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1980～90年代の国鉄赤字ローカル線廃止問題と地方交通体系の再編成

平成27・28年度は、旧国鉄湧網線、同名寄本線、同天北線沿線の自治体、図書館、博物館などの公共施設を調査した。その上で、残存史料の確認と目録作成作業を行った。その成果は『東北学院大学経済学論集』第186号、第188号(2016年3月、2017年3月)に取り纏めた。その後、平成28年度後半から平成29年度一杯までかけて、各沿線自治体、博物館などの所蔵史料の収集を行った。その作業は、自治体側の都合もあり、平成30年2月上旬までかかった。そのため、論文の取り纏めの作業にはいたっていない。昨年度は、旧国鉄名寄本線、湧網線沿線自治体、公民館、図書館などが所蔵する資料調査と目録化が作業の中心であった。情報公開関連法規、条例との関係で、史料のデジタル化と保存は残念ながら断念せざるを得なかった。しかし、各自治体発行の『広報』と行政資料の所在確認は実施することができた。これらの資料については、白鳥圭志編「【史料目録】旧国鉄(JR)名寄本線、旧国鉄湧網線沿線自治体所蔵廃線・バス転換目録ー1980年前後から1990年前後までー」、『経済学論集』(東北学院大学)第186号、2016年3月に取りまとめた。本目録は、ご協力いただいた沿線自治体関係者のほか、鉄道史研究者、北海道博物館、北海道立文書館に寄贈した。このほか、昨年度は、天北線沿線自治体の所蔵資料調査に着手した。現在は、浜頓別町役場以外の沿線自治体の所蔵資料調査が終了した段階である。本年度は、まずは浜頓別町での調査を行い、天北線関係資料の目録化を完了することが目標となる。旧名寄本線、旧湧網線沿線自治体の所蔵史料調査が完了したほか、これらを目録化の上で公刊した(「研究実績の概要」を参照)。さらに、天北線沿線自治体の所蔵資料調査も、あと少しで終了する段階に入っている。今年度中に天北線関係の目録を公刊できる見通しが立っている。目録化が順調に進んでいるので、今年度の夏休み以降、天北線についての資料収集を行う目途がたった。あと、北海道立文書館所蔵の関連資料の収集も終わらせた。平成28年度は、旧国鉄天北線の沿線自治体を廻り、資料収集を行った。この作業は既に完了している。その上で、平成29年3月に勤務先の紀要に天北線沿線自治体所蔵の同線廃止・バス転換関係の史料目録を公表した。その上で、史料の所在状況と研究動向を踏まえて、私的な研究会ではあるが、今後、研究の過程で深めるべき論点を提示する報告を行った。その際、主たるユーザーである通学生・学校側、病院に通う高齢者の利害に配慮する形で各沿線自治体と北海道、政府の側で利害調整が行われ、同線の廃止・バス転換が実演したことを提起した。このような方向性に沿って、平成29年度は研究を進めて行きたいと考えている。このほか、遠軽町、湧別町、紋別市が所蔵する旧名寄本線関係の史料収集を行った。現在、紋別市のみが収集を終わっていない状況である。今年度中に紋別市立博物館所蔵史料の収集を終わらせて、名寄本線についての研究ができる条件を整えたい。天北線についての研究を取り纏め、6月の社会経済史学会全国大会で報告することが目的であった。しかし、音威子府村役場による情報公開手続きが遅延したために、所蔵史料の収集が遅れた。そのために、作業をストップせざるを得なかった。そのため、公刊した目録を踏まえて、私的な研究会で報告することで精一杯であった。平成29年度には、何とか研究を取り纏めたいと考えている。本研究では、1旧国鉄赤字ローカル線のバス転換を巡る経済的利害の状況とその調整、2沿線自治体所蔵史料の確認と保全、の2点を目標としていた。後者については、この3年間を通じて、史料の残存状況の確認と目録化を進めた。その上で、個人情報関係法規・条例などの制約を受けつつ、史料収集を行った。その成果は、「【史料紹介】旧国鉄(JR)名寄本線、旧国鉄湧網線沿線自治体廃線・バス転換関係史料目録」、「【史料紹介】旧国鉄(JR)天北線沿線自治体所蔵廃線・バス転換関係資料目録」(『東北学院大学経済学論集』第186号、第187号、2016年3月、2017年3月)という形で公刊した。その上で、沿線自治体など関係機関に配布した。前者については、自治体による個人情報保護のための内容チェックに相当程度の時間がかかった関係で、史料収集が終わったのが2018年2月上旬にまで遅れてしまった。そのために、具体的な史料に基づく研究には着手できないまま、研究期間が終了してしまった。ただし、上記、目録に執筆した「解題」では、沿線自治体発行の「公報」を用いて、研究史の整理とその問題点の指摘を踏まえて、史料から今後明らかにすることが可能な、もしくは明らかにすべき研究課題を提起した。その際、先行研究で明らかにされた、赤字ローカル線が通学生の交通費負担の軽減や高齢者の通院費負担という一種の社会政策的役割を果たしているという議論を踏まえて、自治体がどのような対応をしたのかという問題が焦点になることを論じた以上を踏まえて、収集した史料に基づき論文執筆作業にとりかかるのが、今年度以降の課題となる。

平成27・28年度は、旧国鉄湧網線、同名寄本線、同天北線沿線の自治体、図書館、博物館などの公共施設を調査した。その上で、残存史料の確認と目録作成作業を行った。その成果は『東北学院大学経済学論集』第186号、第188号(2016年3月、2017年3月)に取り纏めた。その後、平成28年度後半から平成29年度一杯までかけて、各沿線自治体、博物館などの所蔵史料の収集を行った。その作業は、自治体側の都合もあり、平成30年2月上旬までかかった。そのため、論文の取り纏めの作業にはいたっていない。今後は、浜頓別町所蔵資料の調査を終わらせ、今年度中に天北線沿線自治体所蔵資料目録を完成させて公刊する。その上で、同線関係資料の収集に着手して、できるだけ早い時期に論文作成に取り掛かる。平成28年度までに収集した天北線史料を用いて、同線の廃線・バス転換についての論文を作成する。可能であれば、来年度の社会経済史学会の全国大会で報告したいと考えている。このほか、網走市、佐呂間町、北見市常呂総合支所所蔵の旧国鉄湧網線関係史料の収集と、北海道大学付属図書館所蔵の国鉄北海道総局発行の統計年鑑(1970年前後のもの)の収集を行う。北海道内に限って言えば、いわゆる赤字ローカル線が「赤字」化する要因として、舗装された道路の登場が貨物輸送を鉄道からトラックにシフトさせたことが分かってきた。道路舗装の進展が国鉄ローカル線の赤字路線化に果たした役割について見当を深めたい。日本経済史当初の予想より勤務先での業務が多忙であり、まとまった期間、北海道に調査に出かけることが思ったほどできなかった。あと、家庭の事情であるが、年老いた母をおいて長期間、頻繁に北海道にでかけることが、なかなか、できなかったということもあった。昨年度、史料収集をお願いした自治体の情報公開作業が遅れてしまい、現時点では史料の収集とこれに伴う代金支払いができなかった。これが次年度使用額が生じた理由である。次年度繰越分は、全額、旅費に充てる予定である。今年度の使用計画である。昨年度、情報公開申請を行い、今年度になって史料収集が可能になった自治体に、史料の複写代金と送料を支払う必要性がある。これが今年度における「次年度使用額」の使途になる。
日本絵画技法の発生と展開の系統化

日本画の描法表現を追うと、一つには、中国及び一部西洋から流入した描法の影響を受けた流れと、今一つには我国固有のいわゆる土着型発展を見せる流れとがある。この二つの流れは互いに影響を与え、時には一部融合して新しい合体形を生み、時には反発してより固有色の際だった描法として発展していく。本研究ではこれらの流れが系統樹的にどのように把握できるかを具体化することを目指した。その結果、まず描法が生まれ発展し完成していく過程には次の九つの事柄が大きな軸となっているが明らかとなった。(1)需要の変化による発展と衰退(2)絵画材料の発達(描具、絵具)(3)新描法の吸収(4)情報知識の拡大(書物、その他)(5)美意識の変化(時代性、階層)(6)思想的影響(7)絵師個人の美的完成を目指す意欲(8)師系の問題(9)地域文化との関係次に各流派の描法の分類を行ったが、この分野を描法解析研究者佐々木正子に依頼した。ここで一番の問題となったのは、描法名の特定ということである。一つの描法は次第に変化していき、次の新しい描法となっていくことが多いが、二者の中間点の描法を、描法名的にどこまでを前者に入れ、どこからを後者に分類するか等、様々な問題が生じた。一方こうした問題が生じるということは描法が様々な影響を受けながら、その時代その時代に生き、当時の美意識に適応しているという実態の把握でもあった。方法としては明確に確認できる描法を基準とし、そこから前後の時代へと考察を進め、一つ一つの分岐ごとにまとめ、最終的に全体像を把握する方法をとった。系統樹化の完成にはあと数年を要するが、より精度を上げるために今後も調査研究を継続していきたい。日本の絵画表現は中国の画法技法の影響を大きく受けて発展した。渡来人の持ち来たらした仏画の描法、雪舟が中国で学び、日本に伝えた、水墨山水画、着色花鳥画の画法、また、その後も中国からの作品の輸入、画論書や画法書の輸入、さらには渡来絵師の描法教授という形で各時代に影響を与え、吸収されていった。本年度はまず我国の絵画技法に影響を与えたこれら中国の描法を一つ一つ特定していくことを進めた。中国の画論書の解読と内容の具体的把握を『歴代名画記』『筆法記』『宣和画譜』等を中心として行い、画法、絵画思想、構図構成法、用語の特定、を進め、指図を伴った『芥子園画伝』『八種画譜』をもとにして、構図法、遠近法、筆法、描法の分類を進めた。しかし、ここで大きな問題となったことは、画論書に記されている、画家の作風が、南北朝、隋、唐、五代においては作品数が少なく、顧がい之、閻立本、李思訓、王維等の画風作風を言語上知り得ても、その具体的視覚上の確認が難しいという点である。千年以上も前の作品であるので、残された作品が例え存在してもそれ自体が真筆であるかどうかという問題がまずあげられる。現在確認できる作品も中国では前時代の作品を模写して受け継ぐことが通常行われており、それらの模写が写し崩れなく残されたかどうかも大きな問題である。またこの作品、作風確認の問題と共に、描法、技法名の確認という問題が起こった。

『芥子園画伝』などに指図と共に記されている描法は数えるほどしか無く、実際に使われた多くの描法で、当時も特定の描法名がなかったものが多いことと、画論書上、描法名を確認できたものが実際の作品上は幾つかの描法をカヴァーしてしまうことがあり、その中から特定するという問題も現れた。これらの問題に関しては、北宋以降の作品を中心に作品から撮影した描法サンプルごとに、記号と番号で分類して系統化していく方法を取った。我国の絵画描法を系統的に分類し、その師系、流派としての描法継承という縦の流れと共に、同時代に存在した他流派の描法からの影響関係という横の軸をも明確にし、日本画描法の系統樹化を目指している。その内、日本画描法の起源となる中国の画法描法の分類、データ化を平成8年度に手がけ、平成9年度は中国に起源を置く、それぞれの画法描法が我国に流入後、どのような継承展開を見せたかを明確にすることを目指した。それぞれの描法技法のサンプルを収集分類すると共に、平成8年度で日本絵画の起源となる中国画の描法の分類とサンプル化を行った折浮上した、我国においてそれらが使用され、展開していく時の流派内での描法、技法名の確認の問題についても解明に力を注いだ。此の問題に関し、確認できる資料の発見に努め、新潟県の旧家所蔵の狩野派描法の画巻、又、元三井家所蔵であった各種資料等、各地で様々な新資料を発見することができ、描法名特定に大きな進展をみた。しかし、当時において全ての描法に細かく描法名が付いていた訳ではないので、一つの描法を基準とし、そのアレンジ(崩れ)に関しては一つのグループの中に収集した。本年度において、描法の起源、継承、展開(他流派からの影響による変化、二つの描法に合体等)といった、系統樹化に必要な大きな流れが確認できたので、今後は室町時代後期、桃山時代等、一部細部に関し不明確な部分の分類の精度を上げることを目指す。日本画の描法表現を追うと、一つには、中国及び一部西洋から流入した描法の影響を受けた流れと、今一つには我国固有のいわゆる土着型発展を見せる流れとがある。この二つの流れは互いに影響を与え、時には一部融合して新しい合体形を生み、時には反発してより固有色の際だった描法として発展していく。本研究計画ではこれらの流れが系統樹的にどのように把握できるかを具体化することを目指した。その結果、まず描法が生まれ発展し完成していく過程には次の九つの事柄が大きな軸となっていることに気付いた。(1)需要の変化による発展と衰退(2)絵画材料の発達(描具、絵具)(3)新描法の吸収(4)情報知識の拡大(書物、その他)(5)美意識の変化(時代性、階層)(6)思想的影響(7)絵師個人の美的完成を目指す意欲(8)師系の問題(9)地域文化との関係次に各流派の描法の分類を行ったが、この分野を描法解析研究者佐々木正子に依頼した。ここで一番の問題となったのは、描法名の特定ということである。一つの描法は次第に変化していき、次の新しい描法となっていくことが多いが、二者の中間点の描法を、描法名的にどこまでを前者に入れ、どこからを後者に分類するか等、様々な問題が生じた。一方こうした問題が生じるということは描法が様々な影響を受けながら、その時代その時代に生き、当時の美意識に適応しているという実体の把握でもあった。方法としては明確に確認できる描法を基準とし、そこから前後の時代へと考察を進め、一つ一つの分岐ごとにまとめ、最終的に全体像を把握する方法をとった。より精度を上げるために今後も調査研究を継続していきたい。
キラルフラーレン類の円二色性スペクトルと絶対立体化学

フラーレン誘導体は結晶化が困難な物質系であり,光学活性なC_<60>誘導体に至っては未だにX線構造解析による絶対構造の決定が行なわれた例は無い.現段階での絶対構造の決定法は我々が提案した,計算化学の手法による構造予測,および予測された構造に基づいて計算された円二色性スペクトルを実測円二色性スペクトルと比較することによって行なわれている.しかしこれらは分子力場計算における立体エネルギー値を根拠に絶対立体化学を推定しているという問題点が残っていた.力場計算は十分に信頼できる方法であるが,下記の方法によってより確実に絶対立体化学を決定する研究を行なった.二重Bingel反応により任意のつなぎ鎖をC_<60>に付加させると,付加位置によりC_<60>母骨格が光学活性となることがある.1,3-dioxolaneのbis-malonateとC_<60>の付加物は用いるdioxolaneの立体が位置選択性を高め,これが(4S,5S)の場合(S,S^f,C),(4R,5R)の場合は(R,R^f,A)のみがそれぞれ合成される.そこで,位置選択性を低め,単一スキームから両方のジアステレオマーを得るために柔らかいと思われる1,2-ethanediolのbis-malonateを用いたところ,互いにジアステレオマーの関係にある誘導体を同時に合成することが出来た.生成比は約5:1であり円二色性スペクトルは鏡像関係であった.これらのNMR結合定数,NOE,化学シフト値を分子力場計算から求めた2つのジアステレオマーの安定配座と比較した結果よく一致し,2つのジアステレオマーの絶対立体化学を明かにすることが出来た.これにより,分子力場計算の立体エネルギー値あるいは円二色性スペクトル法とは独立にキラルフラレーンの絶対立体化学を決定することが出来た.また上述のこれまでの絶対構造の決定法による結果と矛盾しなかった.フラーレン誘導体は結晶化が困難な物質系であり,光学活性なC_<60>誘導体に至っては未だにX線構造解析による絶対構造の決定が行なわれた例は無い.現段階での絶対構造の決定法は我々が提案した,計算化学の手法による構造予測,および予測された構造に基づいて計算された円二色性スペクトルを実測円二色性スペクトルと比較することによって行なわれている.しかしこれらは分子力場計算における立体エネルギー値を根拠に絶対立体化学を推定しているという問題点が残っていた.力場計算は十分に信頼できる方法であるが,下記の方法によってより確実に絶対立体化学を決定する研究を行なった.二重Bingel反応により任意のつなぎ鎖をC_<60>に付加させると,付加位置によりC_<60>母骨格が光学活性となることがある.1,3-dioxolaneのbis-malonateとC_<60>の付加物は用いるdioxolaneの立体が位置選択性を高め,これが(4S,5S)の場合(S,S^f,C),(4R,5R)の場合は(R,R^f,A)のみがそれぞれ合成される.そこで,位置選択性を低め,単一スキームから両方のジアステレオマーを得るために柔らかいと思われる1,2-ethanediolのbis-malonateを用いたところ,互いにジアステレオマーの関係にある誘導体を同時に合成することが出来た.生成比は約5:1であり円二色性スペクトルは鏡像関係であった.これらのNMR結合定数,NOE,化学シフト値を分子力場計算から求めた2つのジアステレオマーの安定配座と比較した結果よく一致し,2つのジアステレオマーの絶対立体化学を明かにすることが出来た.これにより,分子力場計算の立体エネルギー値あるいは円二色性スペクトル法とは独立にキラルフラレーンの絶対立体化学を決定することが出来た.また上述のこれまでの絶対構造の決定法による結果と矛盾しなかった.
医薬品と臨床検査値との禁忌データベースの開発

【研究目的】添付文書には、特に致死的または極めて重篤かつ非可逆的な副作用の発現の防止が必要な医薬品には「禁忌」として記載が定められている。一方、臨床検査値は薬物治療の安全性を確保するための重要な指標である。処方鑑査時に薬剤投与の妥当性について「禁忌」という観点から臨床検査値を確認することが望まれる。しかしながら、医薬品と臨床検査値との禁忌データベース(DB)は未だ開発されていない。検査値関連の禁忌についてDB開発を行い、調剤時に簡便に禁忌を発見できる体制を構築することを目的としてDBを開発した。【研究方法】1.臨床検査値に関係する禁忌・警告を臨床検査項目に変換するための変換語リスト(禁忌に「高Na血症」と記載されている場合「Na」と変換した)を作成し、それを基に医薬品と臨床検査項目との禁忌DBを作成した。〓したDBをシステムに導入し、処方せんに医薬品ごとに設定した臨床検査値を印字した。実運用にて、臨床検査値に関連した疑義照会による処方変更件数を調査した。2.これまでに構築したDBが有用であることが示されたため、臨床検査項目との関係が曖昧なもの(例えば肝障害、電解質異常など)についてDBをさらに拡充した。(1)投与時に臨床検査が必要な医薬品について定期的な臨床検査の実施指定のある医薬品について、必要検査項目として設定した。(2)肝障害、腎障害に禁忌である医薬品について肝障害に伴って変動する臨床検査項目の検討を行った。また、肝障害、腎障害に関する禁忌について「重篤」「中等度以上」などの重症度の文言の整理を行い、重症度別の基準値を作成した。【研究成果】当院採用品目について、作成した変換語リストを基に対応する臨床検査値を関連づけたところ、287医薬品、505項目をDB化することができた。また、禁忌を回避した処方変更事例は8件であった(2013年11月2014年1月)。作製したDB導入前は防ぐことが出来なかった禁忌の事例を回避することが出来た。
大学院改革の実施状況に関する調査研究

平成3年の大学設置基準改定を契機に、わが国の大学・学部の改革は急速な進展を見せているが、大学院研究科においても、学術研究の著しい高度化や急激な社会状況の変化に対応するために、教育研究上の改善・改革の動きが目立ってきている。本研究は、このような大学院改革の進捗状況を全国レベルで把握しようとするものである。平成9年度は、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析をもとに、改正された大学院設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度受容されているか、という視点に立ったアンケート調査を、わが国の全大学院研究科を対象に実施した。その結果、約90%に及ぶ回答を得、各大学院研究科の改革へ関心の高さが認識できた。平成10年度は、前記アンケート調査の集計結果をもとに、「調査に回答をよせた大学院・研究科のプロフィール」「大学院の位置づけに関する制度改革」「入試改革の動向」「教育研究の目的・内容・方法の改革」「大学院学生の修学・就職へのサポート体制の改革」「教育研究条件に関する改革」「大学院と社会の関係に関わる改革」「自己点検・評価等」「医学・保健科学領域における大学院改革」「大学院改革についての意見」といった項目ごとに分析・検討を行った。加えて、特徴的、典型的な改革に取り組んでいると思われる大学院・研究科を5例抽出し、聞き取り調査を行い、前記アンケート調査の分析結果と併せて、報告書を取りまとめた調査結果からは、大学院学生数は順調な伸びを見せているもののそれは定員数の急激な増加を賄うものではなく、大学院においては定員制の意味が曖昧になっていること、検討中も含めると研究科全体の8割が改革に前向きの動きを見せている反面、9割近くの研究科において、教職員の負担増や施設・設備上の制約など、何らかの問題点を抱えていることなどが確認された。本年度は、文部省が推進している大学院改革に関わる施策がいかなる形でわが国大学院に受容されているか、という視点に立って、わが国の全大学院研究科を対象としたアンケート調査を実施し、その分析作業を開始した。1,平成57年度科学研究費補助金総合研究(A)「大学改革の実施状況に関する調査研究」で得た成果等をもとに、大学院改革の実施状況に関する調査方法について検討を行った。2,1の検討結果を基礎に、大学院設置基準の改正や大学審議会の諸答申などを契機にわが国大学院改革が全体としてどこまで進んでいるのかを明らかにするという視点から、アンケート調査用紙を作成した。設問は、「大学院の位置づけに関する制度改革」、「学生の受け入れに関する改革」、「教育方法の改革」、「大学院学生の修学・就職へのサポート体制の改革」、「教育研究条件に関する改革」、「大学院と社会の関係に関する改革」、「自己点検・評価等」という柱のもとに、大学院回答用の設問64問と、研究科回答用の設問107問で構成される。3,平成9年7月、大学院研究科を設置している全大学及びそこに置かれている個々の大学院研究科に向けて、前記アンケート調査を実施した。4,同年12月をもってアンケート調査の回収を終えたところ、最終的に375大学、1,038研究科より回答を得た。回答用紙については以後の多様なクロス集計に対応できるように慎重にコンピュータに入力した。5,集計作業の手始めとして、まず単純集計を行った。その結果、大学院改革は大学院全体の約4割で既に実施され、検討中も含めると8割弱が改革に前向きの動きを見せている一方、多くの大学院研究科が、改革を実施する上で、教員や事務職員の負担増、施設・設備面での制約等の問題点を抱えていることなどが判明した。本年度は、平成9年度に実施した、わが国の全大学院研究科を対象とする「大学院改革の実施状況に関するアンケート調査」の集計結果について分析・検討を進めるとともに、適当な大学院研究科を抽出し実地調査を行った。また、それらをもとに調査結果の取りまとめを行い、報告書を作成した。1.平成9年度に実施した郵送式アンケートについて、クロス集計を進め、これらをもとに分析・検討を行った。2.併せて、改革に特徴的もしくは典型的な取り組みを行っていると思われる大学院研究科を5事例抽出し、各キャンパスを訪ねて、それぞれの責任者に聞き取り調査を行った。3. 1並びに2の結果を踏まえて、郵送式アンケートの結果を「調査に回答をよせた大学院・研究科のプロフィール」、「大学院の位置づけに関する制度改革」、「入試改革の動向」、「教育研究の目的・内容・方法の改革」、「大学院学生の修学・就職へのサポート体制の改革」、「教育研究条件に関する改革」、「大学院と社会の関係に関する改革」、「自己点検評価等」、「医学・保健科学領域における大学院改革」、「大学院改革についての意見」の10章で構成される第I部に、聞き取り調査の結果を第II部に、それぞれ取りまとめ、それに調査用紙や集計表で構成される資料編を加えた報告書を作成した。4.調査結果からは、大学院学生数は順調な伸びを見せているもののそれは定員数の急激な増加を賄うものではなく、大学院においては定員制の意味が曖昧になっていること、検討中も含めると研究科全体の8割が改革に前向きの動きを見せており、改革を行った研究科もその7割程度が改革の効果を認めている反面、教員の負担増など9割近くの研究科において何らかの問題点を抱えていることなど、改革の概況が確認された。

本研究は、このような大学院改革の進捗状況を全国レベルで把握しようとするものである。平成9年度は、既存の関連調査等の資料やデータの収集・分析をもとに、改正された大学院設置基準及び大学審議会答申等の趣旨がどの程度受容されているか、という視点に立ったアンケート調査を、わが国の全大学院研究科を対象に実施した。その結果、約90%に及ぶ回答を得、各大学院研究科の改革へ関心の高さが認識できた。平成10年度は、前記アンケート調査の集計結果をもとに、「調査に回答をよせた大学院・研究科のプロフィール」「大学院の位置づけに関する制度改革」「入試改革の動向」「教育研究の目的・内容・方法の改革」「大学院学生の修学・就職へのサポート体制の改革」「教育研究条件に関する改革」「大学院と社会の関係に関わる改革」「自己点検・評価等」「医学・保健科学領域における大学院改革」「大学院改革についての意見」といった項目ごとに分析・検討を行った。加えて、特徴的、典型的な改革に取り組んでいると思われる大学院・研究科を5例抽出し、聞き取り調査を行い、前記アンケート調査の分析結果と併せて、報告書を取りまとめた調査結果からは、大学院学生数は順調な伸びを見せているもののそれは定員数の急激な増加を賄うものではなく、大学院においては定員制の意味が曖昧になっていること、検討中も含めると研究科全体の8割が改革に前向きの動きを見せている反面、9割近くの研究科において、教職員の負担増や施設・設備上の制約など、何らかの問題点を抱えていることなどが確認された。
中枢神経再生のための新しい細胞移植の試み

中枢神経再生のためにこれまでシュワン細胞、胎児組識、嗅神経鞘細胞、などの移植が行われてきたがまた解決に至っていない。本研究では脈絡叢上衣細胞が中枢神経系の細胞で比較的取り出しやすい点に注意して、移植細胞として用いた。脈絡叢上衣細胞は移植によって基底膜を離れてグリア細胞様になり、電顕によって再生軸策と密に接していることが分かった。上衣細胞はDiIで標識したものでみると移植1ヶ月は少なくとも移植部(脊髄後策C2レベル)にとどまり、再生軸策を支持して、伸長促進に働いていることが分かった。HRPを坐骨神経に注入して、経神経節的に再生神経を標識した。その結果、移植部に入る再生軸策は無数であるが、さらに損傷部一宿主境界部を超えて宿主側のワーラー変性部位に入るものは極く僅かであることが分かった。(この点が中枢神経再生の最も大きな問題点である。)またDiI標識上衣細胞とGFAP染色アストロサイトとの関係をみると、上衣細胞はアストロサイトとの接触が良好であることが分かった。これは移植細胞が少なくとも機械的バリアーを作らないために重要な性質である。本研究で脈絡叢上衣細胞が有効な移植細胞となる可能性を持つことが明らかとなった。これを基礎として、今後はこの細胞に遺伝子導入によって、栄養因子の分泌を誘導して、再生軸策が宿主側にも進入するような方策を研究することができるようになった。シュワン細胞に代わる中枢神経系への移植細胞として脈絡叢上衣細胞を提案してその効果について調べてきた。上衣細胞は中枢神経系の細胞のため他のグリア細胞との間に基底膜のバリヤーをつくらないという特性があり移植細胞として有利と考えられる。ラットの脊髄後索に第四脳室脈絡叢の細片塊を植えて、再生軸索の伸長が促進されるかどうかを調べた。損傷部に何の組織も移植をしない、あるいは結合組織など非神経組織を移植した対照実験では極く僅かの再生軸索が伸びたに過ぎない。しかし脈絡叢の移植では、移植片に沿って無数の再生軸索が損傷部内に伸びていた。また細胞をDiIまたはCFSEで標識し、再生軸索を抗ニューロフィラメント抗体で染色して、共焦点レーザー顕微鏡で観察することによって、再生軸索が移植細胞に沿って伸びていることが明らかとなった、電子顕微鏡レベルでも、上衣細胞と再生軸索の接触が確認され、上衣細胞が神経再生の有効な支持細胞となることが分かった。上のことはin vitroにおいても確かめられた。すなわち、培養上衣細胞の上に脊髄神経節細胞を共培養し、脊髄神経節細胞からの神経突起の伸長を調べたところ、アストロサイトをフィーダー細胞として用いた場合に比して、はるかに多くの神経突起がより長く伸びることを確認した。このことは上衣細胞の表面物質又は培養上清に存在する物質が神経軸索伸長に有効であることを示すものである。.今後は表面物質および上清の栄養因子の検索を行って、脈絡叢上衣細胞の機能を明らかにする。
水中トレーニングシステムのための気泡を利用した流体力調整技術の開発

本研究では,水中に気泡を発生することでリハビリ時に人体に過剰に加わる流体力を軽減させることを目的としている.これまでに,気泡発生システムを試作し,人体に想定したロボットアームを水中で実際に動作させることで,その関節トルクの定量的な計測や解析を行ってきた.試作した気泡発生システムでは,気泡の発生量の増加によって,流体密度が90%にまで低下することがわかった.また,気泡発生時の上昇流は0.3[m/s]から0.5[m/s]に達するため,浮上効果を生み出すことを明らかにした.これらの結果から,関節トルクが気泡発生時に軽減されることが予想できる.ロボットアームを用いたトルク解析では,ロボットの姿勢を保持するための静的なトルクと運動時の動的なトルクを計測した.静的なトルクでは,気泡量の増加につれて,浮力効果が増す結果となった.また,動的なトルクでは,アームの振り上げ運動に対して,流体から生じるトルクを約50パーセントに抑えることが可能であった.これらの結果から,気泡発生によって運動時の人間に対しても関節トルクの軽減が期待できる.さらに,気泡を含む流体中での関節トルクの推定法も提案した.提案手法では,流体や気泡に関する物理パラメータの推定をあらかじめ必要としないので,推定に伴う作業が非常に容易となる.検証実験では,この提案手法によって推定されたトルクと実際に実験から得たトルクとがよく一致することがわかった.この結果から,提案手法が,リハビリ中の患者の運動計画や,関節間力が過剰になっていないかなどの評価に利用できることが期待される.また,このトルク推定法を,リハビリにおける最適な気泡発生量の決定に利用することも将来的には計画している.以上の結果から,現状では,人体模型や被験者を対象とした実験的検証が必要な段階まできている.研究代表者は,繰返し学習制御と時間軸変換とを用いた水中のダイナミクス解析を行ってきた.その技術を利用し,本研究ではまず,気泡を発生した水中においてもこのダイナミクス解析法が有効であるかを調べた.繰返し学習制御については,水中で気泡を発生した状態においても水中ロボットアームが目標とする運動を精度良く実現できることがわかった.このことから,空気中,水中,気泡中において同じ運動を水中アームに学習させ,定量的に関節トルクを比較・評価できることがわかった.また,時間軸変換を用いることで,別の運動パターンの気泡中の関節トルクを計算できることも実験的にわかった.これらの結果から,気泡中の関節トルクの定量的なダイナミクス解析(計測や推定)が,効率的に行えるようになった.上記のダイナミクス解析法を利用し,ロボットアームの関節トルクを計測することで,気泡発生装置の配置や噴出量に対する流体力への影響を調べた.配置に関しては,アームに対して安定的に細かく気泡が供給されるときには,流体力(付加慣性と流体抗力)を軽減することができた.しかし,気泡が対流を発生する場合や気泡が固まって大きくなってしまう状況では,流体力の大きな低減が見られなかった.また,噴出量に関しても,安定的に細かく気泡が供給できるときには,流体力を軽減することが可能であった.気泡を発生した場合と気泡を発生しない場合とでのロボットアームのトルク比較を行った結果から,最大で20%程度のトルクの軽減が可能であった.現在,以上の研究成果をまとめ,発表準備を進めている.本研究では,水中に気泡を発生することでリハビリ時に人体に過剰に加わる流体力を軽減させることを目的としている.これまでに,気泡発生システムを試作し,人体に想定したロボットアームを水中で実際に動作させることで,その関節トルクの定量的な計測や解析を行ってきた.試作した気泡発生システムでは,気泡の発生量の増加によって,流体密度が90%にまで低下することがわかった.また,気泡発生時の上昇流は0.3[m/s]から0.5[m/s]に達するため,浮上効果を生み出すことを明らかにした.これらの結果から,関節トルクが気泡発生時に軽減されることが予想できる.ロボットアームを用いたトルク解析では,ロボットの姿勢を保持するための静的なトルクと運動時の動的なトルクを計測した.静的なトルクでは,気泡量の増加につれて,浮力効果が増す結果となった.また,動的なトルクでは,アームの振り上げ運動に対して,流体から生じるトルクを約50パーセントに抑えることが可能であった.これらの結果から,気泡発生によって運動時の人間に対しても関節トルクの軽減が期待できる.さらに,気泡を含む流体中での関節トルクの推定法も提案した.提案手法では,流体や気泡に関する物理パラメータの推定をあらかじめ必要としないので,推定に伴う作業が非常に容易となる.検証実験では,この提案手法によって推定されたトルクと実際に実験から得たトルクとがよく一致することがわかった.この結果から,提案手法が,リハビリ中の患者の運動計画や,関節間力が過剰になっていないかなどの評価に利用できることが期待される.また,このトルク推定法を,リハビリにおける最適な気泡発生量の決定に利用することも将来的には計画している.以上の結果から,現状では,人体模型や被験者を対象とした実験的検証が必要な段階まできている.
変異体の機能解析による唾液腺Na^+-K^+-2C1^-共輸送体活性制御機構の解明

17年度18年度の研究実施計画に従い、以下の通り実施した。1.解析に適した細胞系の確立野生型のNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体を有する培養細胞MDCKとCalu-3のNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体活性をイオン電流として測定した。細胞内cAMPを上昇させるフォルスコリン刺激等で、持続性の低い陰イオン電流が記録された。また、HEK294細胞はヒトのNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体に対する抗体で染色された。この細胞に陽イオン性合成脂質リボソームを使用してラットのNa^+K^+-2Cl^-共輸送体遺伝子(野生型)を導入するにあたり、ラットNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体に対する抗体で、ラットのNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体蛋白質が発現することが蛍光抗体法で確認された。変異体作製のためのプライマーを設計し、現在、変異体の作製実験が進行中である。2.Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体(野生型)Cl^-輸送活性の機能解析Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体Cl輸送活性のCa^<2+>・cAMP依存性機構解明のため、ラット耳下腺・顎下腺の分離腺房細胞のカルバコール(CCh)刺激時Cl電流へのβ受容体刺激の効果とノルアドレナリンによるα受容体・β受容体同時刺激の効果を調べた。CCh刺激でNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体阻害剤のブメタニド感受性振動性内向き電流が誘導され、電流キャリアーはNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体で細胞内に供給されるCl^-であることが示された。β受容体作用薬のイソプロテレノールや細胞内のcAMP産生を亢進させる同様の効果を持つforskolin+IBMXを添加すると振動性電流が抑制されたので、cAMPによるイオンチャネルやNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体の活性低下が、電解質分泌を抑制し、唾液の水分分泌を減少させることが示唆された。α受容体刺激でもCCh刺激時と同様の結果が得られた。本年度はNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体活性制御機構の研究を推し進めるため、解析に適した細胞系の作製と野生型Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体Cl輸送制御の機能解析に関する以下の研究を行った。1.野生型のNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体とcAMP依存性のClチャネルであるCFTR Clチャネルを有することが報告されている培養細胞MDCKとCalu-3を培養増殖させ、購入した三次元油圧マイクロマニュピレーターと2chパワーラブシステムおよび現有設備のパッチクランプ増幅器を用いたグラミシジン穿孔パッチ陰イオン電流解析法によりNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体活性をイオン電流として測定した。

細胞内cAMPを上昇させるためforskolin+IBMXで刺激したところ、Calu-3細胞では内向きの陰イオン電流が記録され、Clチャネルの透過性増大とCl輸送体活性化によるCl電流の誘導が示唆された。2.Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体Cl輸送活性のCa^<2+>依存性およびcAMP依存性等機能解析の唾液腺腺房細胞における可能性を検討するため、CCh刺激時Cl電流に対するβ受容体刺激効果、および、ノルアドレナリンによるα受容体・β受容体同時刺激の効果を調べた。Ca^<2+>シグナル存在下でcAMP上昇により耳下腺腺房細胞のCl輸送活性が抑制されることが示唆された。3.Ca^<2+>・cAMPシグナル系の影響を受けない人口的な陰イオン透過性のイオンチャネルを形成するペプチドを野生型Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体Cl輸送を有する耳下腺腺房細胞膜に組み、イオン電流が誘発されることを示した。このような結果を踏まえ平成18年度はNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体Cl輸送活性制御機構のさらなる解析を進めたい。本年度の研究実施計画に従い、解析に適した細胞系の確立とNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体(野生型)Cl^-輸送活性の機能解析実験を行い、さらに変異型作製の研究を進めるため、以下の通り実施した。1.解析に適した細胞系の確立平成18年度に使用したラット耳下腺腺房細胞やCalu-3細胞よりさらに扱いやすいHEK294細胞にCa^<2+>・cAMPシグナル系の影響を受けない人為的なCl^-チャネルを組み込み、イオン電流が誘発されることを示した。さらにヒト由来のHEK294細胞に陽イオン性合成脂質リポソームを使用してラットのNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体遺伝子(野生型)を導入し、ラットのNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体蛋白質が発現することを蛍光抗体法で確認した。2.Na^+-K^+-2Cl^-共輸送体(野生型)Cl-輸送活性の機能解析グラミシジン穿孔パッチ陰イオン電流解析法を用いてラット顎下腺腺房細胞の陰イオン電流を測定し、α受容体刺激で誘導されるNa^+-K^+-2Cl^-共輸送体活性とCl^-チャネル活性がβ受容体刺激で抑制されることを明らかにした。交感神経刺激ではCa^<2+>シグナルとcAMPシグナルの相互作用によりCl^-分泌量ひいては唾液分泌量が減少することが示唆された。3.変異型作製のための実験野生型Na^+-K^+-2Cl^-共輸送遺伝子を大腸菌で増殖させ、増殖したDNAを含むプラスミドを回収・精製し、Na^+-K^+-2Cl^-共輸送遺伝子とベクターのサイズをゲル電気泳動で確認した。変異体作製のためのプライマーを設計し、現在、変異体の作製実験が進行中である。
シリコン基板上の化合物半導体低温ヘテロエピタキシー成長

本研究ではIII-VI族層状化合物半導体(GaSe、GaS)を取り扱い、シリコン基板上にc軸が垂直に配向する結晶成長プロセス技術開発とその電子物性評価を行った。半導体薄膜の研究は基板結晶との整合性を考慮したエピタキシー技術が基礎となっている。しかし、電子デバイス素子を開発するには基板の結晶性に関係なく結晶成長させる技術が要求されている。本研究は可視領域の光学的バンドギャップをもつIII-VI族層状性半導体をシリコン基板上に結晶性薄膜を成長させ、低温成膜プロセス条件による結晶成長を検討した。その成果は以下に述べる。1)電子ビーム蒸着とRFスパッタリングによる半導体プロセス装置を用いて本研究の目的であるシリコン基板上に化合物半導体(GaSe、GaS)の低温化結晶成長が可能である成膜方法と基礎的技術を確立した。2)電子ビーム蒸着法を用いて化合物半導体GaSeはシリコン基板上にc軸が垂直の結晶薄膜を得るプロセス技術を確立できた。基板温度は500°Cで成膜したGaSe薄膜はバンドギャップが2.0eVの値が得られ高感度の光導電性が得られた。3)表面電荷励起方式の成膜方法では、シリコン基板上でのグラフォエピタキシー機構の知見を得ることがきた。4)電子エネルギー(シャワー)を支援した成膜方法ではGaSは基板温度300°C以下においてもシリコン基板上にc軸配向した薄膜が得られた。電子ビーム蒸着法を基本プロセスとするこれらの研究成果により、GaSe及びGaS薄膜の大面積成膜が可能である。また、光センサーや知能型電子デバイス応用への基礎技術が確立できた。低温結晶成長を行なうためには、基板の表面エネルギー、結晶構造に起因する成長薄膜の表面エネルギーと結晶成長エネルギーとの関係によって、低温化へ向かうことが分かっている。現在までに、化合物半導体ヘテロエピタキシー成長装置を用いて、シリコン基板を用いた成膜をおこない、基礎特性、基礎物性を調べている。実験には、比較検討するために先の研究で行なってきた石英等のガラス基板上の成膜実験も同時に行なっている。実験条件は、基板温度を室温から500度程度まで変え、基板による違いを見るため、その他の化合物半導体のターゲット母材、蒸着速度、真空度等の条件は一定として行なった。以上の結果からこれまでに、X線回折測定から結晶性を調べた結果、シリコン基板に関係した強い配向特性を示すことが分かった。また、ガラス基板に比べ、低温で結晶性を示す回折ピークが表れる特性を示した。この結果から、従来シリコンとは異種の化合物半導体の成膜は不可能とされていたが、本装置を用いてシリコン基板上への化合物半導体のヘテロエピタキシャル成長技術の可能性を見出した。さらに、われわれは成膜温度の低温化に向け、装置の改造を行なった。成膜温度の低温化には表面エネルギーを下げる必要があるが、それを支援するため、エレクトロン照射装置を改造し、装置に改良を加えた。現在は本装置を用い成膜基礎実験を行なっているところである。平成13年度は化合物半導体ヘテロエピタキシー成長装置を用いてIII-VI族化合物半導体であるGaS、GaSe薄膜をシリコン(Si)基板上に作製し、基礎特性を評価した。その結果、基板温度が500°CでSi基板上に成膜したGaSe薄膜はc軸に配向した結晶性が得られた。しかし、石英基板上成膜と比較するとsi(100)面基板上のGaSe薄膜の方がc軸配向性は悪い。Si基板のGaSe結晶成長はSi(100)基板の格子定数に少なからず影響することが分かった。Si(100)基板上にGaS成膜はVan der Waalsヘテロエピタキシー成長を期待して400°Cの基板温度で行った。

成膜したGaS薄膜はc軸が基板面に対して垂直である層状構造をもつ膜であることがXRD回折パターンから評価した。低温化結晶成長のために電子エネルギー(バイアス電圧100V、電子流106μA)励起支援システムを用いて基板温度400°Cで成膜したGaS薄膜は(002),(004),(006),(008),(0012)面だけのXRDパターンを示し、c軸が幕板に対して垂直の層状構造を持っ良質な結晶膜が得ることができた。電子エネルギー励起の結晶成長効果はSi基板上のGaS薄膜の低温結晶成長に大きく影響することが分かった。本研究は、巨大異方性電子物性を示す層状化合物半導体のGaSe、GaS、GaTeについて、シリコン基板上及び非晶質である石英ガラス基板上で結晶化膜を作成し、層状結晶成長機構の解明及び、新たな化合物半導体の応用性を含めた低温結晶成長技術の開発であるが、本年度は以下のような成果が得られた。工業的に応用が容易である電子ビーム蒸着法を用いた層状化合物半導体GaSe、GaSの成膜実験では、基板温度を上げることによってシリコン基板上及び石英ガラス基板上において結晶性を示す結果を得た。いずれの基板上においても基板面に対して垂直にc軸配向した結晶構造を示すことがわかった。特にGaSでは顕著にc軸配向性が現れ、シリコン基板上では比較的低温で結晶化することがわかった。蒸着速度を変化させることによって結晶性の影響を調べた。さらに、表面モルフォロジーの基板温度に伴う変化を原子間力顕微鏡によって観察し、その結果平均粒径と成膜温度とのアレニウスプロットからシリコン基板上及び石英ガラス基板上の結晶成長の活性化エネルギーを評価し、層状結晶成長機構についての知見を得ることができた。光学的特性として、可視紫外分光光度計を用いてGaSe及びGaS薄膜の光吸収係数を評価した。結晶化した膜ではバルク結晶と同等な直接遷移型のバンドギャップエネルギーを得ることができた。また、RFスパッタリング法を用いた成膜実験では、層状化合物半導体GaTeの結晶性を示す結果を得た。GaTe薄膜においても同様にファンデルワールス力で結合している結晶方向に成長する,つまり層状に結晶成長することが分った。また、反応ガスの分圧及び基板温度による結晶性の影響も明らかとし、応用性を含めたGaTeの結晶化プロセスの一知見を得た。
テーラーメイド医療を目指したIgA腎症における軽鎖の検討

1992年2012年の期間で長崎大学でIgA腎症と診断された症例約700例を対象とした。まず蛍光抗体法でκ鎖が優位に染色される症例、λ鎖が優位に染色される症例、同等に染色される症例の3群間で、臨床的な特徴について検討した。κ鎖が優位な症例は全体の3%程度に過ぎず、κ鎖とλ鎖が同等の症例:λ鎖が優位な症例=1:2程度であった。κ鎖が優位な症例では血清Crが高値であり、電子顕微鏡所見でhump様の上皮下のdepositを認める症例が含まれていた。これらの症例でのコホート研究を計画していたが、関連病院での情報収集が困難であったため腎生検時の横断研究にまず取り組むこととした。κ鎖が優位な複数の症例で上皮下にhump様の構造物を認めたことから、IgA腎症と診断された症例の中にIgA陽性の感染関連腎炎が含まれているのではないかと仮説を立てて、軽鎖の沈着パターンも含めて横断研究を行うこととした。IgA腎症と診断された症例で、電顕写真があり、軽鎖のκ鎖とλ鎖が染色されていた症例464例を対象とした。上皮下にdepositを認める症例は51例で、上皮下にdepositを認めない症例に比較して、有意な低補体血症(C3低値)、管内細胞増多、λ鎖非優位が認められた。さらにhump様の構造物が認められた症例は51例中9例であった。腎生検時の病歴を再確認して感染を疑わせるようなエピソードの有無について検討を行ったが、9例中3例しか確認できなかった。感染のエピソードが明らかでない症例においても、感染関連腎炎に似た所見を有する将来については、改めて病歴を確認する必要があると考えられた。なお軽鎖の分類に基づいたIgA腎症のコホート研究については、関連病院の協力を得ながら今後も継続していく。長崎大学病院とその関連施設において1996年から2013年に腎生検を施行し、IgA腎症と診断された407症例の軽鎖の染色パターンについて横断的に解析したところ、λ鎖が優位な263症例(65%)、κ鎖とλ鎖が同等の127症例(31%)、κ鎖が優位な17症例(4%)の3群に分類された。特にκ鎖が優位な症例で血清クレアチニンが有意に高値であった(λ鎖優位に対し+0.8 mg/dl)。これらの症例において、κ鎖優位例とκ鎖とλ鎖が同等の症例を、λ鎖非優位例とし、λ鎖が優位な例と横断的な比較を行ったところλ鎖が非優位な群で、管内細胞の増多がみられる傾向があった。また、電子顕微鏡所見で上皮側にdepositを認めるような症例が、有意差はつかなかったもののλ鎖非優位例に多いことが判明した。これらの所見は、感染関連腎炎にみられることが多い所見であり、λ鎖非優位例に感染関連腎炎の可能性が高い症例が含まれているのではないかと仮説をたてた。実際、過去の報告でIgA腎症が陽性の感染関連腎炎ではλ鎖の優位性が失われるという報告もある。電子顕微鏡で糸球体を観察できている症例が全体の7割程度と少ないことから、統計学的な有意差がみられていないと考えられたため、対象とする関連施設を増やして現在再検討を行っている。なお、λ鎖の非優位例と優位例について、血清クレアチニン値が有意に上昇していたことからλ非優位例が腎予後が悪いという仮説を立てて観察研究も行っており、現在情報収集を行っている段階である。鎖非優位例とλ鎖優位例の腎予後についての観察研究も計画しているが、関連施設からの情報収集が十分にできておらず、現時点ではまだ症例数が少なく十分な解析ができていない。関連施設との連絡を密にとり、情報収集を進めている状況である。IgA腎症においてλ鎖が優位な症例と同等な症例、κ鎖が優位な症例3群で比較したところκ鎖が優位な症例で血清Crが高値であったため、軽鎖沈着パターンにより腎予後に差があると考え多施設コホート研究に取り組んでいる。しかしながら、現時点では十分な症例数の確保が困難であり、腎生検時所見に基づく横断研究に重点を置いている。1996年2013年に長崎大学病院とその関連病院でIgA腎症と診断された464症例において、軽鎖の沈着でλ鎖が優位な症例と非優位な症例を比較した。λ非優位例では管内細胞の増多と上皮下高電子密度沈着物(EDD)のある症例が有意に多く、一部はハンプ様の構造物も観察された。IgA腎症と診断された症例のうちλ非優位例では感染関連腎炎が含まれている可能性が示唆された。次に上皮下EDDの有無でこれら464症例の検討を行った。年齢は38±18歳、男性214例、女性250例で、上皮下EDDは51例で認めた。上皮下EDDを認めない症例と比較し、有意に血清総蛋白、血清アルブミン、血清C3が低下し、メサンギウム細胞の増殖、管内細胞の増多を示す症例が多かった。IgAが基底膜内に沈着した症例やλ鎖が優位でない症例の割合が高かった。ハンプ様のEDDと基底膜内にEDDを認めた症例は、それぞれ9例と17例であった。

ハンプ様の上皮下EDDと低C3血症、λ鎖の非優位性は感染関連糸球体腎炎を示唆する所見とされ、IgA腎症と診断された症例の中に感染関連糸球体腎炎が含まれているものと考えられた。IgAが優位に染色される感染関連腎炎は予後が悪いことが知られており、IgA腎症として非典型的な所見を認める場合には、IgA腎症とは異なる機序のIgA沈着を想定し、病歴や臨床経過に留意する必要があると考えられた。本研究の内容については2017年の日本腎臓学会とアメリカ腎臓学会で発表し、現在論文化を進めている。λ鎖優位例とλ鎖非優位例を対象としたコホート研究に関しては、関連施設における情報収集に時間を要しており、進捗が大幅に遅れている。一方で、腎生検時のデータに基づいた研究については、ほぼデータ収集が完成し、解析も終了しているため論文化を進めている段階である。1992年2012年の期間で長崎大学でIgA腎症と診断された症例約700例を対象とした。まず蛍光抗体法でκ鎖が優位に染色される症例、λ鎖が優位に染色される症例、同等に染色される症例の3群間で、臨床的な特徴について検討した。κ鎖が優位な症例は全体の3%程度に過ぎず、κ鎖とλ鎖が同等の症例:λ鎖が優位な症例=1:2程度であった。κ鎖が優位な症例では血清Crが高値であり、電子顕微鏡所見でhump様の上皮下のdepositを認める症例が含まれていた。これらの症例でのコホート研究を計画していたが、関連病院での情報収集が困難であったため腎生検時の横断研究にまず取り組むこととした。κ鎖が優位な複数の症例で上皮下にhump様の構造物を認めたことから、IgA腎症と診断された症例の中にIgA陽性の感染関連腎炎が含まれているのではないかと仮説を立てて、軽鎖の沈着パターンも含めて横断研究を行うこととした。IgA腎症と診断された症例で、電顕写真があり、軽鎖のκ鎖とλ鎖が染色されていた症例464例を対象とした。上皮下にdepositを認める症例は51例で、上皮下にdepositを認めない症例に比較して、有意な低補体血症(C3低値)、管内細胞増多、λ鎖非優位が認められた。さらにhump様の構造物が認められた症例は51例中9例であった。腎生検時の病歴を再確認して感染を疑わせるようなエピソードの有無について検討を行ったが、9例中3例しか確認できなかった。感染のエピソードが明らかでない症例においても、感染関連腎炎に似た所見を有する将来については、改めて病歴を確認する必要があると考えられた。なお軽鎖の分類に基づいたIgA腎症のコホート研究については、関連病院の協力を得ながら今後も継続していく。λ鎖非優位例とλ鎖優位例の腎予後に関する観察研究にはまだ時間を要すため、まずは軽鎖の染色パターンと腎生検時の病理学的所見に関する横断研究を進めていく。現時点では、軽鎖の染色のパターンと電子顕微鏡上皮下のEDDとの間に因果関係が示唆されている。もともと400例程度で検討していたが、電子顕微鏡で糸球体が観察できた症例が250例程度であるため、症例数を増やして再度検討を行っている。また、λ非優位例については通常のIgA腎症とは異なる腎炎である可能性がある。IgA腎症では糖鎖異常を持ったIgAが病態に関与していることが知られているため、糖鎖異常のあるIgAを特異的に染色する抗体によって免疫染色を行うことも予定としている。軽鎖の染色パターンと糖鎖異常の関係についての検討も考えている。また、腎予後に関する観察研究についても、研究協力者との連絡をとりながら情報収集を進めている。腎生検時のデータに基づいた横断研究の結果をまとめて論文化し近日中に投稿予定である。論文投稿後に修正を求められることが予想されるが、期間内に受理されるよう鋭意努力する。また、コホート研究については、引き続き情報の収集を進めている。
小笠原諸島父島における言語接触の研究

小笠原諸島の父島に住む「欧米系島民」の言語接触を現地調査、および文献調査によって研究した。研究は、(1)かつての欧米系島民の言語生活状況の実態を解明することと、(2)現在の欧米系島民の間で使われることばの言語構造と言語使用の実態を把握すること、の2点を目的としている。研究活動、およびそれに関する研究発表活動は以下の通りである。現在、小笠原諸島の父島に住む「欧米系島民」の言語状況を調べている。それは、(1)かつての欧米系島民の言語生活状況の実態を解明することと、(2)現在の欧米系島民の間で使われることばの言語構造と言語使用の実態を把握すること、の2点を目的としている。