hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
概日リズムに関連する精神障害における生体リズム関連遺伝子のクローニングとその解析

カビなどの下等生物から哺乳類に至るまで、すべての生き物は体の中に時計機構(哺乳類では、視床下部の視交差上核)を持ち一定のリズムで活動している。近年、この生体時計の異常に起因していると考えられる疾患(睡眠相後退症候群、睡眠相前進症候群、非24時間睡眠・覚醒症候群などの概日リズム睡眠障害、季節性感情障害を含む気分障害など)がいくつか同定されているが、その原因は未だ不明なままである。一方、分子生物学の進歩により生体時計の調節などを行うメラトニンの受容体MEL1a、MEL1b遺伝子、生体時計の周期調節に関連すると考えられるhPER遺伝子など生体リズムに関連する様々な遺伝子が同定されている。本研究では生体リズムに関連する遺伝子と上記疾患との関連を検討した。概日リズム睡眠障害及び躁うつ病において、生体時計機構をメラトニンを指標とする生理学的指標を用いて検討し、生体リズム関連遺伝子の遺伝子解析を行った。概日リズム睡眠障害において、光に対する感受性の検討を行い、概日リズム睡眠障害では高感受性があることを明らかにした。メラトニン受容体遺伝子と概日リズム睡眠障害の関連を検討し、メラトニン受容体MEL1a遺伝子のポリモルフィズム並びにメラトニン受容体MEL1bのポリモルフィズムの関連を明らかにした。更に、時計遺伝子の一つであるhperの変異が、一般人における朝方夜型の指向性と関連していることを明らかにした。即ち、日常生活における朝方夜型の一部は遺伝的に規定されている可能性を示した。本研究は、生体時計に起因すると考えられる疾患(睡眠相後退症候群、睡眠相前進症候群、非24時間睡眠覚醒症候群、季節性感情障害、短期反復性うつ病、双極性障害)における生体リズム関連遺伝子(メラトニン受容体遺伝子であるMEL1a及びMEL1b、メラトニン産成の律速酵素であるN-acetyltransferace、hPERなどの生体リズム周期を調節する遺伝子)の異常を検討しその病態生理を明らかにするすることを目的に開始した。本年度は、上記疾患でのメラトニン受容体遺伝子MEL1a及びMEL1bの異常を見つけるための準備段階として、測定系の確立を行った。即ち、MEL1a及びMEL1bはそれぞれ2つのexonからなり、目的とする遺伝子領域の遺伝子異常をPCRにより検索するためには、その外側にprimerを設計する必要がある。cassette法を用いて、本年度はそれぞれの外側の遺伝子配列を読むことに成功した。来年度は、この方法を用いて、実際に患者に応用する予定である。また、(2)人の生体時計調節遺伝子perのhomologであるhPERの異常を見つけるための測定系を確立した。即ち、末梢血からmRNAを回収し、RT-PCR法によりcDNAを作成し、PCRで増幅した産物をdirect sequence法により遺伝子配列を読んだ。現在、全長をsequenceするためのいくつかのprimerの設計は終了している。来年度は、この方法を実際の患者に応用する予定である。生体時計に起因すると考えられる精神疾患の内、睡眠相後退症候群(DSPS)、非24時間睡眠覚醒症候群(Non-24)において、生体時計機構に関連する遺伝子の一つであるhperに注目し、その遺伝子異常を調べた。滋賀医科大学精神科神経科睡眠特殊外来を受診し、睡眠日誌及び夜間のメラトニンの最高値出現時刻に基づき概日リズム睡眠障害と診断された患者10名(7名のDSPS、及び3名のNon-24)の末梢血より取り出したmRNAからRT-PCRによりcDNAを作成し、増幅したPCR産物の遺伝子配列の検索を行った。その結果、上記患者の10名において5箇所の変異を検出した(a826a/c a1828g t2434t/c g2548g/a c3071c/g)。次に、更に症例を増やし、患者13名(8名のDSPS、及び5名のNon-24)及び対照健常被験者11名でアミノ酸置換が見られた部位(c3071c/g,Pro→Ala)に関してのみ遺伝子配列を調べた。

その結果、DSPSでは8名中5名、N-24では5名中3名、健常被験者では11名中5名であり、各群でその出現頻度に有意差は見られなかった。同様に、双極性障害患者6名においてもアミノ酸置換が見られた部位(c3071c/g,Pro→Ala)の検索を行った。その結果、双極性障害6名中3名に変異が認められたが、健常者と比較して有意な差とはならなかった。症例数を更に増やし検討を行う必要があるが、これらの結果から、現時点では概日リズム睡眠障害や双極性障害ではhperの異常の関与している可能性は低いと考えられた。生体時計に起因すると考えられる精神疾患の内、睡眠相後退症候群(DSPS)、非24時間睡眠覚醒症候群(Non-24)において、生体時計機構に関連する遺伝子の一つであるhperに注目し、その遺伝子異常を調べた。滋賀医科大学精神科神経科睡眠特殊外来を受診し、睡眠日誌及び夜間のメラトニンの最高値出現時刻に基づき概日リズム睡眠障害と診断された患者10名(7名のDSPS、及び3名のNon-24)の末梢血より取り出したmRNAからRT-PCRによりcDNAを作成し、増幅したPCR産物の遺伝子配列の検索を行った。その結果、上記患者の10名において5箇所の変異を検出した(a826a/c a1828g t2434t/c g2548g/a c3071c/g)。今年度は、更に症例を増やし、患者21名(16名のDSPS、及び5名のNon-24)及び対照健常被験者20名でアミノ酸置換が見られた部位(c3071c/g,Pro→Ala)に関してのみ遺伝子配列を調べた。その結果、変異を伴うものはDSPSでは16名中10名、N-24では5名中3名、健常被験者では20名中12名であり、各群でその出現頻度に有意差は見られなかった。しかし、健常被験者に朝方夕方尺度(Horne-Ostberg morning evening Scale)を施行し変異との関連を検討したところ有意な関係が認められ、変異を示すものでは夕方傾向が強かった。即ち、日常生活における朝型夜型の一部は遺伝的に規定されている可能性を示した。
移植前グラフト内高濃度免疫抑制剤灌流による小腸移植の成績向上に関する研究

肝腫瘍に対する抗癌化学療法として、抗癌剤の全身投与よりも肝動注化学療法が、高濃度の抗癌剤が肝内に灌流されることにより副作用も少なく有効であると報告されているが、同じ原理で、小腸グラフトにのみ高濃度のFK506を灌流させることで、免疫抑制剤投与による感染症が問題にならずに拒絶反応の制御が可能になるとの仮説のもと、以下の実験を行った。【方法】純系ラットBN to LEWでの同所性全小腸移植で移植後高濃度のFK506を投与し、その後別の純系LEWラットに同じ小腸グラフトを再移植した。実験群として、(a)対照群;FK506を0.15mg/kg/day 14日間投与。(b)再移植群;FK506を2.0mg/kg/day投与し、別のLEWに同じ小腸グラフトを再移植し、再移植後FK506を0.15mg/kg/day 14日間投与、を作成した。【結果】前年度までの実験で、小腸グラフトを再移植する手技を確立した。生存日数の中間値は、各群n=6で、対照群43.5日、再移植群では、初回移植後から再移植までが24時間では48.5日、3日後では55.5日で、対照群と比べ生存日数は延長する傾向にあった。本年度は、再移植までの期間を7日、14日と延長し検討した。その結果、生存日数の中間値はそれぞれ52日,および49.5日で再移植群はいずれも対照群と比較し生存日数は延長する傾向にあったが、有意差はなかった。また再移植群の中の各群間で有意差はなかった。また免疫染色で、高濃度のFK506で灌流したあと通常量の免疫抑制剤を投与した場合のグラフトの経時的な変化を調べたが、特に対照群と再移植群との間で差を認めることはできなかった。有意差はなかったが、移植後高濃度のFK506を投与することで生存日数は延長する傾向にあり、小腸グラフトにのみ高濃度のFK506を投与することで、拒絶反応を軽減できる可能性が示唆された。【目的】臨床小腸移植の成績向上を目指し、肝移植後に使用するのと同量の、すなわち移植術後の感染症がそれほど問題とならない、より少ない免疫抑制剤で小腸グラフトが生着するような免疫抑制法を確立する。【方法】移植後早期に小腸グラフトにのみ高濃度のFK506を灌流させることを考え、実験モデルとして、純系ラット間(BN to LEW)での同所性全小腸移植で移植後高濃度のFK506を投与し、その後別の純系ラット(LEW)に同じ小腸グラフトを再移植した。実験群として、(a)対照群;移植当日よりFK506を0.15mg/kg/day14日間投与。(b)再移植群;移植当日よりFK506を2.0mg/kg/day投与し、別のLEWに同じ小腸グラフトを再移植し、再移植後FK506を0.15mg/kg/day14日間投与し、対照群と生存日数を比較する。【結果】手技の難しさから、当初は主として血管吻合に関係する技術的な問題で再移植後に死亡するラットが続出したが、通常よりも血管吻合を行う腹部大動脈および門脈を最初の移植時長く残すことで、技術的な問題は解決した。対照群の生存日数は、(n=6)36,41,43,44,53,69日であった。一方再移植群では、初回移植後から再移植までが24時間では(n=5)42,45,52,68,>100、3日後では(n=4)40,53,58,72日で、対照群と比べ生存日数は延長する傾向にあった。【今後の計画】再移植までの期間を7日、14日と延長し有意に生存日数が延長するか検討する。免疫寛容の機序としてのキメリズムはここ数年疑問視されており、FK506の投与により、グラフト自体が変化する可能性も考えられる。免疫染色で、高濃度のFK506で灌流したあと通常量の免疫抑制剤を投与した場合のグラフトの経時的な変化をみることで、免疫寛容の機序の解明につなげたい。

生存日数の中間値は、各群n=6で、対照群43.5日、再移植群では、初回移植後から再移植までが24時間では48.5日、3日後では55.5日で、対照群と比べ生存日数は延長する傾向にあった。本年度は、再移植までの期間を7日、14日と延長し検討した。その結果、生存日数の中間値はそれぞれ52日,および49.5日で再移植群はいずれも対照群と比較し生存日数は延長する傾向にあったが、有意差はなかった。また再移植群の中の各群間で有意差はなかった。また免疫染色で、高濃度のFK506で灌流したあと通常量の免疫抑制剤を投与した場合のグラフトの経時的な変化を調べたが、特に対照群と再移植群との間で差を認めることはできなかった。有意差はなかったが、移植後高濃度のFK506を投与することで生存日数は延長する傾向にあり、小腸グラフトにのみ高濃度のFK506を投与することで、拒絶反応を軽減できる可能性が示唆された。
ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド解析法Webシステム

ノンパラメトリック回帰の応用研究を行い,その有効性と利用領域の拡大を行った.金融・経営分野のデータ解析に「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリット解析法」を適用して、この解析法の有効性を示した.科学研究費の交付期間(平成19年度)に,「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド解析Webシステム」を構築して開発を行った.システム完成後に、研究代表者浅野美代子のホームページより、誰でも利用できるようになった.ノンパラメトリック回帰の応用研究を行い,その有効性と利用領域の拡大を行った.金融・経営分野のデータ解析に「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリット解析法」を適用して、この解析法の有効性を示した.科学研究費の交付期間(平成19年度)に,「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド解析Webシステム」を構築して開発を行った.システム完成後に、研究代表者浅野美代子のホームページより、誰でも利用できるようになった.1.「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド法解析Webシステム」のシステム構築及び開発を本年度に行った.平成19年7月にシステムが完成し、インタネット利用者に供した.Webシステム開発行程のうち、システム開発は外注.システムの利用方法はWebで参照可能とし、併せて、使用手引書を発行した.3.当Webシステム利用により、様々の分野の解析者が誰でも、提案解析法を利用できるようになった意義は大きい.今後も学会年会等で発表を行い、システムの利用法と解析手法の解説を行う.1.本研究課題「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド法解析Webシステム」は平成19年度と平成20年度の2年間にわたり行われた.初年度に、システム構築及び開発を行ない、平成19年7月にシステムが完成してインターネット利用者に供された.本年度には、浅野美代子のホームページを改定して、こちらからも実行できるようになった.2.本年度も昨年に引き続き上記1のWebシステムを利用してデータ解析を行ない、経営・財務などの実問題のデータ解析を行った.当解析手法の特徴である構造変化を見出すことを実例で示した.これらのデータ解析結果及びWebシステムの利用方法について、5月に日本計算機統計学会22回大会、7月に国際学会ISIBIS2009、及び12月に国際学会IASC2008おいて学会発表を行なった.3.2008年10月25日(土)午後2時30分から6時まで、大東文化大学に於いて、科研費研究集会「データ解析の新潮流-ノンパラメトッリクからニューラルネットワークまで-」を行った.英国から、研究協力者であるDr. Pijush Bhattacharyya先生(ウエストミンスター大学)を招聘した.その他、浅野美代子、椿広計先生(統計数理研究所・筑波大学)・大野忠士先生(筑波大学)、西山慶彦先生(京都大学経済研究所)、竹澤邦夫先生(独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構中央農業総合研究センター)、田澤司氏(株式会社数理システム)の講演がおこなわれた.参加者とともに「データ解析の新潮流」について、活発で有意義な議論が行われた.当科研費研究集会後、浅野美代子とDr. Pijush Bhattacharyya先生は、東海大学と岡山大学で研究会に参加し、本課題「ニューラルネットワークと線形回帰分析のハイブリッド法解析Webシステム」について、参加研究者と議論を行った.また、講演集発行を行った.
QCD相図の包括的な研究ー基礎論と現象論から探る重イオン衝突の物理

重イオン衝突実験理解を視野に入れながら、量子色力学(QCD)相転移、そしてクォーク・グルーオンプラズマ(QGP)状態を明らかにすることを目標に研究を遂行した。2000年から稼働しているRelativistic Heavy Ion Collider (RHIC,米国BNL研究所)では我々による相対論的流体模型と、リコンビネーション模型の実験理解の成功によりRHICで強結合QGP(sQGP)状態生成という大きな成果へ至った。さらにLHCの重イオン衝突実験結果も報告され始めた。ここでは最も現実的な現象論的模型である相対論的流体模型の拡張をRHIC、LHC物理解明を遂行した。特に(3+1)次元の相対論的流体模型と終状態相互作用を取り入れた模型(Hydro+UrQMD model)に粘性流体を組み入れた。この粘性を考慮にいれた相対論的流体模型は、数値計算安定性のために必要な人口粘性が小さく、粘性やゆらぎに対し既存の相対論的流体模型にくらべ、優位性があることを示すことができた。これは高エネルギー衝突実験衝突実験解析を通じ、QGPの輸送係数を議論する上で重要な性質である。しかし今までその重要性についてきちんと議論がされてこなかった。また多次元化も容易であり、すでに3次元のプログラムを完成させている。この相対論的粘性流体の数値計算と数値粘性の評価方法について論文にまとめた。さらに終状態相互作用についても準備が着々と進んでいる。いよいよ具体的な実験解析が可能になった。すでにゆらぎがある場合の初期条件についての解析について結果を出すことに成功した。2000年から稼働しているRelativistic Heavy Ion Collider(RHIC,米国BNL研究所)では申請者たちによる相対論的流体模型と、リコンビネーション模型の実験珪解の成功によりRHICで強結合QGP(sQGP)状態生成という大きな成果へ至った。さらに今年からLHCの重イオン衝突実験結果も報告され始めた。ここでは最も現実的な現象論的模型である相対論的流体模型での解析を中心にRHIC、LHC物理解明を遂行した。特に申請者の構築した(3+1)次元の相対論的流体模型と終状態相互作用を取り入れた模型(Hydro+UrQMD model)の初期条件のイベントごとのゆらぎを取り入れること、粘性流体の構築を行った、同時に相対論的流体模型、摂動QCDの観点からみた重イオン衝突実験のレビュー論文を完成させた。この論文はProgress in Particle and Nuclear Physicsに印刷中である。一方格子QCDを用いて第一原理計算からの現象論的模型の基盤作りにも取り組んだ。チャーモニウムのスペクトル関数の詳細な解析結果は従来のチャーモニウム抑制のQGP生成の理解へ重要な手がかりを与えると期待されている。また輸送係数の計算も行った。2000年から稼働しているRelativistic Heavy Ion Collider(RHIC,米国BNL研究所)では申請者たちによる相対論的流体模型と、リコンビネーション模型の実験理解の成功によりRHICで強結合QGP(sQGP)状態生成という大きな成果へ至った。特に申請者の構築した(3+1)次元の相対論的流体模型と終状態相互作用を取り入れた模型(Hydro+UrQMD model)に粘性流体を組み入れた。この粘性を考慮にいれた相対論的流体模型は、数値計算安定性のために必要な人口粘性が小さく、粘性やゆらぎに対し既存の相対論的流体模型にくらべ、優位性があることを占めることができた。

また多次元化も容易であり、すでに3次元のプログラムを完成させることができた。一方格子QCDを用いて第一原理計算からの現象論的模型の基盤作りにも取り組んだ。チャーモニウムのスペクトル関数の詳細な解析結により、擬スカラーメソンのスペクトル関数に媒質効果を見出すことに成功した。これは大きな格子と十分な統計によって世界で初めて測定されたものである。重イオン衝突実験理解を視野に入れながら、量子色力学(QCD)相転移、そしてクォーク・グルーオンプラズマ(QGP)状態を明らかにすることを目標に研究を遂行した。2000年から稼働しているRelativistic Heavy Ion Collider (RHIC,米国BNL研究所)では申請者たちによる相対論的流体模型と、リコンビネーション模型の実験理解の成功によりRHICで強結合QGP(sQGP)状態生成という大きな成果へ至った。さらにLHCの重イオン衝突実験結果も報告され始めた。ここでは最も現実的な現象論的模型である相対論的流体模型の拡張をRHIC、LHC物理解明を遂行した。特に(3+1)次元の相対論的流体模型と終状態相互作用を取り入れた模型(Hydro+UrQMD model)に粘性流体を組み入れた。この粘性を考慮にいれた相対論的流体模型は、数値計算安定性のために必要な人口粘性が小さく、粘性やゆらぎに対し既存の相対論的流体模型にくらべ、優位性があることを示すことができた。これは高エネルギー衝突実験衝突実験解析を通じ、QGPの輸送係数を議論する上で重要な性質である。しかし今までその重要性についてきちんと議論がされてこなかった。また多次元化も容易であり、すでに3次元のプログラムを完成させている。この相対論的粘性流体の数値計算と数値粘性の評価方法について論文にまとめた(投稿中)。さらに終状態相互作用についても準備が着々と進んでいる。いよいよ具体的な実験解析が可能になった。すでにゆらぎがある場合の初期条件についての解析について結果を出すことに成功した。粘性を考慮に入れた相対論的流体模型をほぼ完成させることができた。今回開発した相対論的流体模型は最新のRiemann Solverを使用し、重イオン衝突実験における粘性効果などの議論において既存の相対論的流体模型よりも有効性があることを示すことができた。3次元化のチェックも終わり、いよいよ実験結果議論を始める段階にきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。粘性を考慮に入れた相対論的流体模型が完成したので、それを用いRHICやLHCの実験結果の解析を予定している。今回作成した相対論的流体模型により、より詳細な解析や厳密な議論が可能になった。そのことによって今まで理解されていなかった新しい知見を得ることを期待している。さらハドロンをベースにしたイベントジェネレーターと組み合わせることによって現実的なフリーズアウト過程の記述を実現する。
国文学言語地図作成のための国文学研究語彙電子化辞書形成の研究

本年度の研究計画に従い,本年度は,概算6万件を有する研究語彙リスト上で,上代,中古,中世の各領域について,基準語のカナ付け,同義語およびの階層化,固有名詞やダブり語彙の削除統合などのデータ初期整備を行った。リスト上におけるこの整備では,平成9年2月末の時点で,ほぼ15,000件弱のデータをチェックし終えた。これは今年度の当初計画として立てた2万件に及ぶことができなかった。ついでこれをデータシート上に移して清書した件数は約7,000件,さらに前年度に作成した基本研究語彙約17,000件の基礎データを組み込んだ「第一次国文学研究語彙電子化辞書」に修正入力したが,この件数はほぼ1,000件である。電子化辞書への入力が少ないのは,この時点でデータ組み込み済みの使用可能なパソコンが一台しかなかったという単純な理由による。リスト上での初期整備が予定どおり進まなかったのは,やはり当初から困難が予想されたように,同義語の認定が難しいという点に帰せられる。作業にあたる大学院生個々の力量にも左右されるが,一つの基準語に対してかなり辞典・索引類から当たり直すという慎重な調査が要求され,作業ペースとしては1日8時間で平均5070件をこなせるのがやっとであり,謝金申請額80万円,117人日ではこれが精一杯であった。従って次年度以降にまだ3万件以上が残る勘定になるが,これには上記研究語彙電子化辞書ソフトの機能を拡張したり,パソコン台数をもっと増やすなどの処置でかなりの部分対応することができよう。なおローマ字化に関しては,電子化辞書に組み込み済みの17,000件については機械的な一括変換処理を施したので,その部分に限り終了している。英語化は個々に目についてものをランダムに入力しつつある。
権威主義体制下の政治制度設計と市民の正統性認識: 多国間統計分析とサーベイ実験

本年度は、権威主義体制の政治制度設計と支配者への市民の正統性認識の分析を可能にする理論構築と実証分析をおこなうための国際比較可能なデータの構築に従事した。制度設計を考えるため、(1)選挙(制度)(2)与党組織に着目した。予定していた(i)選挙制度や選挙の実施のあり方に関するデータ構築は終了した。また、(ii) (Varieties of Democracy Project)V-Demと共同で専門家調査を実施して与党組織の多国間データの構築を行うこととなり、そのためのデータの下準備が終了した。本年度に予定していたデータ構築の下準備が終了し、予定通りそれらのデータを元に専門家調査の実施、データ分析の実施を進めている。今後、構築したデータを用いて、(1)権威主義体制における選挙の実施時期・選挙情報公開の決定要因に関する実証分析、(2)支配政党に関する専門家調査をV-Demと共同で実施し、支配政党の機能について検討する国際比較の実証分析、(3)中央アジアのカザフスタンをに焦点を当てた、サーベイ実験を用いた政治制度設計が支配者への正当性認識に及ぼす実証分析、をそれぞれ行っていく。
農業と外食産業間の提携関係構築戦略-その不成立事例への着目-

本研究では、産地と外食企業との間で提携関係構築に失敗した事例と提携関係構築に至らなかった事例を対象に分析を行った。また、成功事例分析を中心とした既存研究と比較することで、農業生産者(秋田県内の産地)と外食産業との間の乖離の要因と提携関係構築の要因を明らかにした。特に構築要因としては、組織間における「資源」や「情報」の賦存状況の影響を受けることが明らかとなった。本年度は、既存研究の整理と秋田県内産地との取引を行う外食企業(B社)と、取引関係の構築に至らなかった企業(A社)を対象に、野菜調達方法の規定要因について、食材調達に関する各企業の経営戦略を中心に分析し、解明することを課題とした。その結果、取引方法の規定要因として以下の4つを明らかにした。取引方法の規定要因は、(1)生鮮野菜差別化ポイント、(2)生鮮野菜のメニュー上での扱い、(3)野菜の数量調整能力、(4)店舗の展開状況、の4点である。具体的には、(1)生鮮野菜の差別化ポイントは、A社では栽培時のリスクがある有機・特別栽培野菜を差別化の要としており、リスク回避のため全国各地の産地や中間業者とネットワークを形成し安定調達を図っている。これに対しB社では栽培方法は限定せず、自社専用品種を使用することで差別化を図っており、より差別化を強化するために直接取引を採用している。(2)メニューにおける生鮮野菜の扱いと、(3)数量調節について、A社では6品目の野菜をメニュー全体の74%に使用し、野菜の不足や過剰が発生した際の影響が大きく、ネットワーク型調達による安定調達を図っている。B社では生鮮野菜のほとんどをサラダに使用している。また、直営方式による店舗展開を図るB社では割引キャンペーン等の実施など野菜の過剰収穫問題を解消する販促活動の展開が容易であるため、直接取引が可能となっている。(4)A社では全国に店舗を展開しており、各地の産地とネットワーク型取引を実施することで食材の物流コストを抑制している。B社は62%の店舗を首都圏に集中出店しており、首都圏へのアクセスが良好な特定産地との直接取引による中間コスト削減とリードタイム短縮による野菜の鮮度保持を実現している。昨年度に引き続き、農業と外食産業間の取引関係構築に関する既存研究との関連づけを行った。今年度実施した調査から、秋田県内では、生鮮野菜について、生産者と外食企業が直接提携関噂を構築するケースは、個人外食店と個別生産者では事例として散見されるものの、JAと、チェーン展開する外食企業が直接提携関係を構築している事例は2事例にとどまっている。提携関係構築に関する現地実態調査として、昨年度調査対象とした外食企業に提携関係を構築しようとした県内生産者(JA)に対するヒアリング調査を実施した。その結果、(1)代金支払いサイト(支払周期)が長く、組合員(生産者)への精算代金支払い用の資金を内部留保する必要があり、現状のJAのシステムでは十分な対応ができないという代金決済問題が提携関係構築に向けての障壁となることが明らかとなった。また、(2)提携関係を結んだものの、相手先企業のメニュー変更より調達する野菜の仕様変更をもとめられたものの、生産者サイドが十分に対応(技術的課題)できず、提携関係を解消するという事例や(3)生産者が提携関係の構築により得られる取引価格の安定(市場むけ出荷との比較で)をメリットとして評価できず、市場出荷に切り替え、提携関係の解消を図った事例などが明らかとなった。これらの点について、より詳細な追加調査を実施し、文献的考察を加えた上で、提携関係の程度(密度)がどのように規定されるかと提携関係構築の障壁となる要因を解明していく。本年度は最終年度として、研究のとりまとめを行った。昨年度に引き続き、農業と外食産業間の取引関係構築に失敗した事例について整理した。また理論的整理として、農業と外食産業間の取引関係構築に関する既存研究との関連づけを行った。提携関係構築の不成立事例に関する現地実態調査として、秋田県内の事例を調査した。対象はJA(農協)であり、大手ファストフードチェーンとの果菜類の契約取引を行うために商談を行ったが、結果として取引は実現しなかったケースである。提携関係の構築が不成立となった要因は、(1)相手先からの代金支払いサイト(支払周期)が長く、組合員(生産者)への精算代金支払い用の資金を内部留保する必要があり、現状のJAのシステムでは十分な対応ができないという点である。また、(2)提携関係を結んだものの、相手先企業のメニュー変更により調達する野菜の仕様変更をもとめられたものの、生産者サイドが十分に対応(技術的課題)できず、提携関係を解消するという事例や、(3)生産者が提携関係の構築により得られる取引価格の安定(従来の市場向け出荷との比較で)をメリットとして評価できず、市場出荷に切り替え、提携関係の解消を図ったケースなどがあった。従って、代金決済問題が提携関係構築に向けての障壁となること、産地側の技術的課題と外食企業側のメニュー変更による野菜規格変更、市場取引と比較してメリットが少ないと判断されたことなどが提携解消の要因となったことが明らかとなった。
抗うつ薬奏功機転の分子生物学的研究

1 ADRG-27は、Heat Shock Cognate Protein(HSC)70の新規スプライスバリアントであることが明らかとなり、HSC49と命名した。RT-PCR法を行ったところ、HSC49は、薬物投与群において有意な発現の増加が認められたが、HSC70の発現は変化しないことが明らかとなった。2 ADRG-34は、全塩基配列を決定した結果、Ring H2 finger motifを有するタンパクをコードすることが予測された。特異的プライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、薬物投与群において有意な発現の増加が認められた。現在、作製した抗体を用い、抗うつ薬によるタンパクレベルでの発現の変化と共に、免疫組織化学的手法を用いて、分布等の検討を行っている。3 ADRG-55は、神経終末のカルシウムチャネルを制御することにより神経伝達物質の放出を調節しているcysteine string proteinであることが明らかとなった。特異的プライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、抗うつ薬の長期投与において有意な発現の増加が認められたが、単回投与では変化しないことが明らかとなり、抗うつ薬の奏効機転に関与している可能性が示唆された。現在、ここに示した以外の個々のクローンについても、順次、発現の変化を再確認し、定量的解析を行っている。発現変化が再確認されたものについては、in situ hybridization法により脳内分布を明らかとし、その機能の検討を行い、未知遺伝子についてはその全長を決定している。我々の研究成果は、副作用の少ない新しい作用機序の抗うつ薬の創薬、新たなうつ病の生物学的診断法開発への可能性を秘めた画期的な作業仮説を呈示するものであると期待される。抗うつ薬連続投与後にラット脳内で発現量が特異的に変化するmRNAをRNAfingerprinting法を用いてこれまでに200クローン(antidepressant related gene,ADRG1-200)を同定、その塩基配列を決定し、遺伝子バンクに登録されている遺伝子配列と照会し検索を行った。その結果、(1)ADRG3は、その塩基配列よりストレス蛋白質ファミリーの1つとして報告されているheat shock cognate protein70の新規スプライシングバリアントであることが明らかとなり、RT-PCR法及びWestern Blot法では対照群に比べ、抗うつ薬投与において有意な発現の増加が認められた。(3)その他、カルシウムチャンネルの制御に不可欠な蛋白、情報伝達系などさまざまなcellular processに関与している蛋白などが認められた。また、これまでに同定されていない未知遺伝子も多数認められた。今後、得られた個々の遺伝子について、発現量の差を定量、全塩基配列のクローニング、発現の分布等の検討を加えていく予定である。1 ADRG-27は、Heat Shock Cognate Protein (HSC)70の新規スプライスバリアントであることが明らかとなり、HSC49と命名した。

特異的プライマーを用いてRT-PCR法を行ったところ、抗うつ薬の長期投与において有意な発現の増加が認められたが、単回投与では変化しないことが明らかとなり、抗うつ薬の奏効機転に関与している可能性が示唆された。現在、ここに示した以外の個々のクローンについても、順次、発現の変化を再確認し、定量的解析を行っている。発現変化が再確認されたものについては、in situ hybridization法により脳内分布を明らかとし、その機能の検討を行い、未知遺伝子についてはその全長を決定している。我々の研究成果は、副作用の少ない新しい作用機序の抗うつ薬の創薬、新たなうつ病の生物学的診断法開発への可能性を秘めた画期的な作業仮説を呈示するものであると期待される。
物体操作の認知基盤:齧歯目デグーの操作行動をモデルとした研究

本研究では、定位操作の一種である「入れ子操作」用いてデグーの階層的物体操作能力を定量的に分析し、ヒトを含む霊長類と直接比較することにより、ヒト認知能力の特性を検討することを目的とした。実験に先立ち、物体操作におけるデグーの身体的不利を補うため、実験装置の改良を行った。これを用いてデグーに入れ子操作の訓練を行い、得られた結果を、時系列的に記述して霊長類の結果と比較した。結果、デグーの入れ子操作行動は、pairからpotまでの行動の変化がチンパンジーとi類似していることが確認された。また最終的に4個のカッフ.を用いたpot操作が確認されたが、subassembly操作は現れなかった。これが謁歯類であるデグーの階層的操作能力の限界であると考えられる。本研究では、齧歯類の一種であるデグー(Octodon degu)を用いて、物体の様々な操作を可能にする認知基盤を実験的に検証することを目的とする。デグーは齧歯類としては初めて、道具使用など複雑な物体操作を行うことが確認された動物である。そこで本研究課題では、定位操作の一種である「入れ子操作」と「熊手を用いた道具使用」を用いてデグーの物体操作能力を定量的に分析し、ヒトを含む霊長類と直接比較することによりヒト認知能力の特性に関して検討していく。本年度は、定位操作の一種である「入れ子操作」と熊手使用訓練のための実験環境の整備を行うとともに、以下の解析を行った。(1)入れ子操作:デグーの入れ子操作を誘発したと考えられる、自発的な発声制御について訓練で録音された音声を音響解析した。ストレスがない状態で、オペラント訓練によりデグーの発声頻度が増加するかどうかを調べたところ、全ての個体で訓練により発声頻度が増加していた。また4匹中3匹で音声の質的変化が確認された。しかしながらこれらの新奇な音声が定着することはなかった。これらのことから、デグーの日常的な発声は先天的であるが、不完全ながら自発的な発声制御能力も備わっていることが示された。また、デグーの入れ子操作が発声制御訓練期間のみに見られたことから、発声制御と入れ子を可能にする高次認知能力の発現に何らかの関連があることが示唆された。本実験の結果は論文にまとめて投稿した。さらに、これまでに得られた入れ子操作のビデオを解析し、行為の文法的記述を行っている。(2)道具使用訓練:本年度は訓練のための実験装置の準備を行った。(686字)本研究では、齧歯類の一種であるデグー(Octodon degu)を用いて、物体の様々な操作を可能にする認知基盤を実験的に検証することを目的とした。今年度は3匹のメス(6歳齢、2歳齢×2)に対して入れ子操作の行動実験、および道具使用訓練を行い、操作の習熟度と行為の複雑さを評価することを目的とした。入れ子操作は、居住ケージ内で6個のカップを用いて行った。カップを与えただけでは操作が自発されなかったため、条件付けにより行動の形成を試みたところ、6歳齢のメスで2個のカップを組み合わせるpairが発現し、次に複数のカップを順に他の1つのカップに定位するpotの入れ子操作が自発した。この個体は最大で4個のカップを用いたpotを構築し、組み合わせた入れ子を分解して再構築する行動も見られた。2歳齢の被験体では、実験後半に1匹でpair操作がわずかに確認されたが、他の1匹では餌皿に遊具や木片などカップ以外の物を定位する操作が見られたのみであった。道具使用訓練は、実験を行うスペースが確保できなくなったため断念した。本実験で得られた結果および発声訓練時に自発された入れ子操作行動についてHayashi(2007)による行為の文法的記述による解析を行った。結果、pairからpotまでの行動の変化が霊長類と類似していることが確認された。しかしながら2つの物体を組み合わせたものを3つ目のカップに定位するsubassemblyは見られなかった。これが齧歯類であるデグーの階層的操作能力の限界であるとすれば、ここに霊長類に特有のsubassemblyを可能にする認知的基盤があると考えられる。また発声訓練時はすべての被験体で入れ子操作が自発されたが、本実験で安定して操作を行ったのは3匹中1匹であった。このことから、自発的な発声制御を可能にする要因が入れ子操作にも関連していることが改めて示唆された。(793字)
新しい組織構造を有するMGC材料の新展開

MGC材料の新規組成系としてぺロブスカイト構造の構成相を有するAl2O3/Sm2O3系、Al2O3/Nd2O3系およびAl2O3/La2O3系のMGC化を試みた。その結果、高温の大気中で使用可能なAl2O3/SmAlO3二元系MGC材料を見出した。この材料は1600°Cにおいて、710760MPaの曲げ強度を有し、同一組成・構成相の焼結複合材料の約60倍以上の高い曲げ強度を示す。また、この材料は1600°C大気中において組織の成長や重量増減を示さず、熱的安定性に優れた特性を有している。特徴的な組織構造を有する日本独自のMGC材料の破壊靭性値の向上を目指し、新規に小型赤外線加熱単結晶育成装置(FZ炉)を設置し、この装置を用いて新規組成系および凝固条件の探索を行った。FZ炉によるMGC材料化の可能性を調べるためAl_2O_3/Er_2O_3二元系の共晶組の溶解を行った。その結果、凝固条件(回転速度、凝固速度)を適正化することにより単結晶化が可能であることが分かった。ただし、インゴット全体の単結晶化にはまだ成功していない。新規組成系としてAl_2O_3/Sm_2O_3、Al_2O_3/Nd_2O_3二元系の共晶組成を溶解し、共晶反応が存在することを確認し、真の共晶組成を探索した(平衡状態図の共晶組成からはずれている)。Al_2O_3/SM_2O_3系において構成相はAl_2O_3相とペロブスカイト構造のSmAlO_3相であること、Al_2O_3/Nd_2O_3系においてはAl_2O_3相とペロブスカイト構造のNdAlO_3相であることがXRDおよびHRTEMにより明らかにした。これらの組成系についてIF法により破壊靭性値を測定した。Al_2O_3/SmAlO_3系においては凝固い速度1mm/hにおいて破壊靭性値3.8MPa・m^<1/2>が,10mm/hにおいて5.8MPa・m^<1/2>が得られ,これまで最も破壊靭性が高いAl2O3/GAP系より高く、Al_2O_3/SmAlO_3系は有望な組成系であることが分かった。Al_2O_3/NdAlO_3系においては、凝固速度5mm/hにおいて6.7MPa・m^<1/2>の高い値が得られたが、インゴットには多数のクラックが存在しており、クラックを無くすために凝固条件のさらなる探索が必要である。構成相の界面状態を調べるため、Al_2O_3/SmAlO_3系およびAl_2O_3/NdAlO_3系の構成相界面のHRTEM格子像を観察した。その結果、界面にはアモルファス相は形成され、整合性のよい界面が形成されていることが分かった。昨年度設置した小型赤外線加熱単結晶育成装置(FZ炉)を用いてMGC材料の特性改善を行った。【MGC材料化の検討】材料の組成系としてAl_2O_3/Er_3Al_5O_<12>系、Al_2O_3/SmAlO_3系、Al_2O_3/NdAlO_3系と取り上げ、凝固速度、回転数、溶解温度などの凝固条件を変えMGC材料化を試みた。Al_2O_3/NdAlO_3系については、凝固条件を変えてもクラックをなくすことが出来なかったので研究を断念した。構成相のAl_2O_3相とNdAlO相の熱膨張係数の差が大きいのが主原因と推定される。Al_2O_3/Er_3Al_5O<12>系、Al_2O_3/SmAlO_3系について凝固条件が組織に及ぼす影響を調べ、凝固速度を1,5、10mm/hrに変化させると、凝固速度が速いほど組織は微細化するが、不均一性が大きくなる。【組成探索】Al_2O_3/La_2O_3系において微細な共晶組織が形成され、そのサイズはAl_2O_3/SmAlO_3より微細であることを確認した。しかしこの凝固組織にはクラックが存在し、これをなくす凝固条件を探索する必要がある。Al_2O_3/Yb_2O_3系についてもインゴットを作成し、共晶反応が存在すること確認した。構成相はAl_2O_3相とYb_3Al_5O_<12>相であり、組織形態はAl_2O_3/Er_3Al_5O_<12>系に似ている。この系についてはクラックが存在せず、MGC材料化が可能である。

【特性の評価と解析】(株)超高温材料研究センター岐阜事業所において、Al_2O_3/SmAlO_3系MGC材料について1600°Cで曲げ試験を行った。比較のため同一組成の焼結材(Al_2O_3/SmAlO_3系)についても曲げ試験を行った。その結果、Al_2O_3/SmAlO_3系MGC材料の1600°Cにおける曲げ強度は672MPaであり、同一組成の焼結材は11.5MPaであり、1600°Cにおける曲げ強度はMGC材料の方が約58倍大きい。平成22年度に新規設置した小型赤外線加熱単結晶育成装置(FZ炉)を用いてMGC材料の特性改善を行った。【組成探索】Al2O3/Yb3Al5O12系に第3酸化物ZrO2を0.01,0.1、0.5、1.0molを添加し、組織の微細化を調べた。ZrO2を0.01-1.0mol添加しても組織サイズはほとんど変化せず、コロニー組織が形成され、不均一な組織となった。【特性評価と解析】(株)超高温材料研究センター岐阜事業所において、MGC材料の1600°Cにおける曲げ試験を行った。凝固速度5mm/hrで製造したAl2O3/Yb3Al5O12系MGC材料において約310MPaの高温曲げ強度が得られた。一方、凝固速度20mm/hrで製造したAl2O3/SmAlO3系MGC材料において、765MPaの高温曲げ強度意が得られた。この値は今までの二元系MGC材料の中で最も高い値であり、同一組成の焼結複合材料の約65倍以上の曲げ強度である。組成探索等は予定通り推移したが、MGC材料化の適正条件についてはまだ詰め切れていない。高温特性の評価については、本数が少なく、また1600°Cしか実施できなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。【MGC材料化の検討】MGC材料化の条件をさらに詰めてゆき製造条件を確立する。【組成探索】凝固組織の制御については凝固速度を早くするのと第三酸化物に微量添加(ZrO_2)を検討する。【高温特性と解析】高温曲げ試験の本数を増やし、試験温度は1400°C、1500°C、1600°Cの3条件で行う。【破壊靱性の評価】MGC材料化が成功した材料について破壊靱性値を測定する。
超低摩擦機械要素実現のための窒化炭素膜超低凝着表面層の測定及び極性基の同定

CNx(窒化炭素)膜とSi_3N_4(窒化ケイ素)材料の窒素中超低摩擦現象は,窒素雰囲気中において任意のくり返し摩擦の後に得られるが,このなじみ期間において摩擦面での極性基の増減あるいは変化は明らかでなく,従来の表面分析手法では,摩擦試験と分析を同時に行えないことから正確な表面状態を把握することができなかった.そこで本研究では,より正確な分析を行うために,FTIRチャンバ内にて摩擦試験とその場分析可能な摩擦試験装置を試作し,窒素中及びアルゴン中の摩擦に伴うCNx膜極表面の官能基の変化を明らかにした.得られた主な結果を以下に示す.Si_3N_4円筒側面とCNx膜を荷重0.2N,ヘルツの平均接触圧力3.85MPaにて窒素中摩擦試験を行い,その場分析を行った.その結果,CNx膜最表面に吸着した官能基である-NH及び-OH結合に対応するピーク面積は,摩擦初期においては0.10程度であったが,4000サイクルまで摩擦係数が0から0.6程度であった間に,ピーク面積は増加し最大で0.16になった.その後4500サイクル程度からの急激な摩擦係数の減少に伴いピーク面積も急激に減少し,摩擦係数が0.01となる超低摩擦現象を発現した時には,摩擦初期の面積より小さい0.051(平均値)程度となった.これらの官能基の変化は,摩擦試験と分析を同時に行うその場分析を行ったことにより,初めて観察することができた.以上の結果から,極性を持つ官能基である-NH及び-OH結合のCNx膜最表面での形成・脱離が摩擦力に影響を及ぼしていることを提案した.CNx (Carbon Nitride)膜は窒素雰囲気中において無潤滑でありながら0.01以下の超低摩擦となることが既に報告されているが,その原因としてCNx膜最表面に吸着している極性基が摩擦係数減少の要因と考えられるが,摩擦直後の表面を分析する際に,分析装置までの搬送経路において吸着基の大気中成分分子(主に酸素分子)との置換が起こっているものと考えられ,正確に分析が行えない問題が発生している.そこで,チャンバー内にて分析可能なFT-IR(フーリエ変換赤外分光)装置内に摩擦試験器を導入し,摩擦中にCNx膜表面に吸着した極性基を直接分析可能な装置の開発を行い,吸着極性基の種類と量を明らかにする.分析用チャンバー内に摩擦試験機を導入するため,ピンオンディスク型摩擦試験機の試作及び動作確認を行い,摩擦試験が可能な状態となった.一方,分析用試験片として幅10mm,長さ30mm及び厚さ0.35mmのシリコン基板の短辺を45°の角度に研磨し,分析可能な台形形状へ加工を施した.この試験片表面にCNx膜を100nm成膜した.成膜はカーボンターゲットをArイオンビームでスパッタし,炭素原子発生させるのと同時に,成膜面へ窒素イオンビームを照射するダイナミックミキシング法により行った.このようにして得られたCNx成膜試験片と,比較用にSi基板のみを台形形状に作製した試験片のFT-IR分析を行った.分析は400-1000cm^<-1>までの赤外分光範囲において行われた.得られた分析結果から以下の結合が存在することが明らかとなった.1000-1400cm^<-1>のピークはC-N及びC-Cの一重結合を示し,1400-1600cm^<-1>のピークはC=C二重結合を示している.これらはCNx膜内部の結合形態と一致し,膜内部の情報が得られている.一方,1000cm^<-1>付近のピークはC-O結合であり,3000cm^<-1>付近のピークはC-H結合に由来する情報である.摩擦前のCNx膜表面には酸素,水分が吸着していることが明確となった.CNx(窒化炭素)膜とSi_3N_4(窒化ケイ素)材料の窒素中超低摩擦現象は,窒素雰囲気中において任意のくり返し摩擦の後に得られるが,このなじみ期間において摩擦面での極性基の増減あるいは変化は明らかでなく,従来の表面分析手法では,摩擦試験と分析を同時に行えないことから正確な表面状態を把握することができなかった.そこで本研究では,より正確な分析を行うために,FTIRチャンバ内にて摩擦試験とその場分析可能な摩擦試験装置を試作し,窒素中及びアルゴン中の摩擦に伴うCNx膜極表面の官能基の変化を明らかにした.得られた主な結果を以下に示す.Si_3N_4円筒側面とCNx膜を荷重0.2N,ヘルツの平均接触圧力3.85MPaにて窒素中摩擦試験を行い,その場分析を行った.その結果,CNx膜最表面に吸着した官能基である-NH及び-OH結合に対応するピーク面積は,摩擦初期においては0.10程度であったが,4000サイクルまで摩擦係数が0から0.6程度であった間に,ピーク面積は増加し最大で0.16になった.その後4500サイクル程度からの急激な摩擦係数の減少に伴いピーク面積も急激に減少し,摩擦係数が0.01となる超低摩擦現象を発現した時には,摩擦初期の面積より小さい0.051(平均値)程度となった.これらの官能基の変化は,摩擦試験と分析を同時に行うその場分析を行ったことにより,初めて観察することができた.以上の結果から,極性を持つ官能基である-NH及び-OH結合のCNx膜最表面での形成・脱離が摩擦力に影響を及ぼしていることを提案した.
膵島アミロイド蛋白遺伝子の発現とII型糖尿病の成因との関係解明に関する研究

膵島アミロイド蛋白(IAPP)はII型糖尿病に見られる膵島アミロイド沈着の主成分蛋白であり、同糖尿病の成因との関係が注目される。同蛋白の発現異常、膵島アミロイド沈着と同糖尿病の発症ないし進展との関係を解明するために、本研究では1)II型糖尿病モデル動物におけるIAPP遺伝子発現と合成・分泌について、2)IAPP発現培養膵B細胞株におけるIAPP合成と分泌の機序について、3)ヒトIAPP遺伝子のプロモーター機能について、4)ヒトIAPP発現トランスジェニックマウスにおける膵島アミロイド沈着とII型糖尿病の発症しない進展について検討した。肥満およびII型糖尿病モデル動物の膵IAPP含量をラジオイムノアッセイ法を用いて測定した。IAPP含量および分泌は著明に増加していることから、肥満・糖尿病患者でIAPPの合成・分泌が亢進している可能性が示唆され、国際糖尿病学会で報告し、論文を発表した。培養膵B細胞株におけるIAPP発現についてRNAブロット法、ラジオイムノアッセイ法および免疫組織化学法を用いて検討した結果、新しい膵B細胞株(MIN6)においてIAPPが発現していることを確認した。国際糖尿病学会で報告し、論文を発表した。Polymerase chain reaction法による直接シークエンス法を用いてヒトのIAPP遺伝子の5'側上流を解析し、糖尿病患者と健康人を比較検討した。日本糖尿病学会で報告し、現在論文を投稿中である。ヒトIAPP遺伝子とインスリン・プロモーター遺伝子をマウスの受精卵に導入してトランスジェニックマススを作製することに成功し、日本糖尿病学会報告し、現在論文を投稿中である。ヒトIAPPが膵B細胞に特異的に発現していることを確認した。ヒトIAPP発現II型糖尿病発症との関係について現在検討中である。ヒトII型糖尿病患者膵について免疫組織化学法により検討し、日本糖尿病学会で報告し、論文を発表した。膵島アミロイド蛋白(IAPP)はII型糖尿病にみられる膵島アミロイド沈着の主成分蛋白であり、同糖尿病の成因との関係が注目される。同蛋白の発現異常、膵島アミロイド沈着と同糖尿病の発症ないし進展との関係を解明するために、本研究では、1)II型糖尿病モデル動物におけるIAPP遺伝子発現と合成・分泌について、2)IAPP発現培養膵B細胞株におけるIAPP合成と分泌の機序について、3)ヒトIAPP遺伝子のプロモ-タ-機能について、4)ヒトIAPP発現トランスジェニックマウスにおける膵島アミロイド沈着とII型糖尿病の発症ないし進展について検討する。培養膵B細胞株におけるIAPP発現についてRNA blotting法、ラジオイムノアッセイ法および免疫組織化学法を用いて検討した結果、新しい膵B細胞株(MIN6)においてIAPPが発現していることを確認した。この培養系を用いてIAPPの合成・分泌の機序を検討することが可能であり、国際糖尿病学会で報告し、論文を発表予定である。Polymerase chain reaction法による直接シ-クエンス法を用いてヒトIAPP遺伝子の5'側上流を解析し、糖尿病患者と健康人を比較検討した。ヒトIAPP遺伝子とインスリン・プロモ-タ-遺伝子をマウスの授精卵に導入してトランスジェニックマウスを作製することに成功した。ヒトIAPPとII型糖尿病発症との関係について現在検討中である。ヒトII型糖尿病患者

膵について免疫組織化学法により検討し、日本糖尿病学会で報告し、論文を発表した。膵島アミロイド蛋白(IAPP)はII型糖尿病にみられる膵島アミロイド沈着の主成分蛋白であり、同糖尿病の成因との関係が注目される。同蛋白の発現異常、膵島アミロイド沈着と同糖尿病の発症ないし進展との関係を解明するために、本研究では、1)II型糖尿病モデル動物におけるIAPP遺伝子発現と合成・分泌について、2)IAPP発現培養膵B細胞株におけるIAPP合成と分泌の機序について、3)ヒトIAPP遺伝子のプロモーター機能について、4)ヒトIAPP発現トランスジェニックマウスにおける膵島アミロイド沈着とII型糖尿病の発症ないし進展について検討する。本年度はII型糖尿病モデルマウスの膵IAPPの経時的変化をラジオイムノアッセイ法と免疫組織化学法を用いて検討した。IAPP含量は糖尿病の発症時期より増加していることから、肥満・糖尿病患者でIAPPの合成・分泌が亢進し、糖尿病の発症に関連している可能性が示唆された。日本糖尿病学会で報告し、論文を作製中である。昨年度ヒトIAPP遺伝子とインスリン・プロモーター遺伝子をマウスの授精卵に導入してトランスジェニックマウスを作製することに成功し、日本糖尿病学会で報告した。本年度は導入遺伝子の発現と耐糖能について検討した。RNAブロット法と高速液体クロマトグラフィー法によりヒトIAPPが発現していることを確認した。またヒトプロIAPP特異抗体を用いた免疫組織化学法によりヒトIAPPが膵B細胞に特異的に発現していることを確認した。耐糖能障害は認められなかった。日本糖尿病学会で報告し、現在論文を作製中である。2)、3)については、昨年度で研究を終了した。