hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
圧・Na利尿反応機構解明と高血圧発症、進展における役割に関する研究

生体の重要な血圧調節機構である圧Na利尿反応は、本態性高血圧や高血圧モデル動物では低下しており、これが高血圧発症進展に重要な役割を果していると考えられているが、その機序については明らかではない。我々は高血圧自然発症ラット(SHR)および対照ラット(WKY)の腎動脈直下の大動脈を結紮することにより腎潅流圧を上昇させ、圧Na利尿反応を検討したが、生体への侵襲が大きいため十分な結果を得ることができなかった。そこで非観血的方法として食塩負荷時の血圧の変動を観察することによりSHRおよびWKYの圧Na利尿反応を検討し、さらにアンギオテンシン変換酵素阻害薬であるenalaprilの圧Na利尿反応に及ぼす影響についても検討を行った。【方法】8週齢雄性SHR、WKYに2週間生理食塩水を経口投与し、その前後で1日尿量、尿中Na排泄量、尾動脈で測定した血圧の変動を観察し、慢性の圧Na利尿反応を比較検討した。また7週齢雄性SHR、WKYにenalapril 10mg/kg/dayを経口投与し、血圧の正常化した1週間後より同様の方法で圧Na利尿反応を検討した。【結果】SHRの圧Na利尿反応は、従来より指摘されている如くWKYに比し右方に偏位しており、その勾配も有意に低値であった(0.22±0.10vs0.50±0.88mEq/day/mmHg,p<0.001)。enalapril10mg/kg/dayの経口投与は1週でSHRの血圧をほぼ正常域まで低下させ(139.7±12.3から122.5±9.4mmHg)、圧Na利尿反応の右方の偏位も消失したが、圧Na利尿勾配は非投与群と比較し有意な差が認められなかった(0.24±0.70vs0.22±0.10mEq/day/mmHg)。【考察】圧Na利尿反応のmodulatorとしてレニン、アンギオテンシン系が重要な役割を果していると考えられているが、高血圧進展時期のSHRにenalaprilを投与し血圧を正常化させても圧、Na利尿反応の改善がみられなかった。以上より高血圧進展時期では、圧Na利尿反応低下の要因としてレニン、アンギオテンシン系の関与は少ないものと思われる。生体の重要な血圧調節機構である圧、Na利尿反応は、本態性高血圧や高血圧モデル動物では低下しており、これが高血圧発症、進展に重要な役割を果していると考えられているが、その機序については未だ明らかではない。我々はこれまでの研究から、angiotensinII(AngII)とprostaglandins(PGs)が圧、Na利尿反応の最も重要なmodulatorであり、さらに両因子の作用を体液量およびNa負荷量が規制していることを明らかにしてきたが(第31回日本腎臓シンポジウム、1988)、これら3因子による調節の異常が高血圧発症進展に寄与していると推定している。本研究では、高血圧自然発症ラット(SHR)およびWKYラットを用い、1)圧、Na利尿反応を比較検討2)降圧剤投与による血圧正常化による圧、Na利尿反応への影響を検討した。圧、Na利尿反応実験は片腎摘出ラットを用い、腎動脈のligation法により作製した。徐神経、副腎摘出、norepinephrine,hydrocortisone,aldosterone,vasopressin持続注入により実験中の神経性、内分泌性因子を一定にした。結果1)SHR、WKYの圧、Na利尿反応の比較検討:10週齢高血圧発症進展時期では、圧負荷により尿量(UV)、尿中Na排泄量(UNa)は増加したが、両群間に、有意差は認めなかった。圧とUV,UNaとの関係をみた圧、Na利尿(PN)勾配でも両群間で有意な差を認めなかった。2)降圧剤投与による血圧正常化による圧、Na利尿反応への影響:6週齢SHRおよびWKYラットにACE阻害剤enalapril 20mg/kgを4週間経口投与し圧、Na利尿実験を施行。SHRにおいて、enalapril投与群、非投与群とも、UV、UNaは増加したが、両群間には有意差は認めなかった。PN勾配でも両群間で有意な差を認めなかった。結論:SHRでは、高血圧発症進展時期では、圧、Na利尿反応の抑制は見られず、enalapril投与にて血圧を正常化させても圧、Na利尿反応に影響が認められない。

また7週齢雄性SHR、WKYにenalapril 10mg/kg/dayを経口投与し、血圧の正常化した1週間後より同様の方法で圧Na利尿反応を検討した。【結果】SHRの圧Na利尿反応は、従来より指摘されている如くWKYに比し右方に偏位しており、その勾配も有意に低値であった(0.22±0.10vs0.50±0.88mEq/day/mmHg,p<0.001)。enalapril10mg/kg/dayの経口投与は1週でSHRの血圧をほぼ正常域まで低下させ(139.7±12.3から122.5±9.4mmHg)、圧Na利尿反応の右方の偏位も消失したが、圧Na利尿勾配は非投与群と比較し有意な差が認められなかった(0.24±0.70vs0.22±0.10mEq/day/mmHg)。【考察】圧Na利尿反応のmodulatorとしてレニン、アンギオテンシン系が重要な役割を果していると考えられているが、高血圧進展時期のSHRにenalaprilを投与し血圧を正常化させても圧、Na利尿反応の改善がみられなかった。以上より高血圧進展時期では、圧Na利尿反応低下の要因としてレニン、アンギオテンシン系の関与は少ないものと思われる。
起居様式が室内環境評価に及ぼす影響に関する研究

本研究は室内空間における姿勢の違いが体感温度に及ぼす影響を明確にするために行われた。床からの熱伝導による熱量の把握のために床と人体との間の接触面積が計測された。正確に接触形状を把握する必要と体表区分毎の接触面積を求める必要より実測は透明フィルム透写法が用いられた。この方法は透明アクリル版上で一定の姿勢を維持した被験者の接触部分を透明フィルムに写し取るものである。なお接触部がより鮮明となるように、被験者の接触部近傍にはインクを塗布された。透写された接触部はデジダイザーにて計測することで各部の面積が求められた。姿勢は立位と椅座位、正座位、胡座位、立て膝位、投げ足位、側臥位の7種類が用いられた。各姿勢の接触面積比はそれぞれ0.0147,0.0104,0.0186,0.0261,0.0347,0.0469,0.0578であった。正座位は立て膝位や胡座位、側臥位と比較して接触面積が小さく、立位や椅座位と同程度の接触面積比であることが明らかとなった。クラスター分析の結果も正座位は立位や椅座位と同一グループに位置付けられた。体表区分毎の接触面積比より、各姿勢毎の平均皮膚温度算出用の重み係数が求められた。熱放射による熱量の把握のために人体の有効放射面積と人体と矩形面との間の形態係数が実測された。実測は正射影魚眼レンズ法が用いられた。姿勢は側臥位が用いられた。側臥位人体の有効放射面積率は裸体人体で0.79、着衣人体で0.88が得られた。側臥位人体と矩形面との間の形態係数が図表化された。正座位人体と床面との間の形態係数値は立位や椅座位、正座位と比較して著しく大きな値となることが明らかにされた。実生活空間の温熱環境が実測された。姿勢毎に体感温度が推算された。体感温度指標には修正有効温度ETVが用いられた。姿勢を替えることによる体感温度の違いが定量的に示された。
アフガニスタン女性教員研修受入による日本人社会への衝撃-大学を中心として-

アフガニスタンと日本の人々の異文化接触の実態とその効果を解明するために、平成15年度から平成17年度にわたって、アフガニスタン女性教員研修受入を行うお茶の水女子大学、津田塾大学、東京女子大学、奈良女子大学、日本女子大学において、以下の研究を行った。(1)5つの女子大学が共同で実施した研修受入プログラムを分析し、そのなかでのアフガニスタン女性教員と日本人参加者との接点を明らかにした。(2)5つの女子大学がそれぞれ独自に学内外で実施した学生向けのアフガニスタン理解のためのプログラムを分析した。(3)全5女子大学で平成15年度および17年度に前者では1、2年生、後者では3、4年生を対象に無作為抽出でアンケート調査を行った。調査にあたっては回答者の人権、個人情報の保護には十分に注意を払った。調査内容は2回共通の項目を中心とし、さらに2回目は対象者が3、4年生になっていることを生かすために、キャリア志向との関係を探る質問を追加した。(4)日本での研修終了後の研修員に日本およびアフガニスタンで面接調査を行った。(5)上記の調査結果を分析し、とくに日本人学生の異文化接触の実態と、それが彼女たちの将来設計にまでおよぼす影響について総合的考察を行った。(6)当該プログラムに直接関与した学生については元々の動機付けがあった上に直接アフガニスタンの研修に関わることにより強い衝撃を受け、将来設計にまで影響を与えている。一方、一般の学生については、各大学で実施された企画への参加、は限られているものの、大学として国際協力に取り組んでいるという姿勢がインパクトを与え、いずれも強い国際志向を示したが、大学間の違いも顕著にみられた。アフガニスタンと日本の人々の異文化接触の実態とその効果を解明するために、平成15年度に来日したアフガニスタン女性教員研修受入を行なう津田塾大学、お茶の水女子大学、奈良女子大学、東京女子大学、日本女子大学において、以下の研究を行なった。(1)5女子大学で実施するプログラムを分析し、そのなかでのアフガニスタン女性教員と日本人参加者との接点をあきらかにした。(2)5女子大学において日本人教員、学生等、企画・運営に携わった人々および携わらなかった人々の意識の変化を明らかにするために、本年は各大学の1-2年生に対して、無作為抽出でアンケート調査を行なった。調査においては回答者の人権には細心の注意を払った。(3)ホームステイ等、個人的にアフガニスタン女性教員と接触する機会のあった人々もふくめて面接調査を行なった。(4)帰国後のアフガニスタン女性教員の勤務する大学および学校を訪れ、視察を行なうとともに面接による事後調査を一部行なった。(5)上記の調査結果を分析し、日本側およびアフガニスタン側における異文化接触の実態と効果を一部解明した。アフガニスタンと日本の人々の異文化接触の実態とその効果を解明するために、平成15年度に続き平成16年度に来日したアフガニスタン女性教員研修受入を行なう津田塾大学、お茶の水女子大学、奈良女子大学、東京女子大学、日本女子大学において、以下の研究を行なった。また本年度は、比較教育学会の世界大会で中間発表をすることをとおして国外の研究者から意見聴取も行なった。(1)5女子大学で実施するプログラムを分析し、そのなかでのアフガニスタン女性教員と日本人参加者(主として直接プログラムに携わった者)との接点をあきらかにした。(2)昨年度に引き続き、5女子大学において日本人教員、学生等、企画・運営に携わった人々および携わらなかった人々の意識の変化を明らかにするために、本年はとくに津田塾大学の1-3年生に対して、無作為抽出でアンケート調査を行なった。(3)日本での研修終了後、帰国直前のアフガニスタン女性教員に対する集団面接調査を行なった。(4)ホームステイ等、個人的にアフガニスタン女性教員と接触する機会のあった人々もふくめて日本人関係者に面接調査を行なった。(5)比較教育学会の世界大会で中間発表を行ない、国外の研究者から意見聴取を行ない、有意義なディスカッションができた。

(6)上記の調査結果を分析し、日本側およびアフガニスタン側における異文化接触の実態と効果をさらに解明した。アフガニスタンと日本の人々の異文化接触の実態とその効果を解明するために、平成16年度に続き平成17年度に来日したアフガニスタン女性教員研修受入を行なう津田塾大学、お茶の水女子大学、奈良女子大学、東京女子大学、日本女子大学において、以下の研究を行なった。(1)5女子大学で実施するプログラムを分析し、そのなかでのアフガニスタン女性教員と日本人参加者(主として直接プログラムに携わった者)との接点をあきらかにした。(2)昨年度に引き続き、5女子大学において日本人教員、学生等、企画・運営に携わった人々および携わらなかった人々の意識の変化を明らかにするために、本年はとくに5女子大学における1昨年度の全体調査とあわせて検討できるように、当時の調査対象であった学生(1、2年次生)のその後にあたる3、4年次生から無作為抽出でアンケート調査を行なった。調査においては回答者の人権には細心の注意を払った。(3)日本での研修終了後、帰国直前のアフガニスタン女性教員に対する集団面接調査を行なった。(4)ホームステイ等、個人的にアフガニスタン女性教員と接触する機会のあった人々もふくめて日本人関係者に面接調査を行なった。(5)上記の調査結果を分析し、日本側およびアフガニスタン側における異文化接触の実態と効果をさらに解明し、総合的考察を行なった。
長鎖非コードRNAを用いた心筋再生の改善とその分子基盤の解明

本研究では、non coding RNAでもまだ機能が十分に解明されていないlinc RNAに着目した。心臓発生と心筋分化誘導下において必要なlinc RNAを同定するためにマウス胎児、出生後、成獣からRNAを抽出した。また、ES細胞から心筋分化誘導し作成した心筋細胞と未分化状態のES細胞からRNAを抽出した。これらの、サンプルをnoncoding RNA arrayを行い、発生段階に発現量の変化を認めた心臓発生に必要と考えられるlinc RNAを特定することができた。また、RT-PCRにより同lincRNAの発現量がarrayと一致することを確認した。本研究では、non coding RNAでもまだ機能が十分に解明されていないlinc RNAに着目している。かつては意味のない配列と考えられていたnon coding RNAであるが、今までは転写制御に関する重要な機能を持つことがわかってきている。今までにも。心臓発生では心筋特異的microRNA配列の解析が進んでおり、心臓で高発現するmicroRNAの特異的欠損マウスでは、心臓に重大な欠陥を呈することがわかってきている。また、ES細胞を用いた研究でも、心筋分化をmicroRNAが効率上昇に寄与することがわかってきている。心筋特異的なlinc RNAの作用機序に関する具体的な報告は少なく、クロマチン修飾によってエピジェネティックな転写制御を心臓発生、心筋分化過程で解明することを目標としている。心筋分化誘導の最終的な応用は再生医学という実臨床へ結び付けることを目的としている。現在、iPS細胞の心筋分化誘導が確立され、より効果的な心筋分化誘導を開発することが将来の心筋再生医療への大きな発展となる。これらの、サンプルより心筋特異的なlinc RNAを特定することができた。免疫クロマチン沈降を施行し、心筋特異的なlinc RNAと関連するヒストン修飾因子の同定をおこなっている。本研究では、non coding RNAでもまだ機能が十分に解明されていないlong intergenic non cdiding RNA (lincRNA)に着目している。今までにも、心臓発生では心筋特異的microRNA配列の解析が進んでおり、心臓で高発現するmicroRNAの特異的欠損マウスでは、心臓に重大な欠陥を呈することがわかってきている。また、ES細胞をはじめとした幹細胞を用いた研究でも、心筋分化をmicroRNAが効率上昇に寄与することがわかってきている。心筋特異的なlinc RNAの作用機序に関する具体的な報告はまだ少なく、クロマチン修飾によってエピジェネティックな転写制御を心臓発生、心筋分化過程で解明することを目標としている。現在、iPS細胞の心筋分化誘導が確立されており、より効果的な心筋分化誘導を開発することが将来の心筋再生医療への大きな発展となる。免疫クロマチン沈降を施行し、心筋特異的なlinc RNAと関連するヒストン修飾因子の同定をおこなっているが、現在明らかなに分化誘導に関する因子の特定に至っていないために予定よりも遅れを認めている。また、クロマチン修飾によってエピジェネティックな転写制御を心臓発生、心筋分化過程で解明することを目標とした。未分化ES細胞での発現量を低下させ、心筋分化へ影響するかを調べた。siRNAを用いてlinc RNAのノックダウンを行い、qRT-PCRでその発現量が低下することを確認した。siRNAノックダウンES細胞では、コントロールと比較して心筋分化の効率低下を認めた。同定したlinc RNAのうち発現量の高いもの、そして心筋分化系にかかわりの高い遺伝子座の近傍に位置すると考えられたlincRNAに対してsiRNAを作成し、その発現量を低下させES細胞の心筋分化における影響を調べた。そのsiRNA-ES細胞を心筋に分化誘導し心筋トロポニン陽性細胞数のカウント、hanging dropを用いた拍動胚様体数のカウント、心臓関連遺伝子発現比較を行ったところ、通常ES細胞よりも拍動胚様体数の低下を認めた。以上よりlincRNAがES細胞の心筋分化系において、重要な役割を果たしていることが明らかとなった。

本研究では、non coding RNAでもまだ機能が十分に解明されていないlinc RNAに着目した。心臓発生と心筋分化誘導下において必要なlinc RNAを同定するためにマウス胎児、出生後、成獣からRNAを抽出した。また、ES細胞から心筋分化誘導し作成した心筋細胞と未分化状態のES細胞からRNAを抽出した。これらの、サンプルをnoncoding RNA arrayを行い、発生段階に発現量の変化を認めた心臓発生に必要と考えられるlinc RNAを特定することができた。また、RT-PCRにより同lincRNAの発現量がarrayと一致することを確認した。同定した心筋特異的linc RNAに対する特異的抗体を用いて、転写因子や結合タンパク質の同定、DNAとの相互作用やヒストン修飾のゲノム上での局在を同定する。心臓発生における作用を調べるために、ES細胞やマウス心臓、ips細胞からのサンプルを用いる予定である。ヒストンの翻訳後修飾は様々な細胞機能制御に重要な役割を果たすことがわかっているが、遺伝子の発現やクロマチン構造の制御には特にヒストンH3の9番のメチル化が注目されている。遺伝子の発現制御やゲノムの安定性関わるヘテロクロマチンの維持に重要であるメチル化酵素、脱メチル化酵素、複合タンパク質との相互作用に重点をおいて解析する。免疫クロマチン沈降のみでは修飾因子の同定が困難である場合には次世代シークエンサーを用いてより詳細な解析を加える。そのために、材料の維持費用と培養試薬の調整が必要であったため。免疫クロマチン沈降のみでは修飾因子の同定が困難である場合には次世代シークエンサーを用いてより詳細な解析を加える必要性が生じたため。
精密なコムギ染色体欠失系統群の育成とこれによるDNAマーカーの細胞学的マッピング

配偶子致死遺伝子をもつ系統のナリ1Bテトラ1D系統を交配し、モノトリソミックスを多数得た。このモノトリソミックスは1B染色体がヘミ接合になっているため、もしその染色体に切断が起これば、長腕と短腕に存在する貯蔵蛋白質の欠失によって欠失染色体を選抜できると考えた。1787個体の内、1B染色体上の遺伝子がコードする貯蔵蛋白質バンドを発現しない80個体を選抜した。しかし、これらの個体は、必ずしも1B染色体に欠失をもっていなかった。つまり、配偶子致死遺伝子は染色体切断を胚嚢中でも起し、胚嚢を構成する細胞が染色体異常のキメラであったことが明らかになった。そのために、胚乳形質は欠失を選抜するためには適当な標識にはならないことが分かった。そこで、染色体を分染法で観察してスクリーニングを行った。その結果、様々な部位に切断点をもつ81種類の欠失染色体をえた。この中には、二次狭窄部で切断している系統もあった。これらの系統を用いでRFLPマーカーの座位を調べている。一方、co遺伝子を標識にした6B欠失系統の選抜では、2個体のみがcoの表現型を示したのみであった。実際、染色体観察の結果、これら両系統は、6B染色体の短腕を欠失する6BLテロソームであり、co遺伝子が、動原体にかなり近い部分にあることが予想された。
骨格筋の質的変化を反映する血中バイオマーカーの探索

本研究は,加齢や運動に伴う筋細胞外脂肪細胞および線維芽細胞数の変化といった骨格筋の質的な変化を反映する血液バイオマーカーを探索することを目的とする。本研究では,動物実験および細胞培養実験にて加齢や運動に伴う筋線維数,筋細胞外脂肪細胞,線維芽細胞数の変化を反映する候補遺伝子を網羅解析により同定する。また,ヒト試験にて高齢者と若年者を対象に,同定した関連候補ホルモンが加齢や運動による骨格筋の質的な変化と関連するかを検証する。本研究成果により,筋,脂肪,線維の細胞から構成される骨格筋の変化を客観的に反映するマーカーが複数同定することができる。
東アジアにおける戦間期の秩序とソ連の極東政策：外交官と軍部、中央と地方

本研究は、日露両国の中央と地方の一次資料に基づき、1920年代に重点を置きながら、ソヴィエト政権の極東政策、特に対日関係を通じて、戦間期の東アジアの国際秩序を分析した。主にロシア中央・極東地域の文書館において調査を行い、未公開の資料を活用し、帝政期のアプローチとの継続性、外交官と軍部をはじめとし、中央と地方の政治的アクターの姿勢を究明し、当該時期のソ連の極東・対日政策を包括的に研究し、東アジアにおける新秩序の形成過程を考察した。毎年現地調査が実施され、国内外において学会発表や原稿投稿が積極的に行われ、研究成果は教科書並びに教育プログラムに取り入れられ、日露両国及び国際レベルでアピールされた。2014年度から本研究に取り組み、研究実施計画に基づいて、国内外において積極的に国際学会に参加し、資料調査を行いながら、研究成果の発表に努めた。2014年6月、東京で開催されたアジア研究学会(ASCJ)の大会と来日ロシア人研究会にコメンテーターと発表者として参加し、日本外交資料館で調査を行った。8月に、他の研究者と一緒に企画したパネルをヨーロッパ最大級の日本研究学会(EAJS)の大会で実施した。その後、9月中にロシア(モスクワ)で資料調査を行い、ロシア連邦外交文書館(AVP RF)とロシア国立軍事文書館(RGVA)において極めて貴重な未公開の史料層を発掘した。史料は多量あったのでその処理が想像した以上に時間がかかった。このため、2015年3月、再びこれらの資料館を訪れ、引き続き調査を行った。学会報告を行いながら、研究成果を論文として発表するにも努めた。2014年秋、ロシアの学術雑誌で2本の論文を刊行し、ロシアで出版される教科書「日本史」において20世紀前半を担当するようになった。さらに、日本語で「1920年半ばにおける日ソ関係」という論文の執筆に着手した。欧米とロシア滞在中に、アメリカやドイツ、ロシア各地の大学及び研究所の教員や研究員、幅広い分野の専門家と積極的に面談を重ね、意見交換を行った。その後、9月にモスクワとサンクトペテルブルグ、主にロシア国立軍事資料館(RGVA)とロシア国立海軍資料館(RGA VMF)で史料調査を実施し、重要な史料をコピーした。また、2016年3月、追加調査を行い、今度はロシア国立社会政治資料館(RGASPI)で作業を行った。それ以外に、東京の外交史料館でも調査した。本年度は、国内外に刊行された複数の著書に参加し、研究成果を発表することができた。日本では『日露関係史:パラレル・ヒストリーの挑戦』(東京大学出版会)、ロシアでは幾つかの教科書に投稿し、研究成果は日本と国際舞台に普及すると見込まれる。学会開催地及び史料調査実施地において、日本や欧米、ロシア各地の大学や研究所の教員やあらゆる分野の専門家と積極的に交流し、今後の協力体制の強化に努めた。以上のように、代表は研究実施計画に基づいて史料調査を行い、ソ連の東アジア・極東政策に関わった各アクターの立場を解明している。前年度は、特に外務人員委員部及びアジア各地に駐留した外交官(全権代表(=polpred)、領事など)に焦点を当て、極東地域における赤軍幹部の姿勢も視野に入れたが、本年度は、引き続き赤軍の重要な人物を追求しながら、政治局間連史料に踏み切り、新たな史料層を発掘した。それにより、ソ連の極東政策、東アジアにおける方針に関する中央機関と地方機関の共通点と相違点が徐々に見え始め、新たな調査の方向性が示唆された。なお、前年度に続いて、国内外において積極的に学会発表を行いながら、著書の執筆にも力を入れ、研究成果を国際舞台にも通用するために尽力した。また、日露両国のみならず、欧米の研究者と一緒に構築した協力体制を強化するよう努め、国際的な研究として進行すると期待される。2016年度、研究実施計画に基づいて、日本及び海外の学会に積極的に参加し、フィールドワークと資料調査を実施し、研究成果を国内外において発表した。岩波書店『ロシア革命とソ連の世紀』のプロジェクトに参加するようになり、2016年57月に研究会を重ね、「ロシア革命と極東の国際政治」という原稿を準備し、これまでの調査に基づいて、日露関係から日ソ関係への転換過程を徹底的に分析した。89月、モスクワで史料調査を実施し、ハバロフスクとニコラエフスク・ナ・アムーレで現地調査を行い、「尼港事件」の現場を視察し、現地の研究者と面談して史料を集め、日露・日ソ関係の地方アクターに関する貴重な情報を得た。10月、千葉で開催された日本国際政治学会にコメンテーターとして参加し、日本外史資料館で調査を行った。11月、『ロシア史を知るための50章』に投稿した論文が刊行された(明石書店)。前年度に続き、本年度も、国内外において様々な形式で研究成果を発表することができて、最終年度の成果発表に向けて準備に着手した。以上のように、代表は、本年度特に日ソ関係が発動した時期に焦点を当て、ロシア革命前後と、1920年代前半の主要な政治アクターに着目し、ソ連の極東政策に関わった主要な外交官、軍部、共産党の関係者の対日・極東政策観の形成と変動を追究した。

とりわけ、1917年11月に政権を取ったボリシェヴィキはどのように東アジアにおける政策に着手したのか、どのように日本にアプローチしたのか、「革命外交」と「国益重視」を論じたあらゆるアクター間の議論はいかなる形で展開されたのか、地方(極東共和国など)と中央(外務人民委員部や政治局)の対日観の実態を基本的に把握できた。また、引き続き史料調査を行いつつ、日本、ロシア、欧米などの研究者と構築した研究ネットワークを活用し、これまでの調査で発掘した史料に基づき、国内外において複数の研究報告及び論文を発表した。このように、国際的な研究として進行し、来年度に実りたくさんの最終報告ができるよう、積極的な準備を進めている。本研究は、日露両国の中央と地方の一次資料に基づき、1920年代に重点を置きながら、ソヴィエト政権の極東政策、特に対日関係を通じて、戦間期の東アジアの国際秩序を分析した。主にロシア中央・極東地域の文書館において調査を行い、未公開の資料を活用し、帝政期のアプローチとの継続性、外交官と軍部をはじめとし、中央と地方の政治的アクターの姿勢を究明し、当該時期のソ連の極東・対日政策を包括的に研究し、東アジアにおける新秩序の形成過程を考察した。毎年現地調査が実施され、国内外において学会発表や原稿投稿が積極的に行われ、研究成果は教科書並びに教育プログラムに取り入れられ、日露両国及び国際レベルでアピールされた。以上のように、代表は旺盛な史料調査と実施し、研究実施計画のとおりにソ連の極東政策に関わった各アクターの政策概念を明らかにしながら、東アジア情勢の変動に対する共産党、外務人民委員部や軍部の見解を追究してきた。特に外務人民委員及びアジア各地に駐留していた外交官の書簡、赤軍(特別赤旗極東軍、ブリューヘル司令官など)に関する文書群を閲覧できて、極めて貴重な史料を入手しながら、今後の調査のための基盤を作った。政治局関連資料を調査する課題は残るものの、外交研究と軍事研究の座標軸を設定する目的を達成し、次の課題に結びつける重大な資料を発掘している。また、研究期間を通して、欧米やロシア、国内外において複数の研究報告を行い、早期に研究成果の発表に成功している。また、日本・ロシア・北米・ヨーロッパの研究者と協力体制を構築し、国内外の研究ネットワークを積極的に発展させている。この結果、国内外において新たな研究発表の環境ができて、文字通り国際的な研究が進行することが期待される。2016年度は、研究計画に基づき、国際的文脈からソ連極東政策を分析するために、日本の外交史料館と防衛研究所、モスクワの史料館で調査を継続し、特にロシア国立社会政治資料館(RGASPI)で政治局及びスターリンの東アジア政策概念、ロシア国立軍事史料館で赤軍の情報部及び極東に於ける軍需産業の建設に焦点を当てる予定である。そして、極力アメリカ側(国立公文書記録管理局(NARA)やコロンビア大学コレクション(Bakhmeteff Archive)または前年度に調査が不可能だったロシア極東の資料館で調査を実施する企画である。最大の関心は、1920年代から1930年代初期にかけての時期であり、とりわけ、中国革命運動や中ソ紛争、満州事変などを通じて、激変する東アジア国際情勢の枠組でソ連極東政策の経過と変化を考察することである。また、岩波論集『ロシア革命とソ連の世紀』その他の共同プロジェクトに参加し、原稿を執筆しながら、国際学会において、本研究の中間報告を行う予定である。2017年度は最終年度にあたり、ロシア革命から1920年代前半にかけての日露・日ソ関係に関する論文を刊行し、2017年秋に日本または国際学会において報告を行う予定である。
神経路選択的な活動抑制とトレーシングによる大脳ネットワークの構築と機能の解明

本研究では、神経ネットワークの構造基盤を機能解剖学的に解明するための2つの先端的研究手法の開発と、開発した手法により霊長類の大脳皮質?大脳基底核ネットワークの構築と機能の解析をおこなった。まず、新規に開発した逆行性感染型のレンチウイルスベクターを用いてターゲットニューロン選択的な活動抑制をおこない、運動課題に関連する行動様式と神経活動の変化を解析した。また、狂犬病ウイルスや新規に開発した組換え体狂犬病ウイルスベクターを用いた逆行性越シナプス的神経路トレーシングにより、前頭前野、運動前野、高次視覚野への多シナプス性入力様式を明らかにした。脳を構成する複雑かつ精緻な神経回路(ネットワーク)の枠組みを解明することは、それを基盤にして獲得される多様な脳機能をシステム的に理解する上できわめて重要である。特に、高次脳機能の発現・制御機構を解明するためには、大脳を巡るネットワークの基本的構築、すなわち、大脳皮質領域における入出力様式や大脳皮質(特に前頭葉)と強い結合を有する大脳基底核における情報処理様式を解析し、その動作原理と機能的役割を知ることが本質的である。例えば、大脳基底核の入力部である線条体には、前頭葉を中心とする皮質領域と視床からグルタミン酸作動性入力が、黒質からドーパミン作動性入力が投射するが、個々の入力が実際にどのような役割を担っているかについては未だ不明な点が多い。大脳皮質と大脳基底核を繋ぐ特定のネットワークあるいはそれを構成する特定のニューロン群が実際にどのような機能に関与しているかを明らかにするため、ターゲットニューロン選択的な不活化を行い、運動課題や認知課題を遂行中のサルにおける行動異常や課題に関連して応答するニューロン活動の電気生理学的変化を解析するシステムを確立することにより、大脳基底核における入力情報処理機構の解明を目指す。神経路選択的活動抑制法によって同定された線条体ニューロンへの入力系を明らかにするため、組換え狂犬病ウイルスベクターを利用して、特定のニューロン群への多シナプス性入力を検出できる、神経路選択的かつON制御型の逆行性越シナプス的トレーシングを実現するシステムの確立を目指す。さらに、それを発展させて、特定の神経路を選択的にマスクするOFF制御型の逆行性越シナプス的トレーシングシステムや、ON制御型トレーシングをmulti-colorで行うシステムを確立し、これらの先端的技術を組み合わせることにより、線条体への入力ネットワークを機能解剖学的に検証する。本研究計画では、大脳皮質と大脳基底核を繋ぐ特定のネットワークあるいはそれを構成する特定のニューロン群が実際にどのような機能に関与しているかを明らかにするため、アラトスタチン不活化法を用いてターゲットニューロン選択的な不活化を行い、運動課題や認知課題を遂行中のサルにおける行動異常や課題に関連して応答するニューロン活動の電気生理学的変化を解析するシステムを確立することにより、大脳基底核における入力情報処理機構の解明を目指す。平成20年度は、ショウジョウバエ脳からアラトスタチン受容体のクローニングを行い、現在、独自に開発した逆行性感染型レンチウイルスベクターを用いて、アラトスタチン受容体遺伝子組換えベクターを作製中である。また、本研究計画では、組換え狂犬病ウイルスベクターを利用して、特定のニューロン群への多シナプス性入力を検出できる、神経路選択的かつON制御型の逆行性越シナプス的トレーシングを実現するシステムの確立を目指す。平成20年度は、感染伝播能を欠損させた逆行性ウイルスベクターとして、ウイルスのエンベロープタンパクをコードする遺伝子であるG遺伝子をウイルスゲノムから欠損させた狂犬病ウイルスベクターを作製した。(1)神経路選択的活動抑制法による線条体への入力システムの解析げっ歯類および霊長類の脳において極めて高い効率で逆行性に感染するレンチウイルスベクターの開発に成功した。現在、このベクターにニューロン活動の不活化を誘導するタンパク質として、ショウジョウバエのアラトスタチン受容体(AlstR)あるいはテタヌストシキン軽鎖フラグメント(tTA・rtTA)の遺伝子を搭載した組換え体レンチウイルスベクターを作製する計画を進めている。(2)OFF制御型逆行性越シナプス的トレーシングシステムの開発・検証狂犬病ウイルスCVS株のフルゲノムのクローニングと構成遺伝子のクローニングを行い、ベクターとして利用できるようにウイルスゲノムcDNAから感染性ウイルス粒子を得るcDNA発現系を構築した。また、ゲノム内にGFP、RFP等のマーカー遺伝子を組み込んだベクターを作製し、ベクター感染によりマーカータンパク質が効率的に発現することを確認した。現在、これらのベクターの感染伝播動態を霊長類の脳において検証する計画を進めている。(3)ON制御型逆行性越シナプス的トレーシングシステムの開発・検証感染伝播能を欠損させた逆行性ウイルスベクターとして、ウイルスのエンベロープタンパクをコードする遺伝子であるG遺伝子をウイルスゲノムから欠損させた狂犬病ウイルスベクターを作製した。

また、ON制御型トレーシングを実現するために必要なアデノ随伴ウイルスベクターの作製を行い、その回収系を立ち上げた。現在、G遺伝子欠損狂犬病ウイルスベクターの回収効率を上昇させる回収法の検討を行っている。(1)神経路選択的活動抑制法の確立と応用:ニューロン活動の不活化を誘導するタンパク質として、テタヌストシキン軽鎖フラグメントを用いることを検討した。具体的には、細胞内導入用レセプター遺伝子としてヒトインターロイキンタイプ2受容体αサブユニットを用いて、このタンパク質をターゲットとする抗体にテタヌストシキン軽鎖フラグメントを結合したタンパク質によりニューロン活動の不活化を誘導するシステムと、Tet-OnまたはOffシステムを利用してドキシサイクリン濃度依存的に特定のニューロン群にテタヌストシキン軽鎖フラグメントを発現させて、ニューロン活動の不活化を誘導するシステムを作製した。(2)神経路選択的な逆行性越シナプス的トレーシングの実現と応用:特定の神経路を選択的にマスクするOFF制御型逆行性越シナプス的トレーシングシステムを確立するため、狂犬病ウイルスの自己ポリメラーゼタンパク質であるPおよびLタンパク質の細胞内抗体を作製し、その発現が狂犬病ウイルスCVS株の感染伝播を阻害することを確認した。また、特定の神経路を選択的にラベルするON制御型逆行性越シナプス的トレーシングシステムを確立するため、感染伝播能を欠損させた逆行性ウイルスベクターとして、ウイルスのエンベロープタンパクをコードする遺伝子であるG遺伝子をウイルスゲノムから欠損させた改変狂犬病ウイルスベクターを作製した。その際、濃縮・精製法を応用することにより、高力価のG遺伝子欠損狂犬病ウイルスベクターの回収効率を向上させることに成功した。現在、このG遺伝子欠損狂犬病ウイルスベクターにマーカー遺伝子とともにCreリコンビナーゼあるいはテトラサイクリン制御性トランス活性化因子を組み込んだベクターと、感染伝播制御用ベクターとして狂犬病ウイルスのゲノムの一部とG遺伝子を組み込んだアデノ随伴ウイルスベクターを作製している。神経路選択的活動抑制法の確立と応用については、認知過程を含む眼球運動課題および上肢運動課題の2種類の行動課題を訓練したサルにおいて、テタヌストキシン軽鎖フラグメントの選択的導入による神経活動抑制が行動に及ぼす影響の解析を進めている。具体的には、眼球運動課題では前頭葉眼球運動関連領野(前頭眼野や補足眼野)からの出力系に、上肢運動課題では線条体および前頭前野領域(特に背外側部と背内側部)への入力系に着目して、行動学的解析や電気生理学的記録実験を行う。また、近年発表された神経活動抑制系であるGluCl-ivermectin抑制系やCNO-DREADDs抑制系などの新規抑制系についても積極的に導入を検討し、霊長類において最も実用的な神経路選択的活動抑制システムを確立するための実験計画を策定した。神経路選択的な逆行性越
非対称核子系における特異な核構造の系統的変化の実験的解明

私たちのグループでは、超新星爆発や中性子星同士の衝突などの極限状況で重い元素が合成されると考えられている過程で重要な役割を果たしていると考えられている、陽子の数に比べて中性子の数が極端に多い原子核の構造を突き止めるために、Mg核に中性子をくっつける毎にその構造がどのいうに変化するのかを系統的に調べている。本研究は、詳細がほとんど知られていない30Mgの準位構造を私たち独自の実験手法を用いて明らかにしたものである。その結果、30Mgでは、球形の基底状態、大きく変形した励起状態、γ変形状態という3つの異なった形を持った状態が共存していることが明らかとなった。本研究は、陽子数と中性子数の比が安定核のそれと極端に異なる不安定核(非対称核子系)で発見された特異な核構造の発現機構を解明することを目的とする。そのためには、1990年代から重要な課題と位置づけられながらデータが極めて限られている、魔法数近傍の不安定原子核30Mg、31Mg、32Mgにおける励起状態のエネルギー、スピン・パリティ、遷移強度を測定しなければならない。2010年度は、カナダ国立素粒子原子核研究所TRIUMFにおいて、魔法数近傍の不安定原子核30Mgを測定する実験に取り組んだ。我々独自の、極めて感度の高い実験方法は、30Na核を陽子ビーム入射反応によって生成し、その核スピンを特定の方向に揃え(偏極させ)、β崩壊(30Na->30Mg)および、30Mg核の励起状態からのγ崩壊を観測することによって、30Mg核の状態のスピン・パリティを決定し、核構造を解明するというものである2010年7月までに、スピン偏極を保持するための高磁場永久磁石系、β線を測定するためのプラスティック・シンチレーター、高感度γ線検出器を取り付けるための架台を製作した。8月中旬の約10日間にわたる実験では、下田、小田原、大学院生4名、学部学生3名、フランスからの共同研究者1名が協力して、30Naのスピン偏極に成功するとともに、その崩壊データを取得した。これまでの解析によると、30Mgのベータ崩壊に伴う新たなガンマ線を5本とエネルギー準位4本を初めて観測することに成功した。また、2つのエネルギー準位において、スピン・パリティを初あて決定することができた。以下の3項目を実施した。1.平成22年8月度にカナダのTRIUMFにおいて実施した実験(スピン偏極した30Na核のベータ崩壊の測定)のデータの解析を完成させた。絶対検出効率とスピン偏極度を高い信頼度で導出することに成功したことが、30Mgの励起状態から放出されるガンマ線として新たに14本が存在すること、30Mgには未知の4つの励起状態が存在するという新発見につながった。こうして30Na->30Mgのベータ崩壊経路様式を新たに確定することに成功した。特に注目されるのは、二番目の2+状態とされている2.466MeVの準位へのベータ崩壊強度が極めて小さいこと、二番目の0+状態とされている1.788MeVの準位へのベータ崩壊強度が小さくないという、これまでの結果とは相反する実験事実を得たことである。これらの新発見は核構造の大きな手がかりとなる。この結果は京都で開催された国際会議で報告され、大きな議論となった。2.30Mgの核構造を殻模型計算に基づいて予測した。中性子の数が極端に多いこの核では中性子がsd軌道に存在するとした計算では実験事実を再現出来ないことを初めて示した。Pf軌道の影響まで考慮した理論計算結果とも比較することで核構造の詳細な知見を得た。3.Mgアイソトープについての系統的な測定結果を論文にまとめた。一つ目は28Mgに関するもので、Physical Review Cで掲載されることとなった(現在印刷中)二つ目は28Mg,29Mg,30Mgに関する詳細な実験結果と議論を学位論文(著者:田尻邦彦)どして公表した(2012年2月)。29Mgと30Mgについては学術雑誌への投稿準備が進行している。本研究は、陽子数と中性子数の比が安定核のそれと極端に異なる不安定核(非対称核子系)で発見された特異な核構造の発現機構を解明することを目的としている。そのために、1990年代から重要な課題と位置づけられながらデータが極めて限られている、魔法数近傍の不安定原子核30Mgにおける励起状態のエネルギー、スピン・パリティ、遷移強度を測定し、中性子数変化に伴う単一粒子軌道の変化を実験的に突き止めるとともに、大きな変形状態の出現を探索した。平成24年度および繰り越しを行った平成25年度の実績は、以下の4項目にまとめられる。

1.平成22年8月度にカナダのTRIUMFにおいて実施した実験(スピン偏極した30Na核のベータ崩壊の測定)の結果(30Mgの励起状態から放出されるガンマ線として新たに14本が存在すること、30Mgには未知の4つの励起状態が存在すること、2番目の2+状態とされている2.466MeVの準位へのベータ崩壊強度が極めて小さいこと、2番目の0+状態とされている1.788MeVの準位へのベータ崩壊強度が小さくないというこれまでの結果とは相反する実験事実を得たこと)を論文として公表した(Progress of Theoretical physics)。3.30Mgの非弾性散乱の実験計画を詳細まで詰めた。4.本研究の直近のステップとして、31Mgの核構造を探る実験プロポーザルを作成し、優先度の高い実験として採択された。当初計画のうち特に重要な課題であった30Mgのデータ解析と28Mgの論文掲載については計画通り終了した。25年度が最終年度であるため、記入しない。以下の3つの課題に取り組む。(1)30Mg核の構造を理論的に予測し実験データと比較する、(2)30Mg核の構造に関する論文を執筆、(3)30Mgの励起0+状態(大きく変形)の回転状態を探索するための実験を企画し、その準備を行う。
極長鎖脂肪酸合成の多様性の分子基盤および筋分化メカニズムの解明

炭素数(C)が20より長い脂肪酸は極長鎖脂肪酸と呼ばれ,生体内での存在量は長鎖脂肪酸に比べ微量であるものの,長鎖脂肪酸では代替できない様々な生理機能に関与している。HACDファミリー(HACD14)は極長鎖脂肪酸の合成過程における脱水反応を担うが,HACDファミリーの生理機能には不明な点が多い。本研究では,酵母,培養細胞,マウス,ヒトサンプルを用いた解析により,ヒトHACD1遺伝子変異によりミオパチーが発症すること,HACD1はC24:1の合成活性,細胞膜の流動性および筋形成における細胞融合に寄与することを明らかにし,極長鎖脂肪酸の新たな生理機能を見出すことに成功した。極長鎖脂肪酸(炭素数22以上の脂肪酸)は長鎖脂肪酸に比べ生体内での存在量は非常に微量であるにも関わらず,長鎖脂肪酸では代替できない様々な生理機能に関与している。申請者らは長年不明であった極長鎖脂肪酸の合成過程における脱水反応を触媒する酵素としてHACDファミリー(HACD1-4)を同定し,その中でもHACD1は筋分化に重要であること,HACD1遺伝子変異がミオパチー発症に関与していることをこれまでに見出している。しかし,HACD1がどのような極長鎖脂肪酸の合成に関わり,合成された極長鎖脂肪酸がどのようなメカニズムで機能しているかは明らかになっていない。そこで本研究ではHACDファミリーの基質特異性解析による極長鎖脂肪酸合成機構の解明および筋分化,ミオパチー発症に関わる極長鎖脂肪酸の同定とその作用機構の解明を目的に研究を遂行する。当該年度では,まずHacd1ノックアウトマウスの脂肪酸組成の網羅的解析を行なった。その結果,Hacd1ノックアウトマウスでは飽和および一価不飽和脂肪酸量に差は見られなかったが,種々の多価不飽和脂肪酸(C18:3, C20:3, C20:4, C20:5 C22:4, C22:5, C24:5)量が有意に減少していることを明らかにした。また,先天性ミオパチー患者の遺伝子解析によりHACD1遺伝子のナンセンス変異(744番目のシトシンがアデニンに置換)を発見し,転写された変異型mRNAは分解により野生型に比べ減少していること,変異型HACD1は脱水活性を示さないことを示した。これまでHacd1とミオパチーとの関連性はマウス,イヌを用いた遺伝子解析でのみ証明されていたが,本研究により初めてヒトにおいてもHacd1変異が先天的ミオパチーの原因となることが証明された。極長鎖脂肪酸(炭素数(C)が20より長い脂肪酸)は,生体内での存在量は長鎖脂肪酸(炭素数1220の脂肪酸)に比べ微量であるものの,長鎖脂肪酸では代替できない様々な生理機能に関与している。申請者らはヒトHACD1遺伝子変異がミオパチー発症に関与していることを昨年度に報告したが,HACD1が合成に関与する極長鎖脂肪酸の同定には至っておらず,ミオパチー発症の詳細な分子メカニズムは明らかになっていない。平成26年度は,筋芽細胞を用いたHACD1の機能解析,および酵母発現系を用いたHACDファミリーの基質特異性解析を行った。筋芽細胞株C2C12細胞を用いた解析において,Hacd1をノックダウンしたC2C12細胞では野生型に比べ分化能が低下し,C18以上の脂肪酸が減少していること,また一価不飽和の脂肪酸が減少していることを見出した。Hacd1ノックダウン細胞の分化の過程においてC18の飽和または一価不飽和の脂肪酸を添加することで分化能が回復することも明らかにした。さらにはHacd1ノックダウン細胞では膜の流動性が低下しており,このことが筋分化過程における細胞融合による筋管形成に重要である可能性を見出した。酵母発現系を用いた基質特異性解析により,HACD1は飽和のC16からC26の脂肪酸の合成に関与しているが,その中でも一価不飽和のC24脂肪酸の合成能が高いことを見出した。HACD2は飽和および一価不飽和のC16からC26の,HACD3はC16からC20の3-ヒドロキシアシルCoAに対する脱水活性を有することを明らかにし,極長鎖脂肪酸合成の多様性形成メカニズムの一端を解明することができた。生化学Hacd1ノックアウトマウスにおける筋力減少や運動能低下といった表現型を生じる分子メカニズムを解明するためには,Hacd1が合成する極長鎖脂肪酸を同定することが大きな目標であった。

Hacd1の基質特異性はこれまで明らかになっていなかったが,Hacd1ノックアウトマウスの骨格筋において極長鎖多価不飽和脂肪酸に違いを見出すことができたことは,本研究で初めて得られた新たな知見であり,筋肉の機能維持およびミオパチー発症の分子メカニズム解明への大きな突破口となると考えられるため。初年度での脂肪酸組成解析手法は,細胞内のグリセロリン脂質や中性脂質などに結合している脂肪酸の総量を解析する手法であったため,細胞内におけるどの分子種の脂質において極長鎖多価不飽和脂肪酸に違いが生じているかについての解明までは至っていない。多価不飽和脂肪酸は,ホスファチジルイノシトールやホスファチジルエタノールアミンなどに比較的多く見られるため,これらのグリセロリン脂質の脂肪酸組成の解析を行なう。また,Hacd1の多価不飽和脂肪酸への活性を放射性同位体を用いたin vitroのアッセイ系により解析する。極長鎖多価不飽和脂肪酸が筋肉の形成,機能維持にどのように関与するかを明らかにするため,様々な週齢のマウスにおける筋肉の脂質組成解析や,マウス筋肉から採取した初代培養細胞を用いて,細胞の分化や融合,増殖への多価不飽和脂肪酸の関与を解析する。初年度の解析は,質量分析計を用いたマウス組織の脂質解析が中心となったため,放射性同位体を用いた解析の一部を次年度へ変更した。それに伴い高額な放射性同位体試薬にかかる物品費を次年度への繰り越した。また,初年度に予定していた国際会議への参加も次年度に変更したため,次年度への旅費の繰り越しも一部行なった。初年度と同様に,物品費,旅費,その他の経費に使用する。研究計画の変更により初年度に予定していた放射性同位体を用いた解析を行なうため,初年度繰り越した物品費で放射性同位体を購入し,次年度に予定していた物品費に関しては計画通り実験試薬,消耗品を購入する。旅費に関しては,国際学会参加を初年度に計画していたが,次年度に繰り越したため,繰り越し分で国際学会参加および当初の次年度計画分は国内学会参加費として使用する。
3次元磁極分布計測による磁性薄膜の磁化状態断層解析

近年の高密度磁気記緑媒体等の高機能磁性薄膜においては、その性能向上のために薄膜面内のみならず薄膜断面方向を含めた3次元的な微細磁化状態の把握ならびに制御が必要となってきている。そこで本研究では、1)磁性薄膜に対しその微細状態解析を薄膜断面方向を含めた3次元空間において行うための3次元磁極分布計測理論の構築、および2)3次元磁極分布計測法を用いた磁性薄膜の磁化状態断層解析に関する実験的検柾を磁気力顕微鏡を用いて行うことを目的として以下の結果を得た。1.3次元磁極分布計測法について検討し、磁気力顕微鏡の分解能が信号入力部の信号取り込み分解能で決まっている場合に、探針試料間距離が異なる条件で測定した磁気力信号について信号変換の一つである探針試料間距離変換により等しい探計試料間距離とした信号間の差分をとることで、3次元磁極分布が可能であることを計算機シュミレーションにより確かめた。2.3次元磁極分布計測に必要となる観察試料に近づけても磁化状態が変化しない高保磁力をもつ磁気力顕微鏡探針材料の合成をスパッタ法を用いて行い、CoPt合金薄膜において熱処理によりLl_0規則合金を生成させることで保磁力の最大値14kOeを得た。3.磁気力顕微鏡の信号に寄与する磁気力顕微鏡探計の先端部のみの磁気特性を評価するための測定装置の試作を行い、探針先端部に強い磁場勾配をもつ交番磁場を印加することで、探計に働く交番力から探計先端部の磁化曲線を求めることができた。4.3次元磁極分布計測に有効となる磁気力顕微鏡の高分解能化を、磁気力信号のダイナミックレンジの拡大、真空中観察により検封し、分解能10nmを達成した。近年の高密度磁気記録媒体等の高機能磁性薄膜においては、その性能向上のために薄膜面内のみならず薄膜断面方向を含めた3次元的な微細磁化状態の把握ならびに制御が必要となってきている。しかしながら、現在までのところ薄膜断面方向を含めた3次元磁化状態解析法に関する方法の提案ならびに実施例の報告はない。そこで本研究では、1)磁性薄膜に対しその微細状態解析を薄膜面内のみならず薄膜断面方向を含めた3次元空間において行うための3次元磁極分布計測理論の構築、および2)3次元磁極分布計測法を用いた磁性薄膜の磁化状態断層解析に関する実験的検証を磁気力顕微鏡を用いて行うことを目的として以下の結果を得た。1.これまでに得られた2次元磁極分布計測理論を3次元に拡張した3次元磁極分布計測法について検討し、磁気力顕微鏡の分解能が信号入力部の信号取り込み分解能で決まっている場合に、探針試料間距離が異なる条件で測定した磁気力信号について信号変換の一つである探針試料間距離変換により等しい探針試料間距離とした信号間の差分をとることで、3次元磁極分布が可能であることを計算機シュミレーションにより確かめた。2.3次元磁極分布計測に必要となる観察試料に近づけても磁化状態が変化しない高保磁力をもつ磁気力顕微鏡探針材料の合成をスパッタ法を用いて行い、CoPt合金薄膜において熱処理によりL1_0規則合金を生成させることで保磁力の最大値14kOeを得た。3.磁気力顕微鏡の信号に寄与する磁気力顕微鏡探針の先端部のみの磁気特性を評価するための測定装置の試作を行い、探針先端部に強い磁場勾配をもつ交番磁場を印加することで、探針に働く交番力から探針先端部の磁化曲線を求めることができた。近年の高密度磁気記録媒体等の高機能磁性薄膜においては、その性能向上のために薄膜面内のみならず薄膜断面方向を含めた

3次元的な微細磁化状態の把握ならびに制御が必要となってきている。しかしながら、現在までのところ薄膜断面方向を含めた3次元磁化状態解析法に関する方法の提案ならびに実施例の報告はない。そこで本研究では、1)磁性薄膜に対しその微細状態解析を薄膜面内のみならず薄膜断面方向を含めた3次元空間において行うための3次元磁極分布計測理論の構築、および2)3次元磁極分布計測法を用いた磁性薄膜の磁化状態断層解析に関する実験的検証を磁気力顕微鏡を用いて行うことを目的として以下の結果を得た。1.これまでに得られた2次元磁極分布計測理論を3次元に拡張した3次元磁極分布計測法について検討し、磁気力顕微鏡の分解能が信号入力部の信号取り込み分解能で決まっている場合に、探針試料間距離が異なる条件で測定した磁気力信号について信号変換の一つである探針試料間距離変換により等しい探針試料間距離とした信号間の差分をとることで、3次元磁極分布が可能であることを計算機シュミレーションにより確かめた。2.磁気力顕微鏡の信号に寄与する磁気力顕微鏡探針の先端部のみの磁気特性を評価するための測定装置の試作を行い、探針先端部に強い磁場勾配をもつ交番磁場を印加することで、探針に働く交番力から探針先端部の磁化曲線を求めることができた。3.3次元磁極分布計測に有効となる磁気力顕微鏡の高分解能化を、磁気力信号のダイナミックレンジの拡大、検出感度向上のための真空中観察、およびロックインアンプを用いた低ノイズ化により検討し、分解能を従来報告されている25nmから10nm以下に向上させることができた。