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英国新実在論の成立についての哲学史的基礎研究

また、フランスのウィトゲンシュタイン研究者J・ブーヴレスの著作『規則の力』を翻訳出版したことを関連する成果としてあげておくこともできる(村上友一との共訳、法政大学出版局)。ウィトゲンシュタインが英国新実在論において占める位置、さらにまた、かれとムーアとの影響関係は、いずれもきわめて重要な論点たりうるからである。ムーアの哲学に対してディミトリ・ミハルチェフの実在論が与えた影響についての検討成果を整理した。ムーアの実在論がどのようにミハルチェフ実在論を摂取したのかという問題について、N. Milkovの研究を参照しつつ、ムーアにおける倫理学と実在論の関係という観点から吟味した。そのいっぽうで、マイノングの対象理論についての研究に着手した。そこでは、マイノングが対象理論をブレンターノ存在論にどのように対抗して形成したのか、また、ラッセルが対象理論をどのように摂取し、また批判したのかをあらためて検討した。この研究は、ブレンターノとマイノングとの関係を、ムーアとラッセルとの関係を理解するための参照項たらしめるという制約のもとでおこなった。ムーアに対するブレンターノの影響について考えるために、ブレンターノの判断論と真理論にかかわるC. Parsonsの論考や、価値理論へのブレンターノの貢献について検討するR.M. Chisholmの著作、ブレンターノの判断論を論理学史の文脈において考察した。P. Simonsの論文、ブレンターノの倫理学の発展についてのL. McAlisterの研究、ブレンターノ存在論をめぐるA. Chrudzimskiの研究などをあらためて検討した。ムーアの1999年の論文「判断の本性」について二方向から検討した。いっぽうでは、ラッセルの記述理論の成立史のうちにムーア論文を位置づけた。その概要は、「ムーアは発狂していたのか」という表題で口頭発表し、発表原稿を研究成果報告書に収録した。そこでは、ムーア論文に対するライルの批評を手がかりとして、偶然命題についてのムーアの異常な見解がかれの概念一元論から帰結することを明らかにするとともに、そのような帰結を回避するためには、ラッセル的な「命題の構成要素と命題がそれについての命題であるところのそのもの」との区別が必要であることを示した。なお、初期ラッセル哲学においてこの区別が枢要をなすことは、研究代表者が2008年の論文「記述の理論はなにを変えなかったのか」において示したことである。もういっぽうでは、ムーアの判断論が成り立つにあたって、ブラッドリーの哲学やカントの哲学が重要な役割を果たしたことを解明した。ムーアは、ブラッドリーの観念論哲学を批判することを通じて、経験論哲学とカント哲学が共有するドグマを剔抉する。それはつまり、概念を時間部分のうちにあるような存在者を指示することによって説明できると考える教説である。それはまた、ほんらい無時間的である概念を時間のうちにある事実に還元できるという臆断でもある。ムーアは「判断の本性」において、カントの超越論的演繹こそがそのような独断を排する方法であるはずだったのに、カントの哲学みずからがそのドグマにとらわれて徹底を欠いていると批判するのである。
薬剤耐性菌出現防止を目的としたドリペネムのPK-PD理論に基づく投与設定法の確立

ドリペネム(DRPM)の投与に関しては、薬効発現、耐性菌発現防止の観点からPK-PD理論に基づく適切な投与方法が必要となる。しかし、DRPMが頻用される重症感染症患者のPK-PD評価に関する報告は乏しい。本研究では、細菌の最小発育阻止濃度(MIC)を上回る抗菌薬血液中濃度の保持時間(Time above MIC% : TAM)および、耐性菌選択濃度域(MSW)内に推移する時間(T_<MSW> in the dosing interval : T%_<MSW>)に着目し、重症感染症患者におけるDRPMの投与速度が、TAMおよびT%_<MSW>に及ぼす影響を明らかにし、耐性菌発現防止を考慮したPK-PD理論に基づくDRPMの投与設定法を構築する事を目的とした。本研究ではDRPMのみではなくメロペネム(MEPM)に関しても検討を行うため、DRPM・MEPMの血中濃度の同時測定法の確立を行った。HPLC/UV法を用いた分析時間10分以内でのMEPMおよびDRPMの同時測定が可能であった。両薬剤において0.05-200μg/mLの濃度範囲で良好な直線性と再現性(CV<9.5%)を示した。本測定法を用い、重症感染症患者(DRPM1名)より得られた血液を用い、2015年1月から12月に本院にて検出されたAcinebacter baumannii、Enterobacter cloacae、Pseudomonas aeruginosaのMEPM (DRPMと同等の感受性であると仮定して)への薬剤感受性に基づくTAMの評価を行った。上記3菌種において、今回の患者では、それぞれ、93、100および91%の確率で治療の指標であるTAM>40%を上回ることが確認できた。本研究では、重症感染症患者におけるDRPMのTAMの評価を可能とし、今後、変異株発現阻止濃度の測定を実施することでT%_<MSW>の評価も行えることを明らかにした。
スメクタイトーイライト変換反応機構の精密化

本研究テーマである「スメクタイト-イライト変換反応機構の精密化」について、岩手県葛根田地熱系の探査井IT-2を使った研究は昨年までで終了し、すでに報告したようにこれまでに提唱されていたモデルより一段精度の高いモデルを提唱することができた。本年度は、このモデルの応用としてフランスの共同研究者らと進めていた小アンチル諸島グアドループ島に位置するブイランテ地熱系におけるスメクタイト-イライト反応について、XRDと化学分析に加えて、共存するカルサイトの炭素・酸素同位体を系統的に測定し、粘土鉱物の生成機構と熱水系の発達様式を明らかにした。特に、従来の粘土鉱物学的なデータに同位体データを加えることによって、さらに詳細な知見が得られることを実証したことは重要である。なお、この地域に見られるスメクタイト-イライト変換反応も基本的には、本研究で提唱したモデルで十分説明できることも明らかとなった。ブイランテ地熱系での研究成果はAmerican Mineralogistへ投稿し、現在印刷中である。これまでの研究より、粘土鉱物の形成・変化を知るためには、初期段階における溶液からの粘土鉱物の沈殿生成機構を解明する必要があることがわかった。粘土鉱物の基本構造である珪酸イオンの挙動は難しいので、代わりに鉄鉱物を対象として、鉄鉱物の構造形成に対する共存オキソ陰イオンの影響について本年度は予察的な実験を開始した。これらの研究を進めることによって、鉱物生成のダイナミックスに関してさらに詳細な知見が得られるものと考える。岩手県葛根田地熱系近傍の地熱探査井IT-2コアではスメクタイトからイライトまでの連続的な変化が認められる。その変換反応に伴う混合層構造、化学組成、および酸素同位体組成変化について記載した。さらに、そこでのスメクタイトーイライト変換反応機構の精密化を図るために、XRDによる混合層構造の一次元構造解析、アルキルアンモニウムイオン処理による成分層の膨潤特性を評価した。同時に、アルキルアンモニウムイオン置換した試料のHRTEM観察を行った。その結果、火山ガラスを母材とする熱水変質過程におけるイライトースメクタイト混合層鉱物の生成は、従来考えられていた固相転移や単純な溶解再結晶作用による変化ではなく、特にライヒバイテ(R)0の混合層鉱物はレクトライト様のR1の混合層の直接沈殿によるスメクタイトとR1の混合物と見なせることなどが明らかとなった。これらの成果は、現在論文として投稿中である。さらに、レクトライトの生成条件を明確にするために、随伴する石英やカルサイトを分離し、それらの同位体測定および流体包有物の観察測定の準備を進めている。平行して、カオリン鉱物のポリタイプ変化についても北海からの続成作用に由来する試料と鹿児島県春日鉱山からの熱水変質作用に由来する試料のHRTEMおよびEBSD観察を行い、カオリナイトーディッカイト変換反応機構を明らかにするとともに、新しい積層構造をもつカオリン鉱物を発見し、その積層構造を解析した。これらの成果はすでにいくつかの論文として投稿し、すでに一部は印刷されている。これらの研究をとおして、溶液の存在する場における粘土鉱物の構造変化は溶解過程と成長過程が共存して進行することが一般的であると見なせる有効な事例研究を提示することができた。今後さらに、この研究を進め、混合層鉱物のみならず、カオリン鉱物の相変化過程の精密化を図っていく予定である。岩手県葛根田地熱系近傍の地熱探査井IT-2コアでみられるスメクタイト-イライト変換反応に対して、昨年度は混合層構造、化学組成、および酸素同位体組成変化について定性的に記載した。本年度は、スメクタイト-イライト変換反応機構の精密化を図るために、上記の試料を用いてXRDによる混合層構造の一次元構造解析、アルキルアンモニウムイオン処理による成分層の膨潤特性を評価するとともに、アルキルアンモニウムイオン置換した試料のHRTEM観察を行った。

その結果、火山ガラスを母材とする熱水変質過程におけるイライト-スメクタイト混合層鉱物の生成は、従来考えられていた固相転移や単純な溶解再結晶作用による変化ではなく、特にライヒバイテ(R)0の混合層鉱物はレクトライト様のR1の混合層の直接沈殿によるスメクタイトとR1の混合物と見なせることなどが明らかとなった。これらの成果は、Clays and Clay Mineralsへ2つの論文として公表した。さらに、これまでの成果を合わせた内容を平成17年8月に開催された国際粘土会議(於早稲田大学)のシンポジウムにおいて発表した(この内容はClay ScienceのSupplementとして掲載された)。平行して行っているカオリン鉱物のポリタイプ変化機構に関する研究成果もすでにいくつかの論文として発表した。これらの成果は現時点で最も精密なデータに基づく変化機構モデルであると信じる。これらの研究をとおして、溶液の存在する場における粘土鉱物の構造変化は溶解過程と成長過程が共存して進行することが一般的であると見なせる有効な事例研究を提示することができた。今後さらに、この研究を進め、混合層鉱物のみならず、カオリン鉱物の相変化過程の精密化を図っていく予定である。また、これらの研究を通して新たな問題も見いだされているので、来年度はそれらの問題解明への足がかりと位置づけたいと考えている。本研究テーマである「スメクタイト-イライト変換反応機構の精密化」について、岩手県葛根田地熱系の探査井IT-2を使った研究は昨年までで終了し、すでに報告したようにこれまでに提唱されていたモデルより一段精度の高いモデルを提唱することができた。本年度は、このモデルの応用としてフランスの共同研究者らと進めていた小アンチル諸島グアドループ島に位置するブイランテ地熱系におけるスメクタイト-イライト反応について、XRDと化学分析に加えて、共存するカルサイトの炭素・酸素同位体を系統的に測定し、粘土鉱物の生成機構と熱水系の発達様式を明らかにした。特に、従来の粘土鉱物学的なデータに同位体データを加えることによって、さらに詳細な知見が得られることを実証したことは重要である。なお、この地域に見られるスメクタイトーイライト変換反応も基本的には、本研究で提唱したモデルで十分説明できることも明らかとなった。ブイランテ地熱系での研究成果はAmerican Mineralogistへ投稿し、現在印刷中である。これまでの研究より、粘土鉱物の形成・変化を知るためには、初期段階における溶液からの粘土鉱物の沈殿生成機構を解明する必要があることがわかった。粘土鉱物の基本構造である珪酸イオンの挙動は難しいので、代わりに鉄鉱物を対象として、鉄鉱物の構造形成に対する共存オキソ陰イオンの影響について本年度は予察的な実験を開始した。これらの研究を進めることによって、鉱物生成のダイナミックスに関してさらに詳細な知見が得られるものと考える。
排尿障害に対する光線照射療法の有用性の有無に関する検討

本研究期間において、当初の最大目標には達しなかったが、以下の研究成果を挙げることができた。1.光線照射の排尿機能に及ぼす影響に関する研究では、正常ラットの排尿機能において、低反応レベルの半導体レーザー光線を下部尿路支配の末梢神経系の通る両側のL5/6椎間孔に照射した場合、照射量・時間依存性に排尿反射の抑制や排尿間隔の延長(膀胱容量の増大)をきたすことを明らかにした。一方で排出時の膀胱内圧には変化をきたさないことを明らかにした。すなわち光線照射は、正常の排尿機能の排出機能には影響を与えず、蓄尿機能のみを増強しうることを証明した。またこの効果は露出した椎間孔への直接照射のほか、経皮的に照射した場合にも認められることを明らかにした。2.光線照射の排尿障害に対する効果に関する研究では、膀胱炎や神経疾患、特に脊髄損傷やパーキンソン病モデルラットの排尿障害において、光線を両L5/6椎間孔に照射した場合、健常モデルの場合と同様の結果が生じることを明らかにした。すなわち光線照射は、炎症性および神経因性の排尿障害において、排出機能を損なうことなく、蓄尿機能の障害を改善しうることを明らかにした。3.光線照射の機序に関する研究では、1、2の結果に加え、下部尿路支配神経系の求心路の脊髄入力部位において、膀胱の感覚刺激で発現するc-Fos蛋白が照射郡では非照射郡に比べ有意に減少していることを示し、上記の機序は膀胱支配神経系の求心路の特異的な抑制によることを明らかにした。4.光線照射の安全性に関する研究では、露出したL6神経根と坐骨神経に光線を過剰照射するも形態学的(光顕レベル)には変化を生じなかったことを示し、光線療法の安全性を確認した。5.これらの研究から、下部尿路支配神経系の通る両側の椎間孔への経皮的な光線照射は、蓄尿障害の通常の治療法のひとつとして、また従来治療に難渋していた各種症例(蓄尿障害に対して治療薬を使用できない症例や薬物治療抵抗性の症例および蓄尿と排出の障害を同時にきたしている症例など)の治療オプションとして臨床的に応用可能であることを示すことができた。本年度は以下の研究を実施した。1.光線照射療法の効果をみる準備段階として、神経疾患、特に脊髄損傷やパーキンソン病モデル小動物(ラット)に生じる過活動膀胱(神経因性)の群と、その比較対照として、膀胱内に1%酢酸を注入することで膀胱粘膜に炎症を起こし、過活動膀胱(炎症性)を生じさせた群と、正常モデル動物の正常な膀胱機能の群の3群において、(1)非麻酔下非拘束下の排尿機能(1回排尿量や膀胱の収縮反応)の違いを観察した。(2)膀胱感覚刺激により発現した膀胱支配神経系の神経細胞上の最初期遺伝子(c-fos)やその関連蛋白の発現頻度の違いを中枢神経の各部位で観察した。(3)膀胱支配神経系の各部での神経伝達物質やその受容体などの各種物質の発現・働きの違いの観察をマイクロアレイによりmRNAレベルで行った。(4)膀胱粘膜上の各種の受容器又は受容体の変化を同定する評価法の検討を行った。(5)下行抑制系の活動性や膀胱支配末梢求心路のC線維やAδ繊維の活動性の変化の神経生理学的又は形態学的な評価法の検討を行った。2.光線照射療法に使用する機器の選択を行い、使用条件やプローブの検討・改良を行った。3.神経疾患、特に脊髄損傷やパーキンソン病モデル小動物(ラット)に生じる過活動膀胱(神経因性)の群と、その比較対照として、膀胱内に1%酢酸を注入することで膀胱粘膜に炎症を起こし、過活動膀胱(炎症性)を生じさせた群と、正常モデル動物の正常な膀胱機能の群の3群において、半導体レーザー機器及び直線偏光近赤外線機器の光線を膀胱支配神経系の神経根(L6前後)に照射し、過活動膀胱への効果及び排尿機能への影響を観察し、検討することを始めた。本年度は、前年度に引き続き、以下の研究を実施した。(3)下行抑制系の活動性や膀胱支配末梢求心路のC線維やAδ繊維の活動性の変化の神経生理学的又は形態学的な評価法の検討を行った。3.神経疾患、特に脊髄損傷やパーキンソン病モデル小動物(ラット)に生じる過活動膀胱(神経因性)の群と、その比較対照として、膀胱内に1%酢酸を注入することで膀胱粘膜に炎症を起こし、過活動膀胱(炎症性)を生じさせた群と、正常モデル動物の正常な膀胱機能の群の3群において、半導体レーザー機器及び直線偏光近赤外線機器の光線を膀胱支配神経系の神経根(L6前後)に照射し、過活動膀胱への効果及び排尿機能への影響を観察し、検討した。

4.光線照射療法の安全性を確認するため、過剰照射モデルで、照射部位の神経の障害の有無を形態学的に検討し始めた。本研究期間において、当初の最大目標には達しなかったが、以下の研究成果を挙げることができた。1.光線照射の排尿機能に及ぼす影響に関する研究では、正常ラットの排尿機能において、低反応レベルの半導体レーザー光線を下部尿路支配の末梢神経系の通る両側のL5/6椎間孔に照射した場合、照射量・時間依存性に排尿反射の抑制や排尿間隔の延長(膀胱容量の増大)をきたすことを明らかにした。一方で排出時の膀胱内圧には変化をきたさないことを明らかにした。すなわち光線照射は、正常の排尿機能の排出機能には影響を与えず、蓄尿機能のみを増強しうることを証明した。またこの効果は露出した椎間孔への直接照射のほか、経皮的に照射した場合にも認められることを明らかにした。2.光線照射の排尿障害に対する効果に関する研究では、膀胱炎や神経疾患、特に脊髄損傷やパーキンソン病モデルラットの排尿障害において、光線を両L5/6椎間孔に照射した場合、健常モデルの場合と同様の結果が生じることを明らかにした。すなわち光線照射は、炎症性および神経因性の排尿障害において、排出機能を損なうことなく、蓄尿機能の障害を改善しうることを明らかにした。3.光線照射の機序に関する研究では、1、2の結果に加え、下部尿路支配神経系の求心路の脊髄入力部位において、膀胱の感覚刺激で発現するc-Fos蛋白が照射郡では非照射郡に比べ有意に減少していることを示し、上記の機序は膀胱支配神経系の求心路の特異的な抑制によることを明らかにした。4.光線照射の安全性に関する研究では、露出したL6神経根と坐骨神経に光線を過剰照射するも形態学的(光顕レベル)には変化を生じなかったことを示し、光線療法の安全性を確認した。5.これらの研究から、下部尿路支配神経系の通る両側の椎間孔への経皮的な光線照射は、蓄尿障害の通常の治療法のひとつとして、また従来治療に難渋していた各種症例(蓄尿障害に対して治療薬を使用できない症例や薬物治療抵抗性の症例および蓄尿と排出の障害を同時にきたしている症例など)の治療オプションとして臨床的に応用可能であることを示すことができた。
担子菌の有するヘム結合性タンパク質の網羅的探索

本研究では、白色腐朽菌Phanerochaetechrysosporiumの100%酸素下における高いヘムタンパク質(ペルオキシダーゼ・シトクロムP450)合成能に着目し、細胞内ヘム管理機構の目指した、細胞内ヘム結合性タンパク質の網羅的探索を行っている。担子菌は通常グリオキシル酸経路とTCA回路をリンクさせたshortcut TCA-glyoxylate bicycleシステムを用いた、ユニークな一次代謝システムを利用している。一方、芳香族化合物が外的に与えられる事により、細胞質およびミトコンドリア内の代謝フラックスは大きく変化し、通常のTCA回路が活性化する事に伴い、同じくミトコンドリアに局在するヘム生合成経路が活性化する。本研究においてヘム結合性タンパク質としてTCA回路に関与するミトコンドリアクエン酸シンターゼ(PcCS)が同定された事から、本酵素に着目し、さらに詳細な検討を行った。組換えPcCSを大腸菌にて発現・精製し、キャラクタライズを行ったところ、示差スペクトルからヘムはタンパク質中のヒスチジン残基に結合することが明らかとなった。また、基質であるオキサロ酢酸に対して非競争阻害、アセチル-CoAに対して競争阻害を示し、阻害定数はそれぞれK_<i OAA>=8.7μMおよびK_<i AcCoA>=5.8μMと、極めて低濃度である事が明らかとなった。ヘム生合成の最終反応はミトコンドリア内膜に存在するフェロケラターゼにより触媒される。フェロケラターゼおよびクエン酸シンターゼは共にミトコンドリアに局在するタンパク質である。従って、ヘムとクエン酸シンターゼの結合、およびヘムによるクエン酸シンターゼの阻害は生理学的な現象であると考えられ、このようなpathway-crosstalkは、1)合成されたヘムをタンパク質-ヘム複合体として不活性な状態に保つ、2)ミトコンドリア内のmetabolic flowを適正な状態に保つ、metabolic balance regulatorとして機能するという新たな代謝制御機構の存在を提案した。ビオチン化ヘムを用いてヘム結合性タンパク質を回収しSDS-PAGE解析を行った結果、ヘムに特異的に結合すると思われるタンパク質の存在が確認された。これらのバンドを切り出し、PMF法にて同定した結果、グリセルアルデヒド3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GAPDH)、クエン酸シンターゼ(CS)、ribosomal protein、2-Cysチオレドキシンペルオキシダーゼが同定された。マラリア原虫において、解糖系の鍵酵素であるGPDは、ヘムと結合することで活性が阻害され、これに伴い炭素代謝が解糖系からペントースリン酸回路へとシフトすることが報告されている。P.chrysosporium細胞内でも同様の制御が働いていることが予想された。今回同定されたタンパク質のうち、CSはこれまでヘムと結合するという報告はない。P. chrysosporium由来CSにはヘム結合モチーフ(Cys-Proモチーフ)配列が存在していた。そこで、ブタ由来クエン酸シンターゼを鋳型としてホモロジーモデリングによ構造解析を行った結果、Cys-Proモチーフ配列はP. chrysosporium由来CSのタンパク質表面に位置することが示されCys-Proモチーフ配列によりヘムと結合することが強く示唆された。また、他種生物由来CSとのアライメント解析の結果から、CS中のCys-Proモチーフは一部の真菌類にのみ保存されていることが明らかとなり、真菌特有のヘムによる細胞内代謝制御システムの存在が示唆された。現在、これらのタンパク質を大腸菌にて発現もしくは細胞内より精製し、機能解析を行っている。

従って、ヘムとクエン酸シンターゼの結合、およびヘムによるクエン酸シンターゼの阻害は生理学的な現象であると考えられ、このようなpathway-crosstalkは、1)合成されたヘムをタンパク質-ヘム複合体として不活性な状態に保つ、2)ミトコンドリア内のmetabolic flowを適正な状態に保つ、metabolic balance regulatorとして機能するという新たな代謝制御機構の存在を提案した。
ＬＨＤにおける電子バーンシュタイン波加熱の高度化

従来の電子サイクロトロン(EC)波を用いた加熱法では不可能であった波動の遮断密度以上のプラズマ加熱を、プラズマ実験装置高磁場側からのEC波入射を可能とすることにより達成される電子バーンシュタイン波へのモード変換を利用して実現した。また、大電力のEC波ビームがプラズマに吸収されなかった場合のLHD真空容器の損傷を防ぐためのインターロックシステムを構築した。このインターロックシステムはLHDにおけるEC波を用いた定常実験の進展に大きく寄与し、2014年には350kWのEC波電力で1.1×1019 mー3の線平均電子密度、中心電子温度2.5keV以上のプラズマを39分間維持出来た。本研究は、従来の電子サイクロトロン波を用いた加熱法では不可能であった波動の遮断密度以上のプラズマ加熱を、プラズマ実験装置高磁場側からの電子サイクロトロン波入射を可能とすることにより達成される電子バーンシュタイン波へのモード変換を利用して実現しようとするものである。LHD真空容器内にミラーを新たに設置することで、遅波Xモード電子サイクロトロン波(遅波X波)から電子バーンシュタイン波(EB波)へのモード変換とそれによる遅波X波の遮断密度以上のプラズマに対する加熱効果を実証した。これらの成果に基づいた2本の論文を執筆・投稿し、Nuclear Fusion[1]およびPlasma Science and Technology[2]に掲載された。遅波X波の遮断密度以上のプラズマにおけるモード変換加熱の実証を受け、2013年度に行った実験では、遅波X波の加熱効果をより顕著に引き出すためにターゲットプラズマの線平均電子密度とターゲットプラズマを維持するための加熱入力を低減させた実験を行った。これにより遅波X波によるプラズマパラメータの変化がより明確となった。これらの実験では、遅波X波の加熱効率として最大で約90%を達成した。ターゲットプラズマの線平均電子密度を1.5から9×1019 mー3まで変化させる実験も行い、密度の上昇とともに加熱領域がプラズマ中心側に移動していくことを確認した。遅波X波からEB波へのモード変換位置・モード変換後のEB波の伝播経路の変化によるものと考えられる。2012年には本成果を国際会議(IAEA FEC)にて発表した。同内容による論文を執筆・投稿し、Nuclear Fusion誌に掲載された[1]。設置した真空容器内ミラーはステンレス製(融点1400度程度)であり、冷却機構が無くまた真空容器内上部に設置してあることから、溶融による損傷とそれによるプラズマへの悪影響を避けるために、このミラーを使用した電子サイクロトロン波入射のパルス長を200ミリ秒に制限していた。しかし200ミリ秒のパルス長では原理実証は出来ても放電時間が数秒にわたるLHDプラズマのパラメータ向上につなげるのは難しかった。2012年度は高融点金属であるタングステン(融点3380度)製の真空容器内ミラーを製作し既設のステンレス製ミラーと交換した。また、ミラーの温度計測のための熱電対設置を行った。これにより1秒以上のパルス長の遅波X-B加熱を実現し、LHDプラズマの最高蓄積エネルギーや最高中心電子密度の達成など、マクロなプラズマパラメータの向上に寄与することを目的としている。本研究は、LHDにおける電子サイクロトロン(EC)波加熱手法を高密度プラズマにも適用可能とし、またその安全で適切な運用を確保するものである。そのために、従来のEC波を用いた加熱法では不可能であった波動の遮断密度以上のプラズマ加熱を、プラズマ実験装置高磁場側からのEC波入射を可能とすることにより達成される電子バーンシュタイン波へのモード変換を利用して実現した。これにより、EC波入射によるプラズマ生成に失敗した場合および入射中にプラズマの電子密度が閾値を下回った場合の入射停止、その後電子密度が回復した場合の再入射開始などの措置を自動で行えるようになった。このインターロックシステムは特に長時間入射設定を行う定常実験において重要であり、LHDにおけるEC波を用いた定常実験の進展に大きく寄与した。

2014年には350kWのEC波電力で1.1×1019 mー3の線平均電子密度、中心電子温度2keV以上のプラズマを39分間維持し、それまでの240kW、0.7×1019 mー3、1.5keV、30分間の記録を大きく更新することが出来た。これらの成果は以下3件の国際会議[1-3]および論文[4]で発表済みおよび発表予定[1]である。プラズマ理工学遅波X波からEB波へのモード変換を利用した高磁場側入射X波加熱手法によるLHDプラズマの高性能化を実現するため、まず線平均電子密度と加熱入力を抑制してターゲットプラズマを維持し、遅波X波を重畳入射する実験を行った。LHDの上部ポートから入射する77GHz ECHによりプラズマを生成し1.6MWのICHで維持した線平均電子密度1×1019 mー3のプラズマに対し、プラズマ維持加熱入力の50%弱となる0.76MWのEC波電力を、LHDの外側ポート(2-Oポート)から真空容器内ミラー経由の高磁場側入射X波(遅波X波)として0.2秒のパルス幅で入射した。遅波X波の入射直前の4.5秒には時間的に減少傾向にあり162kJであったプラズマ蓄積エネルギーは入射開始とともに増加に転じ、入射終了時の4.7秒には約1.4倍の220kJに達した。0.2秒のパルス幅では蓄積エネルギーの上昇は飽和しておらず、パルス幅の伸長により、より大きな蓄積エネルギー増加が見込める。ターゲットプラズマの線平均電子密度を1.5から9×1019 mー3まで変化させる実験を行い、加熱位置の密度依存性を調べる実験を行った。ターゲットプラズマは5.4MWのNBIで維持し、追加熱として0.76MWの遅波X波を5Hzの100%電力変調をかけて入射した。加熱位置の同定は多チャンネル電子サイクロトロン波放射(ECE)計測データの解析結果から行った。密度の増加に従い、1.5×1019 mー3で規格化小半径ρ0.7であった加熱位置は徐々にプラズマ中心側へ変化し、7×1019 mー3ではρ0.4となった。遅波X波からEB波へのモード変換位置・モード変換後のEB波の伝播経路の変化によるものと考えられる。以上のように、本研究課題に基づいた研究は概ね順調に進展している。ステンレス製ミラーを用いたパルス長200ミリ秒までの電子サイクロトロン波加熱入力による遅波X-Bモード変換手法により、中心電子密度17×1019 m-3のピークした密度分布を持つスーパーデンスコアプラズマと呼ばれる超高密度プラズマ中心領域において電子温度の20%の上昇を実現した。ここで、用いている77GHzの電子サイクロトロン波の左回り遮断密度は14.7×1019 m-3であり、本研究課題の目的である電子バーンシュタイン波へのモード変換を利用した遮断密度以上のプラズマにおける加熱手法の原理実証は達成している。更なる発展として1秒以上のパルス長の遅波X-B加熱を実現し、LHDプラズマの最高蓄積エネルギーや最高中心電子密度の達成など、マクロなプラズマパラメータの向上に寄与することを計画した。そのために、冷却機構のない既設のステンレス製ミラーと交換するための、同じく冷却機構はないものの高融点金属でありパルス長の伸長が可能なタングステン製ミラーを製作した。
平安時代の暴力の総合的な考察

本研究の目的は、平安時代を対象に言語の暴力(嘲笑・悪口)や殴打・闘乱など暴力の多様な形態を分析し、摂関期から院政期にかけての武士の発展過程を明確にすることである。この目的はおおむね達成しえた。まず、摂関期の嘲笑・悪口や闘乱・刃傷さらに合戦など暴力の多様性を検討し、そこから武士や群盗という尖鋭な武装集団の成立を考えた。暴力の多様性については西山「新・年表『盗・闘』」や西山「平安京の<門前>と飛礫(下)」で考察し、とくに武士の対極の群盗を西山「京中<群盗>の歴史構造」で取り上げた。今後の課題は、この多様性のなかでの武士の暴力の特性の位置付けである。一方、摂関期から院政期にかけて武士の発展過程を課題とし、とくに院政期の権門や武士政権に焦点を据えた。院政期の権門は元木『藤原忠実』や「院政期の権門」で検討し、平氏政権から鎌倉幕府へは元木『平清盛の闘い』や「王権守護の武力」「王権と武士政権」で詳細に論述し、また展望を示した。なお、院政期と鎌倉時代の段階的な発展を追究する必要がある。また、平安時代の暴力の時代性を鮮明にするため、弥生時代から鎌倉時代までを視野に西山「古代の戦い・暴力・争い」で考察した。これは当初の計画ではなかったが、弥生時代の戦争研究に触発され、あえて鳥瞰を試みた。その結果、奈良時代の<平和と戦争>の様相が大きな特徴として浮かび上がった。この点も、今後の残された課題であろう。1999年度は、当初は、第一に、摂関期の言語の暴力や殴打・闘乱など暴力の多様性や、武士の対極である群盗を解明し、第二に、院政期の権門と暴力の関係や、権門の掌握する武力を検討する予定であった。第一の課題はなお検討中であるが、史料を収集し終わり、2000年度中に、暴力の多様性・群盗ともに執筆が可能となった。また、第二の課題については、12世紀の藤原摂関家を素材に権門が自立する過程を詳述し、権門と暴力との関係を追究する視角を得ることができた(元木『藤原忠実』)。一方、当初の計画では、2000年度に王権と武力、暴力の発展の通史的把握を予定したが、その一部は今年度に実現することができた。すなわち、1999年度と2000年度の計画が、実際には並行して進んでいるわけである。まず、当初は摂関期・院政期を対象とし、その通史的叙述を目的としたが、平安時代を位置づけるには、より広く把握する必要性を痛感した。そこで、戦争が発生する弥生時代から院政期までの首尾一貫した把握を目指し、そのことによって平安時代の固有性を発見することができた(西山「古代の戦い・暴力・争い」)。さらに、王権と暴力の関係につき、とくに院政期の院御所・天皇居所と守護の武力を検討し、その特色を把握することができた(元木「王権守護の武力」)。なお、以上のほか、暴力の一形態である投石と都市との関係を分析し(西山「平安京の<門前>と飛礫」)、死を焦点に中世武士の特色を分析した(元木「中世前期における武士の死」)。総じて、2000年度の予定を一部で先行着手したことによって、全体の計画・作業に見通しを得ることができ、2000年度の研究をより順調に進めうることとなった。2000年度は、当初は、第一に、摂関期の言語の暴力(嘲笑・悪口)や殴打・闘乱など暴力の多様性を分析する。また、武士の対極である群盗の実態・社会関係を解明し、武士の性格と対比する。

第二に、後白河院政期を対象に、王権と武力の関係・武士政権の成立が京や王権に与えた影響を考察する。これによって、武士政権成立の意味や平安末の武士の性格変化を再検討する予定であった。第一の課題のうち、摂関期の暴力の諸形態については、西山「新・年表『盗・闘』」(『研究成果報告書』)を作成した。本年表によって、950年1050年にわたり暴力の諸形態を容易に検討できるようになった。当初はこれを基礎に、嘲笑・悪口や闘乱・刃傷さらに合戦を個別的に分析する依頼を受けたが、これは達成できていない。一方、武士の対極である群盗については、その実態・社会関係を解明した(西山「京中<群盗>の歴史構造」)。京中では、群盗は武士の暴力を凌駕することが判明し、武士論再検討の興味深い素材となった。第二の課題では、式士政権成立に至る過程の解明に努めた。まず、院政期の権門の実態を検討し、院や摂関家などの公家権門が武力を内包しながら、保元・平治の乱を経て、武力を喪失し、代わって平氏という軍事権門が成長する原因・経緯を分析した(元木「院政期の権門」)。また、通説を批判しながら、平氏政権を再検討し、さらに後白河院との対立などを把握した(元木『乎清盛の闘い』)。一方、源義仲・鎌倉幕府といった武士政権と対比しつつ考察を加え、幕府成立の意義の見直しを試みた。総じて、摂関割の暴力の多様な形態から、院政期にかけて武士が成長し、公家権門から分立するという一定の見通しを得ることができた。今後は、この観点をいっそう深め、各々の時期の特色についてさらに考察していきたい。
造船労働に伴うアスベスト曝露作業の死亡状況に関する歴史的コ-ホ-ト研究

アスベスト曝露の人体影響を検討する目的で、神奈川県横須賀市内の某造船所で1947年の操業開始後から1971年末に到るまでの間に入社し、アスベスト曝露を伴うボイラー修理作業または断熱作業に6か月以上従事した男性労働者190名を対象とし、死因に関する歴史的コ-ホ-ト研究(Historical cohort study)を行った。このうち182名(95.8%)、即ちボイラー修理工120名中114名、断熱工69名中68名の消息が判明した。これらの者の就業開始年齢は平均34.9(SD10.2)歳、従事年数は平均14.1(SD10.3)年、1995年12月末現在の生存者は85名、死亡者は97名で、本人または遺族に対する面接調査で得られた148名の結果によれば、非喫煙者17.6%、前喫煙者37.2%、現在喫煙者45.2%であった。97名の死亡診断書上の原死因をICD10に従って分類し、国勢調査年における全国の日本人弾性の5歳年齢階級別死亡率と、暦年別5歳年齢階級別の観察人年とから死因別SMRを算出するとともに、それら信頼区間(CI)をポアソン分布により求めた。全死亡のうち悪性新生物による死亡が27名と全体の27.8%を占め、部位別には肺癌が10名と最も多かった。職種別にみると、ボイラー修理工の場合、観察人年は3918人年で、中皮腫(SMR=58.8[95%CI:3.0-338.6])、腹膜・後腹膜の癌(24.4[1.2-140.4])、虚血性・慢性リウマチ性以外の心疾患(2.2[1.1-4.2])、塵肺(65.2[17.8-191.5])の過剰死亡が、断熱工の場合、観察人年は2230人年で、肺癌(SMR=3.0[95%CI:1.2-7.1])と塵肺(38.5[2.0-221.4])の過剰死亡が認められた。これらの結果は、造船作業にともなう職業性のアスベスト曝露により、塵肺に加え肺癌、悪性中皮腫による過剰死亡が生じていること示すものである。若干の遅れがあるもののほぼ予定通り実施できており、来年度中に論文、学会等でその成果を公表できる見込みである。1.横須賀の艦船修理廠において、開設時の昭和20年より現在に至るまでの間のいずれかの期間に、主としてボイラー関連作業に従事してきた者を、当時の従業員名簿や写真、退職者のヒアリング結果から拾い上げ、ほぼ全員に相当すると思われる184名を調査対象者としてリストした。2.当初、消息不明者が4割程度占めていたが、その後、当時の住宅地図や電話帳さらに同僚の記憶を手がかりに、転居先等を突きとめるといった現住所の割り出し作業を行い、約2割程度まで消息不明者を減らすことに成功した。この作業は訪問調査と並行させて現在も行っており、最終的に1割程度まで減少させることができると期待している。

3.一方で生存者用、死亡者用の調査票を作成し、面接調査者間のバイアスを避けるため、調査マニュアルを作成して面接方法やその意義についての理解を深め、調査者間の意志統一を図った。4.事前に手紙による調査協力依頼を行い、生存者の場合は本人に、死亡者の場合は近親の遺族に対して、原則として訪問調査を実施してきており、2月上旬時点で110名の調査を終了している。これから3月下旬までにさらに40名の調査を予定しており、その時点で全体の8割が終了する見込みである。5.現時点で肺癌死亡が5名、中皮腫死亡が1名、塵肺死亡が2名等、アスベスト関連疾患による死亡が遺族からの聞き取りで判明している。6.今後、死亡診断書を閲覽入手できるよう法務局への認容手申請を行い、遺族からの情報を確認するとともに、必要に応じて病理所見等による確定診断を求める予定である。当初の予定通り、研究計画は全て順調に終了した。前年度から引き続き行った本人ないし遺族に対する面接調査等による職歴確認作業から、対象とした造船所において創設以来の1947年から調査期間として設定した1971年末までに、ボイラー関連作業職に採用された者は190名(ボイラー修理工119名、断熱工70名、職種不明1名)であることが判明した。このうち95.8%に相当する182名の消息を確認し、平成7年4月に所轄地方法務局の認容を得て、戸籍等によりこれらの者の生死状況を確認するとともに、死亡者97名については全員の死亡診断書記載事項証明書を入手した。原死因は死亡診断書からICD10の定める原死因の選択手順に従い判定し、死因別SMRは国勢調査年における全国の日本人男性の5歳年齢階級別死亡率と、就労開始時から観察終了時点(死亡者は死亡時点、生存者は1995年末)までの暦年別、5歳年齢階級別人年とから算出するとともに、その信頼区間(CI)をポアソン分布に従い求めた。追跡できたボイラー修理工(B工)114名の観察人年は3918人年で、断熱工(L工)68名の観察人年は2229人年であった。両職種とも全死因、悪性新生物、心疾患、脳血管疾患のSMRはほぼ1であり、過剰死亡は認められなかった。しかし、個別疾患の死因検討では、B工の場合、石綿肺、塵肺、悪性胸膜中皮腫による死亡が観察されたことに加え、肺癌による過剰死亡は全体で検討する限り認められなかったものの、15年未満の短期就労群の肺癌SMRは1.1であったのに対し、15年以上の長期就労群は2.4(90%CI:1.1-6.1)と全国平均に比べ高い傾向が認められた。一方、L工では石綿肺の死亡に加え、肺癌のSMRが2.9(95%CI:1.2-7.1)と全国平均に比べ有意に高い結果がえられた。以上のことから、石綿曝露により肺癌等の過剰死亡が認められることが明らかとなった。
高精度アストロメトリ観測で解き明かす銀河の構造と形成

高精度なアストロメトリの観測データが将来出てくることをにらんで、銀河系の力学構造に関わる以下のような理論的解析及びアストロメトリ観測衛星計画自体の検討を行った。1.銀河の渦巻きの起源を探る:渦巻きの起源は、密度波説が有力ではあるが、果たして本当なのか、アストロメトリの情報から運動学的に判別する方法を考案するとともに、バー構造が存在した場合、それによって渦巻きが受ける力学的影響の解析を行った。特に渦巻きのピッチ角度が、バーポテンシャルによる影響と渦の巻き込みとのバランスで決まる可能性があることを解析した。2.年周視差による距離評価の手法:年周視差の誤差がある程度大きい場合、年周視差から距離に直す際にバイアスが生じるため、注意が必要である。そこで、そのバイアスの効果、および統計的分散の効果をいくつかの方法で模擬カタログを用いて評価しバイアスが生じにくい新しい方法を開発した。3.力学構造のモデルの構築:観測データと比べる理論的な力学構造のモデル(テンプレート)の準備を行った。特にハロー、ディスク、バルジの混在する力学系のモデルの構築を進めた。モデルの構築にあたっては、可積分な系をもとにして、対象となる系の作用変数を見つけ出す、torus constructionと呼ばれる方法の開発の検討を行った。4.銀河系の形成史と密接に関連する宇宙初期での銀河やQSOの形成・進化に関して、準解析的方法を用いて解析を行った。銀河数分布などに関して、すばる望遠鏡を用いた観測データ等と比較することにより、銀河の形成進化モデルに制限を与えた。さらに、QSOの周りの環境を理論的に評価し、今後の観測データと比較することにより、QSOの進化モデルに制限を与えることが可能となった。5.赤外線アストロメトリ観測衛星計画の検討を引き続き行い(ターゲットとするサイエンスの検討、観測領域の検討、観測方法・検出器の検討、衛星の検討)、仕様概要をまとめた。1.高精度なアストロメトリの観測データが将来出てくることをにらんで、銀河系の力学構造に関わる以下のような理論的解析を行った。(1)データ解析の手法の開発:年周視差を距離に直す際に生じるバイアス効果や統計的分散について、ヒッパルコスカタログを真似た疑似カタログを用いることにより、理論的解析を行った。さらに、実際のセファイド変光星とRR型変光星の年周視差の観測データを用いて、大マゼラン星雲までの距離についての統計的評価を行った(論文投稿準備中)(2)銀河の渦巻きの起源を探る:渦巻きの起源は、密度波説が有力ではあるが、果たして本当なのか、アストロメトリの情報から運動学的に判別する方法を考案した(論文投稿中)。また、バー構造が存在した場合、それによって渦巻きが受ける力学的影響を解析し、渦巻きのピッチ角度が、バーポテンシャルによる影響と渦の巻き込みとのバランスで決まる可能性があることを明らかにした(論文投稿中)。(3)銀河の形成・進化の解析:銀河系の構造形成と密接に関わる銀河全体やQSOのの形成・進化に関して、準解析的モデルを用いて解析を行い、銀河数分布などに関して理論モデルと観測データとの比較を行い、形成進化モデルに制限を与えた。2.将来計画である赤外線アストロメトリ観測衛星(JASMINE)計画の検討(ターゲットとするサイエンスの検討、観測領域の検討、観測方法・検出器の検討、衛星システムの検討)を行った。

1.銀河の渦巻きの起源を探る:渦巻きの起源は、密度波説が有力ではあるが、果たして本当なのか、アストロメトリの情報から運動学的に判別する方法を考案するとともに、バー構造が存在した場合、それによって渦巻きが受ける力学的影響の解析を行った。特に渦巻きのピッチ角度が、バーポテンシャルによる影響と渦の巻き込みとのバランスで決まる可能性があることを解析した。2.年周視差による距離評価の手法:年周視差の誤差がある程度大きい場合、年周視差から距離に直す際にバイアスが生じるため、注意が必要である。そこで、そのバイアスの効果、および統計的分散の効果をいくつかの方法で模擬カタログを用いて評価し、バイアスが生じにくい新しい方法を開発した(論文準備中)。3.力学構造のモデルの構築:観測データと比べる理論的な力学構造のモデル(テンプレート)の準備を行った。特にハロー、ディスク、バルジの混在する力学系のモデルの構築を進めた。モデルの構築にあたっては、可積分な系をもとにして、対象となる系の作用変数を見つけ出す、torus constructionと呼ばれる方法の開発の検討を行った。4.銀河系の形成史と密接に関連する宇宙初期での銀河やQSOの形成・進化に関して、準解析的方法を用いて解析を行った。銀河数分布などに関して、すばる望遠鏡を用いた観測データ等と比較することにより、銀河の形成進化モデルに制限を与えた。さらに、QSOの周りの環境を理論的に評価し、今後の観測データと比較することにより、QSOの進化モデルに制限を与えることが可能となった。5.赤外線アストロメトリ観測衛星計画の検討を引き続き行い(ターゲットとするサイエンスの検討、観測領域の検討、観測方法・検出器の検討、衛星の検討)、仕様概要をまとめた。
分離核系を用いた真核細胞の転写ー修復および複製修復共役反応の解析

研究代表者および研究分担者は、真核細胞における転写と修復、および複製と修復の各共役反応の分離核系の構築とその解析を目指して、以下に述べる研究を行った。1)培養細胞に紫外線を照射後、細胞から核を単離し、RNAポリメラーゼI(アクチノマイシンD感受性)及びII(αアマニチン感受性)によるRNA合成を、[α-^<32>P]UTPの取り込みによりそれぞれ測定する系を確立した。2) 1)で述べた分離核系をHeLa細胞、XP-C群細胞、CS-B群細胞に適用し、RNA合成に対する紫外線照射の影響を調べた。その結果、RNAポリメラーゼIによるRNA合成は、CS-B群細胞核では、HeLa細胞及びXP-C群細胞核に比べ、紫外線照射により強く阻害された。またRNAポリメラーゼIIによるRNA合成は、HeLa細胞及びXP-C群細胞核では紫外線による影響はほとんど見られなかったが、CS-B群細胞核では、紫外線照射によりRNAポリメラーゼIによるRNA合成よりもさらに著しい阻害が見られた。3)複製と修復の共役反応については、SV40ウイルスのオリジンを有するプラスミドにリーディング鎖側あるいはラギング鎖側にそれぞれ1カ所損傷を持たせたものを鋳型として、複製と修復を共役させる試みを始めた。HeLa細胞抽出液を用いた無細胞系においては、損傷が乗り越えられること、一方、XP-V群細胞からの細胞抽出液では、少なくともピリミジンダイマーを有する鋳型では、それを乗り越えることが出来ないことを認めた。
理学療法学と精神医学の臨床知見に基づく発達神経現象学の理論構築

本研究は、リハビリテーション臨床、及び精神科臨床の知見に基づき、発達-神経現象学的な理論構築を行うものである。研究成果として、(1)ミクロニューロン系とマクロ行動系をつなぐものとしての体験概念の分析、(2)神経系を含む安定した(レジリエントな)システムの特性解明、(3)体験カテゴリーの不全にかかわる統合失調者の症例検討(4)精神医学領域と理学療法学領域との接合点となる経験の場としての「臨床」という医学的実践についての哲学研究を行った。これら研究成果を通じて臨床における治療の試みが、神経系の再発達を促すものであると同時に、それ自体が発達的に理解されるべきプロセスあることが明らかになった。本研究は中枢神経系障害のリハビリテーションに関わる理学療法の臨床知見と、精神疾患の治療に関わる精神医学の臨床知見、及び脳神経科学に基づく神経系の組織化の仕組みを統合することで、人間の「発達」現象を捉え直すことを目的とする。本年度は、精神医学領域と理学療法領域との接合点となる経験の場として、「臨床」という医学的実践についての哲学研究を精力的に行った。発達現象と臨床とは、直接関連するものではない。とはいえリハビリテーションや精神医学の臨床で行われているのは、患者と医療従事者との関係性の中で経験が進展すること、そしてそれに応じて患者の経験が再編され、病理が変化することである。そしてこの経験の進展や病理の変化は、患者当人の心や身体の組織化の水準が切り上げられ、別のモードを獲得することでもある。ときにそれは、悪化や停滞の途をたどる場合もある。その意味では、臨床における経験の展開は、発達現象の理解にも十分応用できると考えられる。また特に最近では、根拠に基づく医療(EBM)とナラティブ・メディスン(NBM)とが両軸となって、医療臨床が組み立てられる方向が推奨されているが、そうした現状においてリハビリテーション医療と精神医学の臨床では何が行われているのかを確認する必要に迫られたとも言える。臨床経験では、「臨床内存在」という患者一人でも医療従事者だけでも成立しない固有な存在のかたちがある。それは、現象学的な視点および記述の中で初めて明らかになるものである。そしてその中で患者は自分の経験が安定化する場所を疑似的であれ獲得するのである。この安定化は、発達の段階論の各ステージに対応するものとみなすことも可能であると予想される。次年度は、こうした展開を見越したうえで、発達という視点についての現象学的知見をさらに深めることになる。本年度は、精神医学領域と理学療法領域との接合点となる現象学的意味での「体験(Erlebnis)」概念の先鋭化および、基盤となる体験カテゴリーの発見を行った。特に体験の「起こること(起動、創発)」モードと、「できること(調整)」モードの特定とそれらの峻別は神経系の仕組みそれ自体からは取り出すことのできない体験の特質である。意識経験を含めた体験野の組織化は、上述の体験カテゴリーが組み合わされることで行われていると予想される。その際に問題になるのは、神経系で働いている抑制の仕組みと、体験プロセスとの関連である。例えば中枢神経系の多くは、抹消神経系からの電位刺激に対して直接的反応を行うことがない。つまり、神経系は直接的対応を喪失させる仕方で何重にも抑制のロックをかけることで、固有な組織化を行っている。それが外的かつマクロにみると、抹消神経系の刺激と意識体験的現実との間に対応があるように経験が組織化されている。ここから仮説的に明らかになるのは、神経系の再組織化というリハビリ的治療課題は、欠損しているマクロ動作を補うように行っても、神経系の仕組みから見るとほとんど筋違いになってしまうということである。むしろ神経系の複雑さは、ある水準を超えると脳波の多様な創発を起こす。それら脳波はカオス力学的には固有なアトラクタやリミットサイクルとしての作動を行うため、神経系の再組織化は、こうした脳波レベルでの固有さの出現として評価できるのではないかという可能性も出てきた。次年度は、こうした展開を見越したうえで、発達という視点についての知見をさらに深めることになる。本年度は最終年度であることから、リハビリテーションと精神医学にかかわる臨床知見をもとに、神経系の仕組み及び「発達」現象の捉えなおしを試みた。その際の手がかりとして、システムの「レジリエンス」という概念に着目することで論点を展開した。

というのも、中枢神経系障害の治療において顕著となるように、大脳神経系の組織化の仕組みを考慮すると、病前と同様の神経ネットワークの再現は不可能であることから、その場合の回復や寛解は、システム(個体)の再発達のプロセスとして、しかもレジリエントな発達プロセスとして考慮されざるをえなくなるからである。神経系に機能障害が起きるほどの変化が生じたさい、膨大な神経細胞はシナプスネットワークを再編する。それは細胞の生存をかけた戦いでもある。ここでの生存戦略に、再発達の基本モードと、レジリエントな発達のための治療の工夫余地とがある。本研究では、レジリエントなシステムがもつ特性を以下のように剔抉した。1多様性の確保と複雑さの維持、2中程度攪乱の寛容性と耐性の強化、3並行分散型ネットワークの確保、4代替ネットワークの確保、5中枢制御系の不在6単離可能性の吟味、7冗長性の活用。神経システム、身体動作システム、心的システム、いずれもレジリエントなシステムには、これら特性が結果として見出される。ただし、これら特性が必要十分条件であるのかは未決であり、これら以外にも多くの特性があると想定しておいた方がよい。そのことは、共同研究で明らかになったように、統合失調者の中には動作システムと心的システムの連動不全があり、それがレジリエントな統合を妨げることがあることからも示唆される。さらにこれら7項目は、相互に機能化、もしくはサブカテゴリー化することができ、それぞれの項目を臨床の中でどのように配置し、展開するのかに応じて臨床における手続き的指針の一つとなることが明らかにされた。現象学25年度4月より勤務先の変更があり、それらの手続きや大学内業務に一通り順応するまでに時間がかかり、業務効率が落ちたことは否めない。その他方で、勤務大学病院内で、精神科の先生方、およびリハビリテーションセンターのセラピストとの新たな連携を作り出すことも精力的に行うことができた。実際に、研究室の近くに臨床の場があることは研究にとって有利に働く。そしてその延長上で、自治医科大学精神科の准教授である小林聡幸先生に共同研究者となっていただくことで、精神科臨床にかかわる助言と、それに基づく議論を活発に行うこともできた。その共同討議のおかげで「臨床」と「(神経)発達」という二つのテーマを経験プロセスとして分析できたことは、大きな成果だと思われる。確かに研究の進展から見れば計画時に比べて遅れてはいるが、今後の見通しから言っても悪くない状況にあることは確かである。25年度4月より勤務先の変更があり、それらの手続きや引き継ぎ業務のため、25年1月から3月までの業務効率が落ちたことは否めない。また、他の研究センターの業務、特に「哲学的環境デザイン」課題の論文執筆に取り組むことで、本課題における「神経系と発達」にかかわる神経現象学的な基礎理論の構築において、発達する当のシステムの環境条件に関する分析も必要であることが明らかに分かった。そのため、当初計画に、より複合的な課題を絡ませる必要に迫られているのが実情である。次年度は、問題の複合化による遅れを取り戻すよう努力する次第である。今年度に続き、臨床データの収集作業を継続し、かつ前年度の成果である「臨床-内-存在の現象学」という視点から、研究を進める。
分子標的治療薬の重症アトピー性皮膚炎に伴う円形脱毛症への効果解析と病態解明

円形脱毛症の治療には外用、内服、光線療法などが用いられているが、難治なことが多く、新しい治療法の開発が急務である。アトピー性皮膚炎に円形脱毛症を合併する頻度が高く、アトピー性皮膚炎に合併した円形脱毛症は難治である。アトピー性皮膚炎には一つの分子をターゲットにした新規治療法が出現し、高い効果を示している。アトピー性皮膚炎に合併した円形脱毛症にもこの治療法が効果を示すかをさまざまな角度から検討する。