hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算量的に独立な一方向性関数の構成と暗号プロトコルへの応用に関する研究

主要課題であった計算量的な独立な関数の対に関して、具体的関数を離散対数の困難性のもとで構成する事に成功した。独立性の証明には、平方Diffie-Hellmann問題の困難性が通常のDH問題のそれと同等であることを利用する。この結果は2013年の暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。この成果を、複数の海外の研究者に紹介した。特にシンガポール国立大学での講演の際に、客員教授として滞在していたYunl ei ZHAO(復担大学,中国)からは、彼自身の暗号プロトコル研究の一部に、類似の概念に相当する関数を利用していること、さらに関数の堅固性(non-malleable)という視点からもっと一般的な形での定式化をすすめられた。Yunl ei ZHAOの2013年後半の半年の招聘期間中に、彼と共同でプロトコルの堅固性に注目し、暗号鍵交換方式における安全性との関係を論じた。この共同研究の一部は、Yunl ei ZHAOが、2013年との暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。この結果は、2011年と2012年との暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。特にシンガポール国立大学での講演の際に、客員教授として滞在していたYunlei Zhao(復担大学,中国)からは、彼自身の暗号プトコル研究の一部に、類似の概念に相当する関数を利用していること、さらに関数の堅固性( non-malleable)という視点からもっと一般的な形での定式化をすすめられた。Yunlei ZHAOの2012年後半の半年の招聘期間中に、彼と共同でプロトコルの堅固性に注目し、暗号鍵交換方式における安全性との関係を論じた。この共同研究の一部は、Yunlei ZHAOが、2012年との暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。研究対象である計算量的な独立な関数の対に関して、具体的関数を数論的仮定のもとで構成する事に成功した。独立性の証明には、平方Diffie-Hellmann問題の困難性が通常のDH問題のそれと同等であることを利用した。この結果は、2011年暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した。特にシンガポール国立大学での講演の際に、客員教授として滞在していたYunlei Zhao(復担大学,中国)からは、彼自身の暗号プトコル研究の一部に、類似の概念に相当する関数を利用していること、さらに関数の堅固性(non-malleable)という視点からもっと一般的な形での定式化をすすめられた。他の具体的な構成に関しては、多変数多項式を利用する手法などを検討した。特に安全性の理論的証明が与えらているQUADと呼ばれている多変数多項式に基づくストリム暗号の構成に着眼した。暗号プロトコルの堅固性に注意し、利用されるビット委託関数の堅固性や計算量的に独立な関数との関係の調査に着手した。計算量的に独立な関数対の具体形的を数論的仮定のもとで構成する事に成功し、本研究の第一目標は達成した。関数の堅固性(non-malleable)という視点からもっと一般的な形での定義を与えるという新しい視点での課題に着手した。同時に、このコメントをくれた海外研究者との共同研究を始めるきっかけを作ることにも成功した。他の手法をもちいた関数の構成に関しては検討中である。暗号プロトコルへの応用に関しては、独立性よりも、もっと広く研究されている堅固性に着目しての調査を行い、より一般的な暗号論的性質と比較する方向である。2011年暗号と情報セキュリティシンポジウムで発表した和文論文の英語化を行い、国際会議、あるいはpreprint形式での公開を行い、研究成果を海外にひろくアピールする。その際には、関数の堅固性(non-malleable)という一般的定義も盛り込み、研究代表が最初に与えた函数の独立性と関係も論じる。これは、本研究の基本課題の1つである「特殊な数論的仮定を持ちず、関数の内在的性質だけを利用しての、存在の検討」に対するなんらかの解を与えてくると期待している。

この関数の堅固性に関するアドバイスをくれたYunlei Zhao(復担大学,中国)とは、本研究に関して、招聘や訪問する機会を設けて、より発展的な共同研究を行う。研究成果発表のための,国内の暗号理論や計算量に関する研究会,学会参加費と旅費とに仕様する。海外で開催される計算機科学基礎に関する国際学会での成果発表、あるいは関連調査研究のための参加費と旅費にも仕様する。今年度の研究で、共同研究者の候補もでてきたので、彼らの招聘あるいは訪問のための費用にも使用する。
マウス白血病細胞分化の分子機構

本研究では細胞融合,マウス・フレンド細胞,マウス胚性テラトカルシ・ノーマ(F9)細胞分化・脱癌化の分子的機構を高分子物質の細胞内分化誘導因子の〓素及び生化学的性質の解明を通じて研究したものである.細胞融合及び細胞質融合の実験によって我々はマウスフレンド細胞の細胞分化・脱癌化を決定する2つの細胞内因子が存在することを明らかにした. 2つの因子のうち第1の因子(DIFーI)はすでに報告したがこの因子と共役的に働く第2の因子(DIFーII)がDMSOの処理後細胞抽出液にその存在が確認された.DIFーIIはDIFーIと同じタンパク質であり, DIFーIと共役的に働いてフレンド細胞の分化・脱癌化を誘導する.DIFーIIの生成はde nouoのタンパク質合成を必要とし,またphorlol esterによって阻害される.またDMSOのみならずHMBAによっても誘導される.フレンド細胞以外の細胞ではその誘導がみられないのでフレンド細胞のin vitro分化・脱癌化に特異的であると考えられる.またDMSOによって細胞分化を引き起こさないフレンド細胞変異株ではDIFーIIの活性は検出できなかった.一方マウス・テラトカルシノーマ(F9)細胞においてレチノイン酸による細胞分化のメカニズムを研究した.そのためにプラスミド上での形質発現の実験系を確立した.この系はわれわれの研究室で見出されたプラスミド(L因子)をF9細胞中に確立させ,このプラスミド上のCAT遺伝子がレチノイン酸で発現させることに成功した.本研究では細胞融合,マウス・フレンド細胞,マウス胚性テラトカルシ・ノーマ(F9)細胞分化・脱癌化の分子的機構を高分子物質の細胞内分化誘導因子の〓素及び生化学的性質の解明を通じて研究したものである.細胞融合及び細胞質融合の実験によって我々はマウスフレンド細胞の細胞分化・脱癌化を決定する2つの細胞内因子が存在することを明らかにした. 2つの因子のうち第1の因子(DIFーI)はすでに報告したがこの因子と共役的に働く第2の因子(DIFーII)がDMSOの処理後細胞抽出液にその存在が確認された.DIFーIIはDIFーIと同じタンパク質であり, DIFーIと共役的に働いてフレンド細胞の分化・脱癌化を誘導する.DIFーIIの生成はde nouoのタンパク質合成を必要とし,またphorlol esterによって阻害される.またDMSOのみならずHMBAによっても誘導される.フレンド細胞以外の細胞ではその誘導がみられないのでフレンド細胞のin vitro分化・脱癌化に特異的であると考えられる.またDMSOによって細胞分化を引き起こさないフレンド細胞変異株ではDIFーIIの活性は検出できなかった.一方マウス・テラトカルシノーマ(F9)細胞においてレチノイン酸による細胞分化のメカニズムを研究した.そのためにプラスミド上での形質発現の実験系を確立した.この系はわれわれの研究室で見出されたプラスミド(L因子)をF9細胞中に確立させ,このプラスミド上のCAT遺伝子がレチノイン酸で発現させることに成功した.
3D神経病理学へのフィージビリティー研究：透明化試薬を用いたてんかん病巣の解析

難治てんかん原性病巣の外科的切除組織における脳病変をより正しく評価する目的から、脳の透明化技術とシート照明顕微鏡を使い、神経細胞やグリア細胞の配列を3次元で鮮明に捉える新規標本観察法を開発した。数百種類のケミカルスクリーニングを行いヒト脳組織専用新規CUBIC試薬と、一般蛍光染色法を開発した。本研究により、神経病理学領域におけるイノベーティブな新規方法論を開発できる可能性が拓けた。てんかん外科病理診断をしていると、"薄切した通常の組織標本の観察では病変を正しく評価できないのではないか"、と思われる症例を少なからず経験する。皮質異形成における軽微な細胞配列の乱れを評価する場合などがこれにあたる。本研究は、最近報告された、脳を透明化する革新的技術を応用し、神経細胞の配列を3次元で捉える新規標本観察法を創出し、てんかん原性脳病巣における病態形成基盤を明らかにすることを目的とする。本研究が目指す方法論の意義は、てんかん診療上のそれにとどまらない。神経変性疾患や脳腫瘍などを対象とする神経病理学において、イノベーションを創出する可能性がある。本研究はそのフィージビリティースタディーと位置付けられるものである。内側側頭葉てんかん患者から採取された側頭葉外側新皮質を検索対象とし、以下の研究を実施した。(i)<CUBIC試薬を用いて脳組織の透明化を図る>透明化試薬最新プロトコールでヒト脳組織をどの程度透明化することが出来るかを検証した。その際、脳組織をホルマリンで固定する時間を調整した。(ii)<細胞標識法>ヒト脳組織における自家蛍光の強さを逆手にとって、自家蛍光発色構造物を捉え、次いでこれを化学的に消退させる方法を見出した。こうした組織ブロックを薄切し、HE, K-B染色を行っても、顕微鏡観察に堪える切片が得られることを確認した。(iii)<免疫組織化学染色>透明化ブロックに免疫組織化学染色を施し、抗体が浸透し、蛍光分子を標識した二次抗体で可視化できる条件検定を進めた。(iv)<膨大なデジタルイメージの情報処理法の検定>デジタル画像情報処理方法についての検証を行った。観察する体積が大きい程、また画質が精密であればあるほど、これまでになかった第両々の生データが得られることとなる。この解析方法を検証した。本研究は、脳を構成する細胞や構造物(神経細胞、グリア細胞、血管等)の配列や存在様式を3次元で捉える新規標本観察法を確立し、脳神経病態の形成基盤を明らかにすることを目的とする。このことは、信頼性の高い病理診断指標を策定することでもあり、また同時に、生理学や脳科学から得られる脳機能に関する知見を形態学的側面から理解する強力なツールともなるであろう。そこで、本フィージビリティー研究では、方法論の確立を目指すものである。組織ダメージを極力抑えつつ励起光を深部にまで到達させる、ヒト脳組織専用の透明化プロトコールを開発する必要性がある。同時に、透明化した脳組織から情報をどう引き出すか、つまり細胞標識法とイメージの取得法についても検証を進めた。どちらもまだ最終段階に至ってはいないものの、これまでに報告された試薬とは比べ物にならない、ヒト脳組織専用の透明化プロトコールを開発中である。また、別予算で、シート照明顕微鏡(Olympus, MVX10-LS:国内第1号機)を購入することができ、フル稼働でイメージングを行う実験環境が整った。そうしたことから、研究計画は概ね順調に進展している、と考えている。(i)<CUBIC試薬を用いて脳組織の透明化を図る>ヒト脳組織は齧歯類等のそれと比較し、脂質の含有割合が極端に高いなど、従来の透明化試薬では本研究の目的を達成出来ないことが明らかとなった。そこで、数百種類の化学物質を対象に、ヒト脳の透明化に最適なプロトコールを探索した。(ii)<細胞標識方>ヒト脳組織は自家蛍光が極端に強い。そのため、これを完全に除去することは困難であった。そこでこの特徴を逆手にとって、自家蛍光発色構造物を捉え、次いでこれを化学的に消退させる方法を見出した。更に、光学顕微鏡標本で一般的に使用される染色法:HE染色、K-B染色に匹敵する、蛍光一般染色試薬を見出した。これにより、例えばアルツハイマー病の老人斑が可視化できる事が明らかになった。(iii)<免疫組織化学染色>透明化後の脳ブロックに免疫組織化学染色を施し、抗体が浸透し、蛍光分子を標識した二次抗体で抗原を可視化出来る条件検定を進めた。この様にヒト脳組織の新規標本観察法の開発を進めた。本方法論の意義は、てんかん診療上のそれにとどまらない。神経変性疾患や脳腫瘍などを対象とする神経病理学において、イノベーションを創出する可能性のある方法論を創出した。

(i)ヒト脳組織専用の透明化プロトコールを確立する。現在のCUBICプロトコールを元に、高い脂質溶解性と内在性色素の脱色能を備えたあみのアルコール溶剤を調整する。(ii)従来のHE染色に相当する一般染色法を開発し、内側側頭葉てんかん患者の外側側頭葉皮質における神経細胞の配列状況を立体的に捉える。各種蛍光分子やトレーサーを改良し、すべての細胞や構造を多色蛍光で標識する染色法の開発を行う。(iii)3次元免疫染色法を開発する。現在までの実験結果から、CUBIC処理後にある程度抗体を浸透させることができた。これをcmオーダーで可能となる新規プロトコールを確立する。(iv)ヒト脳の3Dイメージング法を開発する。シート照明顕微鏡を用い、3Dイメージングを進める。デジタル画像情報処理を効率よく行うアルゴリズムを開発する。上記の研究推進方策を進め、ヒト脳組織の立体的観察法を確立する。脳病態形成基盤としての形態学的観察法の意義を検証する。神経病理学
学習者中心型授業への転換を促す数学教材と授業デザインの開発および評価

日本の高校における数学教育が,スキルを重視する教授主義的な指導方法を主要している結果,数学の学習が受動的で表面的な理解や暗記に留まっていることを指摘し,本研究では,生徒の能動性を喚起し,より情意を伴った深い学習が現場レベルで実践できる学習者中心の教材開発と授業方法の開発を目的とした。開発にあたり,米国ヴァンダービルド大学学習センターが開発したジャスパー・プロジェクトにおける教材を多面的に検証した結果,1度の教育機会に限定されてしまう教材であることが明らかになった.本研究では,教員のビリーフや状況によってカスタマイズできる選択肢がある教材の開発と授業デザインのパッケージ化をめざし,開発を行った日本の高校における数学教育が,スキルを重視する教授主義的な指導方法を主要している結果,数学の学習が受動的で表面的な理解や暗記に留まっていることを指摘し,本研究では,生徒の能動性を喚起し,より情意を伴った深い学習が現場レベルで実践できる学習者中心の教材開発と授業方法の開発を目的としている.開発にあたり,今年度は,米国ヴァンダービルド大学学習センターが開発したジャスパー・プロジェクトにおける教材を多面的に検証し,その効果と問題点について明らかにしながらその内容をメンバーで共有した.その結果,動画映像という固定的で変更不可能な情報提供ツールは,社会の早い変容に対応できないこと,またパッケージ教材として個々の教員の力量によらない質の均一化した授業が提供できるメリットがあるが,教員によるカスタマイズがしにくいデメリットの方が大きく,前述同様,1度の教育機会に限定されてしまう教材であることが明らかになった.またジャスパー・プロジェクトで開発された教材の日本語バージョンを実際の大学1年生の授業に用いて,そこでどのような社会的相互作用が行われているか,データを収集し,今現在,分析中である.そこで本研究においては,一定の教育の質の保証を担保したまま,教員のビリーフや状況によってカスタマイズできる選択肢がある教材の開発と授業デザインのパッケージ化をめざし,開発を行っていくこととした.今年度はその試行として,動画ではなく,アニメーションでの教材開発を試行した.本研究では,日本の高校教育における数学教育が,スキルを重視する教授主義的な指導方法を主要としている結果,数学の学習が受動的で表面的な理解や暗記にとどまっていることを指摘し,生徒の能動性を喚起し,より情意を伴った深い学習が現場レベルで実践できる学習者中心の教材開発と授業方法の開発を目的としている。開発にあたり,今年度は平成25年度に試行的に開発した教材を実践した結果を詳細に分析した。その結果,時代時代の学習者が持つ文脈に位置づけるアンカード・インストラクションを固定の教材に反映させる難しさが明らかになった。そこでより普遍的なテーマを教材化することを決定した。またテーマ以外にも,アニメーションの導入によって動画制作が容易にはなったが,その質については更なる検討が必要だという結果も明らかになった。本研究では,日本の高等教育における数学教育を,スキルと知識重視の教授主義的な指導方法を主要としている結果,数学の学習全般が受動的で表面的な理解や暗記にとどまっている現状を改善するため,活動と思考の双方がアクティブになるディープ・アクティブラーニングを基盤とした教材開発と授業方法の開発を目的としている。平成27年度は,モンティホール問題に関してアニメーションを作成し,アクティブラーニングを基盤とする教授方法も含めていくつかの高校において実践を行っている。この実践においては,問題を解くだけでなく,受講した高校生が記述語で説明することを求めた。また本研究の基盤となっているJasperプロジェクトの第1篇に関する教員用手引きを翻訳し,それを実際の高校教員に導入してもらう手筈も整えている。さらに現場の高いニーズに対応するため,本研究が開発した教材を用いないアクティブラーニング授業の調査も行い,学生が能動的に学習するそのメカニズムや,それらを活用した授業デザインモデルの検討を行った。本研究はJasperプロジェクトにおける教材部分の再構築と,その活用について検討を行ってきた。その中で中等教育のニーズとして,本研究が開発した教材に関する教授法や授業運営に関するものを超えて,アクティブラーニングそのものに関するニーズが大きくなっている。それは教育政策や時期学習指導要領の改変を見越して発信されており,まさに本研究はその時代的背景にマッチした研究と言える。そこで本研究を開発教材にとどめず,教育・学習環境全般に関して調査を行った。本研究では,昨年に引き続き,日本の中等教育(昨年度の研究実績概要に「高等教育」と記したが,「中等教育」の間違いでした)の数学教育において,スキルと知識重視の教授主義的な指導方法から,学習者中心の教育方法への転換することを促すことを目的としている。まさに次期学習指導要領において「対話的・主体的で深い学び」が明示されたことを受け,教育現場におけるその実質化をサポートすることを意図した。平成28年度は,前年度に開発したモンティ・ホール問題に関するアニメーションを活用し,アクティブラーニングと組み合わせる実際の50分の授業デザインを作成し,島根県および兵庫県下の数学の教員に協力を得て,そのデザインに対応するティーチングガイドをの素案を作成した。またこの実践を実際の授業で試行したところ,学力レベルを問わず,活動や議論の活性化が図られたことが明らかになっている。しかし活動や議論は活発だが,成果として理解の深化が深まらない事例もあった。そこで同様の課題を,大学1年生の統計の授業で実施し,複数の学力レベルで発話分析をかけたところ,学力レベルを問わず,深い議論が展開されており,結果には直接つながらなかったものの,その成果は挙がっていることも明らかになった。それを受けて,平成28年度はさらに2単元の動画・アニメーションを作成した。

今現在,DVDにコピーし,複数の兵庫県下の高校の現場に配布し,高校教員のチェックを受けているところである。日本の高校における数学教育が,スキルを重視する教授主義的な指導方法を主要している結果,数学の学習が受動的で表面的な理解や暗記に留まっていることを指摘し,本研究では,生徒の能動性を喚起し,より情意を伴った深い学習が現場レベルで実践できる学習者中心の教材開発と授業方法の開発を目的とした。開発にあたり,米国ヴァンダービルド大学学習センターが開発したジャスパー・プロジェクトにおける教材を多面的に検証した結果,1度の教育機会に限定されてしまう教材であることが明らかになった.本研究では,教員のビリーフや状況によってカスタマイズできる選択肢がある教材の開発と授業デザインのパッケージ化をめざし,開発を行った25年度に試作した教材を実際に教育現場で導入し,そのデータに関して平成26年度に詳細に分析を行った。その結果,抜本的な改善点が明らかになったことから,検討の結果,試行版の改善ではなく,新たなテーマを用いて新教材を作成することになった。また分担者である白水始氏採択の基盤(A)との情報交換を行い,本研究と接続を模索した。よって2年目の計画としては滞りなく進行している。平成28年度は,1)本研究そもそもの目的であるJasperプロジェクト型教材の開発と教授法の提案,および導入とその調査に加えて,2)他アクティブラーニング型授業の設計と調査も同時並行的に行っていく。1)に関しては,手引きを作成した「Rescue at Boone's Meadow」に日本語の字幕を付ける作業を行う。1)2)に関して,フィールド校は2校から4校に増やす予定である。学習理論パイロットスタディの結果,本研究が計画していた内容の課題が明らかとなった。今後は,その課題を基盤として,修正版を作成し,実際の高校のフィールドで導入する手はずが整ったことで,教材開発から実践的学習研究のフェーズに移行していく。平成25年度は,ジャスパー・プロジェクトで開発された教材を実際の大学生の授業に導入し,そこでどのような学生同士の相互作業が行われているか,データを収集し,現在では発話分析中である.さらに試行作品が完成し,実際に中学生対象に導入,その状況を調査することができた.(1ビデオ教材を利用した中学校第3学年「標本調査」の指導提案ーアンカード・インストラクションに注目してー日本数学教育学会秋期研究大会発表集録,509,2013-11-17,2SPECCモデルに基づいた標本調査における授業デザイン:アニメーション教材を利用して(教師教育と授業研究/一般)日本教育工学会研究報告集14(1), 143-148, 2014-03-01)教育現場(高等学校)のニーズに合わせて,オリジナル教材に字幕を付けることが必要になったことから,それを作成するのに必要な物品費が増えた。また外注費を節約し,アルバイト雇用で対応したことから,その他が変動している。
遺伝子多型に基づいた術後合併症予測システムの開発

本研究の目的はサイトカインの遺伝子多型を術前に解析することによって個々の術後合併症リスクの予測システムを開発することにある。消化器外科症例の周術期に様々な血清サイトカイン濃度を測定した。血液中より遺伝子を採取、サイトカイン遺伝子多型を解析した。その結果、食道癌術後症例において周術期の血清IL-10値はIL-10 -819TT遺伝子多型よりもCT+CC遺伝子多型をもつ群の方が有意に高値であった。またIL-10 -819TT遺伝子多型は術後肺炎を発症した患者群で有意に高頻度であった。IL-10 -819TT遺伝子多型は食道癌術後の肺炎発症の危険因子である可能性が示唆された。本研究の目的は手術後の合併症を予測、術後管理を効率化するために生体反応の主体であるサイトカインの遺伝子多型を解析し術前に検査することによって個々の合併症リスクの予測システムを開発することにある。これまでに食道癌、肝臓癌の症例を中心に消化器外科手術200例の症例から同意を得る事ができた。術前の患者の状態(年齢、性別、心疾患・呼吸器疾患・糖尿病の有無、癌進行度など)、手術侵襲に関与するデータ(術式、開腹or腹腔鏡、手術時間、出血量)、術後の血液検査値(白血球数、CRP値、生化学検査値)を収集、記録した。そして高サイトカイン血症に基づく合併症(急性呼吸促迫症候群、急性肺障害)、感染性合併症(肺炎、縫合不全、腹腔内膿瘍、創感染)、両者の関与した合併症(敗血症)を記録した。術前、術直後,術後1日目,術後3日目に患者血液を採血、血清を分離保存し、ELISA法により前炎症性サイトカインであるIL-1β・TNFα、IL-1の受容体に拮抗するIL-1RA、炎症性サイトカインであるIL-6、抗炎症性サイトカインであるIL-10、抗腫瘍性サイトカインであるIL-18、マクロファージ遊走阻止因子であるMIFの7種類の血中サイトカイン濃度を測定した。また血液中より遺伝子を採取、この7種類のサイトカイン遺伝子のプロモーター領域の多型を対立遺伝子特異的PCR法(ARMS-PCR法)で解析した。その結果、食道癌術後症例においてIL-10遺伝子多型と肺炎発症との間に有意な相関を認めた。この結果はJournal of Gastrointestinal Surgeryに投稿中である。手術後の合併症は様々な要因により発症し、それを予防するために術後管理を徹底してもその発症には個人差があり予測は困難である。様々な合併症を予測、術後管理を効率化するために生体反応の主体であるサイトカインの遺伝子多型を解析、術前に検査することによって個々の合併症リスクの予測システムを開発する。目標症例数100例を目指してサイトカイン遺伝子多型、術後のサイトカイン濃度を測定し、多型とサイトカイン産生との関連を明らかにする。平成24年度の研究実績としては、現在までに食道癌、肝臓癌の症例を中心に消化器外科手術80例の症例から同意を得る事ができた。サイトカイン遺伝子多型や手術侵襲(手術手技、術後合併症、術後感染症)に関連する学術集会・研究会に参加し情報収集した。平成24年度の研究実績として、手術侵襲の高度な肝臓癌、食道癌を中心に症例を集積した。100例の症例からサイトカイン遺伝子多型、血中サイトカイン濃度を測定予定であったが現在は80例の集積にとどまっている。引き続き症例の集積を行う予定である。

平成24年度は肝臓癌、食道癌を中心に集積していたため年間80例と症例集積が遅れているので平成25年度は胃癌、大腸癌を含め症例集積を行う予定である。また100例集積した時点で周術期血中サイトカイン濃度と遺伝子多型との関連を解析し多型によるサイトカイン産生量の差を検証し、サイトカイン産生に関与する遺伝子多型を同定する。また測定した複数の遺伝子多型の組み合わせにより術後合併症の予測システムを工学部との共同作業で開発する予定である。同時に平成25年度も症例集積を続け開発した予測システムを用いてprospective studyを行いシステムの感度、特異度を検証する。平成24年度の実験内容に変更は無かったが、当初予定していた100例の症例集積が達成出来ず80例に留まってしまったため212,100円の未使用額が生じた。この未使用額については平成25年度の実験試薬の購入に充てる。引き続きサイトカイン遺伝子多型、血中サイトカイン濃度を測定する。また手術、サイトカイン、術後合併症(感染、手術侵襲)に関連する学術集会にて研究成果の報告、情報収集を行う予定である。
深海釣漁業廃棄物の資源に与える影響評価と除去技術の開発に関する研究

平成13年度においては深海漁業廃棄物の回収器材の開発に重点を置き、各種形状の回収具を試作して試験を実施したところ、太さ12mmのステンレス棒にフック状の金具を溶接したIV型が最も回収効率が高い結果を得た。14年度はさらにこのIV型を基本とし、より操作性を考慮してステンレス棒の長さを2mと1mのものとを作製し試験を行った。その結果、2mの長さのほうがより回収効率が高くかった。調査対象とした相模灘の高場は自記深度計に記録された計時的な深度の変化や調査中に魚群探知機に表示された深さを読み取ったところ、高場の海底は起伏が激しく、船が10m進むうちに高低差が20mにも及ぶ場所もあり、水中ビデオカメラが捉えた映像から、巨石が積み重なって状態が観察され、その隙間に廃棄物となった漁業資材が絡まっている映像も捉えることができた。しかし、海底の起伏と回収量の多さとの相関は認められなかった。高場を中心に北西と南東方向に分けてそれぞれの方向の回収量を比較したところ、北西側では高場に近接した場所での回収量が多かったが、南西側では高場から離れてもほぼ同じような回収量であった。また、高歯を鉛直方向に200m以浅、250300m、300m350mおよび350m以深の4段階に分けて、それぞれの回収量を比較したところ回収具がすこしでも200m以浅の海底を通過した場合が最も回収量が多く、他の段階の2倍以上であった。これらのことから、高場での漁場の使われ方が推察された。合成繊維を溶解するバクテリアの検出までは至らなかったが、回収されたテグスなどの廃棄物上の細菌群からDNAを抽出し、16SrDNAによって塩基配列を決定し種同定を行ったところ65科65種の細菌が同定された。模型実験による廃棄物の生物へ与える影響評価では、廃棄物の存在が魚の行動に影響を与えなかったことから、海底における廃棄物の存在は操業の障害物として捉えるべきであろう。漁業者が操業時に回収不能になって海中に廃棄した漁業資材は、次なる操業の障害になるばかりでなく、海底環境の破壊につながり、そこに生息する生物に与える影響は大きいものと推察される。このような廃棄物の現状把握と回収技術の開発を目的に研究を行った。相模灘に林立する多くの瀬のうち、古くから漁場として利用されている通称「高場」という瀬において深海ビデオカメラを垂下して廃棄物の状況を観察したところ、水深250mの海底で、立延縄の錘に使用されている鉄筋やロープが発見された。廃棄物の回収は2001年6月から12月にかけて毎月1回の海上作業を行い、器材をその都度改良し、結果的に4つの器材(I型IV型)を作成し、それぞれの効率などを検討した。廃棄物が堆積している場所が偏在しており、さらに毎回の回収作業における気象・海況条件が異なっていたため、同一条件下での性能を比較するのは難しかったが、I型からIV型に改良のたびに回収効率が上がった。そのため、14年度はIV型の回収具を大量に作成し、下田市漁協須崎支所に所属する漁船数隻を動員し、一斉回収を実施することとした。

回収作業を行っている過程で、「高場」の西側と東側とに分けて廃棄物量を比較したところ、西側では瀬に近い場所で、東側では瀬から離れた場所で多くの廃棄物が回収された。このことから、「高場」での漁場としての使われ方が推察された。また、回収された廃棄物に付着している環形動物の棲管を薄片標本として、検鏡したところ、成長履歴を示すと思われるリングが観察された。次年度においてさらに詳細に検討する予定である。現在、通常のナイロンテグスと生分解性テグスを溶解させるバクテリアを検出するため、それら資材を海中に設置している。平成13年度では回収器材の開発に重点をおき、各種形状の回収具を試作して試験を行った結果、12mmのステンレス丸棒にフックを溶接した型(IV型)が最も効率が良く、長持ちすることが分かった。14年度はこの回収具を用いて、高場周辺の海底地形と廃棄物の回収状況、回収された廃棄物上の細菌相ならびに水槽実験による廃棄物の魚類への影響などを検討した。回収具の先端に自記記録式深時計(MDS)を装着し、作業中10秒ごとに魚群探知機に表示される深度を読みとったところ、調査対象とした高場は起伏の激しい場所で、船が10m進むうちに高低差20mにもおよぶ場所があることが分かった。しかし、高低差と廃棄物の回収量との相関は認められなかった。そこで、高場を垂直方向に200m以浅、200250m、250300mおよび300m以深の4階級に分け、回収具がどの深度階級を通過したかによる回収量の差を検討した結果、200m以浅を少しでも通過した場合の平均回収量が最も多く、高場では200m以浅に漁場が形成され、それだけ廃棄物が多いことが分かった。また、200250m、250300mの2階級ではほぼ同じ回収量であったが、その量は200m以浅の約半分であった。しかし、1回のみであったが、250300mを通過した調査で200以浅に匹敵する回収量があったことから、この航跡のどこかに廃棄物が多量に堆積している場所があることが示唆された。通常のナイロンテグス、と生分解性テグスを海中に沈めて付着する細菌ら生分解性バクテリアの検出を試みたが、相次ぐ台風の襲来で、垂下器具が破壊されてしまった。回収された廃棄物上の細菌相の検出を現在継続中である。また、水槽実験による資源への影響を検討したが、廃棄物の存在が魚の行動に与える影響は認められなかったことから、廃棄物の存在は操業への障害、海底景観を損なうという観点で捉えるべきであろう。廃棄物に付着してる生物の薄片標本を走査電子顕微鏡で観察したところ、密度の異なる物質が層構造をなしており、なんらかの成長履歴を示すものと推察されたが、これが天文時間を反映しているかどうかは明らかにできなかった。
コンテンツ提供者のプライバシを保護したコンテンツ売買システムに関する研究

個人間ディジタルコンテンツ売買では、個人がコンテンツの販売を行い、コンテンツ購入者は企業よりも信用性に欠ける個人からコンテンツを購入することになるため、従来の企業によるディジタルコンテンツ販売サービスでは考えられていなかった新たなセキュリティ上の問題が発生する。本研究では、個人間のディジタルコンテンツ売買を想定し、コンテンツ提供者及びコンテンツ購入者双方に対するプライバシ保護と不正行為の抑止を両立しているコンテンツ売買システムを考案することを目的とし、1.コンテンツ提供者のプライバシ保護手法、2.コンテンツ提供者の信用性の担保手法、の2つについて重点を置いて研究を行った。本年度は、コンテンツ提供者の信用性の担保手法として、P2Pリソース共有アプリケーションにおける、レピュテーションシステムを用いたコンテンツ提供者選択手法の研究を行った。レピュテーションシステムでは不正な評価による精度低下の問題があるが、本研究では、既知の不正評価から未知の不正評価を推測して排除する手法を提案し、精度低下の抑制を図った。また、昨年度に試作した基本売買システム上で実際に売買サービスをエミュレートし、実際にコンテンツ提供者やコンテンツ購入者が行っている計算量や使用しているメモリ量などの測定を行った。さらに、昨年度に試作した基本売買システムの拡張を行った。コンテンツ提供者やコンテンツ購入者が携帯電話を用いてコンテンツの売買を行う場合を想定して、端末としてPDAを導入し、無線LANやPHSで基本売買システムに接続した。本研究では、個人間のディジタルコンテンツ売買を想定し、コンテンツ提供者及びコンテンツ購入者双方に対するプライバシ保護と不正行為の抑止を両立しているコンテンツ売買システムを考案することを目的としている。本年度は、個人間ディジタルコンテンツ売買システムの設計及び安全性の理論的評価を行い、基本売買システムの試作を開始した。まず、基本的な個人間ディジタルコンテンツ売買システムの形態として、売買サービス提供者が売買を仲介する形態を想定し、売買システムに要求される二つの安全性要件、プライバシ保護と著作権保護、を明確にした。ここでプライバシ保護は、コンテンツ購入者の匿名性、コンテンツ提供者の匿名性、及びコンテンツ購入者とコンテンツ提供者のリンク不可能性の三つから成り、著作権保護は、不正者の追跡可能性及び正直な参加者の保護の二つから成る。次に、これらの安全性要件を満たすための条件を明確にして、条件を満たす個人間ディジタルコンテンツ売買システムを設計し、設計したシステムが安全性要件を満たしていることの証明を与えた。ここで、安全性要件を満たすための条件は、コンテンツを入手した参加者が特定できるようにするためにコンテンツに埋め込む情報を、コンテンツを受け取る参加者が生成すること、情報の埋め込み処理においてどの参加者も他の参加者が生成した埋め込み情報や得たコンテンツを入手できないこと、コンテンツ提供者と第三者が協力しない限りサービス提供者の情報を抽出できないこと、の三つである。さらに、設計したコンテンツ売買システムの試作として、ノートPCおよびPDAをコンテンツ提供者およびコンテンツ購入者と見立て、基本的な売買システムの構築を開始した。本研究の成果は、国際会議発表1件、国内発表1件において公表した。
有機色素と無機半導体を複合化したLB膜による階層型光電子移動系の構築

有機色素と酸化モリブデンゲル(MO)を複合化した有機/無機複合LB膜を作製し、ナノスケールの有機無機ハイブリッド多層膜を得た。有気層としてジアルキルルテニウム錯体(RCnRu)、ジアルキルビオロゲン(DCnV)、ジアルキルジメチルアンモニウムイオン(DCnA)を用いると、一辺1μmの正方形の領域で最大表面粗さ0.5nmとなる平滑な膜が得られた。亜鉛ピリドポルフィラジン(ZbPyPc)/MO複合膜の場合には色素の会合体を生じやすく、表面の粗さは3nmとなった。しかし、表面粗さは分子一個分の大きさであり、本質的に欠陥の少ない平滑な多層膜と考えられる。DCnA/MO複合膜に断続的な励起光を照射して電気化学測定を行い、アノーディックな光電流を観測した。測定条件化でDCnAが光電気化学的に不活性であることから、酸化モリブデンゲル層がn型半導体的な性質を持ち、伝導帯準位が-0.7V vs Ag/AgClと見積もられた。DCnRu/MO/DCnV/石英導波路の積層順の複合LB膜を作製し、この膜のDCnRu側に犠牲的電子供与体としてトリエタノールアミン(TEOA)水溶液を接触させ、450nmの青色光を照射すると、積層方向の電子移動によりビオロゲンラジカルカチオンを生じることを吸収スペクトルから明らかにした。逆の積層順序では光照射後もスペクトル変化が無いことから、異方的な電子移動が起こることを明らかにした。また、ZnPyPcを増感剤層としてZnPyPc/MO/DCnV/石英導波路のような複合膜を作製し、640nmの赤色光の照射により、同様の異方的な光電子移動を確認した。これらを組み合わせることにより、多段励起の光電子移動システム、すなわち、人工光合成モデルの可能性を示した。植物の光合成中心の精緻な分子配列を模した高効率光電子移動反応系として、有機色素と無機半導体層を積層した複合LB膜を作製した。有機層として長鎖アルキルルテニウムトリスビピリジン錯体(DCnRu,アルキル鎖の炭素数n=13-19)およびジアルキルビオロゲン(DCnV,アルキル鎖の炭素数n=14-18)を、無機層にはバナジウム酸化物(VO)およびモリブデン酸化物(MO)を用いた。これらの複合単分子膜をシリコンウエハ上に製膜し分子間力顕微鏡で観察すると、1μm角の領域で表面粗さが0.5nm以下の極めて平滑な膜が得られた。DCnRu-VO系複合膜をITO基板上に作製し、メチルビオロゲン水溶液中に浸漬して電流-電位曲線を測定した。ITO電極が作用極の場合には約-0.5V(vs.Ag/AgCl)にビオロゲンラジカルカチオンへの還元に由来するピークが現れた。しかし、DCnRu-VO系複合膜を積層した電極では暗所で還元波が観測されず、光照射時に光強度に応じて-0.45Vに還元電流が観測されたことから、光スイッチとしても期待できる。石英導波路上にDC_<19>Ru-MO-DC_<16>Vの三元系膜を作製し、積層順序により積層方向の光電子移動を制御できることを見出した。すなわち、基板上にDC_<16>V-MO-DC_<19>Ruの順に積層した場合には、最表面に犠牲的電子供与体となるトリエタノールアミン水溶液を接触させて光照射すると、400nmの吸収帯の増加を確認した。この吸収帯はITO基板上に製膜したDCnV-MOを電解還元して得られるスペクトルとよく一致することから、ビオロゲン層の還元体に帰属できる。一方、積層順が逆の場合にはこのようなスペクトル変化は見られなかった。この結果は、増感剤分子と半導体層のエネルギー順位を考慮した積層順により光電子移動方向を制御できることを示している。

また、ZnPyPcを増感剤層としてZnPyPc/MO/DCnV/石英導波路のような複合膜を作製し、640nmの赤色光の照射により、同様の異方的な光電子移動を確認した。これらを組み合わせることにより、多段励起の光電子移動システム、すなわち、人工光合成モデルの可能性を示した。
ヒストンバリアントによる精子形成時染色体動態の制御機構

本年度は、マウスの精巣に特異的に高発現するヒストンバリアントであるH3tおよびH2AL2と、シロイヌナズナのヘテロクロマチンに特異的に集積するヒストンバリアントであるH2A.Wの研究を進展させた。H3tを含むヌクレオソーム(H3tヌクレオソーム)の生化学的解析を行った結果、H3tヌクレオソームは通常のH3.1ヌクレオソームより両端のDNAの柔軟性が高いことがわかった。H3tヌクレオソームのX線結晶構造解析の結果、H3.1の42番目のアルギニンに対応するH3tのアミノ酸残基がヒスチジンであることによって、H3tはH3.1と比べるとDNAとの相互作用が弱くなっていることが示唆された。変異体解析を行った結果、H3t特異的にみられる42番目のヒスチジンによって、ヌクレオソームの両端のDNAの柔軟性が高くなっていることが示された。H3tに関する研究成果をCell Reports誌にて共同第一著者として発表した。また、前年度までの研究で、精巣特異的に高発現するヒストンバリアントであるH2AL2およびTH2Bと、トランジションプロテインTP1およびTP2をそれぞれリコンビナントタンパク質として大腸菌に発現させて精製する系を確立した貢献により、Molecular Cell誌にて共著者として論文を発表した。次に、シロイヌナズナのH2A.Wおよび主要型ヒストンH2A、H2B、H3.1、H4をそれぞれリコンビナントタンパク質として大腸菌に発現させて精製する系を確立した。そして、H2A.WヌクレオソームとH2Aヌクレオソームを試験管内で再構成して精製する系を確立した。H2A.WのN末端およびC末端とH2BのN末端を削ったH2A.Wヌクレオソームと、H2BのN末端を削ったH2Aヌクレオソームから良質な結晶を得ることに成功した。X線結晶構造解析により、それぞれの立体構造を決定した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、精巣に高発現するヒストンバリアントとトランジションプロテイン(TP1、TP2)の機能および構造を解析し、精子形成時における染色体動態の制御機構を明らかにすることを目的とする。本年度は、ヒトの精巣に高発現するヒストンバリアントH3.5と、マウスの精巣に高発現するヒストンバリアントH2AL2(H2A.B)およびTH2B(TSH2B)と、トランジションプロテインTP1、TP2の機能・構造解析に取り組んだ。まず、H3.5ヌクレオソームは通常のヌクレオソームより不安定であることがわかった。次に、H3.5ヌクレオソームの結晶構造を決定することに成功した。構造解析の結果、H3.5の103番目のロイシンによって、H3.5は通常のH3と比べ、H4との疎水性相互作用が低下していることが示唆された。さらに、変異体解析により、H3.5の103番目のロイシンはH3.5ヌクレオソームの不安定性の主要な原因であることが示された。また、H2AL2とTH2Bをリコンビナントタンパク質として精製し、H2AL2-TH2B二量体を試験管内で再構成することに成功した。そして、DNA非存在下において、H2AL2-TH2B二量体はH3-H4四量体と複合体を形成しないことがわかった。一方、DNA存在下では、H2AL2、TH2B、H3、H4をすべて含むヌクレオソーム(H2AL2-TH2Bヌクレオソーム)を形成することがわかった。また、H2AL2-TH2Bヌクレオソームは通常のヌクレオソームより、端のDNAがフレキシブルであることがわかった。H2AL2-TH2Bヌクレオソームの結晶は得られたが、良好なX線回折像は得られなかった。さらに、TP1とTP2を大腸菌に発現させて精製し、ヌクレオソームに加えてゲルシフトアッセイを行ったところ、ヌクレオソームにTP1、TP2が結合することを示唆する結果が得られた。本年度は、ヒトの精巣に高発現するヒストンバリアントH3.5を含むヌクレオソームの機能・構造解析が進展し、解析結果をまとめてEpigenetics & Chromatin誌にて発表することができた。さらに、マウスの精巣に高発現するヒストンバリアントH2AL2およびTH2Bを含むヌクレオソームの再構成を行い、その結晶化に成功している。並行して、生化学的解析を行い、H2AL2とTH2Bの機能に関して重要な知見を得ることができた。また、トランジションプロテインTP1、TP2の精製系の確立に成功し、生化学的解析が進展している。従って、本年度の研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。H3t

ヌクレオソームのX線結晶構造解析の結果、H3.1の42番目のアルギニンに対応するH3tのアミノ酸残基がヒスチジンであることによって、H3tはH3.1と比べるとDNAとの相互作用が弱くなっていることが示唆された。変異体解析を行った結果、H3t特異的にみられる42番目のヒスチジンによって、ヌクレオソームの両端のDNAの柔軟性が高くなっていることが示された。H3tに関する研究成果をCell Reports誌にて共同第一著者として発表した。また、前年度までの研究で、精巣特異的に高発現するヒストンバリアントであるH2AL2およびTH2Bと、トランジションプロテインTP1およびTP2をそれぞれリコンビナントタンパク質として大腸菌に発現させて精製する系を確立した貢献により、Molecular Cell誌にて共著者として論文を発表した。次に、シロイヌナズナのH2A.Wおよび主要型ヒストンH2A、H2B、H3.1、H4をそれぞれリコンビナントタンパク質として大腸菌に発現させて精製する系を確立した。そして、H2A.WヌクレオソームとH2Aヌクレオソームを試験管内で再構成して精製する系を確立した。H2A.WのN末端およびC末端とH2BのN末端を削ったH2A.Wヌクレオソームと、H2BのN末端を削ったH2Aヌクレオソームから良質な結晶を得ることに成功した。X線結晶構造解析により、それぞれの立体構造を決定した。平成28年度は、H2AL2-TH2Bヌクレオソームの再構成に用いるDNAの長さや配列等の検討を行い、H2AL2-TH2Bヌクレオソームの良質な結晶を得る。得られた結晶を用いて、X線回折実験を行う。良好なX線回折データが得られた場合、H2AL2-TH2Bヌクレオソームの立体構造を決定する。また、ヌクレオソームにTP1、TP2を加えたときに形成される複合体を精製し、生化学的解析および構造解析を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
道路橋RC床版の疲労設計法試案

実橋RC床版のひびわれ劣化、陥没破壊は広義の疲労破壊現象であることは定説化している。自動車の走行をシミュレ-トした実験から、これらの劣化・破壊は主鉄筋断面のせん断破壊であることを証明した。しかるに設計法はまだ鉄筋およびコンクリ-トの許容応力度を安全性の基準にした曲げモ-メントに基づいたものであり、実挙動との相違は大きい。また、近年設計法を限界状態設計法に移行させようとの機運は高く、RC床版の設計法もこれに従うべきであろう。このような観点から、道路橋RC床版では疲労破壊を設計上支配的な限界状態であると本研究者は考え、床版の疲労設計法を確立するため本研究課題を企画実施した。研究実施内容は以下のように大きく3種に分類できる。(1)既存疲労実験デ-タの整理と設計法の模索(2)疲労則確認のため床版スパンを変えて疲労実験する。(3)疲労設計のための外荷重である自動車軸重の測定と特性の解明。この3種の研究成果を組み合わせてRC床版の疲労設計法試案を作成した。以下に成果の概要を述べる。(1)輸荷重走行試験機による既往の実験デ-タが疲労設計に有用なものであり、これらを整理し、次式に示すS-N曲線を設計用に誘導した。log(P/Psx)=-0.0844logN+log1.657。(2)床版厚、配筋および載荷荷重を同一とし、床版スパンを1.4m、1.6m、1.8mに変化させた3体について輪荷重走行試験機による疲労実験を行い、破壊寿命の相違がせん断力の違いによって説明でき、上記S-N曲線の妥当性を証明した。(3)都市内幹線道路、および、大型自動車の混入率が高い国道の2箇所で自動車軸重の測定を行い、疲労照査用軸重分布特性を得た。(4)以上の結果を総合してせん断力に基づく疲労設計法を提案した。本研究は、道路橋RC床版に対して、コンクリートのせん断耐力あるいはせん断応力度に立脚した疲労設計法を試案することを目的とする。本年度はこのための基礎として、(1)既往の走行荷重による疲労実験データの分析整理と、(2)外力である自動車輪荷重の頻度分布特性を定式化する、の2点で研究を進めた。各々の具体的成果は次のとおりである。(1)本研究者が実施した実物大床版の輪荷重走行試験機による疲労実験データと、大阪市立大学の園田教授が行った小型供試体による同類の結果を比較検討し、次式に示すSーN曲線が疲労設計用の合理的なSーN曲線と結論できた。ここに、P:作用輪荷重Psx:幅{b(輪荷重の接地長)+2d_d(配力鉄筋の有効高さ)}の主鉄筋断面梁のせん断破壊強度次年度に各種寸法の床版について基本疲労強度を計算する基礎となる。(2)自動車の輪荷重に関して、正確かつ充分なデータが少ない。そのため、本研究者は実橋を利用して簡易にかつ、正確に測定する方法を開発した。すなわち、車両進行方向に直角な方向に発生したひびわれ(主鉄筋方向のひびわれ)の開閉が、最も輪荷重に敏感に対応することに着眼し、数個のひびわれ計にて測定することによって、車両の輪荷重とともに通行位置も推定できる方法を確立した。

本方法によって、本年度は都市内の一般道、名神高速道路、混入率の高い一般国道の3種について各24時間づつの測定を実施した。実測記録を大型計算機、パソコンを用いて分析し、車種別の輪荷重頻度分布を得た。次年度も測定を行い、輪荷重頻度分布を明確し、設計用荷重体系を作成したい。実橋RC床版のひびわれ劣化、陥没破壊は広義の疲労破壊現象であることは定説化している。自動車の走行をシミュレ-トした実験からこれらの劣化・破壊は主鉄筋断面のせん断破壊であることを証明した。しかるに設計法はまだ鉄筋およびコンクリ-トの許容応力度を安全性の基準にした曲げモ-メントに基づいたものであり、実挙動との相違は大きい。また、近年設計法を限界状態設計法に移行させようとの機運は高く、RC床版の設計法もこれに従うべきであろう。このような観点から、道路橋RC床版では疲労破壊を設計上支配的な限界状態であると本研究者は考え、床版の疲労設計法を確立するため本研究課題を企画実施した。研究実施内容は以下のように大きく3種類に分類できる。(1)既存疲労実験デ-タの整理と設計法の模索、(2)疲労則確認のため床版スパンを変えて疲労実験する、(3)疲労設計のための外荷重である自動車軸重の測定と特性の解明。この3種の研究成果を組み合わせてRC床版の疲労設計試案を作成した。以下に成果の概要を述べる。(1)輪荷重走行試験機による既往の実験デ-タが疲労設計に有用なものであり、これらを整理し、次式に示すSーN曲線を設計用に誘導した。(2)床版厚、配筋および載荷荷重を同一とし、床版スパンを1.4m、1.6m、1.8mに変化させた3体について輪荷重走行試験機による疲労実験を行い、破壊寿命の相違がせん断力の違いによって説明でき、上記SーN曲線の妥当性を証明した。(3)都市内幹線道路、および、大型自動車の混入率が高い国道の2箇所で自動車軸重の測定を行い、疲労照査用軸重分布特性を得た。(4)以上の結果を総合してせん断力に基づく疲労設計法を提案した。
教員の実践的指導力を担保する教員免許制度の法的枠組みに関する研究

日本の教員養成制度は大学における養成および目的養成の大学に限らず養成できること(開放制)を原則とし、多くの個性的な有資格者を育て、その中から優れたものを教員に選抜するものである。教員の資質能力の向上のためには、養成期間の延長や修得単位の増加、あるいは免許の種類の変更などよりも、養成の教育内容の充実が大切である。6年間の養成を本体とすることは、むしろ教員志望者を減らすことになり、必要な教員の確保が難しくなろう。近年教員の免許や必要とされる資質についての議論が盛んであるが、それらの議論では、法律の条文を検討しているものの、法的制度的意義についてはほとんどふれられていないことに大きな特徴がある。もちろん、どんな教員を養成するか、教員として必要な資質はどんなものであるかという議論は重要であるが、教員免許が社会的法的制度として存在していることの意義の研究がほとんど存在していないことは教員免許研究としては大きな弱点であろう。本研究はこうした状況を踏まえて教員免許の法的制度的基礎について解明しようとするものである。この研究は教員の資格・資質の議論に対して、これまでに見られなかった視点、すなわち教員免許がどのような意義を持ち、機能を果たしているかを法的制度的側面から明らかにするものとなろう。本年度は研究の第1年度として、研究計画(1)の本研究での検討事項を明らかにする課題は、準備的な作業を中心に行った。それはこれまでの教育職員免許法と同施行規則の改正の全体像を把握すること、および免許法に関する先行研究等を調査することなどである。これらの調査には研究補助としてアルバイトを委嘱した。研究計画(2)の外国研究については計画通り、08年10-11月にドイツ調査を、09年1-2月にイギリス調査を実施した。研究計画(3)の「戦後の教員免許制度の成立と法的枠組みの原理を解明する」課題については議論を始めた段階であり、来年度に継続して研究を進める。なお、全体の研究会は予算の制約で2回にとどまったが、各自の研究の進展を報告し本研究についての問題意識の共有を進めた。08年度の研究成果については別途報告書をまとめる予定である。本年は当初の研究分担者を連携研究者に位置づけを変更した。研究実績には連携研究者のものも含めた。(736字)近年教員の免許や必要とされる資質についての議論が盛んであるが、それらの議論では、法律の条文を検討しているものの、教員免許が社会的法的制度として存在していることの意義の研究がほとんどないことは教員免許研究としては大きな弱点であろう。本年度は研究の第2年度として、研究計画(1)の免許制度の歴史的変遷をまとめる課題は、これまでの教育職員免許法施行規則の改正の全体像の把握を行い、資料としてまとめた。また大学教職課程の歴史について事例調査を行った。研究計画(2)の外国研究については計画通り、10年2月にEU調査を実施し、前年度の調査とともに成果を整理している。研究計画(3)の「戦後の教員免許制度の成立と法的枠組みの原理を解明する」課題については免許法の法的性格の検討および欠格事項を手がかりとして教員の資格要件を法的にどう規定するかの議論を始めている。全体の研究会は2009年11月に東京で、2010年1月に京都で、合わせて2回行われ、各自の研究の進展を報告し本研究についての問題意識の共有を進めた。09年度の研究成果については別途報告書をまとめ、2010年3月20日に刊行した。本年度は加島大輔を研究分担者に加えた。(646字)近年教員の免許や必要とされる資質についての議論が盛んであるが、それらの議論では、法律の条文を検討しているものの、教員免許が社会的法的制度として存在していることの意義の研究がほとんどないことは教員免許研究としては大きな弱点であろう。本年度は研究の第3年度として、研究計画(1)の免許制度の歴史的変遷をまとめる課題は、昨年度まとめた資料集に基づきこれまでの教育職員免許法施行規則の改正意図を検討した。研究計画(2)の外国研究についてはこれまで実施した海外調査に基づき、論文として成果をまとめている。研究計画(3)の「戦後の教員免許制度の成立と法的枠組みの原理を解明する」課題については免許法の法的性格の検討を進めるとともに免許状の「区分」の意義および教員の資格取得のコースの検討を行った。今後の課題についても検討を行っている。

全体の研究会は2010年12月に京都で、2011年2月に東京で、合わせて2回行われ、各自の研究の進展を報告し本研究についての問題意識の共有を進めた。10年度の研究成果については別途報告書をまとめ、2011年3月19日に刊行した。本年度は瀧本知加を研究分担者に加えた。(610字)