hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最高エネルギーの宇宙線源候補としての極超新星(ハイパーノバ)の諸性質

本研究は、普通の超新星の10倍以上の爆発エネルギーをもつと推定される極超新星を研究対象とし、最高エネルギー宇宙線源にどのように関係しているかを解明することを目的とした。個々の極超新星の研究から、以下のような結果が得られた。(1)極超新星の光学的性質の解析と爆発規模、爆発形態の推定:(a)観測されている極超新星の爆発モデルの輻射流体力学計算を行ない,光度曲線やスペクトルをよく再現するモデルパラメータ、すなわち、親星の質量、爆発エネルギー、元素合成量を求めた。ガンマ線バーストとの関係がはっきりしているSN2003dhについては、残光成分の差引に注意を払った。その結果、SN1998bwの爆発とほぼ同程度の規模だが、質量、爆発エネルギーとも、やや小さめという結果が得られた。一方SN2003lwは質量、爆発エネルギーとも、SN1998bwよりかなり大きいという結果が得られた。(b)SN2003jdについては、後期スペクトルの中で、酸素の輝線がダブルピークを持つことが、SUBARU望遠鏡によって観測された。この輝線の形が、非球対称なジェット状爆発と赤道方向でのfallbackによって、よく再現できることを2次元の数値計算と元素合成の計算によって示した。(2)上記爆発モデルにおける詳細な元素合成を計算し、巨大爆発によって放出される元素組成の特徴を明らかにした。極端な金属欠乏星の元素組成との比較を行い、極超新星のジェット状爆発モデルで再現できることを示した。(3)宇宙線源や、ガンマ線バースト源との関連を調べるために、輻射力学コードを特殊相対論の領域へと拡張し、上記相対論的ジェット状の爆発の計算に適用した。
面性キラルな反応場による立体選択的分子構築

1面性キラルな(n^3-アリル)鉄錯体の合成と反応テトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩と光学活性なアリルトシレートとの反応で面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を立体選択的に高.効率で合成した.この(n^3-アリル)鉄錯体は,光学活性なトシレートの立体配置とは反転した立体配置をもち,光学純度の高い面性キラルな鉄錯体である.したがって,錯体化の反応はSn2反応である.しかし,n^3-アリル配位子に嵩高い置換基が導入されると,その置換基と鉄酸塩との立体反発によりSn2反応が抑制され,かわって3中心酸化的付加機構で反応は進行し,立体保持の鉄錯体が生成することが明らかになった.合成した面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体とカルボアニオンやアミン等の求核剤との反応では,求核剤は鉄原子と反対側からn^3-アリル配位子を攻撃し,立体選択的にアリル化合物が生成することを明らかにした.2 (n^3-アザアリル)鉄錯体の合成と反応テトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩とα-ブロモイミンとの反応で(n^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を得た.この錯体は炭素同族体に比べ不安定で容易に分解するため,その単離収率は10%であった.しかし,そのIRおよびNMRからアザアリル基はπ型でフレキシブルな配位をしていることが分かった.1面性キラルな(n^3-アリル)鉄錯体の合成と反応テトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩と光学活性なアリルトシレートとの反応で面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を立体選択的に高.効率で合成した.この(n^3-アリル)鉄錯体は,光学活性なトシレートの立体配置とは反転した立体配置をもち,光学純度の高い面性キラルな鉄錯体である.したがって,錯体化の反応はSn2反応である.しかし,n^3-アリル配位子に嵩高い置換基が導入されると,その置換基と鉄酸塩との立体反発によりSn2反応が抑制され,かわって3中心酸化的付加機構で反応は進行し,立体保持の鉄錯体が生成することが明らかになった.合成した面性キラルな(n^3-アリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体とカルボアニオンやアミン等の求核剤との反応では,求核剤は鉄原子と反対側からn^3-アリル配位子を攻撃し,立体選択的にアリル化合物が生成することを明らかにした.2 (n^3-アザアリル)鉄錯体の合成と反応テトラブチルアンモニウムトリカルボニルニトロシル鉄酸塩とα-ブロモイミンとの反応で(n^3-アザアリル)ジカルボニルニトロシル鉄錯体を得た.この錯体は炭素同族体に比べ不安定で容易に分解するため,その単離収率は10%であった.しかし,そのIRおよびNMRからアザアリル基はπ型でフレキシブルな配位をしていることが分かった.
不法投棄対策に焦点をおいた望ましい廃棄物政策に関する国際比較分析

本研究の目的は、どのような要因が不法投棄の増加を促すのかを経済学的に分析することである。特に、迷惑施設との認識から常態化しつつある廃棄物処理施設の容量不足が不法投棄を誘発しているというIchinose and Yamamoto (2011)の結論がどの程度頑健性を持つかを調べることを目指している。そこで地理的・風土的に類似の先進国との国際比較として、本研究では英国のデータを使用して空間計量経済学の方法論に基づいて実証分析を行った。その結果、迷惑施設としての認識から処理施設の建設に反対することは結果として、自地域への不法投棄という別の形での汚染をもたらすことになることが明らかになった。すなわち、NIMBY(Not in MY BackYard)的な行動をとることは必ずしも自身の利益にならないということであり、今後の政策的展開に資する結果であると考える。我が国のように国土の狭い先進国においては、迷惑施設と捉えられがちな廃棄物処理施設の建設が困難である。そうした背景を踏まえて、リーガルな処理施設の建設を拒否することは結果としてイリーガルな行為である不法投棄を「裏庭」で行わせることを誘発しているのではないか、という問題意識を検証することが本研究の目的である。この点については、既にIchinose and Yamamoto (2011)で日本のデータを用いて分析をおこなったが、本研究では、先進国の中で日本に近い地理的特徴をもつと思われるイギリスを例にその頑健性を確認した。研究の理論的背景は、Ichinose and Yamamoto (2011)による方法を踏襲したが、実証分析においてはIchinose and Yamamoto (2011)では採用していなかった空間計量経済学の手法を用いて、以下の3つの仮説を検討した。第一に、いわゆる「割れ窓理論」に基づいて、周辺の市町村において、不法投棄が多く観察される場合には、当該市町村においても多くなっているのではないかという点をSpatial lag Modelによって検定した。その結果、不法投棄における「割れ窓理論」が正当化された。第二に、廃棄物関連施設の充実が不法投棄削減に貢献するという仮説を検討したが、Ichinose and Yamamoto (2011)と同様に施設の充実が不法投棄を減少させるという結果を得た。第三に、家庭ゴミの回収頻度がどのように不法投棄に影響を与えているかという点を検討した。これは家計のリサイクル率の上昇に、家庭ゴミの回収頻度を下げることが影響するという既存研究と比較するために行ったが、結果として回収頻度の不法投棄への影響はみられなかった。これにより、不法投棄対策とリサイクル率向上の政策が矛盾しないことが明らかになった。本研究の目的は、環境負荷の極めて大きい不法投棄という行動がどのようなメカニズムに基づいているかを分析し、国際的に比較を行うことで、政策立案に生かしていくことである。国際比較においては、地理的な環境が近い国同士を比べるものとし、日本、イギリス、韓国を候補としている。その第一歩とし我が国の不法投棄を分析した論文と比較するためにイギリスの廃棄物制度についての文献調査および聞き取り調査(University of Hull, UK)を実施した。制度が重要となるのは、「廃棄物とは何か」という定義が各国で必ずしも同一ではないためである。そのため、制度的側面を無視してデータ分析を行うことはできない。近年の英国における廃棄物政策に最も影響を与えているのは、EUによる統一的な指令である。特に、2001年に施行されたThe Landfill Directive(99/31/EC)は最終処分に大きく頼ってきた英国の廃棄物政策のトレンドを大きく変化させた。2005年前後には、民間企業の参入が大きく進み、国際資本の巨大多国籍企業がその多くを占めるようになってきた。売上規模での上位3社のうち、2、3位はオーストラリア系とフランス系の企業であり、この2社のイギリスにおける雇用者数はそれぞれ約8千人、7千人と巨大である。1988年前後の一般廃棄物処理業は、ほぼすべて公的機関であり、わずかな民間企業はほとんどが中小企業であったことを考えると劇的な変化であるといえる。我が国の一般廃棄物処理は公的関与の割合が大きいが、その大きな理由の一つが不適正処理や不法投棄を防ぐということである。しかし、イギリス環境局の統計をみると、民営化により不法投棄が増加傾向にあるとはいえないことがわかった。しかし、地域的な特徴がみられることから、空間的な特徴の実証的な分析を行う必要性があることも明らかになった。

当初予定していた産業廃棄物の不法投棄による日本・イギリスの比較は、イギリスの現状を調査する中で産業廃棄物が重要な問題とはなっていないということが明らかになったため、研究の方向性を若干修正したため。英国の不法投棄の特徴としては我が国では限定的な家庭ゴミの不法投棄(ただし家電リサイクル対象品を除く)の規模が大きいことがある。その一方、日本の不法投棄は産業廃棄物が主たる要因であることから10トン以上のものに記録が限定されているので、当初予定していた手法で日本・英国を直接的に比較することは困難である。そのため、空間的な相互関係から不法投棄の「ホットスポット」の要因等を解析すべく、現在、空間計量経済学に基づく実証分析に着手している。具体的には、現在、ONSコードベースで把握しているイギリスの不法投棄発生件数に関するデータが空間的相互依存関係にあるかどうかを検証する。さらにそうした空間的相互依存関係がリサイクル率やその他の廃棄物政策にどのような影響を与えているかを実証的に分析する。イギリスについての実証結果を吟味した上で、地理的条件の似た国として取り上げている韓国、日本を中心に国際比較を行い、不法投棄を防ぐ廃棄物政策の望ましいあり方について、検討を行う。旅費は、(1)イギリスに関する実証分析にめどがたった段階で国際学会で口頭発表を行うための費用および(2)国際比較で韓国の研究者からの聞き取り調査を行うための出張費用として利用する予定である。また、人件費・謝金については、国際学会発表用の英語論文の校正に使用する予定である。
保健所を中心とした地域保健と学校保健の連携に関する研究

1.既存資料の整理:学校保健と地域保健の連携に関する文献をJICSTを用いて1980年から1990年まで検索し、36件の一次資料を得た。また、学校保健学会、思春期学会、公衆衛生学会の学術集会で発表された演題についても検索した。2.実地踏査:アンケ-ト票作成の前段階として、学校と保健所が緊密な連携をとった活動をして成果をあげている地域4カ所を選定して、訪問調査した。調査内容は連携の契機、形態、目的、内容、関係職種、問題点等である。1.2の結果から、保健所と学校保健の連携について、以下の4点が明らかになった。・健全母子育成事業が昭和59年から実施され、思春期にある子どもとその親に焦点を当てた活動が都道府県、保健所を中心にして展開され、いくつかの活動事例が報告されている。・中学校の生徒の健康問題は、小学校の健康問題の延長と考えられることが多い。・保健所では小学校就学前までの幼児とその親に対して健康支援を行っているが、就学以降の継続支援や健康問題の解決については、管轄省庁の相違等によって、学校との連携が必ずしも十分機能しなくなる。・保健所と小学校との健康問題における連携に関すり研究がほとんどみられない。そこで本研究では、思春期にはいる前段階での「小学校」に焦点を当てて、調査を実施することにした。
色素蛋白における電子格子相互作用の研究

フォトンエコー分光法を使い、色素・ポリマー系における電子格子相互作用の弱い系の探索、その物理的機構の解明を続けた結果、色素蛋白質が極めて電子格子相互作用の弱い、特異な系であることがわかった。色素蛋白の中で、ミオグロビンについて詳しい測定を行い、ホワンリー因子、デバイワーラー因子の温度依存性、零フォノン線幅の温度依存性が決定出来た。ホワンリー因子0.08はこれまでに知られている色素・ポリマー系の中で最も小さな値である。またデバイワーラー因子の温度特性に影響を与えるフォノンモードは25cm^<-1>のモードであり、フォノンサイドバンドのピーク周波数にほぼ一致している。この値は中性子散乱から求めたフォノン状態密度のピークとも一致している。一方零フォノン線幅の温度特性は、高温部(10K以上)で二次の電子格子相互作用によるラマン過程が支配的であるのに対し、低温部では電子・TLS相互作用が支配的になることが明らかになった。即ち、10K以下では蛋白のconformational substate(TLS)間のトンネリングが零フォノン線の幅を決めているが、温度が10Kを越えるとフォノンが熱的に励起され、そのフォノン散乱によって幅が決っている。色素蛋白の電子格子相互作用が極めて弱い理由として、色素が蛋白のポリペプチド鎖の作る疎水的環境に閉じこめられていることが重要であると考える。事実、この色素(プロトポルフィリン)を有機溶媒に溶かした試料で測定を行うと、電子格子相互作用が増加することが観測された。また他の3種類のポルフィリンで置換したミオグロビンにおいても、結合が弱くなることを確かめている。
悪性脳腫瘍への抗癌剤到達増強に関する基礎的研究

悪性脳腫瘍の治療に用いられるACNUなどの脂溶性抗癌剤の組織移行量は組織血流量に依存する。従って、正常脳組織の血流量を変えずに腫瘍組織の血流量を増加させることが可能ならば、脳腫瘍内に選択的に多量の抗癌剤を到達させ、化学療法の効果を高めることができる。そこで、腫瘍組織血液量の選択的増加を目的として、アデノシン及びATPを用いて動物実験を行った。RG-C6グリオーマ細胞を定位的に脳内に移植したラットを用い、ハロセン麻酔、人工呼吸下に、血圧及びendotidal PCO_2をモニターしながら、経静脈的あるいは経頚動脈的にアデノシン・ATPを持続的に投与し、水素クリアランス式組織血流計(ユニークメディカル社製MHG-DIU)で腫瘍及び正常脳組織の局所血流量を測定した。その結果、アデノシン1.4μg/kg/min頚動脈内投与により、腫瘍組織血流量は平均24%増加した。ATP0.310μg/kg/min頚動脈内投与では、投与量に依存して平均52%まで腫瘍組織血流量が増加したが、ATP30μg/kg/min以上の投与でも、それ以上の増加は認められなかった。一方、コントロールとして用いた正常ラットの脳組織及び腫瘍ラットにおける非腫瘍部分では、ATP・アデノシンの投与により、血流量の変化はほとんど認められなかった。またATP及びアデノシンの経静脈的投与では腫瘍組織血流量は増加しなかった。この結果を踏まえて、悪性グリオーマ患者15例に経静脈的または経頚動脈的にATPを投与し、PET(positron emission tomography)を用いて、腫瘍及び正常脳組織の血流量を測定した。その結果、動物実験同様、頚動脈内投与により、腫瘍部分のみ選択的に平均26%血流量が増加したが、静脈内投与では有意の変化は認められなかった。また重篤な副作用は認められなかった。この現象を応用することにより、脂溶性抗癌剤の腫瘍組織への到達を選択的に増加させることが可能と思われる。悪性脳腫瘍の治療に用いられるACNUなどの脂溶性抗癌剤の組織移行量は組織血流量に依存する.従って,腫瘍血管に選択的に作用する薬剤により,正常脳組織の血流量を変えずに腫瘍組織の血流量を増加させることが可能ならば,脳腫瘍内に選択的に多量の抗癌剤を到達させ,化学療法の効果を高めることができる.そこで,腫瘍組織血流量の選択的増加を目的として,アデノシン及びATPを用いて動物実験を行った. RGーC6グリオーマ細胞を定位的に脳内に移植したラットを用い,ハロセン麻酔,人工呼吸(ユニークメディカル社製動物人工呼吸器SNー480ー7ー10)下に,血圧及びendotidal PCO_2をモニターしながら,経静脈的あるいは経頚動脈的にシリンジポンプ(テルモSTCー521)を用いてアデノシン・ATPを持続的に投与し,水素クリアランス式組織血流計(ユニークメディカル社製MHGーDIU)で腫瘍及び正常脳組織の局所血流量を測定し,レクチコーダー(日本光電RJGー412V)で記録した.ラットの体温は,英国バイオサイエンス社製体温コントロールシステムで37°Cに保った.その結果,腫瘍組織血流量はATP及びアデノシンの経頚動脈的投与により,各々,平均的31%及び44%増加したが,コントロールとして用いた正常ラットの脳組織及び腫瘍ラットにおける非腫瘍部分では, ATP及びアデノシンの投与により,血流量の変化はほとんど認められなかった.また, ATP及びアデノシンの経静脈的投与では腫瘍組織血流量は増加しなかった.

即ち, ATP・アデノシンの経頚動脈的投与により腫瘍組織血流量は選択的に増加し,脂溶性抗癌剤の腫瘍組織への到達を選択的に増加させることが可能と思われる.今後は臨床応用を試みながら,更に薬剤の作用機序解明・投与量の検討,他の血管作動性薬剤の効果などについて,基礎的研究を重ねていく.悪性脳腫瘍の治療に用いられるACNUなどの脂溶性抗癌剤の組織移行量は組織血流量に依存する。従って、正常脳組織の血流量を変えずに腫瘍組織の血流量を増加させることが可能ならば、脳腫瘍内に選択的に多量の抗癌剤を到達させ、化学療法の効果を高めることができる。そこで腫瘍組織血流量の選択的増加を目的として、アデノシン及びATPを用いて動物実験を行った。RGーC6グリオーマ細胞を定位的に脳内に移植したラットを用い、ハロセン麻酔・人工呼吸下に、血圧及びendotidal PCO_2をモニターしながら、経静脈的あるいは経頚動脈的にアデノシン・ATPを持続的に投与し、水素クリアランス式組織血流計(ユニークメディカル社製M.HGーDIU)で腫瘍及び正常脳組織の局所血流量を測定した。その結果、アデノシン1.4μg/kg/min頚動脈内投与により、腫瘍組織血流量は平均24%増加した。ATP0.310μg/kg/min頚動脈内投与では、投与量に依存して平均52%まで腫瘍組織血流量が増加したが、ATP30μg/kg/min以上の投与でも、それ以上の増加は認められなかった。一方、コントロールとして用いた正常ラットの脳組織及び腫瘍ラットにおける非腫瘍部分では、ATP・アデノシンの投与により、血流量に変化はほとんど認められなかった。またATP及びアデノシンの経静脈的投与では腫瘍組織血流量は増加しなかった。この結果を踏まえて、悪性グリオーマ患者15例に経静脈的または経頚動脈的にATPを投与し、PET(Position emission tomography)を用いて、腫瘍及び正常脳組織の血流量を測定した。その結果、動物実験同様、頚動脈内投与により、腫瘍部分のみ選択的に平均26%血流量が増加したが、静脈内投与では有意の変化は認められなかった。また、重篤な副作用は認められなかった。この現象を応用することにより、脂溶性抗癌剤の腫瘍組織への到達を選択的に増加させることが可能と思われる。
無声期からトーキー初期にかけての日本映画の音楽

東京を拠点とした資料調査と、受入研究者である木下准教授が主催する京都大学映画コロキアムへの参加を主な活動とし、資料分析と成果発表を進め、内外における研究ネットワークの拡大に努めた。前年度に引き続き、早稲田大学演劇博物館にて無声映画伴奏譜およびトーキー映画初期の関連楽譜に関する調査を進めると同時に(4月12月)、明治学院近代音楽館所蔵にて関連する資料の調査を実施した(410月)。前年度に基礎的な調査を完了した無声映画伴奏譜「ヒラノ・コレクション」(約900点)の分析は、京都市立芸大での日本の伝統音楽に関するより広い枠組みでの成果発表や(11月)、米ロサンゼルスのUCLAにおけるシンポジウムでの口頭発表および上映企画による国際的な成果発信へと結実した(2019年3月)。楽譜などの歴史的資料を活用したライブ演奏を伴う上映に対して、研究者および一般の参加者から大きな反響があった。明治学院近代音楽館所蔵の作曲家関連資料では、トーキー初期から映画の音楽の分野で活動し、のちに黒澤明や溝口健二らの作品への音楽で同分野の新たな表現の可能性を拓いた作曲家・早坂文雄の遺稿の調査、また前年度から継続して取り組んでいる伊藤昇の遺稿調査を進めた。伊藤昇資料の調査成果は、京都映画コロキアムや、映画音楽を専門とする国際学会として英語圏で最大規模を誇るMusic & Moving Image 2018(5月)へ参加し、口頭発表を行った。また楽譜資料のほかにも、トーキー初期に批評家として活躍した掛下慶吉に関する文献資料の調査を進め、日本音楽学会全国大会において口頭発表を行った(11月)。これらの成果を研究論文としてまとめ、発表することが来年度以降の課題となる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。初年度にあたる平成29年度は、東京を拠点として内外における資料調査を進め、受入研究者である木下准教授が主催する京都大学映画コロキアムへの参加を軸に、資料の収集、分析および成果発表を行った。国内では、横浜開港資料館所蔵の無声映画期の興行資料の調査(4月5月)、早稲田大学演劇博物館所蔵の無声映画伴奏譜の調査を行い(4月12月)、明治学院近代音楽館所蔵にてトーキー初期に活動した作曲家の関連資料調査を実施した(610月)。早稲田大学演劇博物館所蔵の伴奏譜「ヒラノ・コレクション」の調査・分析の成果は、英語圏における映像音楽研究の専門的国際学会での口頭発表(5月27日)、京都大学映画コロキアムでの口頭発表(7月18日)、および『演劇研究』第41号の論文(査読あり)としてその一部を刊行した。また明治学院近代音楽館所蔵の作曲家関連資料のうち、日本における西洋音楽導入を主導した山田耕筰に関して、山田が音楽を担当した映画作品のうち、楽譜が現存する手稿譜(8作品)の基礎的調査を実施し、その成果を日本音楽学会全国大会にて口頭発表した(10月28日)。在外資料館では、2017年5月24日6月3日のアメリカ出張で、コロンビア大所蔵の日本映画関連資料「マキノ・コレクション」と、議会図書館の無声映画伴奏譜コレクションの調査を行った。また10月212日にかけてヨーロッパ出張を行い、イタリアのポルデノーネ無声映画祭で各国の無声映画復元や上映に従事する研究者、アーキビストおよび演奏家と交流する機会を得た。また定期的に京都大学コロキアムに参加し、上記の過程で収集した資料を、音楽学的分析手法と映画研究の双方の枠組みから検討するための意見交換を行った。東京を拠点とした資料調査・分析の基盤となる環境を整備して内外での資料調査を進めると同時に、関西圏におけるさらなる資料調査や研究ネットワークの形成の足掛かりを得ることができた。横浜開港資料館では当館が所蔵する横浜のオデオン座の興行資料を収集したほか、関連資料の提供や調査に関する助言を受けた。早稲田大学演劇博物館所蔵の無声映画伴奏譜「ヒラノ・コレクション」に関しては、基礎的な調査を完了し、国際学会Music & the Moving Imageにてその成果の一部を発表することができた。明治学院近代音楽館では、山田耕筰の現存する手稿譜の基礎的調査の大部分を完了し、伊藤昇や早坂文雄に関連する資料へとその調査対象を広げた。在外資料館に関しては、膨大な日本映画文献資料を含むコロンビア大「マキノ・コレクション」にてトーキー初期のPCL製作所の関連資料を収集したほか、議会図書館の無声映画伴奏譜コレクションのうち、日本における洋画上映と関りの深い無声映画伴奏譜資料を収集した。このように収集した調査の分析を進めるため、京都大学で開催されている京都大学映画コロキアムへ定期的に参加した。当コロキアムでの研究発表「『軍神橘中佐』(1926年、日活)の間メディア性」では、映像分析に関する具体的助言や同時代のコンテクストにおける位置づけなど様々な観点において、受入研究者および国内外からのコロキアム参加者と有意義な意見交換を行うことができた。このほか大阪の池田文庫における楽譜資料調査や、京都大学、京都市立芸術大学、神戸大学、国際日本文化研究センターなどに所属する研究者との意見交換を進めた。当初想定していた資料収集は順調に進展し、初年度として一定の成果を上げることができた。その一方で、内外の研究者との意見交換の結果、さらに関連が深い資料に関する助言を踏まえ調査・分析の枠組みを拡大する必要が生じた。

東京を拠点とした資料調査と、受入研究者である木下准教授が主催する京都大学映画コロキアムへの参加を主な活動とし、資料分析と成果発表を進め、内外における研究ネットワークの拡大に努めた。前年度に引き続き、早稲田大学演劇博物館にて無声映画伴奏譜およびトーキー映画初期の関連楽譜に関する調査を進めると同時に(4月12月)、明治学院近代音楽館所蔵にて関連する資料の調査を実施した(410月)。前年度に基礎的な調査を完了した無声映画伴奏譜「ヒラノ・コレクション」(約900点)の分析は、京都市立芸大での日本の伝統音楽に関するより広い枠組みでの成果発表や(11月)、米ロサンゼルスのUCLAにおけるシンポジウムでの口頭発表および上映企画による国際的な成果発信へと結実した(2019年3月)。楽譜などの歴史的資料を活用したライブ演奏を伴う上映に対して、研究者および一般の参加者から大きな反響があった。明治学院近代音楽館所蔵の作曲家関連資料では、トーキー初期から映画の音楽の分野で活動し、のちに黒澤明や溝口健二らの作品への音楽で同分野の新たな表現の可能性を拓いた作曲家・早坂文雄の遺稿の調査、また前年度から継続して取り組んでいる伊藤昇の遺稿調査を進めた。伊藤昇資料の調査成果は、京都映画コロキアムや、映画音楽を専門とする国際学会として英語圏で最大規模を誇るMusic & Moving Image 2018(5月)へ参加し、口頭発表を行った。また楽譜資料のほかにも、トーキー初期に批評家として活躍した掛下慶吉に関する文献資料の調査を進め、日本音楽学会全国大会において口頭発表を行った(11月)。これらの成果を研究論文としてまとめ、発表することが来年度以降の課題となる。平成30年度以降は、東京を拠点として内外における資料調査を進め、京都大学映画コロキアムへの参加を継続しながら研究ネットワークを拡大し、個別の資料館における調査成果を組み合わせた成果発表を内外で進めることが課題となる。初年度に、国内の主要学会における口頭発表として一定の成果が上がったトーキー初期の作曲家を対象とした調査結果を、2018年5月にニューヨークで開催される国際学会Music & the Moving Imageで発表し、英語圏へと成果発表の枠組みを広げる。更なる意見交換を行うとともに、英語論集への投稿も予定している。また初年度の調査の結果、議会図書館に所蔵されている当研究計画に関連する無声映画伴奏譜のうち、本研究に関連する資料が想定以上に膨大であることが判明した。同学会で意見交換をすることができた専門家とのコンタクトを維持しながら、今後も重点的に調査を進める必要があると考えている。なお当初は初年度に予定していたドイツでの本格的な調査は、2018年夏季に実施する予定である。成果発表における課題は、各地での資料調査を継続するとともに、個別の資料館で収集調査した資料を横断的に分析することである。一例を挙げれば、横浜での映画興行の実態を示す横浜開港資料館所蔵の映画館週報の体系的調査と、ワシントンの議会図書館などに所蔵されているアメリカの無声映画伴奏譜の分析を組み合わせ、無声映画伴奏の輸入譜が流通するプロセスを内外のネットワークのなかで明らかにすることなどが具体的な課題となろう。またそうした無声映画期の活動の同時代の広がりにおける資料分析と併せて、トーキー初期の音楽に関する調査・分析を進めることで、無声映画期の実践が、トーキー初期にかけての作曲家の試みにおいていかに吸収もしくは批判されたのかを通時的に解明することを目指す。
SialylLewis-Xオリゴ糖類のアポトーシス回避による再潅流障害抑制効果

目的:シアリルルイスXオリゴ糖類(SLX)を常温心筋保護液に添加することによる摘出心における再灌流障害抑制効果を検討した。心筋機能・血管内皮機能の保護効果、及びアポトーシスの関連についても調べた。方法:20のWisterラット摘出心を用いた。サポートラットを用いた血液交叉体外循環モデルにドナーラットからの摘出心を装着し、60分間の心停止の後に120分間の再灌流を行った。通常の常温血液心筋保護液で心停止・再灌流を行った群(n=10)をcontrol群、常温心筋保護液にSLX(60μg/ml)を添加し心停止・再灌流を行った群をSLX群に分けて検討した。測定項目:心機能として左室内バルーンにより左室収縮圧、左室拡張末期圧、+dp/dt、-dp/dtを測定した。血管内皮機能・心筋代謝として動脈血・冠静脈血を採取し、冠循環流量・CK-MB湧出量・nitric oxide(NO)産生量を測定し、また、アセルコリンを負荷して血管内皮予備能を測定した。再灌流後に組織を採取し、心筋内ミエロペロキシターゼ(MPO)活性を測定、走査電子顕微鏡でapoptosis小体出現の有無、免疫組織染色にて血管内皮細胞でのP-selection・E-selectinの発現を評価した。さらにアガロースゲル電気泳動法による断片化DNAの検出およびTUNEL法によるTUNEL陽性細胞の検出を行った。結果:SLX群ではcontrol群に比べ心機能は良好に保たれ、CK-MB湧出量は低値であった。SLX群では再灌流後の冠循環流量・NO産生量は保たれ、心筋MPO活性は低値であった。またSLX群では、血管内皮細胞でのP-selectin・E-selectinの発現は抑制されており、電顕所見ではapoptosis小体の発現が減少していた。SLXによる再灌流障害抑制効果は接着因子発現抑制による白血球の血管内皮への接着および心筋内浸潤抑制を介しており、necrosisのみならずapoptosisの回避が関与している可能性が示唆された。血液交差体外循環モデルを使用した摘出心を用い虚血再灌流を行わないControl群、心筋保護心停止再灌流群の2群でのapoptosis発生およびその程度を評価し、虚血再灌流障害におけるapoptosisの関与の程度を、心機能、心筋代謝、心筋形態から検討した。1.実験動物:Wistarラット20匹を使用した。2.実験群:Control群:心摘出のみを行い虚血再灌流を行わない群(n=10)虚血再灌流群:通常の常温血液心筋保護液心停止再潅流を行った群(n=10)3.実験方法:サポートラットを用いた血液交差体外循環モデルにドナーラットからの摘出心を装着し上記2群を作成し、虚血再潅流群では心筋保護液投与下に60分間の心停止、120分の再灌流を行った。4.結果心筋内乳酸、ATP含有量、CK-MB遊出量は虚血再灌流群で高値であった。走査電子顕微鏡所見では血管内皮細胞障害、apoptosis小体の出現を同群で認めた。

アガロース電気泳動による断片化DNA検出法による電気泳動パターン(ラダー)では、apoptosis発生に特有なラダーを認め、TUNEL法では断片化DNAを検出した。以上結果より摘出心の虚血再潅流におけるapoptosis発生の関与が示唆された。平成15年度の研究計画で使用した実験モデルを用い、摘出心に対するsialyl Lewis-X oligosaccharide(SLe-X)虚血再灌流障害抑制効果をnecrosisのみならずapoptosis回避機構という側面より評価し、本薬剤の効果発現のメカニズムを検証した。1.実験動物:Wistarラット20匹を使用する。2.実験群:虚血再灌流群:通常の常温血液心筋保護液心停止再潅流を行った群(n=10)SLe-X群:心筋保護液にSle-X(60μg/mL)添加し心停止再潅流を行った群(n=10)3.実験方法:サポートラットを用いた血液交差体外循環モデルにドナーラットからの摘出心を装着し上記2群を作成し、虚血再潅流群では心筋保護液投与下に60分間の心停止、120分の再灌流を行った。4.測定項目(1)心筋代謝:心筋生検を行い乳酸、ATP、ADP、AMP及びdegradation productsの心筋細胞内含有量をHPLCにより測定し、動脈血及び冠静脈血を採取し心筋酸素消費量、CK-MB遊出量を測定した。(2)心機能:左室内バルーンにより左室収縮期圧、左室拡張末期圧、+dp/dt、-dp/dtを測定した。(3)心筋形態:走査電子顕微鏡により摘出心の形態学的変化、特に血管内皮細胞、細胞形状、apoptosis小体の出現の有無を半定量化し評価した。5.結果SLe-X群では心筋内ATPは有意に高値であり+dp/dtも良好に保たれていた。また電顕所見では同群でミトコンドリアクリスタが良好に保たれapostosis小体発現が減少していた。<研究実績の概要>平成15年度の研究計画で使用した実験モデルを用い、摘出心に対するSialyl Lewis-X ologosaccharide (SLe-X)虚血再灌流障害抑制効果を心筋細胞のみならず血管内皮細胞の再灌流障害抑制効果より評価し、本薬剤の効果発現メカニズムを検証した。2.実験群:Control群;通常の常温血液心筋保護液心停止再灌流を行った群(n=10)、SLe-X群;心筋保護液にSLe-X(60μg/ml)添加し、心停止再灌流を行った群(n=10)3.実験方法:サポートラットを用いた血液交叉体外循環モデルにドナーラットからの摘出心を装着し、上記心筋保護液を用い60分間の心停止、120分の再灌流を行った。4.測定項目(1)心機能:左室内バルーンより左室収縮圧、左室拡張末期圧、+dp/dt、-dp/dtを測定した。(2)心筋代謝:動脈血および冠静脈血を採取し、CK-MB湧出量を測定した。単位時間あたりの冠静脈血液量を測定することで冠循環流量を測定した。
日韓のNGOと研究者が取り組む干潟の市民科学者育成プログラム

本研究は、日韓のNGO関係者や研究者らが、地元の市民と共に干潟の科学的調査を継続的に行いつつ、調査研究のテクニックをすべて市民に伝えて、将来的には、地元住民が「市民科学者」として独自に質の高いデータを収集するようになることを目指している。2008年度は、4月1日から4月11日までの日程で、韓国南西部木浦周辺海域において、現地調査および環境教育活動を実施した。本地域では、木浦市を拠点とする市民生態調査団と合同で調査活動を展開することにより、多くの人たちが干潟調査に触れる機会を作ることができた。さらに、7月8日から18日までの日程で、セマングム海域と韓国東海岸の現地調査および環境教育活動を実施した。セマングム海域では、干拓堤防内側海域において、漁船を借りて潮下帯での採泥・採水調査を実施し、堆積物の粒度分析、塩分や溶存酸素濃度などの水質分析、そして堆積物に含まれる底生生物の定量調査を実施した。また、韓国東海岸では、潟湖に生息する底生生物や人々の暮らしの様子を科学的に記録すると共に、これらの活動を通して、湿地の保全に関心をもつ地元の市民を増やす努力を行った。2年間の萌芽研究実施の結果として、日本と韓国各地の市民調査グループとの連携が完成し、市民と研究者による共同研究テーマを設定して、科学研究費補助金の基盤研究への申請を行い、3年間の研究が採択された。2007年度は、8月24日から9月3日までの日程で、韓国中西部セマングム干拓堤防内側と外側の海域において、現地調査および環境教育活動を実施した。本地域では、セマングム市民生態調査団が過去4年間にわたり定期的に調査を実施しており、合同で調査活動を展開することにより、多くの人たちが干潟調査に触れる機会を作ることができた。助成金で購入したEkman-Birge採泥器・水質測定器などの調査機器類を現地に運び込んだ。そして、干拓堤防内側海域において、漁船を借りて潮下帯での採泥・採水調査を実施し、堆積物の粒度分析、塩分や溶存酸素濃度などの水質分析、そして堆積物に含まれる底生生物の定量調査を実施した。また、干潟・浅海域において底生生物の定性・定量調査を実演してみせ、調査の注意点や使用する器具類の操作方法などについて説明した。さらに、購入した採泥器や生物同定用図鑑などを現地の舒川環境運動連合事務室に常備することで、今後も市民生態調査団が自発的に干潟調査をできる環境を整備することができた。その他、研究協力者らの活動により、文化人類学および人文地理学の立場から、セマングム地域の干潟を生活の糧として暮らしてきた人々の変化を地域研究によって分析することができ、セマングム市民生態調査団メンバーらと調査手法やデータなどを共有することができた。
エコツーリズムは地域経済に貢献しているか-環境評価手法による定量的検証

持続可能な社会システムの構築を図る上で、自然環境と地域経済の持続を目標としたエコツーリズムに大きな注目が集まっている。本研究の目的は、エコツーリズムを志向した商品であるエコツアーを取り上げ、それが地域経済の持続に寄与しているのか、環境経済学で用いられる環境評価手法を用いて定量的に検証することである。さらにその検証過程で、多様化する訪問者の選好を把握し、訪問者の評価が高くかつ収益性の高いエコツアーを検討する。本研究では、ヒグマの観察を目的とした新たなエコツアーの立ち上げを計画している大雪山国立公園(北海道)の高原温泉沼巡りコースを対象として、1)選択型実験の実施、2)旅行サテライト勘定と費用便益分析の実施、3)端点解モデルの実施、を計画している。本年度は主に1)で得られた結果について分析を行い、その成果を発表した。高原温泉沼巡りコースは、紅葉が全国的にも有名な場所であるが、ヒグマが頻繁に出没するため、ヒグマ情報センターがヒグマを常に監視し、コースの一部で立ち入り制限を実施している。しかし、「野生のヒグマを見たい」、「すべてのコースを歩きたい」という需要側の要求だけでなく、供給側であるヒグマ情報センターも、管理のための自主財源の確保を求められており、ガイド同伴で立ち入り制限区域を利用できる有料のエコツアーの実施が検討されている。そこで、マーケティングや交通工学、環境経済学の分野で用いられている選択型実験によって、仮想的なエコツアーに対する支払意志額を評価した。利用者はヒグマとの遭遇を求めている訳ではなかったが、立ち入り制限区域を利用できるようになることに対して、5,067円の支払意志額を有しており、検討されている新たなエコツアーに対して潜在的な需要があることが明らかとなった。これらの結果は、具体的にどれほどの需要が存在して、どれほどの収益が得られるのかを見積もる上で重要な情報であることから、実際に新たなエコツアーを立ち上げる際の、有用な判断材料になると考えられる。本研究では、ヒグマの観察を目的とした新たなエコツアーの立ち上げを計画している大雪山国立公園(北海道)の高原温泉沼巡りコースを対象とした研究を立案していたが、一昨年秋に、ヒグマの出没によりコースが閉鎖になるなど、同事例地での研究実施が難しくなったため、同様の試みを行っている知床国立公園(北海道)知床五湖の利用調整地区制度の導入を対象として研究課題を遂行した。研究課題は、1)選択型実験の実施、2)旅行サテライト勘定と費用便益分析の実施、3)端点解モデルの実施であるが、事例地の変更に伴い、本年度は主に1)3)を同時進行で行い、得られた結果についてその成果を発表した。知床五湖ではヒグマが頻繁に出没し、歩道の一部あるいはすべてが閉鎖になっていることが多かった。コースの解放か閉鎖かは現地に出向いてみないとわからないため、ツアーガイドや旅行会社にとっては、代替訪問地の手配や時間調整の手間を発生させる原因となっていた。一方、ヒグマが生息するような原生的な自然環境で安全な利用を実現することは、多くの利用者に共通した希望であった。このような中で導入されるのが利用調整地区制度である。ヒグマとの遭遇時に適切な対処を行うことができるヒグマ対処法引率者との行動が義務付けられ、利用者は実質的に引率者の提供するツアーに申し込むことになる。利用者の満足度も高め、地域経済の経済的な持続性にも寄与する制度になることが期待されている。昨年度の主な成果としては、1)および3)に関わるアンケート調査を現地で実施し、利用調整地区制度対する人々の選好、および制度導入に伴う利用動態の変化を把握した。本年度の研究目的は、知床国立公園(北海道)にある知床五湖の利用調整地区制度を対象として、利用調整地区制度が訪問者にどれだけの便益があり、地域経済にどれだけの収益を期待できるのか、また制度の導入によりどのような利用動態の変化があるのかを明らかにすることであった。そのために、一般市民に対するWebアンケート調査を実施し、端点解モデルよりエコツアーに対する評価を行い、どのようなエコツアーが訪問者から高い評価を得て、かつ収益性も高いのかについても考察を行うことを目的とした。本年度の成果としては、分析手法である端点解モデルについて手法の整理を行うとともに、モデルの構築およびプログラミングを行った。さらに、利用調整地区制度に対する評価を得るためのアンケート調査を実施するため、アンケート調査の素案作成、プレテスト、調査実施の一連の作業を行った。解析をすべで終えていないため最終的な結果を得るには至っていないが、利用調整地区制度は利用者にも地域経済にも概ね利するという結果を得ている。これらの成果のうち、分析手法に関する成果については、本年度中に国際学会にて発表を行っている。さらに本年度に得られた結果については、平成24年度に開催される国際学会にて発表する予定である。知床五湖の利用調整地区制度は、本年度が導入初年度であり、本研究は利用調整地区制度の評価を行う上で大きな役割を担うものとなった。

さらに、観光客数の減少や交通渋滞、利用の集中など、利用調整地区制度の導入に伴って生じるであろう、様々な悪影響を回避するための方策を考える上でも有用な情報を提供することが期待される。
神経疾患における呼吸器合併症の予防に関する研究:超小型呼吸モニタ装置の開発と応用

多系統変性症(MSA)とパーキンソン病(PD)を対象として呼吸動態と睡眠時呼吸異常を検討し,呼吸モニター装着による生命予後改善効果を追跡調査した.MSA患者は突然死の頻度が極めて高いが,24時間呼吸動態モニターを6例のMSA患者に連続的に実施したところ全例が生存中である.SpO2の連続モニターが突然死の予防に極めて有用であることが明らかになった.PD患者211例のなかで死因を解析した結果,突然死が15%に認められ,PDの突然死は稀ではないことが明らかになった.重症PDでは軽症PDと比較して有意に睡眠時無呼吸発作の頻度が高く,無呼吸発作時の自律神経応答はPD患者で有意に障害されていた.MSAにおいても無呼吸後のSpO2が著明に低下することが明らかになった.既に我々はPDとMSAでの動脈血酸素分圧低下時の呼吸応答の高度障害を報告しており(Lancet 356,739-740,2000, Annals of Neurology 52,367-371,2002),本研究の結果とあわせてMSAの突然死には睡眠時無呼吸が極めて重要な因子であることを証明した.脳幹呼吸中枢と末梢化学受容器を病理学的に検討した結果,PDでは呼吸関連神経核に異常タンパクの沈着が見出された.新リハビリテーション法による生命予後・機能予後に対する効果判定には長期間のフォローアップが必須であり,効果の判定は今後の課題とした.1.PDおよびMSA患者では種々の呼吸調節機能異常を合併していることが明らかになった.2.呼吸モニター装置による24時間呼吸監視システムの運用により,MSA患者の突然死を予防することができた.3.PDやMSAのみならず神経内科の担当する疾患(脳血管障害,神経免疫疾患)患者の多くが呼吸器合併症に苦しむ.呼吸器合併症予防と早期治療によるADLおよび生命予後改善のため,本研究をさらに発展させる必要がある.神経難病患者は呼吸調節障害や呼吸筋障害を有するため,死因の第一位は呼吸器合併症であり突然死を経験する例も少なくない.しかしその病態や対策に関する研究はほとんど無いので,本研究では患者生命予後改善を目指して呼吸機能と呼吸器合併症の頻度を解析するとともに,呼吸リハビリテーションの導入により生命予後の改善を目指している.神経疾患患者(パーキンソン病,脊髄小脳変性症,多系統萎縮症など)を対象にデータを蓄積しているが,携帯型ポリグラフ装置を用いて呼吸機能の日内変化,とくに夜間の睡眠時無呼吸,気道閉塞,呼吸音等の解析も行っている(現在まで120例を解析ずみ).その結果,疾患特有の化学的呼吸調節異常が存在すること,パーキンソン病や多系統萎縮症患者では睡眠時の呼吸低下時(睡眠時無呼吸)に呼吸中枢賦活作用が著名に減弱していることが明らかになった.すなわち睡眠中の呼吸異常が夜間突然死の原因となりうることが示され,在宅患者における呼吸動態のモニターが必要であることが明らかになった.来年度は解析症例をフォローアップすることにより呼吸器合併症の発生頻度と予後について検討する.これにより各神経難病患者が将来呼吸不全に陥る危険がどの程度あるかを予測するために有用なパラメタを明らかにしたい.さらに,神経疾患患者用の呼吸訓練メニューに基づいた呼吸リハビリテーションを実施する.これにより神経難病患者の呼吸器合併症の予防と生命予後改善をめざす.なお,当初採用を予定していた指輪型ワイヤレス超小型呼吸モニタ装置は測定精度の問題のために発売中止となったため,現有の手帳サイズの装置を改良して測定に供している.測定値の再現性のため来年度も引き続きこの装置を使用してデータを蓄積していく.多系統変性症(MSA)とパーキンソン病(PD)を対象として呼吸動態と睡眠時呼吸異常を検討し,呼吸モニター装着による生命予後改善効果を追跡調査した.MSA患者は突然死の頻度が極めて高いが,24時間呼吸動態モニターを6例のMSA患者に連続的に実施したところ全例が生存中である.SpO2の連続モニターが突然死の予防に極めて有用であることが明らかになった.PD患者211例のなかで死因を解析した結果,突然死が15%に認められ,PDの突然死は稀ではないことが明らかになった.重症PDでは軽症PDと比較して有意に睡眠時無呼吸発作の頻度が高く,無呼吸発作時の自律神経応答はPD患者で有意に障害されていた.MSAにおいても無呼吸後のSpO2が著明に低下することが明らかになった.既に我々はPDとMSAでの動脈血酸素分圧低下時の呼吸応答の高度障害を報告しており(Lancet 356,739-740,2000, Annals of Neurology 52,367-371,2002),本研究の結果とあわせてMSAの突然死には睡眠時無呼吸が極めて重要な因子であることを証明した.脳幹呼吸中枢と末梢化学受容器を病理学的に検討した結果,PDでは呼吸関連神経核に異常タンパクの沈着が見出された.新リハビリテーション法による生命予後・機能予後に対する効果判定には長期間のフォローアップが必須であり,効果の判定は今後の課題とした.1.PDおよびMSA患者では種々の呼吸調節機能異常を合併していることが明らかになった.2.呼吸モニター装置による24時間呼吸監視システムの運用により,MSA患者の突然死を予防することができた.3.PDやMSAのみならず神経内科の担当する疾患(脳血管障害,神経免疫疾患)患者の多くが呼吸器合併症に苦しむ.呼吸器合併症予防と早期治療によるADLおよび生命予後改善のため,本研究をさらに発展させる必要がある.
19世紀アメリカ文学にみる隠喩としてのトランスヒューマニズムに関する学際的研究

本研究では、テクノロジーの進展が19世紀のアメリカ作家(ナサニエル・ホーソーンやヘンリー・ジェイムズ等)に与えた影響と、その進歩が彼らの作品の中で、男性/女性、無機物/有機物、自然/人工といった二項対立を攪乱していく過程を考察した。その上で、この境界喪失から生じたトランスヒューマン的イメージ(サイボーグや有機的なオートマタ等)に焦点を当て、そこからテクノロジーと人間の関係を検証し、オルタナティヴな作品解釈の可能性について検討した。平成26年度の研究実施計画に基づき、まず19世紀中葉におけるアメリカへの機械文明の導入の意味と、それに対するアメリカン・ルネサンスの作家達の反応をレオ・マークスの古典的名著を初めとする関連資料から考察し、次に機械文明導入に伴って、アメリカにおいても流行したオートマトン(自動人形)誕生の意義やその歴史的変遷について研究した。それを踏まえて、アメリカン・ルネサンスの作家、特にナサニエル・ホーソーンと彼の短編「美の芸術家」におけるオートマトンの表象を、同時代の作家エドガー・アラン・ポーの短編「メルツェルの将棋差し」やハーマン・メルヴィルの「鐘楼」におけるオートマンと比較検討し、ホーソーンのオートマンは精神と肉体を二分するデカルト的な機械論を超越し、ダナ・ハラウェイが定義する、境界攪乱を誘発する現代的なサイボーグに繋がる独自のオートマトン像を提示していることを明らかにした。その研究成果を研究ノート「「美の芸術家」にみる機械論的世界ーホーソーンのオートマター」(『ホーソーン研究』No.2)と題して発表し、更にそれをアメリカの機械文明導入からの歴史的変遷の中でより包括的に捉えた論文「機械身体の考古学ーナサニエル・ホーソーンとテクノロジー」(『関大英文学ー坂本武教授退職記念』)を発表した。また、上記2つの論考を執筆する上で、夏季休暇時にハーバード大学のホートン図書館、ワイドナー図書館を中心に一次資料の収集に努めた。(申請時に提出した研究計画では、ヨーロッパ発祥のオートマトンの実地的検証を目的とし、パリへの出張を予定していたが、計画した出張日数が確保できず、次年度に予定していたボストンに出張先を変更した。)本年度の研究テーマは、バイオテクノロジー的改変によるポスト・ヒューマンを主題とする小説研究であった。ナサニエル・ホーソーンの「ラパチーニの娘」や「痣」等の短編に着目し、男性のマッド・サイエンティストによって構築された、ポスト・ヒューマン的「女怪物」を取り上げ、人工的改造によって惹起される男性/女性や自然/人工などの境界喪失の問題を,ダナ・ハラウェイを初めとするサイボーグ理論を用いながら論じ、テクノユートピア主義の理想と瓦解を表す書き手としてのホーソーンの相貌に焦点を当てた。エコクリティシズム研究学会第28回大会(2015年8月8日、於:広島市立大学サテライトキャンパス)では、「ホーソーンと自然」と銘打ったシンポジアムにて、「ホーソーンはサイエンス・フィクションの夢を見るか」と題した発表を行ない、ホーソーン作品とサイエンス・フィクションの親和性や、人工美の追求やエンハンスメント的身体強化に伴う女怪物の創造に着目し、ポスト・ヒューマン的イメージの抽出を行なった。その発表に加筆修正を加えたシンポジアム特集論文を『エコクリティシズム・レビュー』第9号(エコクリティシズム研究学会発行)に掲載する予定となっている(現在校正中)。その他に、科学研究費補助金基盤研究(B)「アメリカン・ルネサンス文学における情動と身体ーアフェクト理論とその応用」(研究代表者:竹内勝徳)の研究成果である『身体と情動:アフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(2016年4月、彩流社)に所収の「電信とタイプライターの音楽と駆動する情動ーメディア・テクノロジーに囚われしジェイムズ」と題した論文を執筆し、メディア・テクノロジーが発する機械音=音楽が無条件的に作家の情動を駆動させ、それが執筆スタイルや文体にまで及ぼす影響について論じた。今年度は、バイオテクノロジー的視点からナサニエル・ホーソーンの「ラパチーニの娘」や「痣」等のゴシックロマンス的小説をいかに読むことができるか、その可能性について検討した。具体的にはそれらの短編に内在する、男性の科学による「女怪物」の創造とホーソーンの中間領域を基盤とする「ロマンス」の創作方法との関係性及び自然と人工、機械と人間といった二項対立的構図を解体していくダナ・ハラウェイのサイボーグ思想との親和性をエコクリティシズム研究学会シンポジアムにて成果発表し、またその発表を基にした論文が近々研究成果として公開される予定である。加えて、28年度はメディア・テクノロジーによる人間の意識の拡張や境界脱構築、時間/空間感覚の喪失といった諸問題をヘンリー・ジェイムズの作品を通じて考察する予定であるが、『身体と情動:アフェクトで読むアメリカン・ルネサンス』(2016年4月、彩流社)に、「電信とタイプライターの音楽と駆動する情動ーメディア・テクノロジーに囚われしジェイムズ」と題した論文を執筆する機会を得て、次年度の研究課題にも部分的に取り組むことができた。本年度は、前年度に行われたエコクリティシズム研究学会年次大会シンポジウム「ホーソーンと自然」での研究成果を基にした招待論文「ホーソーンはサイエンス・フィクションの夢をみるか」を『エコクリティシズム・レビュー』No.9(エコクリティシズム研究学会)にて発表した。さらにホーソーンの短編とポスト・ヒューマンとの関係を進展させた研究成果を「ホーソーンの短編におけるポスト・ヒューマン的想像力」と題して、日本ナサニエル・ホーソーン協会関西支部例会(於:関西学院大学大阪梅田キャンパス、2016年11月12日)にて発表し、ホーソーン研究者と意見交換を行なった。

ジェイムズに関しては、機械であるタイプライターの打鍵音がジェイムズの意識に及ぼす影響と執筆スタイルの変化を考察した研究発表を「機械が奏でる音と書くことへの侵入性ーHenry Jamesの口述筆記」と題して、異文化間情報ネクサス年次大会(於:東京電機大学、2017年12月17日)に行った。その他、ホーソーンの没後150年記念論集である『ホーソーンの文学的遺産ーロマンスと歴史の変貌』(開文社、2016年5月)に「ホーソーンの鉄道表象ー「天国行き鉄道」を巡るピューリタン的/アフロ・アメリカン的想像力」と題した論考を、『ホロコーストとユーモア精神』(彩流社、2016年8月)に「ユダヤ的ユーモアと転倒するアイデンティティ」という題目の論文を掲載した。また、『ヘンリー・ジェイムズ、いまー没後百年記念論集』(英宝社、2016年9月)の編著者として、ジェイムズ研究の流れを概略した「まえがき」並びに「ジェイムズの眼差しの戦略と差延化する/されるアイデンティティ」という論考を執筆した。こうした研究成果の公開に加えて、8月の夏季休暇期間を利用して、ハーバード大学のワイドナーを初めとする図書館にて、対象作家と当該研究課題に関する一次資料の収集を行なった。今年度は19世紀のメディア文化(電信やタイプライター)によって実際に引き起こされる可能性のある、内/外や時間/空間感覚の喪失や意識の拡張に伴う問題を中心的な研究課題としたが、この研究に対する研究発表を行い、また前年度の課題であったバイオテクノロジー的改変によるポスト・ヒューマンを主題とする小説研究に関連する論文並びに関連する論考が学術雑誌や共著本にて複数公開され、当初の計画以上の研究成果を出せたと考えている。本年度は、当該研究の集大成として、前年に『エコクリティシズム・レビュー』No.9に所収された論文に大幅な加筆修正を加えた論文「ナサニエル・ホーソーンはポストヒューマンの夢を見るか」を、2017年6月に刊行された『エコクリティシズムの波を越えてー人新世の地球を生きる』(音羽書房鶴見書店)に掲載した。内容はナサニエル・ホーソーンの短編をプロト・サイエンス・フィクションとして再解釈した試論であり、作品内に内包されたポスト・ヒューマン的存在ー「人間と機械のキメラ」としての「ヒューマン・マシーン」、テクノロジーによる人工美女の創造、人間支配の「現代世界のエデン」でしか生存できない私生児的「怪物」ーをテーマ化し、ロマンス的想像力によって創出された創造物が、「現実的なもの」と「想像的なもの」が混在するホーソーンの「中間領域」の概念と密接に関係することを指摘した。また、同時代の作家であるメルヴィルやポーの作品中に登場する自動機械としてのオートマトンとホーソーンの機械論の極致という感情までも有したオートマトンとの違いに着目し、精神と肉体の心身二元論の再癒着を促す後者の現代性について言及している。