hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
検索ログ解析と認知的研究による利用者の探索的な情報検索行動の研究

本研究では、探索的検索の過程における利用者の認知過程と情報探索行動を理解し、モデル化を計るために、発話プロトコル、視線などの詳細な認知的データとログと探索の成果データといった多様な詳細度を持つ利用者の探索過程データを比較分析し、多様な検索の目的やタスク、トピック、利用者の特性に応じた探索過程の特徴を分析した。また、分析のために、Lookzone, Web行動カテゴリ、LinkDepth、コンセプトマップ、知識変化や知識利用のタクソノミなどの新たな分析枠組みを提案し、データ収集・分析のツールを開発した。合わせて、提案手法を複数の探索的検索システムの評価や設計にも援用し、システム設計の機能や改善の提案を行った本研究では、探索的検索の過程における利用者の認知過程と情報探索行動を理解し、モデル化を計るために、発話プロトコル、視線などの詳細な認知的データとログと探索の成果データといった多様な詳細度を持つ利用者の探索過程データを比較分析し、多様な検索の目的やタスク、トピック、利用者の特性に応じた探索過程の特徴を分析した。合わせて、提案手法を複数の探索的検索システムの評価や設計にも援用し、システム設計の機能や改善の提案を行った本課題の目的は、利用者端末側の操作ログ、詳細な利用者認知実験データ、サーバ側の検索ログなど、詳細さと量が異なる利用者行動記録を収集し、相互に関連付けて分析することにより、検索過程における利用者の認知過程と行動をより深く、より広く理解し、モデル化することである。平成21年度は以下について研究した。(1)詳細な認知実験:検索実験、視線計測、操作ログ、In-Depth Interviewを組み合わせた詳細な検索実験を行った。発話プロトコルやインタビューなどの非定形言語データに対する「絶えざる比較法」によって、探索における、探索戦略、学習、知識変容、知識利用などの過程を分析した。視線計測データと操作ログを関連付け、Web探索行動カテゴリ、Scanpathの可視化、Link Depthとその可視化などを用いて分析し、探索的検索の過程とそれに対する探索の目的やタスクの種類、背景知識などによる差異を明らかにした。(2)端末側ログ収集:本課題で提案する分析手法に必要な詳細なデータを取得するロギングシステムを開発した。それを用い、75名の実験参加者に対し、特定の複数の探索タスクについて、探索過程の端末側ログデータを取得し、探索による知識構造の変化を捉えるために、教育分野で用いられているConcept Mapを援用した手法を提案し、探索の前後における共通のノードやリンクの数やノードラベル、それらの増減などの量的な分析を行い、探索的検索過程の評価手法としての妥当性を検討した。探索ログ、タスクの種類や行動プランとの関係、Concept Mapの質的な分析は今後の課題である。(3)サーバ側ログの分析: LogCLEFWorkshop 2010に参加し、参加者に提供される共通のサーバ側ログデータセットを用いて、探索プロセスに着目して利用者の行動の分析に着手した.本課題の目的は、利用者端末側の操作ログ、詳細な利用者認知実験データ、サーバ側の検索ログなど、詳細さと量が異なる利用者行動記録を収集し、相互に関連付けて分析することにより、検索過程における利用者の認知過程と行動をより深く、より広く理解し、モデル化することである。平成22年度は以下について研究した。(1)Concept Mapを用いて、探索の前後における利用者の知識構造の変化を調べる我々が提案した、Concept Mapを用いて利用者の探索の前後における知識構造の変化によって、探索過程と探索の効果を図る手法をさらに精緻化するために、タスクとの親和性やタスクのタイプ、調査の展開の過程か収束の過程かなどによる差異に着目して研究を進めた。また、Concept Mapによる分析を精緻化するために、Concept Mapを書く順序とその過程についてビデオで記録をし、詳細に分析をした。分析は進行中である。(2)端末側ログ収集:本課題で提案する分析手法に必要な詳細なデータを取得するため、ロギングシステムの改良を進め、ブラウザイベントと我々の定義する行動カテゴリとの整合性を高めた。(3)サーバ側ログの分析:LogCLEFWorkshop 2010に参加し、参加者に提供される共通のサーバ側ログデータセットを用いて、Link Depthを応用し、利用者の探索過程という観点から分析を行った。1、詳細な認知実験被験者の探索過程と探索効果を計るため、音楽情報検索を取り上げ、50名の実験参加者による検索実験、視線計測、操作ログ、Focus Group Interviewを組み合わせ、実験を行い、ユーザインタフェースの効果、ユーザ指向評価とシステム指向評価との相関について分析した。2、探索の効果の測定・分析手法の精緻化探索的検索によって利用者がどのようなことを学び、その結果、知識の構造がどのように変化したかを調べる手法の精緻化を図った。昨年度に続いて、Concept Mapを用いた手法の精緻化を進め、1)ユーザの属性やタスクが探索の効果に及ぼす影響、2)Mapにおける中心ノードからの距離、複雑さ・リンクの密度・広がりなどの形状を示す新たな指標を提案し、モ分析を行った。3、端末側ログ収集申請者らが開発した端末側検索ログ収集ツールを用いて、実験協力者から、利用者端末側の検索ログを収集し、これまでの、探索過程に関する分析から導き出された仮説の検討を進めるとともに、探索時間、タスクとの関係について、分析をすすめた。

4、探索過程の可視化ユーザが閲覧したページの内容を自己組織化マップを用いて分析し、各ユーザの探索過程を可視化する手法を提案し、プロトタイプシステムによって、19名のユーザの探索過程を可視化し、個々の探索の特性把握、協調検索支援ユーザインタフェースへの応用可能性について予備的証左を得た。
活動銀河中心核の理論

(1)降積円盤の鉛直構造と放射スペクトルとを斉合的に求める数値コードを開発し活動銀河の軟X線超過の観測と比較した。エディントン光度近くで降積している場合には軟X線超過や紫外線バンプが降積円盤で説明できることを示した。円盤が高温コロナを持つ場合には硬X線も説明可能であることを示した。(2)ブレーザーからのガンマ線放射を逆コンプトンモデルで説明した。電子スペクトルを衝撃波加速理論と斉合的になるように定め、ジェットの物理量を推定し、ジェットが電子陽電子対からなる可能性が高いことを論じた。ジェットの物理状態は粒子エネルギーが磁場を卓越しており、かつ中心のブラックホールのシュワルトシルト半径の1001000倍の領域でガンマ線放射が生じていることを示した。これはジェットの加速機構に大きな示唆を与えるものである。(3)衝撃波による非熱的粒子の統計加速過程について、斜め衝撃波における加速をモンテカルロ法などで調べた。加速時間が、平行衝撃波の場合に比べ、大幅に短縮されることを示した。(4)活動銀河の高温ガスの状態を探索する上で重要な、原子過程、プラズマ過程の研究を行ない、各種天体に適用した。(1)降積円盤からの放射スペクトルを数値的に調べ、観測事実との比較検討を行なった。電子散乱の効果を正確に考慮すると軟X線超過がよく説明されうることを示した。高温コロナが形成された場合にはべき形の硬X線スペクトルも同時に説明できる可能性も示した。(2)相対論的ジェットからのガンマ線放射を逆コンプトンモデルで説明した。3C279については軟光子源としてシンクロトロン放射とともに等方的な外部光子が必要なこと、Mkn421についてはシンクロトロン放射のみで説明できることを示した。電子のエネルギースペクトルは衝撃波加速理論と斉合的であること、ジェット中の物理量を評価すると、ジェットは電子陽電子対から構成されている可能性の高いことを示した。(3)活動銀河の現象を理解するための素過程として、斜め衝撃波における加速を考察し、加速効率が大きく向上することを示した。また、中心部から放射された連続光の周囲のガスによる散乱、吸収過程を検討し、X線や紫外線における観測との比較検討を進めた。この際、イオンと電子間、またさまざまの電離状態間の非平衡状態の重要性に着目した。(4)上記の数値計算全てにわたって購入したワークステーションを使用し、大きな成果をあげることができた。放射場と電子陽電子との相互作用によるジェット形成の問題についてはその定式化に着手したが、本格的な検討は次年度に行なうことになった。(1)降積円盤の鉛直構造と放射スペクトルとを斉合的に求める数値コードを銀河系内ブラックホール候補星に適用し、そのスペクトルの観測との比較検討を行い、ブラックホールの質量を求めた。特に、電子スペクトルの形を衝撃波加速理論と斉合的になるように定め、ジェットの物理量を推定し、ジェットが電子陽電子対からなる可能性が高いことを論じた。典型的な天体として3C279,Mkn421,3C273を選び、それぞれの特徴を調べた。Mkn421で発見されたkeV-TeVフレアは源の内部構造の重要性及び赤外線外部軟光子の必要性を示唆している。3C273はガンマ線放射領域が他の源よりも遠方にあることを示唆している。引き続き、他の例も検討して、全体的な検討を進めている。(3)活動銀河の現象を理解するための素過程として、斜め衝撃波における粒子加速を調べ、加速時間が顕著に短縮することを示した。また、イオン-電子緩和や非平衡電離等の効果についても検討を進めている。(4)放射場と電子陽電子対との相互作用を考慮したジェット形成機構の検討を引き続き行なった。一般的な放射場に対し、電子散乱を考慮した場合のプラズマ雲の運動の計算を開始している。1.ブレーザーからのガンマ線放射のモデルとして相対論的電子による逆コンプトンモデルの研究を行なった。その結果、(1)ガンマ線放射は中心から0.01pc程度の領域から放出され、10程度のビ-ミング因子をもっていること(2)従ってジェットはブラックホールのかなり近くで10程度のローレンツ因子まで加速されていること

(3)多周波スペクトルはシンクロトロン放射と逆コンプトン散乱によりよく説明されること(4)電子スペクトルは放射冷却を考慮にいれた衝撃波統計加速で説明されること(5)ジェットの物理状態は粒子のエネルギーが磁場のエネルギーを卓越していること(6)ジェットの組成は電子陽電子対を主としていること(7)低光度のブレーザーはTeV放射を出しえるが、高光度ブレーザーは10GeV以上の放射は出さないこと(8)陽子シャワーモデルは観測と一致しないこと(9)ジェットの加速機構は未解決の問題であるが、磁場よりも放射場の役割が重要と考えられることを明らかにした。2.活動銀河の高温ガスの状態の探索する上で重要な原子過程の研究を行ない原子データの不確定性の影響を調べた。3.衝撃波による粒子の統計加速過程の研究を進めた。(1)斜め衝撃波で実現される粒子スペクトル、加速時間等を調べ、その有効性を示した(2)平行衝撃波での熱的粒子から非熱的粒子への入射過程をモンテカルロシミュレーションで調べ、効率が充分良いことを示した。(3)銀河面からの硬X線放射への適用を行なった。
時間選好とリスク選好を統合した実験経済学的研究

時間選好をリスク選好と独立して推定するために、時間選好を定義するための新しい理論的枠組みを考案し、それを応用してノンパラメトリックな実験手法を開発した。先行研究では理論上不可能であったリスク選好と時間選好とを分離して推計することが、初めて可能になった点が特に貢献として大きい。また、新しい理論をもとに経済実験を行い、先行研究では発見されていなかった「未来バイアス」や逆S字型時間割引関数を発見することができた。本研究は、タイミング(時間・時期)をともなう経済的行為にあたって個人がどのような意思決定をするのかという問題について、行動経済学・実験経済学的なアプローチで調べている。その意思決定のモデルで重要な役割を果たすのが、時間選好という概念である。たとえば、貯蓄という経済的行為は、現在の消費をあきらめ、その代わり将来に備えるという動機がある。現在と将来を秤にかけるのが時間選好である。より専門的には、本研究では、時間選好の推定にあたって非線形な利得関数(効用関数)を前提とすることで、時間割引関数の特性を詳しく調べている。研究代表者は、ノンパラメトリックな(特定の数式モデルに依存しない)時間選好の推定方法を考案・提唱しており、その推定方法の特長をいかして、時間割引関数が逆Sカーブになることを確認している。一部の研究結果は、平成23年3月発行の『Games and Economic Behavior』71巻2号に"Non-parametric test of time consistency : Present bias and future bias"として発表(査読付き・単著論文)した。利得関数の形状に依存せずに時間選好関数を推定するためには、利得の大小と選択肢が独立である実験デザインが必要である。そこで利得の大小ではなく、利得の支払い時期を変更することで誘因を変化させる実験をデザインした。具体的には、時間割引曲線の凹凸を推定するために、支払い時期の期待値が同じとなるような2つの選択肢を提示し、どちらの選択肢を好むかを観察する。支払金額は一定であるため、即時的な効用関数の形状やリスク選好は選択行動に直接影響しない。したがって、時間選好だけを分離することができ、選択行動から時間選好が読み取れる。平成23年2月にパイロット実験(実験協力者39名)を行った。その結果を解析したところ、時間割引関数が逆Sカーブであることを示唆していた。これらのデータは、より詳しくパラメータを推測する手がかりとなり、今後の実験デザインを考えるうえで有益である。本研究は、タイミング(時間・時期)が重要となる経済的行為にあたって個人がどのような意思決定をするのかという問題について、行動経済学・実験経済学的なアプローチで調べている。たとえば、貯蓄という経済的行為には、現在の消費をあきらめ、その代わり将来に備えるという動機がある。このような意思決定にあたって、現在と将来とを秤にかけるのが時間選好である。一部の研究結果は、すでに平成23年3月発行の『Games and Economic Behavior』に発表済みであり、それをうけ平成23年度では、より簡素な実験方法によって、時間割引関数の凹性(concavity)を直接観察することを試み、それに成功した。平成23年7月には一橋大学でのセミナーで、同12月には東京大学のセミナーで研究成果を発表し、同月に中国・厦門で開催された実験経済学会(Economic Science Association)のアジア太平洋大会でも学会発表を行った。これら発表で受けたコメントを考慮したうえで、論文を執筆し、Journal of Behavior Economics and Financeに投稿、受理された(平成24年に公刊)。このような形で時間割引関数の局所的な凹性を示せたことは、逆S字カーブとそれが意味する「未来バイアス」の傍証となる重要な結果である。本研究は、タイミング(時間・時期)が重要となる経済的行為にあたって個人がどのような意思決定をするのかという問題について、実験経済学的なアプローチで調べている。

効用関数の形状を特定化しないまま時間割引関数の推定を行えたのは大きな利点であったが、それでもリスク選好については期待効用仮説に依拠して推定を行なっていた。そこで、平成23年度および平成24年度では時間割引関数の凹性(concavity)を直接観察するために新しい実験デザインを考案した。賞金もリスクも一定に保ちつつ、タイミングだけを独立に変化させることが新しく、既存研究では不可能だった。さらにひきつづき次のことを考察した:未来バイアスは個人の意思決定でみられる認知または行動の歪みであるが、この歪みがもたらす経済的な帰結について理論的に整理した。平成22年度末におこなったパイロット実験について、その結果を分析し、論文にまとめて投稿することができた。ただし、平成23年度に実施予定であった実験は、その実験デザインを再検討するために、実施時期を平成24年度に変更した。それにともない謝金分の予算の繰越申請をした。24年度が最終年度であるため、記入しない。すでに終わったことではあるが、平成24年度は本研究課題の最終年度であるから、これまでに得られた知見を総括するための実験を行い、すみやかに研究論文を投稿することを目標とする。
量子干渉効果ディバイスの基礎

(1)GaAs/AlGaAsメゾスコピック構造素子で、電流ー電圧端子分離経路上の電子濃度による非局所磁気抵抗の変化を調べた。バリステックな運動による電子フォ-カス効果により、電子の緩和距離や界面反射係数の電子濃度依存性を測定した。(邑瀬)(2)半導体量子細線における磁気フォノン共鳴による磁気抵抗を計算し、バルク物質や2次元系ではみられない新しい共鳴成分を見出した。(浜口)(3)100オ-ム標準抵抗器の抵抗値と量子化ホ-ル抵抗値R_H(i)=h/ie^2,(i=2,4)を短時間で高精度(相対精度0.01ppm以下)の測定を行うために、極低温電流比較器を試作した。さらに、抵抗標準試料として用いられる4.2Kにおける電子移動度が約20m^2/V_sのGaAs/AlGaAsウエハ-から製作したサイヅが異なる試料について、温度1.5Kと0.5Kでホ-ル抵抗R_H(2),R_H(4)と対角抵抗R_<xx>のレコ-ダ-トレ-スによる電流依存性の測定を行い、プラト-の磁場範囲は中央部における電流密度に依存して変化することが判った。(川路)(4)量子ポイントコンタクトを使い、電子波の位相を静電圧による干渉パタンを測定した。また、微小接合列中の一電子トンネル電圧振動を観測し、一電子ソリトンが重要であることを明らかにした。(小林)(5)MOCVD選択成長を用いてGaAs量子細線を作製するとともに、そのPL特性、磁気PL特性等を測定することにより量子細線効果の存在を確認した。(荒川)(6)InAsヘテロ構造を原子層制御によるMBE成長により作製し、基礎物性を評価した。電子ビ-ム露光により作製した2端子素子において、77Kで初めて1次元量子化電流およびク-ロンブロッケイドによる階段波形が観測された。(井上)(7)αー(BEDTーTTE) _2I_3の金属ー非金属転移は細かい転移の集合であることなどが明らかになった。(梶田)(8)ptSi超薄膜の超伝導とアンダ-ソン局在との競合を低温の磁気抵抗効果により調べた。(石田)(1)GaAs/AlGaAsメゾスコピック構造素子で、電流ー電圧端子分離経路上の電子濃度による非局所磁気抵抗の変化を調べた。(石田)
把持状態を利用したウェアラブル展示教材の開発

本研究では、題材として三葉虫の化石を採用し、博物館向けに将来ウェアラブル教材に展開できる映像重ね合わせ型の教育システムを開発した。利用者が触った位置に応じて、その部位に関する解説映像が化石の上に投影されて再生されるという仕組みである。小学生23人を対象とした評価実験の結果、システムがユーザに、対象物に対する豊かな知識を与えること、特に展示物自体への知識獲得に大きな効果があったことが認められた。本年度は、以下の3点について研究を行った。1)インターフェイス技術としてのRFID把持状態検出システムの改善RFIDを用いた把持状態検出システムの改善を行い、従来のモデルに比べて5分の1程度の大きさで、安定した検出ができる基盤技術を確立した。2)三葉虫を題材としたコンテンツの作成2億5000万年前に生きていた三葉虫(ファコプス類)の資料を収集し、持ち方によって、三葉虫の歴史や生態、構造が提示される映像コンテンツを制作した。3)ハーフミラーを用いた提示システムの開発対象となる小学校高学年に対して、ウェアラブルディスプレイがもたらす視力への影響に関する研究がなく、安全性が確認できなかったことから、同様の効果を出すためのハーフミラーを用いた提示システムの開発を行った。これらの開発により、次年度に博物館で実証研究を行うための試作システムが完成している。2007年度は、2件の予備評価実証実験を行った。8月には神奈川県立生命の星・地球博物館において、一般来客者を対象に実証実験を行った。システム・コンテンツの形成的評価の位置づけであり、多数の参加者より好意的な評価を得たが、センサの感度等において改善点が見つかった。11月には、中学生を対象とした予備評価実験を行い、三葉虫をテーマに開発した把持状態によって提示コンテンツが動的に変化する教育システムの有効性を確かめると共に、システムの最終調整を行った。本研究で開発したMonogatariの改良版システム試用者群(実験群)、及びボタンを押すことでMonogatariの映像がPCの画面上で再生され、それを視聴する試用者群(統制群)の2つである。アンケートは(A)三葉虫や化石に対する動機づけに関する調査と(B)ユーザビリティに関する調査の2種から成る。予備評価実験の結果、Monogatariの改良版システムは、三葉虫や化石に対する動機付けを喚起していることが明らかになり、また展示装置の体験そのものも、概ね好意的な評価を得られた。また、同時に行われたユーザビリティ調査において一部改善の余地があることが明らかになり、把持状態の判定の正確さおよび速度の向上、提示コンテンツの変更などを行い、最終評価の準備を行った。2008年度は、小学校高学年を対象とした最終評価実験を行い、三葉虫をテーマに開発した把持状態によって提示コンテンツが動的に変化する教育システムの有効性を確認した。評価実験の結果、本研究で開発したシステムを使用することで、記述課題、スケッチ課題の点数が共に向上することが示された。このことは、本システムが展示物に関する情報を利用者に豊富に与えられることを示唆する。インタラクティブな体験と密接に結びついた知識(三葉虫自体の知識)は強く印象に残り、そうでない知識(周辺的な知識)は印象に残りづらかったといえる。つまり被験者がモノを手に取り自由に眺めること(ハンズオン)、ユーザが展示物のある点に注目しているまさにそのタイミングでそれに関係する映像コンテンツが提供されること(インタラクティビティ}で印象を強めた事によるものと考えられる。Ayres & Melear(1998)の述べているとおり、ハンズオン展示にマルチメディアが加わることで学習効果を強化したと言える。Ayres & Melearの研究はハンズオンの対象がPhysical objectでなくマルチメディア教材のディスプレイであったが本研究ではphysical objectであった点が異なり、共に学習強化を支援するものであることが確認された。
小売企業のオムニチャネル化に伴う消費者行動と企業成果に関する変化

本研究は、小売企業のオンライン・オフラインチャネル間統合による消費者行動や企業成果の変化に関する理論的枠組みを構築しそれを経験的に明らかにすることを目的としている。その上で当該年度においては、チャネル間統合が費用効率性に与える影響について、企業の特徴による調整効果とともに明らかにした。具体的には、チャネル間統合は企業の効率性に正の効果を持つものの、企業の「店舗での人的サービス」と「EC経験年数」によってこの効果が弱められることが明らかになった。本研究成果は、Journal of Interactive Marketingという国際査読誌に採択されており、2019年度中に掲載予定である。本ジャーナルは、インターネットを含むマーケティングに関する世界的にトップレベルの専門誌であり、この論文採択は本課題の重要な成果である。また、当該年度においては小売企業によるチャネル間統合が消費者の知覚に与える影響についての理論化に向けた調査として、一般消費者へのフォーカスグループ(FG)を実施した。4人の消費者に対して普段の購買状況やEC、アプリの利用についての半構造化インタビューを行うことで、彼/彼女等の日々の行動や知覚、感情について聞いた。また、インタビューでは実際の売り場の写真などを見せ、実際の勾配状態に近い消費者の意見を聞くことも試みた。今後は消費者に限らず、実務家への深層インタビューなどを行いながら、さらなるMC小売企業の活動と成果との関係について理論化を進めていく。本研究初年度である当該年度において、チャネル間統合と企業の費用効率性に関する知見は重要な成果である。本研究の重要な目的であるチャネル間統合と企業成果との関係に関連する研究成果を発見し国際査読誌に採択されたことは本課題の進捗としても日本のマーケティング研究としても重要な成果だと考えられる。また、本研究は上記の成果に加えFGも実施しており、消費者行動の観点からの調査も順調に進んでいる。FGにおいては、消費者に対して普段の購買状況やEC、アプリの利用についての半構造化インタビューを行うことで、彼/彼女等の日々の行動や知覚、感情について調査した。また、FGでは実際の売り場の写真などを見せ、実際の購買状況を意識しながら意見を出せるよう工夫した。次年度以降は当初の予定通り消費者へのFGや、実務家への深層インタビューを行い、チャネル間統合と消費者の購買行動との関係についての定量的な調査、分析へとつなげていく。今後の研究においては以下の点について研究を進めていく。第一にチャネル間統合と消費者の購買行動との関係である。この点については、引き続き定性的な調査を行い、実データ、実験、アンケート調査などを用いた定量的調査へと続けていく。今後の研究では特にオムニチャネル施策を行っている企業の担当者など、実務家へのインタビューを行う予定である。これらのインタビューの結果得た実務的知見を元に、本内容の理論化を進め、その後の定量的研究へとつなげていく。また、企業成果への影響についても、より具体的な方策との関係に焦点を当て、理論的、実務的含意のある知見を導き出せる用研究を進める。具体的には、MC小売企業によるクリックアンドコレクト(ネットで注文、店舗で受け取り)サービスや、物流システムの自動化が、効率性や収益性などの企業成果へどのような影響を与えるのかという点について、二次データを用いた定量的な調査、研究によって明らかにしていく。

今後は消費者に限らず、実務家への深層インタビューなどを行いながら、さらなるMC小売企業の活動と成果との関係について理論化を進めていく。次年度以降は当初の予定通り消費者へのFGや、実務家への深層インタビューを行い、チャネル間統合と消費者の購買行動との関係についての定量的な調査、分析へとつなげていく。今後の研究においては以下の点について研究を進めていく。第一にチャネル間統合と消費者の購買行動との関係である。この点については、引き続き定性的な調査を行い、実データ、実験、アンケート調査などを用いた定量的調査へと続けていく。今後の研究では特にオムニチャネル施策を行っている企業の担当者など、実務家へのインタビューを行う予定である。これらのインタビューの結果得た実務的知見を元に、本内容の理論化を進め、その後の定量的研究へとつなげていく。また、企業成果への影響についても、より具体的な方策との関係に焦点を当て、理論的、実務的含意のある知見を導き出せる用研究を進める。具体的には、MC小売企業によるクリックアンドコレクト(ネットで注文、店舗で受け取り)サービスや、物流システムの自動化が、効率性や収益性などの企業成果へどのような影響を与えるのかという点について、二次データを用いた定量的な調査、研究によって明らかにしていく。
日本占領と戦後保守外交の構造に関する総合研究ー敗戦から安保改訂までー

本年度は当初予定に従い、特に日本占領以後の時期に焦点を当て、1960年安保(日米安全保障条約)改訂に至る政治外交過程の解明に力を注いだ。とりわけ、1991年10月に公開されたみ務省外交文書(第11回公開分)は、たまたまこの時期のハイライトとしての1953年の池田、ロバ-トソン会談と、その後の保守外交の展開に及んでおり、1990年公開分(日米安保改訂関連)を合わせて、当該研究の進展にプラスしたことは幸いであった。また、ダワ-・マサチュセッツ工科大学教授の好意により、鈴木源吾文書を閲読できた。これらを中軸のひとつとし、これまでの数次の、保守政治家との聞取りを基礎に、1951年以後、1960年安保改訂に至る歴史の多様な疑問の解明を急いだ。また、旧ソ連の党関係の機密文書の解明がたまたま平成3年末から始まり、現存の、米国側資料にのみ(加うるに若干の日本側資料)依存する戦後史の解明の限界が大きくとり払われる道が開けた。すでに1955年1956年の北方領土返還交渉〓過について詳しい事実と論文が出始めているのがそのあらわれだろう。また、本年度9月より再刊された『芦田均日記』の校訂(初版本の註記を中心とする校訂)過程を通し、いわゆる“吉田外交史観"への過度な依存からの脱却の手がりが補強された。研究成果は、印刷、取りまとめになお若干の時日を必要とするため、1992年5月初旬に発表されよう。本年度は、当該研究課題の基礎資料の収集(再収集)及び点検に当たることを旨とし、他方で、当該研究課題の背景をなす枠組(T史分析枠)設定のために、現代日本の保守外交分析の基礎的考察に多くの時間をさいた。そのために、第1に現代(戦後国際社会)における“戦争と外交"の位置づけの画定に意を払い、その基礎研究を戦後保守外交史の交報につなげようとした。その書物として出たのが、「現代の戦争について」(宇沢編、岩波講座、第6巻)である。第2に、現代の秩序(国際関係秩序)と、国際倫理の問題について、基礎的考察を進めた。それは、戦後保守外交の基礎をなす、パクス・アメリカ-ナの基礎構造を明らかにするのに少なからぬ貢献をなしうるものとする。その業績として、「国際秩序と正義」(『思想』所載)、及びベイツ著(翻訳)『国際秩序と正義』である。また、国際秩序の倫理とイデオロギ-についての考察をなす上で、戦後社会主義論の考察を「東欧生命と社会正義」(上・中・下)で行なった。しかし、とはいえ、戦後日本外交と占領、安保についての史的考察はなお、十分な結実を生むに至らず、わずかに日米関係考察の一環として、「FX摩擦について」の対訣を雑誌に掲載したことに止まる。ただ、歴史分析について、日本で入手不能な多くの資料について、文献検索サ-ビスを通じて入手できたこと、雑誌『再建』について、他の予算により入手できたこと、及び、雑誌エコノミストに掲載された記事を中心に、日本の金属複合体の基礎にかんする史料査察関係の歴史像の画定のために、多くの日常時交態勢を進めた。また、研究会「占領史研究会」での研究発表を行なった。本年度収集した史資料を基礎に、来年度の成果につなげうるはずである。初年度に収集できなかった欧米,日本側の第一次,第二次文献の資料収集に完全を期すべく努めた。特に近年再活性化の動きを見せる冷戦期研究に関するアメリカの研究者の資料図書を多数購入し、読了した。日本側関係者のインタヴュ-(特に安保以後関係)についてと、アメリカ側インタヴュ-のために若干の旅費並びに謝金が計上された。海外研究者,とくにジョン・ダウワ-及びアンドリュ-・ゴ-ドンの両氏と、日本において種々戦後史関連の研究上の打ち合わせ、討議、資料の突き合わせを行なった。そのための会合費、連絡費が計上され消費された。また時代区分としては、安保以後に焦点を移し、50年代中葉における保守合同の過程と、その過程が、日米関係と日ソ関係とに対して及ぼした意味について考究を重ねた。日米関係の反面としての日ソ関係については、とくに当時のソ連側の訪米決定者の動きにメスを入れ、併せて朝鮮戦争とスタ-リン体制の崩壊後の“新しいソ連"の分析に力を入れた。研究成果はいまだ一冊の本の結実にまでは至らないが、とりあえず中間報告をして次の二編の論文にまとめることができた。(2)“「見えない」日本の「見える」特質"『経済評論』1991年3月。(ジョン・ダワ-・カリフォルニア大学教授との対談)本年度は当初予定に従い、特に日本占領以後の時期に焦点を当て、1960年安保(日米安全保障条約)改訂に至る政治外交過程の解明に力を注いだ。

これらを中軸のひとつとし、これまでの数次の、保守政治家との聞取りを基礎に、1951年以後、1960年安保改訂に至る歴史の多様な疑問の解明を急いだ。また、旧ソ連の党関係の機密文書の解明がたまたま平成3年末から始まり、現存の、米国側資料にのみ(加うるに若干の日本側資料)依存する戦後史の解明の限界が大きくとり払われる道が開けた。すでに1955年1956年の北方領土返還交渉〓過について詳しい事実と論文が出始めているのがそのあらわれだろう。また、本年度9月より再刊された『芦田均日記』の校訂(初版本の註記を中心とする校訂)過程を通し、いわゆる“吉田外交史観"への過度な依存からの脱却の手がりが補強された。研究成果は、印刷、取りまとめになお若干の時日を必要とするため、1992年5月初旬に発表されよう。
「茶」のトランスフォーム～「関係性の美学」デザイン理論の探求

30年度はこれまで「関係性の美学」デザイン理論から制作された美的経験モデルと様々な「場」と組み合わせ、最終年度に予定していた、本学附属施設ギャラリーアクアを利用した展覧会に替わり、「茶」のトランスフォーム」の実践として様々な実験的な「茶会」を行った。8月「アーティスト×モノ×茶会」として田村友一郎「叫び声/Hell Scream」において「嘯く茶会」を実施した。展覧会場を地獄に見立て閻魔大王からの濃茶に始まり、カウターテナーの歌声に導かれ忘却の茶を飲み地獄から解放される展開の茶会とした。次に「身体的相互行為と茶会」として下鴨神社三井別邸茶室において人類学者木村大治、本学日本伝統音楽研究センターの藤田隆則に参加していただき、身体的・感覚的な相互行為の空間としての「茶会」におけるコミュニケーションの技法に着目し、見る/見られる場、鑑賞/交流の場としての茶会を実践した。次「茶会における鑑賞と交流」として京都御所「翠寿亭」において煎茶一茶庵次期家元佃梓央の参加していただき、戦国武将の抹茶と江戸町人の煎茶の双方を実践し、それぞれが持つ「行為」「形」「人」について考察した。また、「状況のアーキテクチャー」展においては、本プロジェクトに関わった関係者を一同に会し大茶話会と称した茶会を実践した。これらの「茶会」は「茶」のトランスフォーム」の成果発表として、文化庁「大学を活用した文化芸術推進事業」である「状況のアーキテクチャー」の人材育成講座の講義として行った。これらとは別にハワイマウナケア山頂にある「国立天文台ハワイ観測所すばる望遠鏡」にて「手に取る宇宙」茶会を実施した。海外スタッフや日本からの研究者合わせ、およそ20名が参加した。今年度は昨年度から持ち越しされていた「茶」のトランスフォーム」の実践として美的体験のための様々なモデルを用いた、茶会を計5回実施することができた。初年度は、今に残る「茶」に関わる空間、道具、歴史を調査対象とし、「茶」は、どのようにして、新しい文脈を形作りながら美的経験を誘発する装置として機能したか、それをヒト、モノ、コト、3つの相互的関係の中から新しい価値創出がどのように行われたか、所作と結びついた道具が、人と人、人とものをどのように関係づけ、新しい文脈を形作ることができたかについて様々な角度から検証した。栄西禅師によって日本にもたらされた「茶」のルーツを探り、仏教の伝来と人の往来がもたらす新しい価値の創造の検証するために、中国、天台山「国清寺」「万年寺」を11月に調査した。12月には宗教と建築空間の関係性、身体と空間の関係性の調査として、仏教、ヒンズー教が混在した建築空間であるカンボジアのアンコールワットを調査した。水を利用し、水平、垂直の関係を構築し、永遠性を演出した回廊が、ヒトの体性知覚領域へどのような刺激入力するを調査した。これは生を実感するための脳内への刺激入力、受容器への負荷を、設えと既定の所作によって計画されたものであり、茶室、所作に施されたシステムと同様のものであると検証できた。3月には九州の高取、鍋島、唐津、小倉、筥崎を訪れ、日常性を美的経験へと結びつけるモデルと歴史的調査した。明治期に出版された「観古図説」江戸期に出版された「茶道具図解」からの制作は日常性を美的経験へと結びつけるモデルの創出を調査、検証しました。これらの調査、研究は、「茶」を、食事をし、茶を味わうという、人と人の出会いの場で起きる日常的な行為を、濃厚で特別な美的経験へと変換することに自覚的に取り組む実験に結びつく事が予想できます。また、実践として京都私立芸術大学にある美的経験装置に手を加え、新しい道具を制作し、研究分担者である松井紫郎が行っている「手に取る宇宙」を題材にした新しい美的体験を実施した。初年度は、今に残る「茶」に関わる空間、道具、歴史を調査対象とし、「茶」は、どのようにして、新しい文脈を形作りながら美的経験を誘発する装置として機能したか、それをヒト、モノ、コト、3つの相互的関係の中から新しい価値創出がどのように行われたか、所作と結びついた道具が、人と人、人とものをどのように関係づけ、新しい文脈を形作ることができたかについて様々な角度から検証出来ました。特に、中国、カンボジア、九州の調査は1「ヒト」・ヒエラルキー、関係性、2「モノ」・道具、そして3「コト」・所作と関わる身体的知覚、という3つの相互的関係の中から新しい価値創出がどのように行われたか、所作と結びついた道具が、人と人、人とものをどのように関係づけ、新しい文脈を形作ることができたかについての検証を大きく進展させた。また、研究分担者である松井紫郎が行っている「手に取る宇宙」を題材にした美的体験の実施は、オリジナルな視点からの「茶」へのアプローチ、「茶」が日常性を美的経験へと誘発する装置と捉え、そこにあるヒト、モノ、コトの相互で密な関係性の在り様を解明しようとする分析的な研究方法、現代への「茶」の適用と「「茶」のトランスフォーム」の実践として有効である事が確認でき、次年度へ繋がるものであった。28年度は「行為」「形」への抽出から「関係性の美学」デザイン理論の探求を開始するとともに、「「茶」のトランスフォーム」の実践そしてさまざまな美的経験モデルの提案を行うため、再度調査を実施した。

調査目的はヒト、モノ、コトの相互関係の中から新しい価値創出の実態と所作と結びついた道具が、人と人、人とものをどのように関係づけ、新しい文脈を形作るかを多角的に検証するものである。人と人の関係をつなぐ道具としての陶磁器の調査として景徳鎮で実施。景徳鎮の陶磁器は、元、明、清代には「青花」呼ばれる染付磁器の優品を輩出し、欧州、イスラム圏など海外諸国にも広く輸出され外交の道具として使われ、多文化な人と人を結びつけていた。現在も正解的な陶磁器の生産地として人と人、人とことを結びつける道具としての陶磁器が盛んに生産されている。また、共同生活における人と人の関係性と、共同生活における空間と道具がどのように人と人の関係に関与しているかを福建省、客家土楼にて実施した。福建省は現代においても「茶」の産地であり、「茶」が現代の生活様式、社会・文化的制度の中で人と人、人ともの、人とことをどのように結びつけ「行為」「形」という形で抽出を行う試作に結びつくことが容易に予想できる。また、実践として京都市立芸術大学にある美的経験装置にさらなにを加え美的体験の検証を続けている。美的経験の為のさまざまなモデル、「「茶」のトランスフォーム」の実践成果として、研究代表者の森野は自身の個展にて、瑠璃釉金彩茶入れや茶碗など様々な美的経験の為のさまざまなモデルの試を発表した。また共同研究者の松井と共に、東京、寺田倉庫本社2F「OMBLE」にて実験的茶会として「手に取る宇宙の茶会」を実施した。共同研究者の松井はこの茶会の延長として富士山山頂にて「手に取る宇宙の茶会」を再度実施し、茶会で使用する様々な道具の試作を行った。28年度、中国の景徳鎮、客家土楼調査は当初の予定ではなかったものですが、人と人、人とことを結びつける道具としての陶磁器の検証と共同生活における人と人の関係性、人と空間との関係性の検証は「「茶」のトランスフォーム」の実践とさまざまな美的経験モデルの提案を行う上で非常に重要な調査となった。京都市立芸術大学にある美的経験装置における美的経験の検証も進展をみせる一方で、美的経験の為さまざまなモデルの試作、「茶」のトランスフォームの試作も順調に進んでいる。29年度は「行為」「形」への抽出から「関係性の美学」デザイン理論の探求を開始するとともに、「「茶」のトランスフォーム」の実践そしてさまざまな美的経験モデルの提案を行った。美的経験モデルを用い、ヒト、モノ、コトの相互関係の中から新しい価値創出の実態と所作と結びついた道具として、人と人、人とものをどのように関係づけ、どのように新しい文脈を形作るかを多角的に検証した。美的経験の為のさまざまなモデル、「「茶」のトランスフォーム」の実践成果として、研究代表者の森野は昨年の中国調査で得た様々な中国文様の見識から様々な道具の制作を行った。吉祥文様の持つ意味と文脈が道具を単に使うものから人と人を結びつけるものへ変換する事は、本研究の目標である近代の自律した美的価値に基づくデザイン理論にかわる「関係性の美学」デザイン理論へ結びつくものです。その他、研究代表者の森野はアートミーツケア学会2017年度総会ににおいて本学学長の鷲田清一を席主に「不意の茶会」を監修した。奈良の「たんぽぽの家」のアーティストと共同で道具や空間を作り出し、実験的茶会を実施した。また、共同研究者の松井と共に、京都下鴨神社「鴨社資料館秀穂舎」にて実験的茶会を実施した。
MHCダブルノックアウトNOGマウスを利用した自家免疫療法モデルの作製

近年、癌に対する免疫応答の存在が臨床的に実証されたが、前臨床の研究段階にあっては、人のエフェクターT細胞及びメモリーT細を移植し長期間維持可能な動物モデルが存在しなかったため、腫瘍に対する免疫関連薬剤の効果を体内で検討することは不可能であった。本研究では主要組織適合遺伝子(MHC)をノックアウトした超免疫不全NOGマウスを用いることにより、ヒト白血球型抗原(HLA-A)の一致した癌患者由来の末梢血単核球細胞とヒト腫瘍細胞の同時移植を可能とし、免疫チェックポイント阻害剤等の腫瘍細胞に対する効果をマウスの体内実験において評価することが可能なモデルを作製した。臨床試験を施行するまで有用性の評価が難しいペプチドワクチン開発の基礎研究から臨床応用までの過程を検証可能にするため、同一宿主(症例)の免疫系と腫瘍を生着させた自家免疫療法マウスモデルを作成することを目的とし、まず高度免疫不全であるMHCダブルノックアウトNOGマウス(NOG-IA-beta, beta2m double KO)に悪性グリオーマ患者由来の癌細胞の移植を行った。初代培養細胞株20株については3か月以上を経過して腫瘍の増大を確認できた症例が存在しなかったが、無血清培地を用い誘導した3種のがん性幹細胞株(GB-SCC010、GB-SCC026、GB-SCC028)については脳内移植による造腫瘍性が確認された。今後これらの幹細胞株と患者末梢血細胞の移植を施行する予定である。また、市販のU87グリオーマ細胞株と患者末梢血リンパ球の同時移植では腸間膜リンパ節の形成、及び脾臓の腫大が確認された。患者癌細胞の変異エピトープ解析に先立ち、7種の市販グリオーマ細胞株についてIon Protonシーケンサーを用いエキソーム解析をおこなった。COSMICに登録された変異データとの比較では、平均で2倍弱ほどの体細胞変異が検出され、共通して検出された変異は28%66%程度であった。2株につき、がん関連遺伝子の変異に絞って細胞障害性T細胞のターゲットとなりうる変異エピトープをNetMHC3.4サーバーを用いて予測したところ、各々2つの候補エピトープを見つけることができた。当センターの脳腫瘍患者癌細胞についてIonProtonシーケンサーを用いエキソーム遺伝子変異解析を行った。IDH1遺伝子の特徴的な点変異が従来の報告同様に高い頻度で検出され、グリオーマの標的抗原、標的変異としては最も有望な組織特異的変異であると思われる。HLA-A24拘束性ペプチド配列予測プログラムとして、NetMHC 4.0 Serverおよび3次元構造データをもとに予測するin silico docking simulation assayを用い候補となる癌変異抗原エピトープのスクリーニングを行った結果、悪性グリオーマ患者の腫瘍細胞では、適応免疫系に癌抗原として認識される可能性のある癌変異エピトープ候補が複数見つかった。癌変異抗原エピトープのペプチドを合成し、樹状細胞に取り込ませてワクチンとしてモデルマウスに投与する実験に先行して、モデルマウスにおいて移植した患者末梢血中の免疫細胞による癌細胞に対する抗原依存性の免疫応答が誘導されるかどうかを簡易的、網羅的に確かめるための予備実験を行った。高度免疫不全であるMHCダブルノックアウトNOGマウスに悪性グリオーマ細胞株U87細胞を移植し造腫瘍性があることを確認したのち、癌細胞と患者末梢血細胞の同時移植を行った。加えて、T細胞免疫応答抑制レセプターであるPD-1分子に対する阻害剤となる組換抗体を作成、投与し、T細胞依存性の造腫瘍抑制が起きているのかどうかの実験を行った。免疫組織染色による移植腫瘍内の浸潤リンパ球の変化を調べ、腫瘍組織での遺伝子発現の変化も併せて定量PCRにより検討した。グリオーマ細胞株と患者末梢血の同時移植による造腫瘍性の検討は行えたが、実験に必要となる免疫不全マウスの確保数が少なかったため、抗原ペプチドと樹状細胞を用いたワクチンの実験用には十分な匹数を使用できなかった。近年の免疫チェックポイント阻害薬の登場により、癌に対する免疫応答の存在が臨床的に実証されるとともに、癌治療研究の分野において大きな進展をもたらしている。しかしながら、前臨床におけるマウスを用いた研究段階にあっては、ヒト癌細胞とヒト免疫細胞の両方を移植し維持可能なマウスモデルが存在しなかったために、実験的に腫瘍免疫関連薬剤の効果を検討することは不可能であった。本研究では実験動物中央研究所において新たに開発された免疫不全マウス、主要組織適合遺伝子(MHC)ノックアウトNOGマウスを用い、放射線照射を併用することにより、ヒト白血球型抗原(HLA-A)の一致した癌患者由来の末梢血単核球細胞とヒト腫瘍細胞の同時移植モデルを作製することに成功した。又、このモデルを用いることにより、免疫チェックポイント阻害剤のリンパ腫細胞(SCC-3株)、グリオーマ腫瘍細胞(U87株)に対する効果をマウスのインビボ実験において評価することが可能であった。腫瘍における遺伝子変異の蓄積量が多いほど、免疫チェックポイント阻害薬の効果が高いという研究結果が2014年以降報告されており、癌に生成された遺伝子変異産物(癌変異抗原)が腫瘍に対する免疫応答の主な標的ではないかと考えられている。現在静岡がんセンターで行われている全癌患者を対象とした癌組織の全エキソーム遺伝子変異解析及び遺伝子発現解析のデータを基礎として、日本人に最も多いHLA-A24型に適合しヒト免疫系により認識可能な変異アミノ酸配列候補を解析

サーバNetMHC4.0等を用いて絞り込み、患者末梢血細胞から誘導した活性化型樹上細胞を抗原提示細胞として用い、インビトロでの自家免疫応答の再現、検出を現在試みている。新たに開発したマウスモデルを用いてインビボでの癌変異抗原ペプチドワクチンの免疫療法シミュレーションを行い、次世代の個別化がんワクチン療法の開発に向けて研究を進める予定でいる。近年、癌に対する免疫応答の存在が臨床的に実証されたが、前臨床の研究段階にあっては、人のエフェクターT細胞及びメモリーT細を移植し長期間維持可能な動物モデルが存在しなかったため、腫瘍に対する免疫関連薬剤の効果を体内で検討することは不可能であった。本研究では主要組織適合遺伝子(MHC)をノックアウトした超免疫不全NOGマウスを用いることにより、ヒト白血球型抗原(HLA-A)の一致した癌患者由来の末梢血単核球細胞とヒト腫瘍細胞の同時移植を可能とし、免疫チェックポイント阻害剤等の腫瘍細胞に対する効果をマウスの体内実験において評価することが可能なモデルを作製した。初代培養株では移植後の増殖が遅く使用には適さなかったが、幹細胞化した物では良好な生着が見られた。また、癌細胞の遺伝子変異、及び遺伝子発現の検出のための予備実験では変異エピトープや癌精巣抗原の検出に成功している。初代培養株より同定した悪性グリオーマに特異的な腫瘍抗原および静岡がんセンターで行われている腫瘍の網羅的エキソーム解析と網羅的遺伝子発現解析により同定された癌変異抗原より、HLA-A24拘束性の抗原エピトープのペプチドを合成し、樹状細胞ワクチンの作成を行う。実際に上記の自家免疫療法マウスにワクチンを投与し、細胞障害性リンパ球の免疫応答や抗腫瘍効果を確認する。腫瘍免疫応答の検証実験に用いるワクチン製造のため、樹状細胞分化誘導のためのサイトカイン、変異ペプチド合成の費用、マウス購入費などが主な支出となる。癌免疫治療マウスへの癌細胞の移植には初代培養株を用いることを想定していたが移植後の増殖能力が低いため、幹細胞化した癌細胞株の移植を実験の軸にするとともに、併せて凍結保存した癌組織細胞を直接移植することも検討する。発現解析により悪性グリオーマ株に高頻度に発現していた癌精巣抗原、特にCASC5抗原由来のHLA-A24拘束性ペプチドと陽性コントロールとしてサイトメガロウイルス由来のペプチドを、移植癌細胞同一症例由来PBMCの培養にて得られた活性型樹状細胞にとりこませ、各グループ2匹のマウスに移植後4週、5週に皮下投与を行う。7週にマウスの脾臓よりヒトT細胞を回収し、ペプチド処理したT2-A24細胞との共培養にて上清に産生されたIFN-gamma量をELISAにて測定する。合わせてワクチンの腫瘍に対する縮小効果を評価する。エキソーム解析および発現解析により検出された癌変異抗原はその免疫原性を実験的に検証するためには数が多すぎるため、がん関連遺伝子に絞って優先的に検証することを考えているが、患者癌細胞を用いた検証の前に先行してU87細胞を用いた予備実験を行う予定にしている。
コロイダルナノドットの配位子機能化による薄膜素子への応用

半導体コロイダルナノドット(CND)は溶媒分散性が高く低コストな溶液プロセスで半導体薄膜素子を作製できる可能性がある。しかし、一般に配位子の絶縁性が高く、そのままでは電子素子に使うことは難しい。そこで、導電性を向上させて薄膜トランジスタ(TFT)に応用する研究を行った。まず、電荷が流れやすい分子に配位子を交換する試みを行ったが、新規配位子の分散安定性が悪く期待した成果は得られなかった。次に、硫化アンモニウム処理により配位子を除去したCND薄膜を用いてTFTを作製した。初めはキャリア移動度が非常に低かったが、作製条件を改善することにより2桁向上し、0.0011cm2/Vsに達した。本研究では、直径数ナノメートルの半導体結晶の表面に有機分子が配位した半導体コロイダルナノドットの薄膜を作製し、それを薄膜デバイスに応用するための技術を開発することを目的としている。半導体コロイダルナノドットは表面に有機分子が配位し有機溶媒に良く分散するため、スピンコート法などの溶液プロセスを用いた薄膜作製が可能である。したがって室温程度の低温プロセスが適用できる。これらの理由から、今まで真空や数100°C以上の高温プロセスを使う半導体薄膜デバイスに比べて安価に作製できるだけでなく、プラスチック基板を用いてフレキシブルなデバイスの作製も可能といった特長がある。しかし、有機溶媒に対する分散性を向上させる目的で表面に配位している長い有機分子は絶縁性が高いため、コロイダルドット間の電荷移動が難しいという欠点があり、エレクトロルミネッセンス素子や薄膜トランジスタに応用することが難しい。今までに行われた研究では、表面に配位している有機分子を短いものに交換してから薄膜を作製する、あるいは、薄膜を作製してから酸などで処理して配位子を除去するなどの試みが行われて来たが、高性能な電子デバイスや光デバイスなどを実現するために充分な結果は得られていない。そこで、本研究では絶縁性の高い配位分子に替えて、伝導性が期待できる有機配位子を開発することによって半導体コロイダルナノドット薄膜の導電率を向上させ、薄膜トランジスタなどのデバイスに応用することを提案する。そのためには、様々な有機分子のエネルギーレベルを知ることが重要なので、本年度はワークステーションを購入してその計算を行った。また、比較のために半導体コロイダルナノドット薄膜を用いた電界効果トランジスタや有機メモリトランジスタを作製し、それらの特性に対する配位子除去の効果を検討した。平成27年度は新規配位子に応用できる可能性のある有機分子の探索と今後の比較検討のための配位子除去によるコロイダルナノドット薄膜の導電性制御の検討を行った。前者については、ワークステーションを導入し、Gaussian09を用いて可能性のある有機分子の分子軌道のエネルギー計算を系統的に実施した。直鎖ポリエン系、縮環系およびそれらが混合した系で様々な分子を探索した結果、HOMOのエネルギーが適切と思われるものが10種類見つかった。さらにそれらのうちで、半導体コロイダルナノドットの配位子交換に適した温度で液体状態にあるものは4種類あり、同ドットの合成に適した温度で液体状態にあるものは3種類あることが分かった。次に、後者については、オレイン酸が配位した硫化鉛コロイダルナノドットの薄膜を溶液法で作製し、硫化アンモニウム処理によってオレイン酸を除去し、電界効果トランジスタを作製した。硫化鉛コロイダルナノドットの薄膜が一層の場合は、配位子除去処理によって薄膜に多数の亀裂が生じ、導電性が低くてトランジスタ特性を示さなかったが、さらに成膜と配位子除去のプロセスを繰り返すことによって亀裂が埋まり、p型のトランジスタ特性が得られた。その伝達特性から得られたキャリア移動度は1E-4cm2/Vs程度であった。さらに、硫化鉛コロイダルナノドット単粒子層をフローティングゲートに用いた有機メモリトランジスタを作製し、その記録特性と配位子除去の関係を調べた。その結果、配位子除去と硫化鉛ナノ結晶の大きさを変えることで記録時間は約1/10に短縮されることが分かった。以上のように、有機分子の探索により、新規配位子の候補を複数明らかにでき、比較対象となる配位子除去の効果についても多くの知見を得ることができたので概ね順調に進展していると判断できる。平成28年度はコロイダルナノドットの新規配位子材料を検討した。まず、様々な有機分子のフロンティア軌道のエネルギーを計算し、さらに融点や溶媒溶解性を考慮し、配位子交換に適しているかどうかを調べた。その結果、1-アミノアントラセンがもっとも有力な候補と考えられた。次に、オレイン酸を配位子とするPbSコロイダルナノドットを購入し、オレイン酸から1-アミノアントラセンへの配位子交換実験を行った。1-アミノアントラセン溶液にPbSコロイダルナノドットを分散させ、窒素雰囲気中で約100°Cに加熱しながら2時間攪拌した。その後、コロイダルナノドットを遠心分離して沈殿させ、クロロホルムに再分散させた。配位子交換がなされたかどうかを確認するために赤外吸収分光測定を行った。その結果、オレイン酸は脱離したと考えられるが、1-アミノアントラセンが配位したかどうかは確認できなかった。また、フォトルミネッセンスの時間分解測定結果からは、配位子交換実験後には発光寿命が大幅に短くなったことが分かった。さらに、水平付着法で、配位子交換する前のPbSコロイダルナノドットとその後の同ドットを成膜し、ゲート・ソース・ドレイン電極を付けて電界効果トランジスタを作製した。