hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造形言語としての作品写真アーカイブによる彫刻形態教育方法の研究

平成30年8月20日から9月3日にかけて、ニューヨークと近郊の美術館等にて研究調査を行った。ニューヨーク市内、メトロポリタン美術館、グッゲンハイム美術館、ホイットニー美術館、ニューヨーク近代美術館、メットブロイヤー美術館では、近現代彫刻作品の写真撮影を行った。特に作品写真アーカイブの対象となりうる彫刻を一点ずつ360度回った位置から数十枚撮影し、さらに細部の写真を数十枚撮影し、合計2500枚の写真に収めた。ナショナルギャラリー(東館、彫刻庭園)、ハーシュホーン美術館(本館、彫刻庭園)では、同様の撮影方法により、近現代彫刻作品の写真撮影を行った。これらを2000枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるアレクサンダー・カルダーの小作品を多くの写真に収めることが出来た。マサチューセッツ工科大学、ボストン美術館にて、近現代彫刻作品の写真撮影を同様に行い1300枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるアレクサンダー・カルダーの大規模野外彫刻作品を多くの写真に収めることが出来た。ストームキングアートセンターでは、近現代彫刻作品の同様の写真撮影を行い1300枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるデビッド・スミスの多くの作品を大量の写真に収めることが出来た。これらは、造形言語としての作品写真アーカイブ作成の重要な研究資料となるものである。これらの研究過程から生まれた成果の一つとして自身の彫刻制作表現がある。これを、平成30年秋にパリで開かれた第115回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。これまで得られた研究の成果をもとに、彫刻教育モデルを創り出した。教育モデルは、初級レベルと上級レベルの二つの教育方法を作成した。初級レベルの教育は、彫刻写真アーカイブをベースにしたモデルである。上級レベルの教育は、作家の制作過程をベースにしたモデルである。平成28年8月19日から26日にかけて、ロンドン近郊のムーア財団にて、ムーアの彫刻作品の多視点からの写真撮影と、作品の表面処理表現の撮影と、作品細部の撮影を行い、3450枚の写真に収録した。また、ヨークシャー彫刻公園にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、ムーア、カロ、ヘップワースの彫刻を1700枚の写真に収録した。ヘップワース美術館にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、2700枚の写真に収録した。これらは、ムーア、ヘップワース、カロの彫刻写真アーカイブ作成の重要な資料となった。平成28年10月7日から16日にかけて、パリのロダン美術館にて、ロダンの彫刻作品の多視点からの写真撮影と、作品の表面処理表現の撮影と、作品細部の撮影を行い、1700枚の写真に収録した。また、ブールデル美術館にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、1300枚の写真に収録した。マイヨール美術館やパリ市内公園にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、3400枚の写真に収録した。ブランクーシ美術館やパリ国立近代美術館にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、2000枚の写真に収録した。ストラスブール現代美術館にて、同じ撮影方法で彫刻作品の撮影を行い、アルプの彫刻を2600枚の写真に収録した。これらは、ロダン、ブールデル、ブランクーシ、アルプ等の彫刻写真アーカイブ作成の重要な資料となった。以上の研究実施過程から生まれた成果の一つとして、自身の彫刻制作の形態表現がある。これを、平成28年秋にパリで開催された世界最高レベルの公募展である第113回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。ドートンヌはかつてマチスやピカソ等が出品してフォービズムやキュービズムが生まれた著名な展覧会である。彫刻部門の日本人入選は2名のみであったが、私の作品はドートンヌ会長やパリ市民から高い評価を受けた。英国・ロンドン近郊のヘンリー・ムーア財団にて、ヘンリー・ムーアの彫刻作品をいろいろな視点から撮影した多くの写真に収めることが出来た。これらは、過去に出版されていない貴重な資料である。この資料から、彫刻作品アーカイブ作成が可能となった。また、バーバラ・ヘップワース、コンスタンチン・ブランクーシ、オーギュスト・ロダン、アントワーヌ・ブールデル等の彫刻資料と合計すると約2万枚の写真に作品を収めることが出来、十分な研究資料を収集することが出来た。今年の研究目標は上記の彫刻家の彫刻写真アーカイブ作成であるが、現在、これらの写真資料をアーカイブ作成に向けて、各作家の作品ごとに整理して行く作業を進めており、作業は順調に進んでいる。平成29年9月8日から11日にかけて、ドイツのバウハス博物館、カッセルドクメンタ展会場等にて、近代・現代彫刻作品の多視点からの写真撮影と、作品の表面処理の撮影と、作品細部の撮影を行った。この方法で各美術館等にある彫刻を約1千枚の写真に収めた。9月16日から23日にかけて、イタリアのマリーニ美術館、ヴェネチアビエンナーレ会場等にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約3千枚の写真に収めた。9月28日から10月1日にかけて、ドイツのゲルハルトマルクス美術館、ミュンスター彫刻展会場等にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約1千5百枚の写真に収めた。10月10日から19日にかけて、フランスのポンピドーセンター、アルプ財団、スイスのチューリッヒ美術館等にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約5千5百枚の写真に収めた。10月29日から30日にかけて、ドイツのアルプ美術館、ケルン現代美術館等にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約2千5百枚の写真に収めた。

11月10日から13日にかけて、ドイツのレーンバッハ美術館、ウルム博物館にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約1千5百枚の写真に収めた。11月17日から21日にかけて、スペインのミロ美術館、バレンシア現代芸術学院等にて、上記と同様な撮影を行い、彫刻を約2千枚の写真に収めた。以上の写真資料は、造形言語としての彫刻作品写真アーカイブ作成の重要な研究資料となるものである。この研究実施過程から生まれた成果の一つとして、自身の彫刻制作の形態表現がある。これを、平成29年秋にパリで開催された第114回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。私の作品は彫刻部門の審査員から「同セクションの中でも特に形の変化によってもたらされる美しさが表現された素晴らしい作品の一つで、作者の技術力と丁寧な仕事によって更に強固なものになっている」という評価を受けた。今回、ヨーロッパの美術館、美術財団を訪れて、新しい時代を切り拓いていった近代・現代の著名な彫刻家の作品を多視点から撮影し、多くの写真に収めることが出来た。これらは、過去に出版されていない貴重な資料である。この資料から多くの彫刻家の彫刻写真アーカイブ作成が可能となった。彫刻写真は2万枚以上にのぼっており、十分な研究資料となっている。今年度の研究目標は彫刻写真アーカイブ作成であるが、現在、これらの写真資料をアーカイブ作成に向けて、各作家の作品ごとに整理する作業を進めており、作業は順調に進んでいる。また、調査を進めていく中で、当地の研究者と研究方法や研究内容の議論を行い研究の重要な部分の解明につながるヒントを得ることが出来た。現在はインターネットの時代となり、容易に外国の研究資料を得ることが出来るようになったが、今回の研究で外国に足を運んで研究者と触れ合うことの重要性を認識した。平成30年8月20日から9月3日にかけて、ニューヨークと近郊の美術館等にて研究調査を行った。ニューヨーク市内、メトロポリタン美術館、グッゲンハイム美術館、ホイットニー美術館、ニューヨーク近代美術館、メットブロイヤー美術館では、近現代彫刻作品の写真撮影を行った。特に作品写真アーカイブの対象となりうる彫刻を一点ずつ360度回った位置から数十枚撮影し、さらに細部の写真を数十枚撮影し、合計2500枚の写真に収めた。ナショナルギャラリー(東館、彫刻庭園)、ハーシュホーン美術館(本館、彫刻庭園)では、同様の撮影方法により、近現代彫刻作品の写真撮影を行った。これらを2000枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるアレクサンダー・カルダーの小作品を多くの写真に収めることが出来た。マサチューセッツ工科大学、ボストン美術館にて、近現代彫刻作品の写真撮影を同様に行い1300枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるアレクサンダー・カルダーの大規模野外彫刻作品を多くの写真に収めることが出来た。ストームキングアートセンターでは、近現代彫刻作品の同様の写真撮影を行い1300枚の写真に収めた。特に今回の主要研究対象であるデビッド・スミスの多くの作品を大量の写真に収めることが出来た。これらは、造形言語としての作品写真アーカイブ作成の重要な研究資料となるものである。
廃棄物系キャパシタの微生物発電とのカスケード利用に関する研究

本研究では,微生物燃料電池で発電が終わった焼酎粕残渣をカスケード利用するために,焼酎粕から活性炭を作製する工程での賦活方法に着目した。水酸化カリウムと二酸化炭素を利用した二段階賦活の最適条件の探索により,活性炭の表面官能基制御と細孔制御を実施し,さらに比表面積の向上による比静電容量の増加についても評価を行った。その結果,600 °Cで炭化された焼酎粕炭化物を用いた二段階賦賦活時の炭酸ガス流量を変化させた条件での実験では,炭酸ガス流量0.2 L/minの時,比静電容量108 F/gを示した。700 °Cで炭化させた焼酎粕炭を用い,KOH賦活時の最適KOH比,最適賦活温度を設定し,その活性炭を用いて賦活温度800 °Cで炭酸ガス賦活させた条件での実験では,KOH賦活の条件はKOH配合比率1 : 7,KOH賦活温度850 °Cの時,比静電容量131 F/gを示した。以上より,二段階賦活の最適条件を明らかにすることができた。また,活性炭の物性調査結果により,賦活温度を高くすると活性炭の比表面積は高くなるが,賦活温度が1000°Cの場合は,比表面積が低くなった。これは,黒鉛化度が高くなるに伴う細孔構造の破壊,開孔が閉孔になる現象や過度な多孔質化による細孔構造の崩壊が考えられた。また,賦活時のKOHの含有量を増加させることで活性炭の比表面積は増加するが,ある含有量で活性炭の比表面積は増加しないことを示した。研究代表者と研究分担者,協力企業の連携により,お互いに研究状況の把握をしているため。今後の展望としては,試作キャパシタと微生物燃料電池を組み合わせたプロトタイプの試作を行い,地域での利用に向けた焼酎残渣を利用した微生物発電ーキャパシタ蓄電システムのモデル化を実施する。研究を進める上で,当初予定していたものと同性能で安く物品を購入できたこと,旅費での支出が少なかった,人件費・謝金が無かったため,次年度使用額が生じる結果となった。使用計画については,2年目以降は主に,消耗品で利用し,旅費で20万円,人件費・謝金として10万円を予定している。備品購入は無い。
HIV共受容体(ケモカイン受容体)の発現及び機能のコントロール:分子生物学解析

(1)YY1転写因子はCXCR4 promoterやHIV-1 LTRの活性を抑制するが、私達はさらにCCR5 promoterの活性も抑制する事を明らかにした。YY1の強制発現はR5-HIV-1の感染性を減じた。以上よりYY1がHIV-1感染の病態生理に大きな影響を及ぼす事が示唆された。(2)DBPはC/EBP転写因子の仲間で、その発現が日内変動の影響を強く受ける事で知られているが、私達はこの因子がCCR5 promoterを活性化させる事を示した。(3)CCR5 promoter領域のCTTTAWW配列に結合する未知の転写因子の存在が示唆された。この活性はPM1細胞(CCR5発現細胞)において、その親細胞だがCCR5発現がないHUT78細胞よりも強くみられた。(4)炎症性サイトカインであるIL-6がCXCR4 promoter活性を亢進させ、その機序の少なくとも一部はSTAT3を介するシグナルによることを明らかにした。(5)マラリア原虫による刺激は短期的にはCCR5の発現を減退させるが、長期的にはIFNγの誘導を介して発現を亢進させる事を明らかにした。しかしこの発現亢進はR5-HW-1感染の亢進には結びつかなかった。(6)恙虫病リケッチアによる刺激はLPSの刺激と同様にCCR5の発現を減退させるが、同時に炎症性サイトカインの産生分泌も促進するため、HIV-1感染に対する効果は双極性である。
焦点接着斑を介した単一細胞との力学的な双方向マイクロインターフェースデバイス

細胞に伸展刺激を与えると共に細胞の牽引力を測定できるマイクロデバイスの実現性を明らかにするため、ビーズなどのマイクロマーカーを配列したシリコーンチャンバーを備えた細胞伸展デバイスの製作プロセスを考案し、試作のための加工プロセスの開発を行った。ビーズ配列プロセスにおいては、基板とビーズの表面処理法の妥当性を確認し、ある程度のビーズ配列に成功したが、ビーズの凝集を確実に解消するプロセスの確立が必要であることが分かった。また、配列したビーズを包埋したシリコーンチャンバー製作プロセスを開発し、ビーズを包埋したシリコーンチャンバーの製作が可能であることも確認した。これまでの研究成果である細胞伸展マイクロデバイスを発展させてマイクロインターフェースデバイスを実現するための改良構造および製作プロセスの全体設計を行った。シリコーンゴム膜とマイクロマーカーの構造と製作方法を複数立案し、これにより開発すべき製作プロセスと構造を決定した。また、シリコーンゴム構造体とマイクロマーカーの試作検討・評価を迅速に行うための簡易マイクロデバイス構造、ならびに製作プロセスの設計を行った。実際に試作を行い、製作プロセスの妥当性、およびプローブによるシリコーンゴム構造体の変形・可動を確認できた。極薄シリコーンゴム形成プロセスの条件検討を行うと共に、シリコーン構造体の有限要素法による解析手法についても検討・確立を行った。極薄膜の形成プロセスにおいては、一般のコーティング技術では更なる薄膜化が難しく、更なる検討を進める一方で、異なる手法の検討も必要があることが分かった。マイクロマーカーの製作には、厚膜レジストを用いた手法の検討を行った。マイクロマーカーとして、直径2μm、高さ2μmの円柱を100μm間隔で配列させるプロセスの検討を行った。製作過程で基板表面の性状変化・汚染等によりマイクロマーカーを基板上に残存させることに問題を抱えた。基板洗浄法の改善・新規な洗浄方法の導入により改善することが出来たが、まだ歩留まりが不十分で有り、更なる改善が必要であることが分かった。次に、形成したマイクロマーカーをシリコーンゴム構造体に包埋させる事を試みた。試作の結果、シリコーンゴム構造体にマイクロマーカーを包埋させることが出来、シリコーンゴム構造体の変形によりマイクロマーカーも変位することが確認出来た。しかし、マーカーの蛍光強度が弱くて視認性が低いため、蛍光強度を強くするために円柱の高さを高くすると共に、蛍光強度の強い蛍光ビーズの採用が重要であることが分かった。マイクロマーカーの材料として厚膜レジストを用いる手法の加工精度と歩留まりを向上させる検討を行うと共に、蛍光強度を高めるためにマーカー高さ(厚さ)を2μmから5μmに変更し、直径2μmの円柱を5μm間隔で、59×319個のマトリクス状に配列させるプロセスの検討を行った。一部に円柱の倒れ等が観察されたが、格段に歩留まりを向上させることが出来た。次に、形成したマイクロマーカーをシリコーンゴム構造体に包埋させた簡易型細胞伸展マイクロデバイスの試作を行った。試作したデバイスの伸展動作時には、シリコーンゴム構造体の変形によりマイクロマーカーが変位することが蛍光顕微鏡観察で確認出来たが、変位量が不均一であることが分かった。マーカー間のレジスト残りによりマーカーが連結されてしまっている可能性があるが、今後の詳細な調査が必要であることが分かった。一方、蛍光ビーズを規則正しく配列させる加工プロセスの設計と検討を行った。検討の結果、設計した手法・加工条件では製作に多大な時間が掛かかり、完成までには至っていないが、設計通りにビーズを配列させることの出来る可能性が高いことが確認できた。今後、プロセス時間の短縮方法の検討が必要であることが分かった。また、ポジレジストとマイクロディスペンサーを用いた極薄シリコーンゴムのパターニングプロセスの設計と開発を行った。プロセス条件の検討により、厚さ5μmで細胞伸展マイクロデバイスに使用できる形状を持ったシリコーンゴム構造体を製作することに成功した。マイクロビーズを規則正しく配列させる加工プロセスの実験的検討を行った。直径約2μmのホウケイ酸ガラスビーズおよび蛍光シリカビーズのそれぞれを用いて、1つのシリコーンチャンバー当たり5μm間隔で61×221行列、計13481個の配列を試みた。様々な条件を検討した結果、設計した固定箇所の全てに固定させることは出来ず、歩留まりは1.8%と大幅に低かったが、両方のビーズにおいて基板上の設計位置に固定することに成功した。問題点として、ビーズの表面処理プロセスの構築が不十分で、ビーズ同士の凝集が多く発生しており、パターン全域にビーズを分散させることが出来なかったことが歩留まり低下の原因と考えられた。いくつかの条件検討を行ったが、完全な解決には至らなかった。今後、界面活性剤の利用を検討する必要があることが分かった。さらに、ポジレジストとマイクロディスペンサーを用いた極薄シリコーンゴム製のシリコーンチャンバーの製作プロセスと組み合わせることにより、配列したビーズをシリコーンチャンバー内に包埋するプロセスの開発を行った。加工条件の検討により、厚さ5μmで長方形の細胞伸展マイクロデバイスに使用できるシリコーンチャンバー内に、配列した直径2μmのビーズを包埋することに成功した。シリコーンチャンバーの製作プロセスの前後の観察により、基板に固定したビーズの移動が無いことが確認できた。これにより、基板へのビーズ固定力はシリコーンチャンバー製作プロセスに耐えうる強さを持っていることが分かった。研究計画において、ビーズの配列接着プロセスの条件の検討実験に想定以上の時間を取られてしまった。

本研究代表者の父親の死去に伴い、喪主として様々な事に対応するために多大な時間を要してしまったことに加え、学内の工学部学生委員長として学生の指導等の業務に時間を取られてしまった。一方で、研究分担者の変更を余儀なくされ、円滑な研究の遂行が行えなかった。最終年度は、マイクロビーズを規則正しく配列させる加工プロセスの設計・条件を大きく見直し、改良したプロセスの有効性の実験的検討を行った。直径約2μmのホウケイ酸ガラスビーズを用いて、1つのシリコーンチャンバー当たり5μm間隔で61×221行列、計13481個の配列を試みた。シランカップリング処理とビーズ処理の手法を変更して処理条件の検討を行うことにより、ビーズの凝集の問題解決の糸口を見つけることができたが、完全に解決することはできなかった。このため、設計した固定位置の全てに固定させることは出来ず、ビーズの固定割合は1.7%と大幅に低かった。しかし、分散していたビーズについては、基板上の設計位置に固定できることを確認した。さらに、ポジレジストとスピンコーティング法を用いて、柔軟で極薄なシリコーンゴム製シリコーンチャンバーを製作するプロセスの検討を行い、厚さ5μmのシリコーンチャンバーを製作するプロセス手法と条件を明らかにした。研究目的は、細胞に伸展刺激を与えると共に細胞の牽引力を測定できるマイクロデバイスの実現性を明らかにするため、ビーズを配列したシリコーンチャンバーを備えた細胞伸展デバイスの製作プロセスを開発し、試作品により細胞牽引力が測定できることを実験的に確かめることであった。本研究では細胞を用いた実証実験までには到らなかったが、ビーズ配列プロセスの妥当性を確認するとともに、ビーズの凝集の問題点も明らかにした。また、ビーズを包埋したシリコーンチャンバー製作プロセスを開発し、ビーズを包埋したシリコーンチャンバーの製作が可能であることも確認した。したがって、ビーズの凝集防止プロセスをさらに検討し、ビーズを包埋したシリコーンチャンバーが製作できれば、細胞伸展デバイスの製作プロセスは既に確認済みであることから、細胞を用いた実証実験に取り組める見通しが立った。細胞に伸展刺激を与えると共に細胞の牽引力を測定できるマイクロデバイスの実現性を明らかにするため、ビーズなどのマイクロマーカーを配列したシリコーンチャンバーを備えた細胞伸展デバイスの製作プロセスを考案し、試作のための加工プロセスの開発を行った。ビーズ配列プロセスにおいては、基板とビーズの表面処理法の妥当性を確認し、ある程度のビーズ配列に成功したが、ビーズの凝集を確実に解消するプロセスの確立が必要であることが分かった。また、配列したビーズを包埋したシリコーンチャンバー製作プロセスを開発し、ビーズを包埋したシリコーンチャンバーの製作が可能であることも確認した。昨年度に蛍光ビーズの配列プロセスの開発に着手することが遅れてしまった影響が残っているためと、設計した加工プロセスが非常に時間の掛かる手法であったため、蛍光ビーズの配列プロセスの評価・検討を十分に進めることができなかった。
長期林業経営の基盤となる森林内路網維持管理費用の解明

本研究では、森林内路網の維持管理費とそれに影響を与える因子について分析した。広域での分析を可能とするため、DTMから、道を自動抽出する技術と崩壊リスクの高い地形を抽出する技術を開発した。また、路線の遮断によって路網の通行可能性に与えられる影響を分析し、補強や新規開設の効果を検討した。作業道の維持管理と施工に関しては、締固め試験区、作業前後での比較を行い、維持管理費を試算した。加えて、横断排水溝のメンテナンス間隔を検討した。維持管理費の推計については、林道の修復費用と周辺地形の関係を分析した。その結果、地形との正の相関がみられ周辺地形によって影響を受けていることが示唆された。本年度の現地調査として信州大学手良沢山演習林において、搬出間伐に使用するため開設を行う、森林作業道の開設前地山地形と開設直後の地形を地上型レーザースキャナで計測した。開設時の土量と使用前の作業道の形状を3次元ポイントデータで把握し、差分解析を行うための基礎データセットを作成した。実際の路網崩壊被害調査としては、森林内路網崩壊被害調査票を作成し、統一した項目で被害状況を調査することが可能となったため、一部地域で調査を行った。調査結果に関しては第127回日本森林学会で報告を行った。維持管理費を推定するにあたり、路網の損壊を起こす土砂移動現象をとらえることが必要となるが、崩壊危険地抽出に関する研究は、10mメッシュ程度の地形情報をもとにした比較的大規模な深層崩壊等の予測が中心であった。そのため、森林内路網崩壊の要因の一つである、表層崩壊の予測は困難であった。また、広域な予測結果では路網計画の立案時に活用することが困難であった。そこで、計画立案時の支援情報提供を目的として、近年普及が進んでいる高解像度情報から、崩壊危険性の高い範囲をピンポイントに抽出する手法を開発し第22回森林利用学会学術発表会で報告を行った。また、広域の路網災害情報を効率的に解析するためには、正確な路線形状・位置情報が必要となるが、現時点ではGIS上で整備されていない場合が多い。そこで、高解像度DTMから路網形状を抽出する手法を作成し、FORMEC 2015で報告した。地上レーザー計測により、開設直後の路体形状を高解像度3次元データとして把握するできたため、経年変化比較を行う基礎データが作成できた。崩壊被害地や林道災害履歴の調査に関しても、調査票を作成し配布し始めており、自治体と連携し順調に情報収集が進んでいる。昨年に引き続き、信州大学手良沢山演習林に開設された作業道の三次元計測を行い、経年変化から低規格路網の維持費を検討する基礎情報の構築を行った。法面等の土砂移動に関しての観測は可能となったが、路面の詳細な計測は落葉落枝等の、土砂移動以外の要因からも影響を受け、ノイズのフィルタリング手法について検討が必要であった。また、3次元計測の回数を増加させるため、簡易TLS計測システムを導入し、計測を開始した。高規格路網の維持管理費推定のため、伊那市の林道台帳・線形データを利用し、建設費、災害修復費と地形の関係性を検討した。まず、建設費、災害普及費、維持管理費を集計するため、各路線の林道台帳情報を電子化した。次に、各路線の建設費・維持費は昭和26年以降の値を、建設工事費デフレーターで基準価値に計算した。この際、情報の欠落がなく現在価値換算が可能で、災害修復履歴がある、自動車道2級・3級の44の路線を解析対象とした。m・年あたりの修復費・建設費と因子の関係性を検討するため、DTMからの各種地形解析結果(傾斜、主曲率、横断曲率等)を各路線の30m・100mバッファ範囲で抽出した。傾斜と維持費に関しては正の相関がみられたものの、ばらつきも大きい結果となった。今後、施工単価や規格別に分析を行うなど、初期導入費用による影響を考慮して分析する方法を検討する必要があると考えられる。作業道計測は順調に進んでおり、計測方法に関しても簡易システムを構築し、効率的な作業が行えている。行政とも連携し、林道の修復や管理履歴に関しての情報を収集し、維持管理費水系の基礎モデルを構築した。森林作業道の施工方法の違いが維持管理費用に与える影響を明らかにするため、信州大学手良沢山演習林で、締固めを実施した施工区と行わない施工区を開設し、路体の形状および表面および内部強度を調査した。作設直後と伐出作業後、作設から10ヶ月経過後の今年度の伐出作業開始前にキャスポルおよび簡易貫入試験により路体の締固め強度を調査し、路面表層の横断形状を把握するためトータルステーションによる横断測量を行った。作設10カ月経過後の結果から、締固めなし区では表層から30cm程度の深さまでは支持力が向上していたものの、それより深い路体内部の支持力は向上せず、軟弱な状態を示していた。路体内部においては、初期の締固めが重要であることが確認された。横断形状も、締固め区においては沈み込みが確認されなかったが、B区では轍部分で大きく沈降し、路面の横断方向の起伏が激しくなっていた。そのため、初期形状まで修復を試みた場合、作業時の費用と合算すると、締固め作業を実施したほうが開設費用は大きくなるものの7年程度で、締固め無し区との費用が逆転する試算結果が得られた。

作業道の路面を維持するためには、横断排水溝の管理が重要となるが、これまでの指針では具体的メンテナンス間隔等は示されていないため、横断排水溝の土砂堆積を計測し、環境条件及び設置条件から受ける影響を調査した。周辺土質によって受ける影響が大きく、マサ土の範囲では堆積しやすいため、他の土質に比べ維持費用の増大が示唆された。また、高規格の路網整備にあたって現状の路網を高規格化の可能性についても検討した。長野県伊那市の林道相当路網を対象に、地形傾斜から拡幅の可能性を分析した。高規格化のみでは必要とされている、基盤路網には達成できず、拡幅範囲に崩壊危険地形も含まれ維持管理の増大が予測されるため、新規開設路線を含んだ、路網整備計画の立案が重要であることが示唆された。本研究では、森林内路網の維持管理費とそれに影響を与える因子について分析した。広域での分析を可能とするため、DTMから、道を自動抽出する技術と崩壊リスクの高い地形を抽出する技術を開発した。また、路線の遮断によって路網の通行可能性に与えられる影響を分析し、補強や新規開設の効果を検討した。作業道の維持管理と施工に関しては、締固め試験区、作業前後での比較を行い、維持管理費を試算した。加えて、横断排水溝のメンテナンス間隔を検討した。維持管理費の推計については、林道の修復費用と周辺地形の関係を分析した。その結果、地形との正の相関がみられ周辺地形によって影響を受けていることが示唆された。おおむね順調に進んでいるためこのまま情報収集を進め、維持管理費推定モデル構築に必要なデータを収集していく。次年度以降は、路線修復の発注者である自治体や施工者と連携し、推定モデルと実測値の検証をおこなうための意見交換を行いながら研究を推進していく計画である。概ね順当に進んでいるため、継続して行っている作業道計測結果から、低規格路網の維持費を検討する。高規格路網での推定モデルの精度を向上させるため、長野県内の他自治体より情報を収集し、解析を進める。森林工学路網形状調査に必要な人件費として見込んできたものが、当初計画で見込んだ金額よりも少ない人件費で遂行できたため、差額が生じた。3次元計測を外部委託で計画していたが、自身で計測できるシステムが構築できたため、費用が抑えられた。平成28年度以降の調査回数を増加し、より詳細な形状調査を行う費用として平成28年度請求額と合わせて使用する。計測回数と林道の現地調査を増加し、より精度の高い情報を得るための費用として、平成29年度請求額と合わせて使用する。
インスリン・マイクロニードルDDS

インスリンをペプチド薬の代表として取り上げ、その経皮吸収を可能とする新規のDDSであるマイクロニードルの製剤としての可能性について研究を行った。インスリン含有マイクロニードルを調製し、-80、20および40°Cで1および3ヶ月間インキュベートしたが、いずれの条件下においても約99%の残存率を示した。ヘアレスラットの皮膚にEvans Blueで着色を施したインスリン・マイクロニードルを投与した後、組織学的観察を行ったが、皮膚への障害は認められなかった。また、in vivoにおける溶出性について検討を行ったところ、低水分環境下にあるにもかかわらず投与3時間後にはほぼ溶出が完了していた。吸収率を求める目的でエリスロポエチンEPO・マイクロニードルを調製し、マウス皮膚に投与を行い、その後24時間にわたり血漿中EPO濃度を測定し、薬物動態学的解析を行ったところ、約80%のバイオアベイラビリティBA(吸収率)が得られた。他の蛋白薬への適用の可能性を探索する目的でインターフェロンおよび成長ホルモンを含有するマイクロニードルを調製してラットを用いてin vivoにおける吸収実験を行った。その結果として得られたBA値は、インターフェロンで100%超、成長ホルモンで87%という値が得られた。さらに多糖類の代表である低分子ヘパリンについてもラットにて可能性試験を行ったところ、約80%のBAが得られた。以上の薬物動態試験に引き続いて、インスリン・マイクロニードルからのインスリンの薬効薬理実験をビーグル犬を用いて行った。1頭あたりインスリンの1.0および2.0単位をマイクロニードルとして投与した後、血糖降下率を8時間にわたり測定したところ、同量のインスリン皮下注射時と同等の血糖降下率が得られた。EPOについてもラットを用いて薬効薬理試験を行ったところ、1000および2300IU/kgの投与量時に有意な循環血液中赤血球数の上昇が認められた。以上より、マイクロニードルは新規の経皮吸収DDSとして極めて有望であるとの結論に達した。高分子薬の経皮的吸収DDSとしてのマイクロニードルの検証実験をインスリンをモデル薬物として行った。先ず経皮的吸収製剤であるための安定性および含量など製剤学的要因について検証した。ペンタイプのインスリン・マイクロニードルを調製し、インスリンを抽出後、gradient HPLC法にてインスリン含量を測定した。インスリン含量は100.4±0.8%と製剤学的規格をクリアーする値であった。-80,20および40°Cにて1および3ヶ月間にわたり保存した後、インスリン含量を測定したところ、98%以上の含有率であった。In vitroにおいて溶出試験を行ったところ開始後30分以内にほぼ100%のインスリンの溶出がみとめられた。大型実験動物であるビーグル犬3頭を用いてインスリン・マイクロニードルを皮膚に投与し、その後、頸動脈から経時的に血液を採取し、血糖値降下率を測定した。血糖値はインスリン投与量(1および2IU)に比例して降下した。投与1.5時間後に最低値、-60%,を示した。比較の目的でインスリン水溶液を1および2IUにて同じ犬に皮下注射にて投与したところ、マイクロニードルと同様の血糖値降下曲線を示した。皮下注射時に得られた血糖降下曲線と比較して相対的な生理学的利用率を算出したところ、インスリン・マイクロニードルは90%という値を示した。同実験において採取した血漿試料を用いて、インスリン濃度をELISA法にて測定した。

投与1時間後に最高血中濃度,9.8±2.3μIU/ml,を示した。インスリン・マイクロニードルの安全性に関して、マイクロニードル投与後における犬の皮膚の組織化学的検討を行った。色素マーカーとしてevans blue(EB)を添加したマイクロニードルを投与後、3日間にわたり皮膚の観察を行ったが、アレルギー反応などの有害事象はみとめられなかった。また、EBは投与後3時間以内に表皮内へ拡散することが明らかとなった。マイクロニードルへのインスリンの徐放性の付与について検討を行うために、ナノサイズの細孔を有するシリカ微粒子に一旦、インスリンを吸着させ、その後、マイクロニードル化を行った。マウスを用いてin vivoにおいて皮膚内へ投与した後、血糖値降下率を測定した。Positive controlとして用いた長時間作用方インスリン注射剤Penfilと同様、投与後6時間にわたり血糖値の降下がみとめられた。前年度の研究成果に基づき、大型実験動物におけるインスリン・マイクロニードルMNの評価を行った。方法としては、インスリンの1.0および2.0単位を含有するMNを調製し、オスのビーグル犬3頭の腹部除毛皮膚に投与した。その後8時間にわたり循環血液を採取し、血糖値を測定した。投与後、血糖値は降下し、1.5時間後に最低値を示し、4時間後にはほぼ正常値に復帰した。比較の目的で実施したインスリン注射液の皮下注射による投与の場合と同様、インスリンMNにおいてもインスリンの投与量に比例して血糖値は降下した。薬理学的利用率(PA)を求める目的でインスリン溶液を1.0単位の投与量で犬に静注し、血糖降下率一時間曲線の面積値を比較したところ、約90%という高い値が得られた。糖尿病患者の食後の高血糖に対するインスリンMN療法の有効性について検討するために、ビーグル犬へのグルコース負荷投与時における血糖値上昇に対するインスリンMNの効果について検討を行った。インスリンNWを2.0IUの投与量にてビーグル犬に投与した30分後にグルコースを負荷した場合、インスリンMNの投与により血糖値の上昇は抑制された。一方、インスリンMN投与量の1時間後にグルコースを負荷した場合には、血糖値の上昇は認められなかったものの、一過性の血糖降下が出現した。従って、糖尿病患者へのインスリンMNの投与時間としては、現行の皮下注射剤と同様、食前30分投与が推奨される。以上の検討の結果、マイクロニードルは新規の経皮吸収DDSとして極めて有望であるとの結論に達した。
極端気象条件下における土砂災害の発生機構および災害軽減

極端気象条件下における土砂災害の発生機構を解明し,新しい土砂災害の評価手法を開発すために,異常気象時に発生した土砂災害に対する現地調査,観測および室内実験研究を行った結果,1大気圧の低下だけで初生地すべりが発生しなかったが,運動中の地すべり変動が大気圧によって変化すること,2不飽和状態にある土試料におけるせん断に伴い,せん断ゾーン附近の土層において水分遷移現象が発生する,3土層の撥水性が斜面崩壊の発生・運動機構を大きく影響することが分かった.極端気象条件下における土砂災害の発生機構を解明し,新しい土砂災害の評価手法を開発すために,異常気象時に発生した土砂災害に対する現地調査,観測および室内実験研究を行った結果,1大気圧の低下だけで初生地すべりが発生しなかったが,運動中の地すべり変動が大気圧によって変化すること,2不飽和状態にある土試料におけるせん断に伴い,せん断ゾーン附近の土層において水分遷移現象が発生する,3土層の撥水性が斜面崩壊の発生・運動機構を大きく影響することが分かった.極端気象条件下における土砂災害の発生機構および災害軽減を研究するために,H23年度において,下記の通りに研究を実施した。(1)斜面崩壊の危険斜面における現地計測台風に伴う豪雨により斜面災害が頻発する宮崎県で,H17年の台風17号により発生した斜面災害を調査した。また,現在斜面変動が進行中であり,次の台風の時に地すべりが発生する可能性が極めて高いと考えられる斜面ににおいて観測機器(大気圧計,雨量計,地表変位計,地中伸縮計,サクション計,地下水位・水温計など)を設置し,今までに全く例のない高時間分解能(動的)地すべり現地観測を開始した。これにより,台風に伴う豪雨やゲリラ豪雨などの極端気象時の地すべりダイナミクスにおいて多くの新しい現象の発見が期待される。(2)H23年の台風12号により発生した土砂災害に対する現地調査H23年の台風12号により紀伊半島において発生した土砂災害(例えば,和歌山県田辺市の伏菟野地すべりと栗栖川の地すべりおよび奈良県五條市清水地区の地すべり)に対して,現地調査を行い,土砂災害発生の地質,地形および斜面土層状況を調べた。また,地すべり発生後の地形を高精度地上型レーザスキャナで測量し,地形変化による新たな二次災害危険度評価手法の開発を試みた。(3)リングせん断試験機における高精度サクション計測海外共同研究者であるイギリス・カーディフ大学のSergio Loureco氏により新しく開発したサクション計を導入し,リングせん断試験機に適用した。これによって,不飽和状態であるシルト試料(レス)を用いたせん断試験において,せん断ゾーンが形成され,せん断ゾーン付近の土層において水分の遷移現象が発生したことがわかった。これらの結果は,不飽和土斜面におけるすべり面の形成および強度の変化の解明に対して極めて重要なことと考えられる。極端気象条件下における土砂災害の発生機構および災害軽減を研究するために,H25年度において,下記の通りに研究を実施した。(1)大規模地すべり地における現地計測:H24年に続きH25年度に,宮崎県西米良村二畝ノ谷地すべりに対して,長時間高分解能現地観測を行った.また,地すべり末端において異なる時期で高精度表面波探査を繰り返して実施した.それによって,地すべり変動による斜面土層の物性変化を調査し,斜面変動との関係を解明した.(2)異常気象時に発生した土砂災害に対する現地調査:H25年の台風18号により滋賀県栗東市において発生した土砂災害および台風26号により伊豆大島において発生した大規模表層崩壊に対して,現地調査を行い,土砂災害発生の地質,地形および斜面土層状況を調べた.また,伊豆大島から採取した試料(テフラ)を用いて,飽和非排水/自然排水状態でのリングせん断試験および降雨による斜面崩壊模型実験を実施した.その結果,1崩壊に伴ってせん断面附近において高い過剰間隙水圧が発生し,せん断抵抗がほぼゼロまで低下しうること,2斜面崩壊模型実験において,降雨により後退性崩壊が発生し,崩壊土塊において高い過剰間隙水圧が生じて,崩土が高速で流下しうることが分かった.(3)土層の撥水性の変化と斜面変動に関する実験研究:斜面土層の撥水性の変化による斜面崩壊の発生運動への影響を解明するため,異なる撥水性を持つ土試料を用いた斜面土層を作って,降雨による斜面崩壊実験を実施した.その結果,土層の撥水性の変化により,斜面崩壊の発生・運動機構が大きく異なることが分かった極端気象条件下における土砂災害の発生機構および災害軽減を研究するために、H24年度において、下記の通りに研究を実施した。(1)大規模地すべり地における現地計測:H23年に続きH24年度に、宮崎県西米良村にある二畝ノ谷地すべりに対して、長時間高分解能現地観測(大気圧、雨量、地表・地中変位、土壌サクション、地下水位・水温計など)を行った。また、レーザースキャナーを用いて変動斜面の末端に対して三次元的な斜面変動観測を行った。これにより、異常気象時の豪雨や大気圧の変化などによる斜面変動現象を調べた。さらに、高精度表面波探査装置を使って、大規模斜面変動による斜面土層の物性変化を調査した。(2)異常気象時に発生した土砂災害に対する現地調査:昨年度に続き、H23年の台風12号により紀伊半島において発生した大規模斜面崩壊および天然ダムに対して、現地調査を行い、土砂災害発生の地質、地形特徴および堆積土砂の物性調査を行った。

地すべり発生前後の地形図から崩壊土砂の範囲、堆積状況などを抽出し、地形の変化およびダム上流の流域面積からダム決壊の危険度を評価した。また、異常気象時に群発した大規模斜面崩壊による山地河川の流砂および水質への影響を調べるために、紀伊半島の山地流域から石英砂を採取し、原位置宇宙線照射生成核種(10Be、26Al)年代測定法を用いて、紀伊半島の長期的な地表面浸食速度を調べた。さらに、H24年8月の大雨により宇治市で発生した土砂災害について現地調査を行った。土砂災害の発生メカニズムを調べるために、崩壊現地から土砂を採取した。また、斜面崩壊による被害を拡大させた原因を調べて、解明した。(1)宮崎県西米良村の地すべり地において動的観測システムを設置した。商用電源のない所で動的観測が実現できた。また,新たにボーリング(20mx2本)を掘って,地下水位と地中変動をも観測できるようになった。(2)H23年9月の台風12号により多くの土砂災害が紀伊半島において発生した。これらの土砂災害に対する現地調査が,極端気象条件下における土砂災害の発生機構の解明に対して極めて重要なことであり,稀な事例研究ができたとも言える。(3)海外共同研究者が自分で開発した最新型の高精度サクション計を京都大学防災研究所に持ってきて,京都大学防災研究所により開発されたリングせん断試験機に適用したことにより,不飽和土に対するせん断中のサクションの変化に対する計測が実現できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。(1)商用電源のない所である宮崎県西米良村の地すべり地において設置した動的観測システムにより、動的観測が実現できた。また、H24年の豪雨や台風の通過などにより、当該地すべりが大きく変動したため、貴重な観測データを取ることができた。(2)H23年9月の台風12号により紀伊半島において発生した数多くの大規模斜面崩壊に対する現地調査および地形解析が続けられ、群発した斜面災害による山地環境への影響を検討することができた。また、H24年8月の豪雨により宇治市において発生した土砂災害に対する調査研究は、極端気象時に都市域における土砂災害の発生機構の解明・災害軽減対策の確立に対して極めて重要なことであり、稀な事例研究ができたとも言える。(1)宮崎県西米良村の地すべりにおける現地観測が,今までに1秒間の間隔で計測を行っているるが,台風が来た時に斜辺変動が活発となり,高周波数での計測が望ましい。対応策としては,台風が来る度に現地に行って手動で高周波数(例えば20回/秒)での計測に切り替えることが考えられる。(2)花崗岩地域(広島県)の斜面において新しい計測試験地を選定し,動的な計測を実施して,異なった地質条件下での斜面変動を調べる。(3)室内実験を実施し,地下水の上昇および雨水の浸透による不飽和土層における水の遷移およびサクションの変動を計測し,解明する。(1)宮崎県西米良村の地すべりにおいて設置した地下水位観測が、すべり面より深い土層に設置されていることはH24年度の観測結果で分かった。斜面変動中におけるすべり面附近の過剰間隙水圧を正確に観測するため、今年度には新たに過剰間隙水圧計を設置することが必要である。
世界遺産と防災：アジアにおけるヘリテージツーリズムの持続的発展のために

最終年度(2018年度)は、研究成果をまとめると同時に、防災計画に対する提言の作成を目標としてきた。それらを地域に還元すべく、トルコの世界遺産ベルガマ(「ペルガモンとその重層的な文化的景観」として、2014年に登録)を取り上げて、専門家会議と住民ワークショップを実施した。具体的な研究成果は、下記の通りである。1防災計画に対する提言:各地域の防災計画の課題を整理し、地域に即した防災計画を検討した。2専門家会議ならびに住民ワークショップの実施:ベルガマ市役所ユネスコ課の全面的な協力を得て実施した専門家会議では、地震、火災、水害等を扱う専門家(自治体、NGO、研究者など)から防災計画の内容が報告され、課題を共有した。その後、本研究成果であるアジア各地域(特に日本、中国、ネパール)における災害経験や防災の知恵、対策等を紹介した。それらを共有しながら、ベルガマにおける防災計画の改善と具体化にむけて議論を行った。続いて、コミュニティリーダー(観光、教育、地区の代表者等)を集めた住民ワークショップでは、避難ルート、避難場所、避難生活、文化遺産の保護などについて議論し、防災マップを作成し、防災意識の高揚につなげた。その過程で、防災教育の必要性が強調され、また地域住民防災委員会の設置に向けて、2019年度中に災害リスク管理計画書を作成することが取り決められた。本会議とワークショップの成果は、ベルガマ市役所ユネスコ課を通じて、ユネスコ本部に報告することになっている。3研究成果の発表・発信:現地社会の様々な関係者を巻き込んで実施された現地ワークショップは、ヘリテージツーリズムの持続的発展に向けた取り組みの第一歩である。また、「防災の公共人類学」を実践していくツールとしても位置付けられるものであり、人類学ならびに建築学の協働の成果としてもまとめていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アジアの世界遺産と周辺エリアの防災情報と現状を把握するための情報収集を行った。また研究者相互の視点を共有して方向性を定め、研究体制を築くことに力点を置いてきた。1現地調査と分析:研究代表者と分担者は、担当地域を訪問し、地域住民、中央・地方政府、関連NPOなどへのインタビューやヒアリング調査を実施し、関連する文献、地図、図面、防災計画書、観光データなどを収集した。2資料収集と情報交換:日本イコモスや立命館大学歴史都市防災研究所等と情報・意見交換を行い、研究や各種プロジェクトの動向を把握してきた。またイスタンブールで開催された第40回UNESCO世界遺産委員会に参加し、登録プロセスや防災に関わる各種プロジェクトに関する有益な情報を得た。3研究打ち合わせ・ワークショップ:計4回の研究打ち合わせ会を行い、各研究者が現地調査で収集した資料や情報等の報告を通して、課題の共有に努めてきた。また、ノエル・サラザール氏(University of Leuven(ベルギー)教授、ICOMOS会員)と国内の専門家を東京に招聘してインターナショナル・ワークショップを開催した。その他、日本国内と海外の世界遺産を訪問した。富士山では「富士山ー信仰の対象と芸術の源泉」の構成資産ならびに関連施設を訪れ、視察ならびに関係者・団体(富士山本宮浅間大社や世界遺産センター等)へヒアリングを行った。インドネシアでは、バリ州の文化的景観とジョクジャカルタ周辺地域のボロブドールとプランバナン等を視察し、さらにウダヤナ大学およびガジャマダ大学でワークショップを実施して、世界遺産、人類学、観光、建築、都市デザイン、ランドスケープ等に関わる専門家や現地の研究者と意見交換を行った。これらを通して、アジアの世界遺産所在地における現地での問題意識の共有と連携を深めた。特に大きな障害もなく、分担者は計画的に研究を進めている。代表者が担当しているトルコでは、世界遺産委員会出席中にクーデターが起こり、委員会が延期された。このようにトルコならびに周辺国の情勢が不安定であるため、現地調査を延期して来日中の関係者と日本国内で意見交換を行い、また随時メール等で情報共有・交換を行っている。2年目(29年度)は前年度(28年度)に明らかとなった研究成果から各分担者がそれぞれの地域(日本、インドネシア、中国、トルコに加えてネパールを含む)に沿った研究を発展させると同時に、災害の種類、復興のあり方、防災文化、防災・減災指針等について調査・分析を行った。これらの分析ならびに比較研究を通して、災害や被害を軽減させるための工夫や計画を整理した。1現地調査と分析:住民インタビューや大学研究者、市役所等の担当者からの情報収集、空間の実測等を行い、遺産およびその周辺エリアのコミュニティを単位とする防災・減災の知恵や空間特性を分析し、文書や写真、図面等にまとめた。2研究打ち合わせ・ワークショップ:前年度同様、研究の打ち合わせ会を適宜実施した。中国調査では、上海・同済大学(WHITRAP上海センター)と四川・西南交通大学で計2度の国際ワークショップも実施し、中国国内の世界遺産エリアが抱えている課題、防災対策、四川大地震後の復興計画と現状等について、行政担当者や建築家から詳細な情報が提供され、意見交換を行った。また収集した情報に基づき、現地視察を行った。これらを通して、研究の方向性を明確化すると同時に、建築ならびに文化人類学の両視点から既存の防災計画の課題を明確にしようとしてきた。3情報交換・発表:中間的な成果を各自が関連学会やシンポジウム等で発表するほか、本科研メンバー全員の成果を取りまとめて"World Heritage Sites and Tourism in Asia in Relation to DisasterRisk Management"を執筆し、EATSA2017JAPANで発表して様々な専門家との意見交換に努めた。

また、世界遺産、防災、観光等、関連する研究協力者や専門家との研究会も実施し、アジア各種世界遺産エリアでの防災計画ならびに関連活動について有益な情報を得ると同時に、本研究の進展に関わる貴重なアドバイスを頂くことができた。特に大きな障害もなく、計画的に研究を進めている。当初の予定に加えて、ネパール・パタンでの現地調査と住民集会に参加することができた。この住民集会は、ゴルカ地震(2015年)前から継続的に行われており、防災ガイドラインづくりならびに防災マップの作成を目的として開催されたものである(立命館大学歴史都市防災研究所所長・大窪健之教授主催)。本研究を遂行する上で、大変有益な情報を得ることができた。最終年度(2018年度)は、研究成果をまとめると同時に、防災計画に対する提言の作成を目標としてきた。それらを地域に還元すべく、トルコの世界遺産ベルガマ(「ペルガモンとその重層的な文化的景観」として、2014年に登録)を取り上げて、専門家会議と住民ワークショップを実施した。具体的な研究成果は、下記の通りである。1防災計画に対する提言:各地域の防災計画の課題を整理し、地域に即した防災計画を検討した。2専門家会議ならびに住民ワークショップの実施:ベルガマ市役所ユネスコ課の全面的な協力を得て実施した専門家会議では、地震、火災、水害等を扱う専門家(自治体、NGO、研究者など)から防災計画の内容が報告され、課題を共有した。その後、本研究成果であるアジア各地域(特に日本、中国、ネパール)における災害経験や防災の知恵、対策等を紹介した。それらを共有しながら、ベルガマにおける防災計画の改善と具体化にむけて議論を行った。続いて、コミュニティリーダー(観光、教育、地区の代表者等)を集めた住民ワークショップでは、避難ルート、避難場所、避難生活、文化遺産の保護などについて議論し、防災マップを作成し、防災意識の高揚につなげた。その過程で、防災教育の必要性が強調され、また地域住民防災委員会の設置に向けて、2019年度中に災害リスク管理計画書を作成することが取り決められた。本会議とワークショップの成果は、ベルガマ市役所ユネスコ課を通じて、ユネスコ本部に報告することになっている。3研究成果の発表・発信:現地社会の様々な関係者を巻き込んで実施された現地ワークショップは、ヘリテージツーリズムの持続的発展に向けた取り組みの第一歩である。また、「防災の公共人類学」を実践していくツールとしても位置付けられるものであり、人類学ならびに建築学の協働の成果としてもまとめていく。初年度に明らかとなった研究成果から各分担者がそれぞれの地域に沿った研究を発展させる。各地域が経験した災害や被害を軽減させる工夫や知恵を整理する。1現地調査と分析:住民インタビューや市役所等での情報収集、遺産および周辺エリアのコミュニティを単位とする防災の技術や知恵を収集・分析し、文書や写真、図面にまとめていく。
ＨＩＶ－１複製制御に係わる宿主要因子の解析とＨＩＶ－１治療薬の探索

本研究ではHsp70によるウイルス複製制御機構を明らかにし、HIV-1の感染・増殖を是正する方策を探った。その結果、宿主内因子であるHsp70はHIV-1感染細胞でも内在APO3Gを発現している細胞においてVifによるAPO3G分解を抑制し、HIV-1の粒子へのAPO3Gの取り込みを促進することで、HIV-1の感染性が著しく減弱した。PGA1が新規エイズ治療薬の候補と期待される結果が得られた。AIDSの原因ウイルスであるHIV-1の増殖・複製は宿主因子由来たんぱく質により正または負に制御されている.また、宿主側因子による宿主防御機構も考えられる。従って既存の抗ウイルス剤とは全く異なる作用機序を有するHIV-1治療薬の開発には、ウイルス複製を詳細に解明し、HIV-1複製を負に制御する新たな因子を同定する必要がある.本研究では培養細胞によるHIV-1感染・増殖系を活用して、HIV-1増殖を制御する宿主要因や宿主側の機能変化ついて様々な観点から分子レベルでの解析を行うことである.特に細胞内で多彩な機能を発揮する宿主因子・熱ショックタンパク質によるウイルス複製制御機構を明らかにし、HIV-1による感染・増殖を是正する方策を探る.平成24年度において、Hsp70がVifによるAPOBEC3G(APO3G)の分解を制御することで, HIV-1の感染性が抑制されることを明らかにした.平成25年度はHsp70によるAPO3G依存的なHIV-1感染抑制効果および内在性APO3G発現T細胞におけるVifのAPO3G分解に対するHsp70による分解抑制効果の解析を行った.はじめに、APOC3Gの発現およびHIV-1粒子内へのAPO3Gの取り込みを確認したところHsp70はHIV-1粒子へのAPO3Gの取り込みを促進する機能を有していることが示唆された.また、作製したHIV-1の感染性をMAGI assayにより評価した結果, Hsp70はAPO3G依存的にHIV-1感染性を抑制することを明らかにした.さらに、内在的にAPO3Gを発現している細胞においてもHsp70はVifによるAPO3G分解を抑制することが確認された。平成24、25年度の結果から、宿主因子Hsp70はHIV-1感染細胞でもAPO3Gの分解を抑制し、APO3GのHIV-1粒子への取り込みを促進することで、HIV-1の感染性が著しく減弱することを明らかにした。現在求められている抗HIV薬は,薬剤の副作用、あるいは薬剤耐性HIVの発生と蔓延による治療効果の低減を考えると新たな治療法の開発が切望される。従って既存の抗ウイルス剤とは全く異なる作用機序を有するHIV-1治療薬の開発が望まれている.本研究ではHIV-1増殖を制御する宿主要因や宿主側の機能変化ついて様々な観点から分子レベルでの解析を行う.特に細胞内で多彩な機能を発揮する宿主因子・熱ショックタンパク質によるウイルス複製制御機構を明らかにし、HIV-1による感染・増殖を是正する方策を探る.HIV-1粒子に取り込まれることで,HIV-1複製を強力に抑制する宿主因子としてAPOBE3G(A3G)が同定された.しかし,HIV-1はA3Gに拮抗するVifタンパク質を有し、A3Gをポリユビキチン化し、26Sプロテアソームにより分解する.この問題を解決するため分子シャペロン、Hsp70がHIV-1粒子に取り込まれるという報告から,Vif依存的なA3Gの分解をHsp70が抑制できるのではないかという仮説の基,検討を行った.はじめに、293T細胞中にHsp70を強発現するとHsp70発現量依存的にA3G発現量が増加した.また,vif遺伝子を欠損させたpNL4-3ΔVifを導入した293T細胞では,Hsp70はA3Gの発現に対して影響しなかった。一方、Hsp70を強発現させた場合,Hsp70発現量依存的にA3Gの発現量が回復したことから,Hsp70はA3Gの安定化に寄与する.さらにHsp70はVifのN末端及びAC3Gの128-130番残基を含む領域に結合することでA3GとVifの結合を阻害し,VifによるA3Gの分解が抑制された。従って既存の抗ウイルス剤とは全く異なる作用機序を有するHIV-1治療薬の開発には、ウイルス複製を詳細に解明し、HIV-1複製を負に制御する新たな因子を同定する必要がある.本研究では特に細胞内で多彩な機能を発揮する宿主因子・熱ショックタンパク質によるウイルス複製制御機構を明らかにし、HIV-1による感染・増殖を是正する方策を探る。