起レーザーならびに発生する真空紫外光の伝搬特性を左右し,さらなるガイドの役割も持つことが考えられることから,より長尺のプラズマ生成の際の重要な実験データとなることが期待される.以上から,実験によるプラズマパラメータの詳細な測定が必要となり,その結果をシミュレーションと比較することによりプラズマ状態の定量的な検討を行った.放電開始から80,120,160ns後の電子密度の半径方向分布を観測した.半径方向導波路構造は放電開始から80-160nsではほぼ維持されていることが明らかになった.放電開始から160ns後における軸上電子密度および電子密度差はそれぞれ(1-2)x1017cm-3および4x1017cm-3であった.放電開始から150ns後の軸上の電子密度分布を観測したところ,電子密度は(1-3)x1017cm-3であり,キャピラリーに沿ってほぼ一様であった.これに加えて,時間分解分光を行うことにより,電子温度の時間変化を観測した.放電電流が最大となる時刻150ns付近で電子温度は最大となり,約4eVであった.その後,冷却により約1eV程度となることが分かった.時間積分計測による電子温度は0.5eV程度であったことから,この最大電子温度は妥当であると考えている.これらのことから,レーザー発振に必要な導波路が形成されていることが分かった.今後,発振実験を開始する予定である.
多端子情報理論的立場からの情報通信網の効率,信頼性および安全性解析

情報セキュリティ,乱数生成に関連した研究として,可変長のコイン乱数列から固定長のターゲット乱数列を作り出すVF型乱数生成問題を考察した.この問題において,単純で効率のよい乱数生成法として知られている区間法の動作を表現する生成木の具体形を実数の記数法を用いて陽に与えた.さらに,得られた具体形を利用し,区間法の性能に関する従来結果よりもより精密な評価を得た.また,多端子情報伝送の枠組みにおける乱数生成問題を提起し,この問題に対する解を与えた.分散配置された多数のセンサーにおいて,ある発生信号系列に関する観測データが得られる場合を考える.このとき,これらの観測データが各地点で独立に情報圧縮されて情報統括局に送られ,そこで発生信号系列の復元が行なわれるという通信システムを考える.CEO(Chief Executive Officer)問題は,このような多端子通信システムにおける通信の品質と圧縮効率の関係を論じるものである.研究代表者は,1998年にGaussian CEO問題,即ち信号系列,及び観測データが多変量正規分布に従う場合のCEO問題を考察し,完全解を与えた.2005年のIEEE IT Transaction掲載の論文では,1998年に得た結果の拡張を行った.本研究では,2005年の結果の更なる拡張を行った.また,あるクラスの離散型CEO問題を考察し,通信の品質と圧縮効率の理論限界の上界と下界の具体形を得た.信号系列および観測データがいずれも多変量正規分布の場合のCEO問題は,ベクトル型CEO問題とよばれる.この問題に取り組み,通信の品質と圧縮効率の理論限界を表す領域を部分的に明らかにした.近年,センサネットワークとよばれる分野が,注目されている.センサネットワークと多端子情報理論との深い関係を明らかにし,上記の研究成果が,センサネットワークの基礎理論の構築における礎となることを明らかにした.送信者から受信者への情報伝送の際に,送信者と受信者の間に中継者が介在する通信路を中継通信路とよぶ.中継通信路における中継者が,通信の補助者だけでなく,盗聴者にもなりえる場合を考えることができる.2001年に,このような場合の中継通信路の安全性解析を行ったが,部分的な結果しか得られていなかった.本研究では,再びこの問題に取り組み,いくつかの場合について,完全解を得た.情報セキュリティ,乱数生成に関連した研究として,可変長のコイン乱数列から固定長のターゲット乱数列を作り出すVF型乱数生成問題を考察した.この問題において,単純で効率のよい乱数生成法として知られている区間法の動作を表現する生成木の具体形を実数の記数法を用いて陽に与えた.さらに,得られた具体形を利用し,区間法の性能に関する従来結果よりもより精密な評価を得た.また,多端子情報伝送の枠組みにおける乱数生成問題を提起し,この問題に対する解を与えた.分散配置された多数のセンサーにおいて,ある発生信号系列に関する観測データが得られる場合を考える.このとき,これらの観測データが各地点で独立に情報圧縮されて情報統括局に送られ,そこで発生信号系列の復元が行なわれるという通信システムを考える.CEO(Chief Executive Officer)問題は,このような多端子通信システムにおける通信の品質と圧縮効率の関係を論じるものである.研究代表者は,1998年にGaussian CEO問題,即ち信号系列,及び観測データが多変量正規分布に従う場合のCEO問題を考察し,完全解を与えた.2005年のIEEE IT Transaction掲載の論文では,1998年に得た結果の拡張を行った.本研究では,2005年の結果の更なる拡張を行った.また,あるクラスの離散型CEO問題を考察し,通信の品質と圧縮効率の理論限界の上界と下界の具体形を得た.信号系列および観測データがいずれも多変量正規分布の場合のCEO問題は,ベクトル型CEO問題とよばれる.この問題に取り組み,通信の品質と圧縮効率の理論限界を表す領域を部分的に明らかにした.近年,センサネットワークとよばれる分野が,注目されている.センサネットワークと多端子情報理論との深い関係を明らかにし,上記の研究成果が,センサネットワークの基礎理論の構築における礎となることを明らかにした.送信者から受信者への情報伝送の際に,送信者と受信者の間に中継者が介在する通信路を中継通信路とよぶ.中継通信路における中継者が,通信の補助者だけでなく,盗聴者にもなりえる場合を考えることができる.2001年に,このような場合の中継通信路の安全性解析を行ったが,部分的な結果しか得られていなかった.本研究では,再びこの問題に取り組み,いくつかの場合について,完全解を得た.分散配置された多数のセンサーにおいて,ある発生信号系列に関する観測データが得られる場合を考える.このとき,これらの観測データが各地点で独立に情報圧縮されて情報統括局に送られ,そこで発生信号系列の復元が行なわれるという通信システムを考える.

CEO(Chief Executive Officer)問題は,このような多端子通信システムにおける通信の品質と圧縮効率の関係を論じるものである.研究代表者は,数年前にGaussian CEO問題,即ち信号系列,及び観測データがともに多変量正規分布に従う場合のCEO問題を考察し,完全解を与えた.本研究では,CEO問題のある拡張を定式化し,多端子情報理論における基本的未解決問題を考察する際に,この問題が重要となることを明らかにした.また定式化された問題の秘密分散共有システムとしての側面を検討した.複数の地点で発生する相関のあるデータを多端子通信路を介して多数の地点へ送り届けるシステムを考える.通信路の確率特性,情報源には一切仮定をおかない極めて一般の場合を考える.本研究では,これを2つの代表的な多端子通信路の場合に考察した.まず,複数の地点で相関を持って得られるデータを多重アクセス通信路を介して,一箇所の地点へ送り届ける多端子情報伝送システムに注目した.このシステムについて,信頼できる情報伝送が可能となるための必要十分条件を情報スペクトルと呼ばれるデータの生起確率の対数尤度に基づく情報量を用いて陽に与えた.また,複数の相関を持ったデータを一般放送型通信路を介して,複数の地点へ送り届ける多端子情報伝送システムに注目した.このシステムにおいて,信頼できる情報伝送が可能となるための必要十分条件を情報スペクトル的量を用いて陽に与えた.情報セキュリティ,乱数可変に関連した研究として,可変長のコイン乱数列から固定長のターゲット乱数列を作り出すVF型乱数生成問題を考察した.この問題において,単純で効率のよい乱数生成法として知られている区間法の動作を表現する生成木の具体形を実数の記数法を用いて陽に与えた.さらに,得られた具体形を利用し,区間法の性能に関する従来結果よりもより精密な評価を得た.次に,カオスを呈する離散力学系の一つであるr進写像において写像の合成から得られる実数値列を閾値によって2値化した系列を考え,これをカオス2値系列と呼んだ.本研究ではカオス2値系列の生成過程が乱数生成問題に現れる木構造と類似の構造を持つことに注目し,カオス2値系列の統計量として系列に現れる1の個数の頻度を考え,この統計量の揺らぎを示す指数の陽な計算公式を与えた.分散配置された多数のセンサーにおいて,ある発生信号系列に関する観測データが得られる場合を考える.このとき,これらの観測データが各地点で独立に情報圧縮されて情報統括局に送られ,そこで発生信号系列の復元が行なわれるという通信システムを考える.CEO(Chief Executive Officer)問題は,このような多端子通信システムにおける通信の品質と圧縮効率の関係を論じるものである.研究代表者は,数年前にガウスCEO問題,即ち信号系列,及び観測データがともに多変量正規分布に従う場合のCEO問題を考察し,完全解を与えた.本研究では,CEO問題が,複数の補助情報を伴う多端子通信システムの特別な場合と捉えられることに注目し,CEO問題において用いられた手法を適用して,複数の補助情報を伴う多端子通信システムの符号化問題の完全解決を与えた.CEO問題の別な拡張として,発生信号がベクトルが多変量正規分布に従う場合を考察し,問題の部分的解決を与えた.これらの結果は,センサネットワークの基礎理論構築に深く関係しており,情報通信分野において国内外で注目されている.情報セキュリティ,乱数可変に関連した研究として,可変長のコイン乱数列から固定長のターゲット乱数列を作り出すVF型乱数生成問題を考察した。この問題において,単純で効率のよい乱数生成法として知られている区間法の動作を表現する生成木の具体形を実数の記数法を用いて陽に与えた.さらに,得られた具体形を利用し,区間法の性能に関する従来結果よりもより精密な評価を得た.
誘導光散乱による高振動数フォノン発生システムの試作

本研究では、超短パルスレーザーの製作とそれを用いたフォノンの励起の実験を行った。そのため、100フェムト秒ほどの幅を有するフェムト秒レーザーと10フェムト秒の時間幅をもつ幅をTi:サファイアレーザーの製作を行った。後者は特に、レーザー共振器内での光の群速度分散を極力小さくするため、通常2cmもあるレーザーロッドを1/10の2mmにしたものである。そのおかげで群速度分散補償用のプリズム対にも、高次の分散効果の小さい石英ガラスを用いることができ、これだけで約10数フェムト秒のパルスを得ることができた。また、パルスの発振特性など基礎的なデータの測定を行った。これらのレーザーを用いてコヒーレントフォノンを励起し、誘導光散乱の実験を行った。レーザーの出力をプリズム対でパルス幅を60フェムト秒まで小さくして、光カー効果を用いて、物質内にあるいろいろなフォノンや揺らぎを光パルスにより励起できるかどうかを確かめた。試料には、いろいろな系列での液体や高分子を用いて実験を行った。その結果の主なものは、次の通りである。1)ベンゼン系列では、強い緩和モードとおよそ60cm^<-1>のところにピークをもつ低振動数フォノンモードにより特徴づけられるが、これは、緩和モードがほとんど見えず、30cm^<-1>に振動のピークを持つアルコール系列とはかなり異なった形状を示した。2)多くの液体は基本的にこの2つのどちらかの部類に属している。3)高分子は緩和モードは見えず、低振動数フォノンは80cm^<-1>ほどのところにあるため、時間応答ではあたかも過減衰振動のような振る舞いをするなど、特に緩和モードを含んだ形での揺らぎやフォノンの測定には時間領域での測定が極めて有効なことが分かった。本研究は、フェムト秒の時間幅を持つTi:サファイアレーザーを光源として、同期した2つの光パルスをつくり、あるいは、THzで振幅・位相変調されたパルスをつくり、誘導光散乱を用いて物質中にコヒーレントなフォノンをつくることが目的である。そのために、次の3つの方式を試してみることにした。1)分散のない回折格子対をもちいて光パルスを波長に分け、波長に分け、波長領域で変調をかけた後、再び、合成する、2)フェムト秒レーザーを光源として色素レーザーを励起する、3)フェムト秒レーザーの共振器内にプリズム対を2つ挿入し、2波長を同期発振させる。本年度はこのうち、1)の方法を中心に研究を行った。具体的には、フェムト秒の光パルスが物質中を透過すると、屈折率の分散により一般にパルスの赤い方は進み、青い方は遅れ、時間幅は延びる。これをチャープというが、この効果は、通常逆分散特性を持つようなプリズム対を用いて補正することができる。光パルスがどのようにチャープしているかを観測するために、我々は、1)に示す分散のない回折格子対を使って直接観測する方法を開発した。すなわち、光パルスを波長で分散させた後でスリットで波長を選び、元の光パルスとの間で相互相関を測定することにより、チャープを観察する方法である。実際石英ガラスを通過させた光パルスについて調べてみたところ、スリットにより波長を選択したパルスの時間幅は広がるが、波長による時間のずれをはっきりと測定をすることができた。得られた結果は、屈折率の分散から計算した結果とかなり良い一致を見た。この実験では、光パルスを波長に分散させた後に幾何学的なフィルターにより時間幅を広げたことになり、最も簡単な波長整形の例である。現在、フィルターの形状を工夫し、様々な形状を持つ光パルスの整形の実験を行っているところである。

一方、コヒーレントフォノンの励起に用いる誘導光散乱の実験は、フェムト秒Ti:サファイアレーザーを用いて行い、液体を中心にいろいろな物質での実験を行った。その結果の主なものは、次の通りである。1)透明な物質での光カー効果に基づく誘導光散乱は、自然放出を用いた通常の光散乱の結果と広い振動数領域で完全に一致する。2)その結果、液体中に存在する揺らぎには分子の協同現象に基づくセントラルモードと呼ばれる揺らぎと分子の個々の揺らぎを反映した低振動数フォノンモード、分子内振動、電子雲の歪みによる4種があることが確認できた。現在、これらの歪みがガラスや蛋白質にも存在するかどうか、また、色素などの局在中心に与える影響などについて調べている。本研究は、フェムト秒の時間幅を持つTi:サファイアレーザーを光源として、同期した2つの光パルスをつくり、あるいは、THzで振幅・位相変調されたパルスをつくり、誘導光散乱を用いて物質中にコヒーレントなフォノンをつくることが目的である。本年度は、短パルスレーザーの製作とそれを用いたフォノンの励起の実験を行った。前者では昨年度製作した100フェムト秒ほどの幅を有するフェムト秒レーザーに代わり、10フェムト秒の時間幅をもつ幅をTi:サファイアレーザーの製作を中心に行った。これは、レーザー共振器内での光の群速度分散を極力小さくするため、通常2cmもあるレーザーロッドを1/10の2mmにしたものである。そのおかげで群速度分散補償用のプリズム対にも、高次の分散効果が小さ石英ガラスを用いることができ、これだけで約10数フェムト秒のパルスを得ることができた。パルスの発振特性など基礎的なデータの測定は現在も実行中である。もう一方、コヒーレントフォノンの励起に用いる誘導光散乱の実験は、既存のフェムト秒Ti:サファイアレーザーを用いて行った。レーザーの出力をプリズム対でパルス幅を60フェムト秒まで小さくして、光カー効果を用いて、物質内にあるいろいろなフォノンや揺らぎを光りパルスにより励起できるかどうかを確かめた。試料には、いろいろな系列での液体や高分子中心にいろいろな物質での実験を行った。1)ベンゼン系列では、強い緩和モードとおよそ60cm^<-1>のところにピークをもつ低振動数フォノンモードにより特徴づけられるが、これは、緩和モードがほとんど見えず、30cm^<-1>に振動のピークを持つアルコール系列とはかなり異なった形状を示した。2)多くの液体は基本的にこの2つのどちらかの部類に属している。3)高分子は緩和モードは見えず、低振動数フォノンは80cm^<-1>ほどのところにあるため、時間応答ではあたかも過減衰振動のような振る舞いをする、などなど、特に緩和モードを含んだ形での揺らぎやフォノンの測定には時間領域での測定が極めて有効なことが分かった。
単一細胞レベルの創傷治癒過程解析

生細胞に人工的に与えた傷の修復過程を知ることは創傷治癒の観点から重要である。我々は原子間力顕微鏡探針の細い針の先につけたガラス球に、細胞膜溶解機能を持つ酵素を結合し、これを細胞に接触させて与えた傷の自己修復能時間と傷の大きさとの関係を得た。細胞に与えた傷害の修復時間は、修復開始までに一定の時間が必要であった。形成時に細胞上に出現する泡状構造(ブレブ)の成長・収縮過程を解析した。我々はまた細胞内ストレスファイバーに与えた傷の修復についての観察もおこなった。培養繊維芽細胞の細胞膜に狙った大きさの孔を開け、創傷治癒の細胞モデルとして用いる方法を確立した。その方法は、原子間力顕微鏡の探針に大きさの決まったラテックス小球を貼り付け、これに対して細胞膜リン脂質を分解するホスフォリパーゼA2を架橋剤により固定したあと、培養皿状の細胞に接触させることにより、小球の直径に近い内径を持つ孔を形成する。孔の大きさはラテックス小球の大きさによりおよそ決まるが、小球と細胞膜の接触面積は細胞表面の凹凸状態にも依存する。この孔は大きさに依存した修復・治癒過程をしめした。孔の直径が10μm以上の場合は、修復は難しく、細胞死にいたる場合が多いが、直径が5μm以下の場合は完全に修復され細胞がもとの状態に復帰できる場合は多いことがわかった。また後者の場合、修復時間は10-15分内で孔の大きさに依存する。穿孔の有無を判別する方法として、脂質膜の色素DiO蛍光ラベルおよび細胞膜タンパク質のGFP化による蛍光レベル法をもちいた。脂質膜分解酵素を用いて形成した孔は、機械的に探針を細胞膜に押しつけて作った孔に比べると、細胞膜内側から細胞内にのびている細胞骨格タンパク質を主成分とするネットワーク構造を破壊していないので修復過程が単純であると考えられる。今後さらに、細胞膜に開けた孔を通しての細胞内構造体のマニピュレーション方法を洗練化して細胞に局所的な障害をあたえる方法を開発する予定である。1.細胞膜穿孔と開口治癒過程時間依存性昨年度に引き続き、原子間力顕微鏡探針に直径10-20μm程度のビーズを固定し、さらにリン脂質分解酵素を結合し、細胞膜に押し当てて膜に穿孔した。脂質膜は疏水性蛍光色素でラベルしてあるので、酵素の作用で穿孔部分から脂質が除去されると蛍光顕微鏡下で黒い孔として確認でき、その修復を蛍光回復として観測し、数μmの直径を持つ孔の修復は数分以内で終了するが、終了しない場合は次の事実が観測された。2.細胞膜開口による細胞各所で見られる泡状構造(bleb)の形成細胞膜への穿孔後数分以内に細胞各所に泡状の構造が生成した。この泡状構造は、細胞壊死やアポトーシスに際して見られるブレブ(Bleb)と類似の構造と考えられる。BIebの生成位置は当初の原子間力顕微鏡探針による穿孔位置とはあまり関係なく、細胞表面のかなり広い領域で、10個以上見られることが多い。Bleb生成を伴う細胞損傷は細胞にとって致命的となることが多いので、当初穿孔した孔の大きさとBleb生成の関係が重要な因子であると考られる。3.赤血球変形と細胞骨格の関係細胞膜の損傷について研究を進めていたところ、脂質膜と細胞骨格の相互作用についての知見が必要となった。特に赤血球の脂質膜と細胞骨格の間の関係が既知なので、これをモデルとして細胞膜の変形がどの程度細胞骨格に伝えられ、その変形を促すかを定量的に測定した。その結果、タンパク質間の結合を切断、またはタンパク質を破壊せずに50ピコニュートン以下の印加力で細胞膜および細胞骨格が数μmまで引き延ばせることが解った。膜タンパク質の引き抜きにはその数倍の力が必要なので大規模変形が赤血球に与える損傷は極めて軽微であると結論した。生きた培養細胞に人工的に与えた傷がどのようにして修復されるのかを知ることは、傷の大きさと細胞の生存ないし致死の関係や、修復される傷の場合は、その修復速度や修復機構を知ることは、創傷治癒の観点から基本的に重要である。我々は細い針の先につけたガラス球に、細胞膜や細胞内構造を溶解する昨日を持つ酵素を結合し、これを細胞に接触させることにより細胞膜や細胞内構造を部分的に破壊する方法で細胞に傷を与えた。傷の大きさはガラス球の大きさや、細胞にガラス球を押し付ける力を変えることでコントロールできる。まず、細胞膜脂質を溶解する酵素を結合したガラス球を使用した場合、5-10ミクロンの直径をもつ穴が数分以内に細胞膜に生じる。ガラス球を除去したあと10分程度でこの穴は細胞の自己修復能により塞がれるが、穴の形成直後から細胞膜上の多くの場所で小さい袋状の構造が突起してくる。

これはブレブ(bleb)とも呼ばれる泡状構造で、脂質膜がその直下にある細胞骨格膜から離れた部分に、細胞内の浸透圧により生じることが知られている。ガラス球接触より前に大きなブレブ構造が出現している細胞に対して穿孔作業を行うと、ブレブは急速に縮まるので、穴が開いていることの証明となるし、ブレブが浸透圧の作用で生じていることが間接的に証明できる。(以上論文執筆中)ガラス球にタンパク質を分解する酵素を結合して細胞表面に穴をあける実験を行った。修復過程は脂質膜だけを分解したときに比べて時間がかかるようであった。ブレブの形成も見られた。細胞内の細胞骨格構造の一部であるストレスファイバーに与えた傷はファイバーが完全に切断されない場合、パキシリンタンパク質の機能により修復されることが当研究室の中山等との共同研究でわかった。傷が大きい場合はストレスファイバーが両側に引っ張られているため、傷はさらに進行して完全切断にいたることが多い。研究計画書に記した原子間力顕微鏡探針による細胞膜穿孔法を確立し、孔の修復過程を経時的に記録した。孔の大きさによっては細胞膜の広い範囲で泡状構造の生成が見られ、細胞に致死的な損傷となる場合があることが分かった。また赤血球の細胞膜大規模変形が細胞骨格の支持により損傷の少ない方法で行われることを明らかにした。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の方針として、細胞膜穿孔に伴っておこるBleb形成と細胞の致死性についての関連を調べる。Bleb形成とその収縮過程の動画を記録し、Blebの大きさの分布と生成・収縮の時間的関連を定.肚化する。細胞内のストレスファイバーに損傷を与えた場合に起こる創傷治癒過程を観測し、どの程度の損傷から細胞が自律的に回復しえるかを測定する。
解析数論の保型L関数への応用

今年度は特に類数の研究として、二次形式の類数をフーリエ係数に持つような、ある具体的なテータ関数を、ある正則保型形式の空間に移し、それを具体的な基底で書くことによって、類数やディルクレL関数などの研究をすることに重点を置いた。その準備として、ペイ氏によって求められたアイゼンシュタイン級数からなる空間の基底を検証した結果、一部にミスが見つかったので、まずはそれを修正する必要があった。修正することで正確な形で基底を求ることができ、実際に計算機で検証することで正しいものが導けたことを確認できた。現在、その修正して得られた基底を利用して、あるテータ関数を書き表すことで類数に関係する有効な情報を得るために幾つかの考察を行っているところである。これは上智大学の梅垣敦紀氏との共同研究となっている。また、類数の評価に関しては、今年度、ジーゲルアイゼンシュタイン級数を利用することで慶応大学の水野義紀氏が得た評価もあり、この結果との関連も今後の課題となる。また、こういった研究を後にどのように有効活用していくかの準備や勉強として、近畿大学の尾崎学氏と上智大学の梅垣敦紀氏との情報交換が活発に行われた。もう1つの研究対象であったL関数の特殊値がディリクレ級数の係数となっている、ゴールドフェルド氏とホフシュティン氏の導入した級数の拡張に関する研究については、彼らの仕事を研究しつつ、現在得られている多くの結果を調べ、拡張の可能性を模索している段階である。1変数保型形式に関してRankin-Selberg L関数の特殊値をPetersson内積と具体的な数値で表すという研究を拡張した問題に取り組んでいる。この問題は最初に結果を与えたのはShimura氏であるが、その背景や拡張には色々な研究が複雑に絡んでおり、現在では膨大な量の情報が得られている。この問題をHilbert modular formについて扱うというのが現在の目標となっている。そのために、最初にShimura氏の議論を詳しく分析して、一般のHilbert modular formを扱う前段階として、より具体的な結果を出すために、Doi-Naganuma liftで得られるHilbert modular formを扱うことを念頭に置くことにして、早稲田高等学院の坂田裕氏と上智大学の梅垣敦紀氏と共に共同研究を行っている。実はHidaの公式により、この問題は1変数保型形式における、twisted symmetric square L関数に関してShimura氏の結果の類似を得ることが重要となる。私は、この問題に取り組むための準備を行った。Shimura氏の結果にいたるまでの議論の背景や論理の仕組みを分析し、目標の為に必要な情報の解析を行った。また共同研究者と色々な視点でこれらの情報をまとめることによって、問題解決の為の打ち合わせが行われた。しかし、最近、Katsurada氏により、この問題に対する非常に有効だと思われる議論が与えられた。Katsurada氏の方法は従来の議論とは別の視点によるものなので、双方の長所を引き出すことにより、よりよい結果を得られる可能性があり、更に分析を深める必要がある。コーエンタイプのアイゼンシュタイン級数のフーリエ級数を考察することで、L関数の特殊値を調べることができる。特にL関数の1における値は類数と深い関係にあり、興味深い。最近、日本大学の野田氏によって、重さ0のアイゼンシュタイン級数の漸近展開炉研究され、更に、大阪大学の水野氏によって、コーエンタイプのアイゼンシュタイン級数のランキン・セルバーグが研究されている。これらの研究をL関数の特殊値の研究に生かすことを考えるのは非常に重要だと思われる。この考察を進めると共に、今年度中心的に行った研究は、クロネッカー・フルヴィッツの類数公式に関する研究である。これは上智大学の梅垣氏との共同研究であり、ある具体的な場合に関して、重さ3/2のレベル付きのテータ関数を保型形式の基底で書くことによって、そのフーリエ級数から二次形式の類数を具体的に調べるというものである。実際に計算機に乗せる上で有効になる情報を引き出すのが目的であるので、テータ関数のフーリエ級数を具体的に触ることができる値や情報で表記することが重要となる。今年度は特にこの点を追求し、実際にある具体的なテータ関数を具体的な基底で表記する目処がたった。よって、来年度はこの情報を用いて、実際に二次形式の類数に関する情報を取り出すことが主目的となる。これらの研究を進める上で、小野氏とコーネン氏による結果や岩沢理論との関連についてのご指摘、ジーゲル公式に関する話題のお話を伺っており、今後、これらの研究を見据えて、より深い研究へつなげていくよう考察を進めたい。

また、類数の評価に関しては、今年度、ジーゲルアイゼンシュタイン級数を利用することで慶応大学の水野義紀氏が得た評価もあり、この結果との関連も今後の課題となる。また、こういった研究を後にどのように有効活用していくかの準備や勉強として、近畿大学の尾崎学氏と上智大学の梅垣敦紀氏との情報交換が活発に行われた。もう1つの研究対象であったL関数の特殊値がディリクレ級数の係数となっている、ゴールドフェルド氏とホフシュティン氏の導入した級数の拡張に関する研究については、彼らの仕事を研究しつつ、現在得られている多くの結果を調べ、拡張の可能性を模索している段階である。
転座型白血病の分子機構と分子標的療法

多くの白血病は染色体転座によって形成されるキメラ型転写因子を原因として発症する。本研究においては、21q22転座において形成されるRUNX1キメラRUNX1/EVI1の機能を分子生物学的・発生工学的に解析した。RUNX1キメラはコリブレッサーを介してヒストン脱アセチル化酵素をリクルートすることにより白血病を発症させると考えられるため、RUNX1転座型白血病におけるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤の有効性についても検討した。TEL遺伝子はヒト染色体12p13上に存在し、白血病・骨髄異形成症候群(MDS)において染色体転座に伴い高頻度に再構成が観察される。TEL蛋白は転写抑制因子であり、がん抑制因子として機能する。TELにはalternative splicingによる多数のアイソフォームが存在する。これらの中で、HLHドメインを欠いたΔHLHアイソフォームとETSドメインを欠いたΔETSアイソフォームは、野生型TELに対してドミナント・ネガティブに作用することが報告されている。まず、正常人(14例)、MDS患者(不応性貧血(RA)、6例;芽球増加を伴う不応性貧血(RAEB)、2例;慢性骨髄単球性白血病(CMMoL)、2例;合計10例)、MDSから白血病に移行した患者(MDS/白血病)(7例)の骨髄細胞からmRNAを抽出し、RT-PCR法を用いてスプライシングの変化を検討した。正常人あるいは病初期のMDS症例ではΔETS型アイソフォームの発現はほぼ5割に観察されたのに対して、MDS/白血病症例では全例で発現が観察された。従って、ΔETS型アイソフォームの発現亢進による野生型TELの機能的失活がMDSの病期進展に関与している可能性が示唆された。さらに、骨髄球系細胞32Dに野生型TEL遺伝子を導入し、その分子生物学的・細胞生物学的機能を解析した。野生型TELはIL-3存在下では増殖抑制に作用し、G-CSF存在下ではアポトーシスを誘導した。この作用の一部はTELがp53の蛋白レベルを上昇させることによるものであることが明らかになった。TELアイソフォームの発現パターンの変化によるp53の機能的失活がMDSの白血化に関与している可能性があると考えられた。1.白血病モデルマウスの作製t(3;21)型白血病の原因遺伝子RUNX1/EVI1のノックインマウスを作製した。ヘテロマウスはRUNX1ノックアウトマウスと同様に胎生致死であり、胎仔肝造血が廃絶していた。しかしながら、コロニー・アッセイにより、RUNX1/EVI1ノックインマウスの胎仔肝には、分化異常があり自己複製能の亢進した造血前駆細胞が残存していることが明らかになった。一方、RUNX1/EVI1キメラマウスは出生後8ヶ月以内に死亡するが、1個体に急性巨核芽球性白血病の発症が観察された。これはRUNX1/EVI1がヒトで発症させる白血病と同じ表現型である。現在RUNX1/EVI1コンディショナルマウスを作製中であり、後天的にRUNX1/EVI1を発現する白血病モデルマウスの樹立を目指している。2.RUNX1転座型白血病細胞株におけるヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(HDACi)の効果1.TELトランスジェニックマウス及びES細胞の解析2.TELのアセチル化による機能制御機構の解析TELは抗アセチル化リジン抗体で免疫沈降されることから、アセチル化蛋白であることが明らかになった。変異体を作製して検討した所、TELのアセチル化部位は唯一Lys99であった。アセチル化変異体K99Rは、抗アセチル化リジン抗体で免疫沈降されず、放射性同位元素14Cを有するメチル基で標識されなかった。様々なアセチル化誘導酵素を検討した所、MOZが最も強くTELをアセチル化した。野生型TELの転写抑制能はMOZの共発現により減弱したが、K99R変異体では減弱しなかった。我々はすでにTELがEPKにより誘導性にリン酸化を受けて失活することを証明しているが、K99R変異体はリン酸化されないことから、Lys99のアセチル化はリン酸化の必要条件であると考えられた。TELトランスジェニックマウス及びES細胞の解析RUNX1転座型白血病の分子病態研究と分子標的療法開発の為の基礎的検討を行なった。急性骨髄性白血病に観察されたt(7;22)(q11.2;q22)では、RUNX1遺伝子内に転座切断点が存在することがFISH法を用いて確認された。そこで、3'-rapid amplification of cDNA ends法を用いて、RUNX1遺伝子の新規転座相手DTX2遺伝子を同定した。このキメラmRNAではRUNX1遺伝子のエクソン6とDTX2遺伝子のエクソン10がtail-to-tailに結合していた。同定されたキメラmRNAにはDTX2のイントロン9のアンチセンス配列が存在したことから、このキメラ遺伝子はRUNX1プロモーターから転写されたと考えられた。

この場合にはDTX2のアンチセンス配列が転写されることになる。同キメラ遺伝子をRUNX1/DTX2rと命名した。RT-PCR法を用いた検討では、RUNX1/mRNAに加えてDTX2 mRNAの発現も観察されることから、DTX2プロモーターからキメラ遺伝子が発現する可能性も否定できないが、これを示唆するキメラmRNAは同定されていない。RUNX1/DTX2rにはふたつの機能が存在すると推測される。ひとつは短縮型RUNX1が発現し、野生型RUNX1に対してドミナント・ネガティブ効果を発揮するもの、残りはDTX2アンチセンスがDTX2蛋白の発現を抑制するものである。しかしながら、同患者の白血病細胞を用いたウエスタン解析では、DTX2蛋白の発現低下は観察されなかった。RUNX1/EVI1型白血病の分子標的療法として、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤が有効かどうかを検討した。Lineage depletionを施行したマウス造血前駆細胞にレトロウイルスMCV-RUNX1/EVI1-IRES-GFPを感染させ、GFPソートの後にコロニー・アッセイを施行した。モック細胞ではコロニーの継代は不可能であったが、RUNX1/EVI1発現細胞では可能であった。この系にモック細胞の初代コロニーの形成を阻害しない2mMのバルプロ酸あるいは15ng/mlのトリコスタチンAを添加した所、RUNX1/EVI1のコロニー継代能が完全に抑制された。ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤はRUNX1転座型白血病の治療に有効である可能性が示唆された。
幹細胞の機能性を制御するためのマイクロ・ナノ複合パターン材料の創出

28年度が最終年度であるため、記入しない。