hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イチゴのマロニル化アントシアニンの分布並びに遺伝子型と実用形質との関係

従来の研究結果から,イチゴ果実におけるpelardonidin malonylglucoside(PMG)生成は多量に生成する因子と微量に生成する因子の2遺伝子に支配されると推察されていた.しかし,PMGを生成しないと判定されていた品種においても,PMGが痩果中にはかなり高い比率で,果肉中にも微量ではある存在することが明らかになり,これまでの仮説が否定された.全果実中でのPMGの比率は主に全アントシアニン濃度が高い果皮での生成能に依存していた.したがって,これまでPMG生成を支配し,1因子の優性形質と考えられてきた遺伝子Pmgは,PMG生成遺伝子が果皮組織において発現するか否かを支配する遺伝子であると考えられる.野菜茶業試験場保存品種について果実のアントシアニン組成の分析を進めた結果,海外の品種についてはPMGを多量に生成するもの,微量に生成するものと検出されないものの比率は3:1の分離比に高い適合度を示した。日本で育成された品種についての昨年までの分析の結果では,PMGが検出されない品種の比率が高く,3:1の分離比に対する適合度が低かった。しかし,今年新たに調査した21品種についてはすべてからPMGが検出されたことから,昨年までとは異なり,3:1の分離比に対する適合度は比較的高くなった。'女峰'自殖第1代に'さちのか'または'愛ベリー'を交配した世代を育成し,第1代の遺伝子型を推定したところ,現在まで病害等によって枯死せず,生き残っている自殖第1代系統の遺伝子型は1:2:1の分離比に適合し,優性ホモ系統のPMGの比率が高いことが明らかになった.しかし,PMG生成能と他の実用形質との間に有意な相関は認められなかった.既存品種においても,3:1の分離比に適合することから,PMGを生成する形質と実用形質との関係は少ないものと考えられた.従来の研究結果から,イチゴ果実におけるpelardonidin malonylglucoside(PMG)生成は多量に生成する因子と微量に生成する因子の2遺伝子に支配されると推察されていた.しかし,PMGを生成しないと判定されていた品種においても,PMGが痩果中にはかなり高い比率で,果肉中にも微量ではある存在することが明らかになり,これまでの仮説が否定された.全果実中でのPMGの比率は主に全アントシアニン濃度が高い果皮での生成能に依存していた.したがって,これまでPMG生成を支配し,1因子の優性形質と考えられてきた遺伝子Pmgは,PMG生成遺伝子が果皮組織において発現するか否かを支配する遺伝子であると考えられる.野菜茶業試験場保存品種について果実のアントシアニン組成の分析を進めた結果,海外の品種についてはPMGを多量に生成するもの,微量に生成するものと検出されないものの比率は3:1の分離比に高い適合度を示した。'女峰'自殖第1代に'さちのか'または'愛ベリー'を交配した世代を育成し,第1代の遺伝子型を推定したところ,現在まで病害等によって枯死せず,生き残っている自殖第1代系統の遺伝子型は1:2:1の分離比に適合し,優性ホモ系統のPMGの比率が高いことが明らかになった.しかし,PMG生成能と他の実用形質との間に有意な相関は認められなかった.既存品種においても,3:1の分離比に適合することから,PMGを生成する形質と実用形質との関係は少ないものと考えられた.イチゴ果実におけるpelardonidin malonylglucoside(PMG)生成は多量に生成する因子(Pmg-1)と微量に生成する因子(Pmg-2)の2遺伝子に支配され,それぞれPMG生成が優勢であることが明らかになった。また,日本で栽培されている品種の中にはPmg-1をホモで有するものは見いだされなかったが,オランダで育成された'Elsanta'の自殖後代の果実からはすべてPMGが検出されたことから,本品種がPmg-1をホモで有することが明らかになった。野菜茶業試験場保存品種について果実のアントシアニン組成の分析を進めた結果,海外の品種についてはPMGを多量に生成するもの,微量に生成するものと検出されないものの比率は12:3:1の分離比に高い適合度を示した。日本で育成された品種についての昨年までの分析の結果では,PMGが検出されない品種の比率が高く,12:3:1の分離比に対する適合度が低かった。しかし,今年新たに調査した21品種についてはすべてからPMGが検出されたことから,昨年までとは異なり,12:3:1の分離比に対する適合度は比較的高くなった。現在,'女峰'自殖第1代に'さちのか'または'愛べリー'を交配した世代を育成し,第1代のPmg遺伝子の遺伝子型の推定を行っている。この結果が得られれば,PMG生成因子と他の実用形質との間の関係が推定し得るものと考えられる。

昨年までの研究結果から,イチゴ果実におけるpelardonidin malonylglucoside(PMG)生成は多量に生成する因子と微量に生成する因子の2遺伝子に支配されると推察されていた.しかし,PMGを生成しないと判定されていた品種においても,PMGが痩果中にはかなり高い比率で,果肉中にも微量ではあるが存在することが明らかになり,これまでの仮説が否定された.全果実中でのPMGの比率は主に全アントシアニン濃度が高い果皮での生成能に依存していた.したがって,これまでPMG生成を支配し,1因子の優性形質と考えられてきた遺伝子Pmgは,PMG生成遺伝子が果皮組織において発現するか否かを支配する遺伝子であると考えられる.野菜茶業試験場保存品種について果実のアントシアニン組成の分析を進めた結果,海外の品種についてはPMGを多量に生成するもの,微量に生成するものと検出されないものの比率は3:1の分離比に高い適合度を示した。日本で育成された品種についての昨年までの分析の結果では,PMGが検出されない品種の比率が高く,3:1の分離比に対する適合度が低かった。しかし,今年新たに調査した21品種についてはすべてからPMGが検出されたことから,昨年までとは異なり,3:1の分離比に対する適合度は比較的高くなった。'女峰'自殖第1代に'さちのか'または'愛ベリー'を交配した世代を育成し,第1代の遺伝子型を推定したところ,現在まで病害等によって枯死せず,生き残っている自殖第1代系統の遺伝子型は1:2:1の分離比に適合し,優性ホモ系統のPMGの比率が高いことが明らかになった.しかし,PMG生成能と他の実用形質との間に有意な相関は認められなかった.既存品種においても,3:1の分離比に適合することから,PMGを生成する形質と実用形質との関係は少ないものと考えられた.
河床生物膜の形成過程・浄化能に及ぼす河川構造物周辺の流れの影響に関する研究

河川構造物に形成される生物膜を対象に,それに及ぼす構造物材質や周辺での河川環境が及ぼす影響として,微生物膜形成場としてのコンクリート表面の材質を変化させたときの,コンクリート表面上での流れの影響を解明するための流れの可視化手法の開発実験を行った.河川構造物に形成される生物膜を対象に,それに及ぼす構造物材質や周辺での河川環境が及ぼす影響として,微生物膜形成場としてのコンクリート表面の材質を変化させたときの,コンクリート表面上での流れの影響を解明するための流れの可視化手法の開発実験を行った.ラボスケールの模擬実験水路の作成を行った.水路はアクリル製の循環式水路であり,循環水の安定供給のための貯水槽に,非接液型電磁式流量センサを通して塩化ビニル管で作成した2本のサイフォンを渡し,マグネットポンプで水路に返送するシステムになっている.水路系は長さ約2m,幅10cm,高さ20cmのスケールを設定し作成した.また水路内の水温を一定に制御するため,この循環式水路システムの外側に恒温水槽を設置する.これらの水路システムの作成の後,河川構造物モデルとして,粗骨材,細骨材等のいくつかのコンクリート担体を設置し,所定の条件で通水した後,流れの様子を高精度カメラで撮影・観察した.また,可視化画像の撮影にあたっては高精度CMOSカメラとフレームグラバー(画像処理ボード)および撮影・解析用コンピュータに増設することで,コンクリート表面の流れを精度良く捉えることに成功した.また,これらの可視化画像システムの設置と並行して解析コードの開発を行った.解析コードの開発にあたっては,河川構造物の代表例である水制や円柱橋脚を使って検証を行った.これらの成果について国際水理学会,可視化情報学会に掲載・発表を行った.また,コンクリート担体表面における流れの可視化を行い,今後展開する生物膜形成への影響評価を行うための手法について検証を行った.この成果についても,土木学会全国大会等で掲載・発表する予定である.昨年度開発した流れの可視化実験法および可視化画像の解析手法を用いて,生物膜形成場としてのポーラスコンクリート表面にける流れの可視化を行った.初年度に作成したラボスケールの循環式直線水路に粒度を変えたポーラスコンクリートを設置し,生物膜形成場としてのポーラスコンクリート表面における粒度の違いによる乱流構造の違いを明らかにした.使用したコンクリートは,粗骨材,細骨材,セメント等のいくつかのコンクリート担体を選び,この水路に設置した.これらの流れの可視化実験に関する結果は仙台東北大学で開催された土木学会全国大会にて発表を行っている.その他,初年度で得られた可視化手法に関する成果研究発表を中国の南京工科大学にて行った.また,実際に形成した生物膜の表面における可視化実験を行い,生物膜が剥離される条件を,上述で行った流れの可視化実験から得られた流れの情報をもとに判別を行った.この実験では水路内に人工下水を流入・循環させ,人工ゼオライト混入率を変化させることによって生物膜を形成させ,剥離状況等の状態を水質分析を行うことで明らかにし,流れ(特に流量,せん断応力)との関係を明らかにした.さらに,これらの実験と並行してコンクリート以外の材質(例えば石材)での比較検討を行うことを想定して,石かごなどの最近注目されつつある柔軟性のある材料を作った河川構造物についての流れの可視化について実験を行っている.河川構造物などの形状も合わせて考えおり,これについても次年度の国際水理学会等に掲載・発表する予定である.実際の現場に適用できるものとして河川構造物の代表例として水制を取り上げ,水制構造物の素材として石かごなどをポーラス状の素材として適用し,このような水制周辺の流れや周辺環境への影響について考えた.また,これまでの様々な流れの可視化実験で開発してきたFFT相互相関法と直接相互相関法を併用する広域平面場を精度良く計測できる手法を適用することを考えた.また,実際にあるこれらの河川構造物は様々な形状からなる複雑な構造であることが,これまでの調査によって明らかになった.そのため,これらに着目した実験を行うことを目的とし,現存する様々な水制形状の表面やその周辺近傍に発生する組織的流れや乱流統計量ならびに水制背後に発生するせん断応力を評価することを行い,流れと周辺環境への影響の評価を行った.これらの成果を,バンクーバーで行われた国際水理学会などの関連学会において成果報告を行うとともに,最近の研究の動向を知ることができた.また,これまでポーラスコンクリート表面で可視化実験での結果と照らし合わすことでどの程度の生物膜形成が水制周辺にできるか検討を行うことを目的として行った.これらの成果についても今後河川工学に関する関連学会に投稿し発表する予定である.また,これらの成果を踏まえ,実在する河川構造物には様々な形状があり,これらの表面にどの様に生物膜が形成されるか,また形成されやすいところはどの様な場所が最適なのか,最適なデザインはどの様なものが必要であるかという点に関して,今後の研究の展望を得ることができたと実感した.
伝統的な歌唱を稽古する子どもの歌い方の分析と音楽授業における歌唱モデルの構築

静岡県静岡市に伝わる民謡「駿河地搗唄」について、民謡の稽古を受けている中学生による歌唱を収録した音声について分析を行った。それとともに、複数の小学校の授業においてその音源を範唱として使用し、歌唱指導実践を行った。その結果、範唱の声の使い方やコブシに着目しながら、それらを模倣して歌おうとする児童の様子が見られた。また、小・中学生や高等学校の生徒に対する民謡等の指導の実態を調査するため、昨年度に引き続き、富山県の五箇山地方と沖縄県において民謡指導についてフィールドワークやインタビュー等を実施した。さらには、地歌箏曲演奏家2名を対象にインタビュー調査を行い、実演家が初学者に求める歌唱技能について情報収集を行った。すでに実施済みの長唄唄方へのインタビュー内容と併せて考察を行った。これらの研究成果を論文としてまとめ、『静岡大学教育学部附属教育実践総合センター紀要第26号』に掲載した。また、能楽についての歌唱指導の示唆を得るために、研究分担者及びその指導する大学生に対して能楽師による指導助言を得た。それをもとに中学校での授業プランを考え、中学生への能「羽衣」の指導を実施した。授業終了後、能楽師からの講評をいただき、大学生が考えた授業モデルの総括を行った。これらの活動を通して、能楽の歌唱モデルの構築についての示唆を得た。これまでに収録済であった、民謡の稽古を受けている子どもの音声データの音響分析を行うことができた。また、初年度の調査を継続する形で、実演家や指導者などにインタビュー等を実施することができた。一方、民謡や長唄、箏曲、謡曲等の歌唱について、稽古を受けている子どもの音声データの収集を予定していたが、依頼する協力者との調整が遅れ、年度内の収録ができなかった。また、研究代表者の所属が変わったりするなど、当初予期していないことが発生したため、フィールドワークやインタビュー等の調査や学会での情報収集を予定していたが、日程等の調整ができず、情報収集が予定通り進まなかった。民謡以外の長唄や箏曲、謡曲等の伝統的な歌唱についても、今後、歌唱音源の収集を行う。また、収録した音源について、スペクトログラムやピッチ解析など詳細な分析を行い、学会等での口頭発表や論文等の執筆を行う。さらには、小・中学生や高等学校の生徒に対する民謡等の指導の実態を調査するため、昨年度に引き続き、富山県の五箇山地方における民謡指導についてフィールドワークやインタビュー等を実施する。加えて、長唄、地歌箏曲、能楽の実演家を対象にインタビュー調査を行い、実演家が初学者に求める歌唱技能について情報収集を行う。その上で、教材(楽曲)の開発を行い、収録した音源を範唱として活用し、小・中学校での歌唱指導実践を広く実施し、その効果的な活用法について、使用する範唱音源の音域や速度、伴奏等が適切かどうか、一緒に用いる楽譜や指導方法についても検討を進める。まず、静岡県静岡市に伝わる民謡「駿河地搗唄」について、民謡の稽古を受けている中学生による歌唱を収録し分析を行った。また、小・中学生や高等学校の生徒に対する民謡等の指導の実態を調査するため、フィールドワークやインタビュー等を実施した。まず古くからの民謡を数多く伝承している富山県の五箇山地方で、小学校、中学校、高等学校での民謡指導についてフィールドワークを行った。併せて、民謡の保存会に所属する指導者へのインタビューを実施し、民謡の伝統の現状や展望、子供への指導方法や指導に際しての留意点などについて情報収集を行った。また、琉球民謡等の伝統芸能に関する伝承の実態を把握するため、沖縄県でのフィールドワークを行うととともに、民謡や三線の指導者へのインタビューを実施した。沖縄県下の小・中学校における民謡や三線の指導について、これまでの経緯や現在の状況、具体的な指導内容について情報収集を行った。民謡については稽古を受けている子どもの歌唱について音声データの収集ができたが、他の長唄や箏曲、謡曲等の歌唱については、依頼する協力者との調整が遅れ、予定していた収録ができなかった。また、研究のために購入予定だった機材について再検討が必要になり、予定通り購入できなかったものもあり、収集した歌声の音響分析がほとんど進まなかった。さらに、研究代表者の所属が変わったりするなど、当初予期していないことが発生したため、唄い方の特徴の分析について、十分に精査できなかった。

それをもとに中学校での授業プランを考え、中学生への能「羽衣」の指導を実施した。授業終了後、能楽師からの講評をいただき、大学生が考えた授業モデルの総括を行った。これらの活動を通して、能楽の歌唱モデルの構築についての示唆を得た。これまでに収録済であった、民謡の稽古を受けている子どもの音声データの音響分析を行うことができた。また、初年度の調査を継続する形で、実演家や指導者などにインタビュー等を実施することができた。一方、民謡や長唄、箏曲、謡曲等の歌唱について、稽古を受けている子どもの音声データの収集を予定していたが、依頼する協力者との調整が遅れ、年度内の収録ができなかった。また、研究代表者の所属が変わったりするなど、当初予期していないことが発生したため、フィールドワークやインタビュー等の調査や学会での情報収集を予定していたが、日程等の調整ができず、情報収集が予定通り進まなかった。民謡以外の長唄や箏曲、謡曲等の伝統的な歌唱についても、今後、歌唱音源の収集を行う。また、収録した音源について、スペクトログラムやピッチ解析など詳細な分析を行い、学会等での口頭発表や論文等の執筆を行う。さらには、収録した音源を範唱として活用し、小・中学校での歌唱指導実践を広く実施し、その効果的な活用法について、使用する範唱音源の音域や速度、伴奏等が適切かどうか、一緒に用いる楽譜や指導方法についても検討を進める。さらには、小・中学生や高等学校の生徒に対する民謡等の指導の実態を調査するため、昨年度に引き続き、富山県の五箇山地方における民謡指導についてフィールドワークやインタビュー等を実施する。加えて、長唄、地歌箏曲、能楽の実演家を対象にインタビュー調査を行い、実演家が初学者に求める歌唱技能について情報収集を行う。その上で、教材(楽曲)の開発を行い、収録した音源を範唱として活用し、小・中学校での歌唱指導実践を広く実施し、その効果的な活用法について、使用する範唱音源の音域や速度、伴奏等が適切かどうか、一緒に用いる楽譜や指導方法についても検討を進める。研究代表者の所属が変わることになったため、研究計画通りに進行することが困難であった。また、購入予定だった機材に見直しが必要になり、年度内の購入ができなかった。平成29年度に購入できなかった機材等を購入するとともに、データ収集や成果発表等のための旅費等として使用する。研究代表者の所属が変わったため、研究計画通りに実施することが困難であった。また、実施予定であった調査や学会への出張が不可能になり、出張旅費等が使用できなかった。前年度未使用分については、データ収集や成果発表等のための旅費等として使用する予定である。
地域-大学-自治体の連携と世代間交流による介護予防運動プログラムの実践と評価

本研究では、地域高齢者の元気度に応じた多様なニーズに対応できる運動プログラムを準備するとともに、このプログラムの実践と普及を図るために、地域と大学、自治体が連携し、各構成員が世代を越えた交流を通じて、高齢者が運動プログラムに積極的に取り組むためのシステムを構築した。その結果、5種類の地域高齢者用運動プログラムを考案し普及マニュアルを作成した。教室型の運動プログラムの実践による立ち上がり動作などの身体機能の向上が確認され、それが月1回程度の教室であっても自宅での実践頻度が高ければ、週1回程度の教室型介入に匹敵する効果がみられることが示唆された。また歩行運動プログラムでは特に姿勢改善の効果がみられた。平成18年度は、地域高齢者の元気度に応じた多様なニーズに対応できる運動プログラムを準備するとともに、このプログラムの実践と普及を図るために、地域と大学、自治体が連携し、各構成員が世代を越えた交流を通じて、高齢者が運動プログラムに積極的に取り組むためのシステムを構築した。プログラムが地域高齢者のみならず、多世代のボランティアリーダーにどのような効果をもたらすのかを明らかにするために、宮城県登米市(約2500名)と宮崎県宮崎市佐土原町(約300名)・三股町(約900名)を研究対象地区として、65歳以上の要支援・要介護を除く高齢者を対象としたベースライン調査ならびに身体機能測定を実施した。宮城県登米市、宮崎県宮崎市佐土原町ともに運動プログラムを実践指導する教室を開催する介入地域と開催しない対照地域を設定した。また介入地域には、本研究で開発した運動プログラムを実施する教室(運動教室)としない教室(体操中心の健康教室)を設定し、開発した運動プログラムそのものの効果についても検証を試みた。運動教室参加者には、登米市の場合、長座位立ち上がり時間4秒以上の者を選定し(274名)、宮崎市の場合は、4秒以上に加えて参加呼びかけに賛同した者(90名)を選定した。そのうち、運動教室に参加を表明したのは登米市で36名、宮崎市で30名であった。運動教室は平成18年10月平成19年3月までの6ヶ月間で15回開催し、対照となる健康教室は6回開催した。その前後に聞き取り調査と身体機能(歩行速度、長座位立ち上がり、握力、開眼片足立ちなど)を実施した。その結果、運動教室と健康教室ともに身体機能の一部(登米市ではUp&Go、長座位立ち上がり、これに加えて宮崎市では握力等)に有意な改善がみられた。しかし、運動教室と健康教室との間に有意な交互作用が認められず、両者の間に明確な改善パターンがみられなかった。平成19年度も平成18年度に引き続き、作成した運動プログラムの効果について教室参加対象者と地域全体の地域高齢者を対象に検討した。そのために、この介入方法が地域全体の高齢者の健康度や生活習慣にどのような影響をもたらすかを把握するために、平成19年度も、宮城県登米市(分析対象2677名)と宮崎県宮崎市佐土原町(分析対象270名)・三股町(分析対象870名)を対象地区として、65歳以上の要支援・要介護を除く高齢者を対象としたフォローアップ調査と身体機能測定を実施した。平成19年度の登米市の介入地域では、開発した運動プログラムを実施する教室(運動教室、6ヶ月間で15回実施)としない教室(体操中心の健康教室、6ヶ月間で6回実施)について参加対象者を入れ替えて実施した。それにより、教室参加者全員を対象に開発した運動プログラムの効果の検証を行うとともに、平成18年度の運動教室対象者がその後の月1回程度の教室開催によるフォローアップで身体機能をどの程度維持できているのかを検討した。また登米市では、教室参加を呼びかけた(長座位立ち上がり時間4秒以上)270名に対して平成18年度のベースライン調査に引き続き平成19年度には訪問面接による追跡調査を行った。その結果、6月間に15回の運動教室後に、6ヶ月間に月1回の健康教室と自宅での体操実践を奨励した群の身体機能は比較的維持された項目や(握力で対照群と比較して有意な交互作用を認める)、長座位立ち上がりのように両群間で有意な交互作用は見られないものの、両群とも、フォローアップ後にも有意な機能向上が認められる測定項目がみられた。また運動教室と併せて養成した高齢者ボランティアリーダーによる地区活動を積極的に展開している介入地区と対照地区とを比較すると、介入地区では有意に転倒率や閉じこもり率が低下し、握力や長座位立ち上がりなどの身体機能が対照地区よりも維持されている傾向がみられた。平成19年度に引き続き作成した運動プログラムの効果について教室参加対象者と地域全体の地域高齢者を対象に検討した。

平成20年度も、宮城県登米市(分析対象2677名)と宮崎県宮崎市佐土原町(分析対象270名)・三股町(分析対象870名)を対象地区として、65歳以上の要支援・要介護を除く高齢者を対象としたフォローアップ調査と身体機能測定を実施した。宮城県登米市においては、平成18年度から19年度の1年間に介護予防を目的とした運動プログラムを実施する運動教室を6ヶ月間で15回、体操中心の健康教室を6ヶ月間で6回開催し、加えて、自宅での体操実践を奨励した地区を介入地区とし、高齢ボランティアリーダーの養成が初年度となる残り2地区を対照地区として両地区の地域高齢者の生活習慣や体力測定値を比較した。その結果、運動教室と併せて養成した高齢者ボランティアリーダーによる地区活動を積極的に展開している介入地区と対照地区とを比較すると、介入地区では有意に転倒率(21.9%→14.6%)や閉じこもり率(15.3%→6.4%)が低下し、握力や長座位立ち上がりなどの身体機能も対照地区に比較して維持されている傾向がみられた。また、宮崎市佐土原町では、運動教室で実施された踵歩きやもも上げ歩き、ミニハードルやハシゴ上の枠の内外を使ったステップ運動の導入により、脚筋力や柔軟性の向上に加えて、姿勢の改善がみられ、足の設置面積が大きくなり左右のバランスも良くなる傾向が示唆された。
アポトーシス誘導ペプチドによる泌尿器科腫瘍治療の可能性の検討

Mimicペプチドはアミノ酸7個(AVPIAQK)のモチーフのものを使用し,コントロールペプチドはMVPIAQK(最初のアラニンをメチオニンに置換し,機能のないもの)とした.2.ペプチド導入試薬を用いた細胞内導入.前年度の研究から得られた結果から,高XIAP発現株である,ACHN、Caki1とペプチド導入試薬Chariot及びBioporterを用いて導入効率およびXIAP発現への影響を検討した.この結果,導入試薬自体が相当程度細胞毒性を有し,その影響がXIAP発現に影響していることがコントロールペプチドの実験結果から明らかになった.そこで,非特異的な細胞毒性を示さないAtenopedia motifをtagとしたペプチド(AVPIAQKPRQIKIWFQNRRMKWKK)を用いて検討したところ,Caki1において生細胞を減らすことなく,XIAPの機能抑制が可能となった.さらに,アポトーシス刺激としてCisplatinを用い,このsmac/DIABLO mimicペプチドとともに作用させたところ,コントロールと比較して高いアポトーシス誘導能が示された.5.結論.以上より,ペプチドによる抗アポトーシス分子の制御と,各種アポトーシス誘導刺激に対する感受性の向上は可能であると考えられる.しかし,ペプチドの腫瘍細胞への導入は可能であるが,安定した導入効率を得ることは本研究で検討した種々の方法では必ずしも可能ではなく,更なる検討が必要であると考えられた.抗がん剤の投与,放射線療法,ホルモン療法,免疫療法など種々の癌に対する治療法の効果は腫瘍細胞のアポトーシスによる腫瘍の退縮によることがほとんどである.このアポトーシス機構は共通経路が存在し,最も下流に位置するアポトーシス実行タンパク分解酵素であるカスペース-3,7の活性化が鍵を握る.これまでの研究でこのカスペース-3,7の抑制分子であるXIAPが泌尿器科癌では高発現であることを明らかにしてきた.本研究ではこのXIAPをさらに抑制するsmac/Diabloのmimicオリゴペプチドによるアポトーシス誘導と治療への応用を目的としている.1.免疫組織学的検討によるsmac/Diablo発現の検討.まず,正常腎,膀胱においてsmac/Diabloの発現を免疫組織学的に検討が可能か否か検討した.入手した抗体による染色は,さまざまな固定法,染色法によっても成功せず,免疫組織染色は困難と考えられた.現在さらに検討中である.2.イムノブロット法による発現の検討.腫瘍細胞株を用いてイムノブロット法で発現を検討したところ,最も生物学的悪性度が高いと考えられる膀胱がん細胞株T24では発現をほとんど見ない一方で乳頭腫由来のきわめて緩徐な発育を示すRT4細胞で高発現であった.T24細胞においてXIAPの発現をアンチセンスオリゴDNAにより抑制すると細胞増殖が抑制され,アドリアマイシンへの感受性が向上することも考えると,膀胱癌においてはsmac/Diabloの低発現が腫瘍細胞のアポトーシス回避について重要な役割を果たしていることが示唆され,mimicペプチドによる次の研究過程に有用と判断される.Mimicペプチドはアミノ酸7個(AVPIAQK)のモチーフのものを使用し,コントロールペプチドはMVPIAQK(最初のアラニンをメチオニンに置換し,機能のないもの)とした.2.ペプチド導入試薬を用いた細胞内導入.前年度の研究から得られた結果から,高XIAP発現株である,ACHN、Caki1とペプチド導入試薬Chariot及びBioporterを用いて導入効率およびXIAP発現への影響を検討した.この結果,導入試薬自体が相当程度細胞毒性を有し,その影響がXIAP発現に影響していることがコントロールペプチドの実験結果から明らかになった.そこで,非特異的な細胞毒性を示さないAtenopedia motifをtagとしたペプチド(AVPIAQKPRQIKIWFQNRRMKWKK)を用いて検討したところ,Caki1において生細胞を減らすことなく,XIAPの機能抑制が可能となった.さらに,アポトーシス刺激としてCisplatinを用い,このsmac/DIABLO mimicペプチドとともに作用させたところ,コントロールと比較して高いアポトーシス誘導能が示された.5.結論.以上より,ペプチドによる抗アポトーシス分子の制御と,各種アポトーシス誘導刺激に対する感受性の向上は可能であると考えられる.しかし,ペプチドの腫瘍細胞への導入は可能であるが,安定した導入効率を得ることは本研究で検討した種々の方法では必ずしも可能ではなく,更なる検討が必要であると考えられた.
教師の協同的な省察を促す授業記録のデザインと活用法の開発

授業研究における授業後協議会において教師の協同的な省察を促すため、授業記録ツールに着目し、そのあり方と活用法を検討したうえで、学校現場で介入研究を行った。第一に、授業逐語記録を活用した授業分析会の談話分析を行った。結果、授業記録の活用により、教師や子どもの事実に基づいて省察を深める過程が示された。第二に、授業後協議会で速記録とビデオ録画を活用した場面を学校教員、研究者で分析し論点を整理した。結果、身体情報を伴い協議中に参照しやすい記録ツールとして写真の活用が考察された。第三に、中学校の協力を得て事後協議会で授業記録としての写真を活用した結果、子どもの学習への省察が促されることが示された。過去の授業逐語記録を活用した授業分析会を実施し、現職教員や大学研究者を含む多様な参加者の発言記録を対象として、授業分析の手法を用いて分析を行った。その結果、教師の意図を読み解く過程が先行し、一定の理解が形成された後に、子どもの学びに目を向けさせる発言が出ることで、省察の深まる過程が示された。記録を用いることで、参加者の多様な視点や経験が表出され、分析の客観性を保持しつつ、授業実践への洞察を深める可能性が示唆された。この結果は、2016年9月にイギリスのエクセター大学で開催された世界授業研究学会(World Association of Lesson Studies; WALS)で発表した。授業逐語記録を用いた授業分析による授業研究が教師の学びを促す価値についての議論や、国際的な授業研究の広がりと共に授業研究の在り方の複数化が生じている中で、日本における複数の授業研究の系譜をつなぎ合わせる研究としての価値を再確認することができた。授業記録を用いた校内研修としての授業研究会において、ビデオ録画を用いる場合と速記録を用いる場合での協議会談話の相違について、協議会記録の比較分析会を実施した。参加者は現職教員、大学研究者を含み、多様な視点で検討した結果、授業記録の現場での活用に関し、その有効性とメディア特性、教師の学びとの関連が示された。この結果は、2017年3月に早稲田大学所沢キャンパスで開催された日本教師学学会で発表した。授業研究にも多様な系譜、目的があるため、それらとの関連性を検討する必要があるという議論があり、多様な授業研究に関する理論との接合の重要性が示唆された。また、授業記録の情報量、特にグループ学習の記録についての議論があった。授業記録の包括性と限界に関するさらなる理論的検討の必要性が示唆された。学校現場での授業記録の活用に関して、研究授業の写真を用いることで、授業に関する語りが伝わりやすくなることが、アンケート結果やインフォーマルなインタビューから示唆されている。授業記録の活用に関して、授業の語りや授業研究会のデザインと総合的に考察していくことが、次年度以降の研究では求められる。専門家の助言を得て、授業研究で授業の文字記録を活用することの価値と、その活用法について示唆を得た。具体的には、映像記録だけでなく、研究授業観察中に作成された速記録の音読をすることによって議論が深まる可能性があること、他者の解釈を聴くために、授業記録を用いること、また、校内研修においては、教員間の関係性によって教員同士の多様な視点の交流や省察が阻害されることなどの知見を得た。授業記録の活用に関して、協議会の在り方や授業研究の理論との接合に関する課題が浮き彫りとなり、当初計画より、検討すべき論点の広がりが明確となり、同時に本研究の重要性が明確になってきた。早計に実践的研究に入る前に、理論的研究をより深める必要性があることが示唆された。一方で、大学内での授業研究会を繰り返し運用することでの、様々な実践的知見の蓄積を得てきた。第一に、記録については、映像記録と文字記録の併用が重要であるということである。文字記録があることで、映像記録では捉えきれなかった事実が捉えられると共に、事実の共有がしやすくなる。第二に、時間の問題である。一つの授業を検討する際に、場面を絞ったとしても、数名の参加者で十分な議論をするのに、授業ビデオ視聴も合わせて90分程度の時間がかかる。グループ協議の併用など、校内研修に実装するためには、記録と競技形態の連動が必要であることが示唆された。最終年度に実施した研究の成果は以下の通りである。授業記録を活用した授業後協議会の記録を用いた協議会記録の分析会の発言内容により、理論的かつ実践的な知見を得る手法について整理し、速記録とビデオ録画との比較に基づく論点の抽出について、国際学会で発表した。その結果、授業研究の目的に関する国際的な相違が明らかになった一方、日本における速記録の活用に、日本の教師文化が表出していることが示された。授業記録と授業後協議会の在り方について文化的な視点での検討が必要という示唆が得られた。上記の研究により、授業後協議会における、時間のコントロール、身体情報という点から、写真の活用とその意義が考えられ、公立中学校の協力を経て、授業研究会のデザインに実装された。事後協議会記録と質問紙結果を量的かつ質的に分析した結果、次の5点が示された。第1に、事実の共有と焦点化が可能となり、焦点化した協議による問題化や子どものつまずきの表象が見られた。第2に、文字記録に比べて身体的な情報をもとに協議でき、子どもの名前を確認しつつ、子ども同士のコミュニケーションの事実表象が引き出された。

第3に、複数の写真をつなげることで、時間的距離の遠い事実同士をつなげることが可能という点については、撮影した写真を複数連続して提示し語ることで、比較や共通性に関する語りが引き出された。第4に、写真を撮る対象を限定することで、教師の授業をみる視点に影響を与える可能性が考えられ、子どもの表情や特定の子どもに注意を向ける傾向を生み出した。第5に、特定場面を出すときの操作は短時間であるという写真の利点については、撮影者による語りが中心であったため、本事例では特定場面を抽出して参照する場面は見られなかった。今後は、授業後協議会の談話分析をさらに進めると共に、写真活用に関する課題克服のための授業研究会のデザインに関する研究をさらに進める。授業研究における授業後協議会において教師の協同的な省察を促すため、授業記録ツールに着目し、そのあり方と活用法を検討したうえで、学校現場で介入研究を行った。第一に、授業逐語記録を活用した授業分析会の談話分析を行った。結果、授業記録の活用により、教師や子どもの事実に基づいて省察を深める過程が示された。第二に、授業後協議会で速記録とビデオ録画を活用した場面を学校教員、研究者で分析し論点を整理した。結果、身体情報を伴い協議中に参照しやすい記録ツールとして写真の活用が考察された。第三に、中学校の協力を得て事後協議会で授業記録としての写真を活用した結果、子どもの学習への省察が促されることが示された。今後の推進方策として4点挙げる。第一に、授業記録活用の実践研究の推進である。その具体的方策として、福島大学内で現職教員学生をまじえた研究会での実践的研究を本格的に実施する。本年度の実践から、一つの授業記録を部分的に検討するだけでも、多大な時間がかかることが明らかとなった。したがって、時間効率を高めるための方策と文字記録の活用、加えて、協議の形態との対応関係について検討する。例えば、グループでの協議と全体交流との組み合わせを考える際に、常に授業記録に基づく検討になるように、記録ツールの活用が媒介となる可能性が考えられる。第二に、インフォーマルな研究会での実践研究の成果を踏まえて、学校現場に還元すると同時に、現場にローカライズするための実践研究を深めるため、学校現場の校内研究での実装を行うことである。本年度は、複数の学校の校内研修に外部講師として参加してきて、研究協力への同意を得てきた。その状況を生かし、授業研究会への指導助言を通して研究協力依頼し、実践的研究を進める。第三に、文献レビューに関して、協議会の在り方と授業記録の活用法に関する理論構築は、手広く実施する必要性が出てきた。特に、様々な授業研究の系譜において、どのような授業が目指されており、そのためにどのような授業研究を実施していたのかという点と、授業記録ツール使用との関係について検討する必要がある。第四に、研究成果の発表と論文化の作業を進めることである。具体的には、次年度は11月に名古屋で実施される世界授業研究学会(WALS)及び、10月に千葉大学で実施される日本教育方法学会での発表を予定している。これらでは、文献レビューまたは実践的研究の初期分析の成果を発表する。これら発表時の議論を踏まえて、教育方法学研究への論文投稿を進める。授業研究における教師の学習
核に局在するsmallG蛋白系による細胞増殖調節機構の解析

リンパ球の増殖制御機構を解析する目的で、IL2により可逆的増殖反応を示すリンパ球株を用い、その休止期(G0)と増殖サイクル期でのdifferential hybridizationにより、後者に選択的に発現されるcDNA(Spa-1)をクローニングした。Spa-1cDNAは、3.518bpより成り、同mRNAは静止期リンパ球には殆ど発現されないが、増殖刺激によって細胞周期に入るとそのS期に対応して発現誘導されてくる。Spa-1cDNAは693個のアミノ酸をコードしうるORFを有し、そのN末部(190アミノ酸:SpanN)は、ヒトRap1GAPと高い相同性を示した。Spa-1融合蛋白に対するモノクローナル抗体を作製して解析した結果、Spa-1は、68kDaの蛋白で専ら核内に存在することが判明した。さらに、GST-SpanNを用いてGAP活性を検討した結果、Rap1/Rsr1とRanに対する選択的GAP活性を示し、Ras,Rhoに対しては無効果であった。現在核内に局在することが知られている唯一の低分子G蛋白はRanであり、Spa-1が核内蛋白であることと合わせ、細胞内でRanGAPとして機能しうる蛋白であることが強く示唆された。Ranは同じく核内蛋白であるRCC-1と強く会合し、細胞周期の進行に必須の機能を果たしていることが明かとなっている。従って、RanGAP活性が、認められたSpa-1についても、Ran/RCC-1系との相互作用による細胞周期調節への関与が考えられる。この点を検討するために、NIH/3T3にSpa-1cDNA導入したstable transtectant(NH/Spa-1)を作製した。NIH/Spa-1は、5%血清加通常培地中では正常な増殖を示したが、一旦confluentになると急速に死滅する傾向を示した。さらに、血清飢餓状態でG1期に一旦停止させた後に、20%血清を加え同調的に細胞周期に入れると、正常のNIH/3T3はS期-G2/M期へと進行するのに比し、NIH/Spa-1はS期途中で急速な細胞死を示した。形態学的にこれは、いわゆるmitotic catastrophes(分裂破綻)のそれに酷似していた。この結果は、Spa-1の異常発現によって確かに細胞周期の異常がもたらされることを示している。以上の結果から、Spa-1は核内GAPとして、Ran/RCC-1系に相互作用することにより、細胞周期調節に関与している可能性が強く示唆された。
スケーラブルな広域ルーティング方式

インターネットに代表される広域ネットワーク向けのスケーラブルなルーティング方式を設計した。従来の方式は、AS数Nとして、各ノードはO(N)の情報を維持管理する必要があった。それに対して、設計した方式ではO(log2 N)で済む。これは、広域ネットワークのルーティングに対して、peer-to-peer、オーバレイネットワークでの考え方を適用したことの結果である。また、シミュレータを開発するとともに、現実のスイッチ/ルータへの実装可能性を検討した。将来のインターネットにはスケーラブルなルーティング方式が欠かせない。現在用いられているどの方式、研究されているどの方式でも、組織(Autonomous System: AS)ごとのルータは、AS数NとしてO(N)の情報を維持管理する必要がある。それに対して、O(log2 N)で済むルーティング方式を設計した。方式は、構造化オーバレイのルーティング方式をベースにしている。構造化オーバレイは、各ノードが他の任意のノードと直接通信できることを前提としている。しかしインターネットはトポロジが任意であって、各ノード(ルータ)が直接通信できる相手が極めて限られる。そのため、構造化オーバレイでは、他のどのノードに転送しても目的ノードへの到達性は保たれるが、一方、インターネットでは、目的ノードに到達させるために転送すべき先の次ホップが厳密に決まってくる。次ホップを厳密に決めるために、各ノード(ルータ)は、他の全ノード(ルータ)に対して、その方向、つまり適切な次ホップを把握しておく必要がある。これが、AS数NとしてO(N)の情報を維持管理する必要がある理由である。O(N)だけの情報は一見、必要不可避に見えるが、我々はここに構造化オーバレイのルーティング方式を適用し、低減を試みた。結果、インターネットといった、直接通信できる相手が極めて限られるトポロジの上で構造化オーバレイを動作させる方法を見出した。各ノード(ルータ)が維持管理する必要のある情報がO(N)からO(log2 N)に下がった一方で、経路長は延びた。概算でO(N log N)である。しかしある種のショートカットによって、これも短縮が可能であり、O(log N)を目指している。また、設計した方式の効率を調べることを目的として、シミュレータを開発した。将来のインターネットに欠かせないスケーラブルなルーティング方式を設計する。現在用いられている方式、研究されているどの方式でも、組織(Autonomous System: AS)ごとのルータは、AS数NとしてO(N)の情報を維持管理する必要がある。それに対して、O(log2 N)で済む方式を設計する。さらに、ネットワークのトポロジを考慮することでこれをO(log N)に近づけていく。経路爆発といった、インターネットの安定動作や規模の発展を妨げる問題の根本的な原因は、ルータが維持管理する情報の量がO(N)であることである。これを、計算量のオーダから根本的に解決する。peer-to-peerのルーティング方式を、プログラム可能なネットワーク(OpenFlow)に実装する。平成24年度は、ルーティング方式の設計を進めた。構造化オーバレイネットワークのルーティング方式としては、まずはChordを選択した。任意のIDを担当するノードに到達できる方式を設計した。つまり、Chordにて各ノードが保持する経路表エントリのうち、到達性を保証するという役割を担っているsuccessorの確立・維持を行う方式を設計した。複数のノードが並行してネットワークに加わる状況にも対応している。Chordの経路表エントリのうち、効率、すなわちホップ数の抑制を担っているfinger tableはまだ設計には入っていない。今後、含めていく。successorと同様に確立・維持できる見込みである。これまで、基礎的な方式を設計した。また、方式の動作を確認するためのシミュレータの開発を進めている。今後は、シミュレータを完成させ、方式の動作確認を行い、続けて、方式の効率化に取り組む。提案時(1年前)の予定では、シミュレーションまでを達成する予定であった。シミュレータの設計・開発に予想より時間を要した。とはいえ、開発はおよそ済んでおり、研究はおおむね順調に進展している。提案時の予定通りに進める。つまり、これまで設計した基礎的な方式を、シミュレータを完成させて動作確認し、その効率を調べる。続いて、方式の効率化、シミュレーション規模の拡大に取り組む。実機での動作も目指す。該当なし
白血病細胞の細胞周期、増殖・分化およびアポトーシスの制御分子機構

平成6-7年の研究期間内に、以下の研究成果を得た:(1)TGF-βによる単球性白血病株JOSK-I細胞の増殖抑制は、細胞周期G1後期での増殖停止のためであり、S又はG2/M期では増殖抑制を受けない。このG1後期の増殖停止は、網膜芽腫遺伝子産物Rbの非リン酸化型が蓄積しDNA合成が抑制されるためである。一方、アフィディコリンはG1/S期停止を起こすが、Rbのリン酸化抑制はTGF-βに比べ非常に弱い。分化誘導剤ホルボールエステルもRbリン酸化を抑制するが、これは分化誘導の結果、細胞周期が停止したためと考えられる。未同定のRbキナーゼやcdc2遺伝子産物がRbリン酸化に深く関与していることが示唆された。TGF-βはcdc2のmRNA及び蛋白レベルには影響しないが、cdc2の翻訳速度及びキナーゼ活性を抑制する。従って、TGF-βによる細胞増殖抑制はRbリン酸化抑制(非リン酸化型の蓄積)と関連しており、これはTGF-βによるcdc2キナーゼ活性阻害を介していると示唆された。(2)骨髄性白血病株HL-60細胞を用いて分化誘導(コミットメント、さらに分化形質発現)とアポトーシス誘起とを分離して解析できる実験系を確立した。分化形質のNBT還元能発現とアポプトーシス誘導に解離が認められた。またmycおよびbc1-2遺伝子発現は共に分化誘導後6時間で抑制された。分化誘導開始から24-36時間の間にアポプトーシス誘導に必要な現象が起こり、それにbc1-2の発現抑制が密接に関与していることが判明した。(3)細胞外マトリックス(ECM)糖蛋白分子は、一般に細胞間接着を介して細胞増殖・分化を制御する重要な生体高分子であることが明らかにされつつある。ECM糖蛋白分子テネイシンCは腫瘍組織形成の際、間質・上皮間相互作用に基づいて、時間的、空間的に極めて限定された発現様式をとる。またテネイシンC発現誘導の生理的な制御因子は未だ不明であるが、そのde novo合成は間質・上皮間相互作用のもと、水溶性細胞増殖因子EGFによって誘導される。EGFによって誘導されるテネイシンCの分泌及びそのmRNAの発現はステロイドホルモンによって抑制される。この効果はハイドロコーチゾンが最も高い。テネイシンC遺伝子のホモ欠損マウスより樹立したストローマ細胞株を用い、造血系細胞と共培養(長期骨髄培養:LTBMC)することによりTNの生物活性を検索したところ、未梢血液像、骨髄像、短期造血幹細胞コロニー形成能などには有意な変化を認めなかったが、LTBMCにおいて有意な造血能低下を見出した。本年度は以下の研究成果を得た:(1)TGF-βによる単球性白血病株

JOSK-I細胞の増殖抑制は、細胞周期G1後期での増殖停止のためであり、S又はG2/M期では増殖抑制を受けない。このG1後期の増殖停止は、網膜芽腫遺伝子産物Rbの非リン酸化型が蓄積しDNA合成が抑制されるためである。一方、アフィディコリンはG1/S期停止を起こすが、Rbのリン酸化抑制はTGF-βに比べ非常に弱い。分化誘導剤ホルボールエステルもRbリン酸化を抑制するが、これは分化誘導の結果、細胞周期が停止したためと考えられる。未同定のRbキナーゼやcdc2遺伝子産物がRbリン酸化に深く関与していることが示唆された。TGF-βはcdc2のmRNA及び蛋白レベルには影響しないが、cdc2の翻訳速度及びキナーゼ活性を抑制する。従って、TGF-βによる細胞増殖抑制はRbリン酸化抑制(非リン酸化型の蓄積)と連関しており、これはTGF-βによるcdc2キナーゼ活性阻害を介していると示唆された。(2)骨髄性白血病株HL-60細胞を用いて分化誘導(コミットメント、さらに分化形質発現)とアポトーシス誘起とを分離して解析できる実験系を確立した。分化形質のNBT還元能発現とアポプトーシス誘導に解離が認められた。またmycおよびbc1-2遺伝子発現は共に分化誘導後6時間で抑制された。分化誘導開始から24-36時間の間にアポプトーシス誘導に必要な現象が起こり、それにbc1-2の発現抑制が密接に関与していることが判明した。(3)細胞外マトリックス(ECM)糖蛋白分子は、一般に細胞間接着を介して細胞増殖・分化を制御する重要な生体高分子であることが明らかにされつつある。ECM糖蛋白テネイシン(TN)遺伝子のホモ欠損マウスより樹立したストローマ細胞株を用い、造血系細胞と共培養(長期骨髄培養:LTBMC)することにより、TNの生物活性を検索したところ、末梢血液像、骨髄像、短期造血幹細胞コロニー形成能などには有意な変化を認めなかったが、LTBMCにおいて有意な造血能低下を見出した。本年度は「細胞分化の制御とアポトーシスとの関連性」並びに「癌細胞の増殖と細胞外マトリックス糖蛋白分子の発現制御との関連性」に関し、以下の研究成果を得た:(1)カウンターフロー遠心細胞分離機とアポトーシス/分化誘導剤とを応用して、未分化HL-60と分化したHL-60細胞、両者のアポトーシス感受性を細胞周期の各期で調べたところ、未分化細胞ではS期の細胞がG0/G1期又はG2/M期の細胞に比べアポトーシス感受性が高く、一方、分化誘導剤PDBuで単球系分化を誘導した細胞では、G0/G1期の細胞がS期やG2/M期の細胞に比べアポトーシス感受性が高いことが判明した。また未分化HL-60細胞では、G0/G1期にある細胞を再培養することによってS期細胞が増えるとアポトーシスが誘導される、一方、分化誘導されたHL-60細胞では、再培養によって細胞周期がG0/G1期に停止すると、アポト-ティク細胞が増加する。未分化のHL-60細胞では、アポトーシス抑制遺伝子bcl-2のmRNAレベルは細胞周期の各期で相異はないが、分化した細胞ではG0/G1期とS+G2/M期との間で、見かけ上の相異があり、後者では主としてG0/G1期でbc1-2のmRNA発現が抑制されることが、アポトーシスが誘導されることと密接に関連していると言える。
バレーボールに繋がるネット型ゲームのデジタル教材の開発

授業実践は様々な属性のプレーヤーの授業(事例)からゲーム様相の傾向・共通点を探ることによって、ゲーム様相の特殊性ではなく一般性を検証することを目指している。平成29年度は小学校のみであったが、平成30年度は授業撮影を継続し、中学校・大学とカテゴリを増やすことができたことが大きな成果であった。また、平成30年度において、撮影できた授業から「ゲーム様相」の分類と「発展課題」の検証を行うために「量的」および「質的」な分析を行う計画であったが、質的な分析に着手することができた。量的な分析は「ラリー継続数(得点が入るまでにネットを越えてラリーが続いた回数)」と「ボールの落下点(コートを分割し、各エリアに落ちた回数)」とし、質的な分析は「プレー(打ち方、陣形などを含む行動)」と「学習カード(記述・発言)」としているが、令和元年度は量的な分析を進めていくことが研究全体の進捗状況に影響すると想定している。なお、「ゲーム様相」は「攻防の対立による攻防法の発達」から読み解くことができ「ゲーム様相」の変化は「戦術の変化」、つまり「技術の発達」(発展課題)が伴うとされているため「ゲーム様相」の分類と「発展課題」の検証は同時並行で進むと予想できる。また、「発展課題」の検証の後に、評価方法を具体的に挙げ、「学習プログラム」として体系化し、「ネット型ゲーム」の教材を開発する。その後、デジタル教材として完成させるために代表的なゲーム様相を抽出し、モデルゲームを実施してもらい、動画の作成まで進めていく予定である。平成30年度において、撮影できた授業から「ゲーム様相」の分類と「発展課題」の検証を行うために「量的」および「質的」な分析を行う計画であったが、質的な分析のみ着手することができたが、量的な分析が進んでいないためである。量的な分析は「ラリー継続数(得点が入るまでにネットを越えてラリーが続いた回数)」と「ボールの落下点(コートを分割し、各エリアに落ちた回数)」としているが、先行研究を踏まえて再度検討し、より目的を反映できる方法を模索しながら、令和元年度は量的な分析を進めていくことを想定している。本研究では、学校体育で実践可能なバレーボールにつながるネット型ゲームにおける戦術アプローチによる学習プログラムの構築を最終的な目的としている。平成29年度において、連係プレーによる攻防(以降、連係ラリー)によって、ゲーム様相がどのように発展していくかを検証し、発展過程の分類を目指すために様々な学校での授業実践の撮影および附属学校における常設の撮影設備の設置を目指したが、概ね達成できた。まず、ゲーム様相の分類をするための前提とし、連係ラリー中心の授業実践における児童・生徒の様子を動画で撮影し、記録することが必要不可欠である。ご協力頂いた先生方の理解により、検証対象のためのネット型ゲーム授業実践の動画を確保できた。同時に、児童・生徒に学習カードを記入してもらうことができた授業もあり、量的・質的な分析を実施できる準備が整った。平成29年度は小学校のみであるが異なる学年の4つの授業で撮影ができたことは大きな前進である。一方で、平成30年度は授業撮影を継続して、中学校・高校・大学とカテゴリを増やしていく必要性がある。また、附属学校における常設の撮影設備の設置についても予定通り実施できた。附属学校が遠方であり、動画を定期的に撮影することが困難であったが、解消された点は大きな意義があった。また、当初予定していたのは、附属名古屋小学校のみであったが、附属名古屋中学校も設置することができた。それによって、中学校における授業実践の撮影も年中できるようになったので、大きな成果である。ゲーム様相の分類をするための前提とし、連係ラリー中心の授業実践における児童・生徒の様子を動画で撮影し、記録することが必要不可欠である。授業実践の撮影は、平成29年度は小学校のみであるが異なる学年の4つの授業で撮影ができたことは大きな前進である。それによって、中学校における授業実践の撮影も年中できるようになった。