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「戦後」の東アジアにおけるリアリズム映画の比較研究

去年から本年度にかけては、戦後の日本で刊行された唯一のソビエト映画専門誌である『ソヴェト映画』(1950年1954年)の復刻版の作成にも携わってきた。雑誌『ソヴェト映画』の総目次や索引を作成し、『ソヴェト映画』の刊行と廃刊の裏にあった歴史的背景、戦後のソビエト連邦における映画制作事情、戦後の日本におけるソビエト文化の受容形態を考察した解説文を執筆した。これらの総目次と解説文を所収した『ソヴェト映画』の復刻版は2016年7月に不二出版から発行された。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、終戦直後の世界で隆盛を極めたリアリズム映画が、日本やソビエト・ロシア、中国や朝鮮といった東アジア諸国において、いかに台頭し、成熟を遂げ、やがて衰退していったかを検討するものである。ソビエト・ロシアで生まれた社会主義リアリズムは、戦前から存在する芸術潮流であったが、それが東アジアに普及し、現地の映画芸術に本格的な影響を及ぼすようになったのは、冷戦による世界の二極化が深まっていった1940年代後半1950年代においてである。ソビエトの社会主義リアリズムが東アジア諸国の映画製作に与えた影響を考えるにあたって、研究代表者はまず、日本国内外のフィルム・アーカイヴで映像一次資料の調査を実施し、研究対象となるリアリズム映画作品の選定にあたった。戦後の東アジアにおけるリアリズム映画を検討するにあたって、研究代表者は「働く人」の表象に着目し、東京国立近代美術館フィルムセンターとロシア最大のフィルム・アーカイヴであるゴスフィルモフォンドでの特別映写を実施し、「働く人」の身体や、それを取り巻く風景の描かれ方の比較考察を行った。研究代表者はまた、東アジア諸国における映画交流ネットワークの史的研究を進めるにあたって、ロシア連邦外務省外交文書館(Archive of Russian Federation Foreign Policy)での調査を行い、東アジア諸国の間で行われていた映画交流を裏付ける一次資料の収集を行った。申請者による本年度最大の研究実績は、戦後の日本で刊行された唯一のソビエト映画専門誌である『ソヴェト映画』(1950年1954年)の復刻版の発行である。申請者は、雑誌『ソヴェト映画』の総目次を作成し、その刊行と廃刊の裏にあった歴史的背景や、戦後のソビエト連邦における映画制作事情、戦後の日本におけるソビエト文化の受容形態を考察した解説文を執筆した。申請者はまた、亀井文夫監督のドキュメンタリー映画作品における「ソビエト・モンタージュ」の影響を考察した論文を日本映画学会の学会誌である『映画研究』に投稿し、日本映画学会賞を受賞した。東アジアにおけるリアリズム映画の比較研究を行うにあたって、申請者はソビエト映画における社会主義リアリズムの初期代表作であるニコライ・エック監督作品『人生案内』(1931年)の内容とスタイルに着目し、ソビエト・ロシア以外の諸外国におけるその上映と受容の歴史を考察した。申請者個人では実現することが困難な比較研究をより効率的に遂行するために、ソビエト映画の専門家であるVincent Bohlinger (Rhode Island College)と中国映画の研究者であるLing Zhang (University of Chicago)との共同研究を行い、映画を歴史学的な視点から考察する国際学会である"Film and History"(Madison, WI, USA)で研究の成果を発表した。東アジア諸国における『人生案内』の受容と影響に関する共同研究の成果は、ロシア映画を専門とする学術誌である"Studies in Russian and SovietCinema"のなかでも発表する予定である。本年度の研究を通して、研究代表者は、ソビエト・ロシアと日本、双方の映画界に存在していたリアリズムに対する強い関心を体現するプロジェクトとしての、日ソ初の合作映画『大東京』(1933)に関する自らの議論を大きく発展させ、それを日本語と英語の2ヶ国語で論文にまとめ、『映画とイデオロギー(映画学叢書)』(ミネルヴァ書房、2015年)とJapanese Slavic and East European Studies (Vol.35, 2015)のなかで発表することが出来た。研究代表者はまた、モスクワ郊外のフィルム・アーカイヴで行った調査をもとに、ソビエト・ロシアで生まれた社会主義リアリズムの芸術スタイルと製作方式が、日本の映画界に導入されるにあたって、伴ってきた変化を明らかにすることが出来た。研究代表者は、これまでの研究において「社会主義リアリズム的な作品」として論じられることが多かった亀井文夫の劇映画作品『女ひとり大地を行く』(1953)に着目し、この作品が日本で上映されたときのプリントと、同作品がソビエト・ロシアで公開された際に作られたロシア版のコピーの比較考察を行った。二つの映画ヴァージョンを比べることで、研究代表者はソビエト・ロシアで公開されるにあたって、日本の映画作品が受けてきた検閲の実態を明らかにし、その過程において、ソビエト・ロシアと日本で作られてきた「社会主義リアリズム映画」の間に存在する相違を確認することができた。上記の研究成果は、英語で書かれた論文として、History and Culture of Traditional Japan 7 (2014)のなかでまとめられている。

これまで日本やロシア、アメリカで収集してきた一次資料を整理し、日本映像学会の機関誌である『映像学』と『ICONICS』のなかでこれまでの研究成果を発表する。東アジア諸国における左翼映画人同士の交流について調べるにあたっては、1950年代の中国における国際映画祭の歴史を研究している名古屋大学の馬然と協力し、2017年度AAS (Association of Asian Studies)学会で共同発表を行う。これまで行ってきた亀井文夫の作風に関する研究に関しては、ロシア語の単行本として纏める準備作業を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者は今後、博士論文“Japan's Quest for Cinematic Realism from the Perspective of Cultural Dialogue between Japan and SovietRussia,1925-1955"における自らの議論を再吟味したうえで、一冊の書籍にまとめ、英語での刊行を目指す。研究代表者は、国境を超えた映画の製作・配給・興行が一般化している現代に相応しい、トランスナショナルな映画研究を確立するため、これまでの研究のなかで既に詳しく検討してきた、相互に影響しあいながら発展してきたソビエト・ロシアと日本における「リアリズム映画」ばかりでなく、ソビエト映画と日本映画双方の影響を受けながら発展していった戦後の中国や朝鮮におけるリアリズム映画をも念頭におき、戦後映画史におけるリアリズムの動向を「東アジア」という広い地域内で捉え直すことで、複雑に絡み合う東アジア諸国の映画史を包括的に理解することを目指す。研究代表者は今後、中国や朝鮮の映画史に関するより深い知識を取得し、戦後のソビエト・ロシア、日本、中国、朝鮮で発行されていたリアリズムに関する逐次刊行物、書籍を対象に批判的言説分析を施すため、上記四カ国の資料が豊富に揃っていて、その全てが同時に閲覧可能な、イェール大学の東アジア図書館/スラブ・東欧図書館での調査・資料収集を行う予定である。
ヒトiPS心筋細胞を用いた遺伝性不整脈疾患の新たな機序の解明と治療への応用

本研究では、ベプリジルを中心とした抗不整脈薬のヒトiPS心筋細胞の電気生理学的特性に対する効果を検討した。未分化ヒトiPS細胞においてSCN5A、CACNA1G、HCN4 mRNAの発現が確認された。ヒトiPS心筋細胞に対するベプリジルの効果検討では、SCN5A, CACNA1, CACNA1G, HCN4発現を濃度依存的に増加し、ベプリジルは未分化時の発現量のそれぞれ3倍、4倍、2倍、6倍に増加した。一方、KCNQ1はほとんど変化を認めなかった。これはベプリジルの抗不整脈効果に差が出る可能性を示唆し、ベプリジルの薬物効果発現の機序として、慢性期効果は重要な所見であると考えられる。我々は、これまで健常人に加えて数種類の遺伝性不整脈患者のiPS細胞を樹立してきた。特に遺伝性QT延長症候群は、全体の約7割をI型、II型、III型が占めるがこれらすべての症例についてiPS細胞を作成済みである。さらに、VII型QT延長症候群や特発性心室頻拍などの特殊な不整脈についても作成済みである。今後、これらのiPS細胞を心筋細胞に分化し機能解析を行う予定である。一方、来年度以降に予定している遺伝性不整脈の薬物治療開発の予備実験を開始した。抗不整脈薬は、チャネルに直接作用しその電気生理学的特性を変化させる。一方、抗不整脈薬の中にはチャネルへの直接作用だけでなく、チャネルの膜へのトラフィッキングやユビキチン化などの翻訳後修飾の効果も有しているものがある。つまり、抗不整脈薬によるチャネルへの直接作用が急性期効果となるのに対し、チャネル発現を修飾することによりイオンチャネルのリモデリングを調節するなどの慢性期効果が期待できる。そこで、multichannel modulatorであるアミオダロン、ベプリジル、キニジンなどの抗不整脈薬をヒトiPS心筋に投与し、イオンチャネルの発現量をmRNAレベルで検討中である。現在、各薬剤の使用する最適な濃度の調整を行っている。予備実験では、ベプリジルがNaチャネルαサブユニットのmRNA発現を修飾するという結果を得ているが今後さらなる検討が必要である。本年は、抗不整脈薬のイオンチャネルに対する効果を検討した。抗不整脈薬はチャネルの様々な部位に直接作用することによりチャネルの電気生理学的特性を変化させその効果を発揮するが、抗不整脈薬の中にはチャネルに対する直接作用だけでなく、チャネル遺伝子発現、翻訳後修飾などを調節することによる慢性効果を有するのではないかと考えられるものがある。特にアミオダロンやベプリジルは、Na+チャネル、Ca2+チャネル、遅延整流K+電流(IKs, IKr)、ATP感受性K+電流など多くのチャネルの電気生理学的特性を修飾することが知られている一方で不整脈によるイオンチャネルのリモデリングを抑制する効果を有していることが知られている。そこで、ヒトiPS心筋細胞にこれらの薬剤を投与することにより、イオンチャネル遺伝子発現がどのように変化しうるかを検討した。ES細胞と同様な多能性、分化増殖能を備えていることを確認済したヒトiPS細胞株を用いて実験を行った。未分化iPS細胞、アミオダロンおよびベプリジル1μM, 10μMおよびDMSOを一週間投与したEBからmRNAを抽出し、QT-PCRを施行した。解析遺伝子は、SCN5A, CACNA1, KCNJ2, KCNQ1, CACNA1G, HCN4, Nkx2.5, GAPDHとし、GAPDH発現量との比率で比較検討した。結果、未分化iPS群においてSCN5A, CACNA1G, HCN4は既に発現していた。アミオダロン投与群では、ヒトiPS心筋細胞が脆弱となり十分なmRNAの採取が困難であった。一方、ベプリジル投与群では、SCN5A, CACNA1, CACNA1G, HCN4の発現量はベプリジルの濃度依存的にDMSO群と比較し増加した。抗不整脈薬の薬効評価についてはヒトの細胞で行うことが最も望ましく、ヒトiPS心筋細胞を用いて電気生理学的特性だけでなく分子生理学的作用を検討することは臨床的に意義深いことである。山中3因子および4因子をレトロウイルスベクターを用いてヒト線維芽細胞に導入することによりヒトiPS細胞を樹立し、未分化iPS細胞においてSCN5A、CACNA1G、HCN4 mRNAの発現が確認された。以上の結果より、ベプリジルによるイオンチャネル遺伝子発現の変化量がチャネルによって異なることが明らかとなった。

これはベプリジルの抗不整脈効果に差が出る可能性を示唆し、これらの遺伝子発現変化が通常より小さい個体においては、Na+チャネル、L型Ca2+チャネルなどの抑制効果が通常より強くなり心房性不整脈や心室性不整脈の抑制効果が増強されることが予想される。一方、CACNA1GやHCN4遺伝子発現量が減少すると自動能の抑制につながり、徐脈やブロックなどの副作用の原因となる可能性がある。このように、ベプリジルの薬物効果発現の機序として、慢性期効果は重要な所見であると考えられる。本研究では、ベプリジルを中心とした抗不整脈薬のヒトiPS心筋細胞の電気生理学的特性に対する効果を検討した。未分化ヒトiPS細胞においてSCN5A、CACNA1G、HCN4 mRNAの発現が確認された。ヒトiPS心筋細胞に対するベプリジルの効果検討では、SCN5A, CACNA1, CACNA1G, HCN4発現を濃度依存的に増加し、ベプリジルは未分化時の発現量のそれぞれ3倍、4倍、2倍、6倍に増加した。一方、KCNQ1はほとんど変化を認めなかった。これはベプリジルの抗不整脈効果に差が出る可能性を示唆し、ベプリジルの薬物効果発現の機序として、慢性期効果は重要な所見であると考えられる。ベプリジルについてはデータがでつつあるが、アミオダロン群では解析が思うように進んでいない。今後、濃度や投与期間などの調整が必要である。循環器ベプリジルやアミオダロンの濃度や投与期間を調整し、チャネル遺伝子発現の変化を引き続き検討する。また、疾患iPS由来心筋細胞に対しこれらの薬剤が健常ヒトiPS心筋細胞と同様な変化を示すかを確認する。iPS細胞の心筋細胞への分化誘導が安定せず、細胞作製が思うように進まなかった。mRNAのPCR解析にはまとまった細胞が必要であり、細胞培養に時間がかかり機能解析が十分に行えなかったことが原因と思われる。PC機器などの備品を購入予定であったが、解析が当該年度末になったため来年度に購入することにしたため。また、培養液などの消耗品を他の研究費から支出することができたため。引き続き、新規遺伝性不整脈のiPS細胞作製を行う。さらに、薬剤によるイオンチャネル遺伝子発現を検討し、チャネル遺伝子のリモデリング作用が期待できる薬剤を同定する。同定した薬剤が、疾患iPS由来心筋細胞にも同様に作用するか確認し臨床応用への可能性を検討する。PC機器の購入を行す。また、学会や論文発表を行うための支出に使用する。研究が予定より遅れ、本来購入予定であった抗体や試薬を購入しなかったため。また当該年度にPC機器を購入予定であったが、研究室の改修のため設置場所が確保できなくなり未購入であったため。PC機器の購入を行い、研究進捗状況に合わせて試薬などの消耗品を購入する。
新規モデルマウスを用いた高脂肪食誘導性耐糖能異常における疾患感受性規定因子の解明

我々は近年、高脂肪食投与後の耐糖能を指標としたマウスの連続的選抜交配を行い、高脂肪食誘導性耐糖能異常を易発するSDG-P系と、抵抗性を示すSDG-R系の2系統を確立した。本研究では、両系統マウス間でのインスリン分泌能や摂食行動の差異に関する解析を行い、1SDG-P系では生体および単離膵島レベルでのグルコース応答性インスリン分泌能が遺伝的に低値を示すこと、2高脂肪食投与初期に過食となるSDG-P系は血中レプチン濃度が低値を示すこと、を見出した。以上の結果より、高脂肪食誘導性耐糖能異常における疾患感受性規定因子として、遺伝的なインスリン分泌能や低レプチン状態が重要であると考えられた。3系統の近交系マウス(C57BL/6,C3H,AKR)をもとに、高脂肪食投与後の耐糖能を指標とした選抜交配を行い、高脂肪食誘発性の耐糖能異常を示すSelectively bred Diet-induced Glucose intolerance-Prone(SDG-P系)と、正常耐糖能を維持する-Resistant(SDG-R系)の2系統のモデルマウスを確立した。両系統マウス間における世代横断的な各種表現型(血糖値、体重、摂餌量)の観察から、選抜指標である高脂肪食投与後の耐糖能に加えて、高脂肪食投与時の摂餌量や体重増加といった付随的な形質も世代が進むごとに系統間の差が拡大しており、本選抜交配によって濃縮された遺伝素因が、糖代謝と摂食制御に関連する因子群であると予想された。上記の仮説を元に、平成25年度はSDG-P/R両系統マウス間での膵β細胞の形質に関する解析を中心に行い、以下の成果が得られた。まず、SDG-P系はSDG-R系と比較して、生体および単離膵島レベルでのグルコース応答性インスリン分泌能が遺伝的に低下していることを見出した。一方で、耐糖能の差異が顕著となった高脂肪食投与後の膵β細胞量は、耐糖能異常を示すSDG-P系においてむしろ多く、形態学的な代償は保たれていた。これらの事象は、高脂肪食投与時の耐糖能の差異が、膵β細胞の形態(量)よりも機能(インスリン分泌能)によって規定されることを示している。また、単離膵島における遺伝子発現の解析から、SDG-P系では、高脂肪食投与の有無に関わらず、インスリン分泌に関与するGLUT2、PDX-1、SNARE関連蛋白の発現が低下しており、これらの複合的な遺伝子発現の差異が、SDG-P/R両系統マウス間での遺伝的な膵β細胞機能の差異を規定しているものと考えられた。選抜交配過程における世代横断的な各種表現型(血糖値、体重、摂餌量)の観察から、選抜指標である高脂肪食投与後の耐糖能に加えて、摂餌量や体重増加といった付随的な形質も世代が進むごとに系統間の差が拡大しており、本選抜交配によって濃縮された遺伝素因が、糖代謝と摂食制御に関連する因子群であると予想した。上記の仮説を元に、初年度は両系統マウス間でのインスリン分泌能の差異に関する解析を行い、SDG-P系マウスでは生体および単離膵島レベルでのグルコース応答性インスリン分泌能が遺伝的に低く、膵β細胞におけるGLUT2、PDX-1、SNAREタンパク質群の遺伝子発現の低値がその原因となることを見出した。最終年度は両系統マウスの摂食行動に関する解析を行い、SDG-P系マウスの摂餌量をSDG-R系に合わせたペアフィーディング実験から、SDG-P系マウスで見られる高脂肪症投与時の体重増加や糖尿病発症が、摂餌量の増加(過食)に起因することを明らかにした。また、両系統マウス間に体重差がない高脂肪食投与初期の時点では、両系統マウス間でのレプチン感受性に差異はなかったが、SDG-P系マウスでは血中レプチン濃度や脂肪組織におけるレプチンの遺伝子発現が低く、低レプチン状態が高脂肪食投与時の過食につながる可能性を見出した。実験病理学平成25年度はSDG-P/R両系統マウス間での膵β細胞の形質に関する解析を中心に行った。その結果、SDG-P系はSDG-R系と比較して、生体および単離膵島レベルでのグルコース応答性インスリン分泌能が、高脂肪食投与の有無に関わらず低下していた。一方で、耐糖能の差異が顕著となった高脂肪食投与後の膵β細胞量は、耐糖能異常を示すSDG-P系においてより多く、形態学的な代償が生じていると考えられた。これらの事象は、高脂肪食投与時の耐糖能の差異が、膵β細胞の形態(量)よりも機能(インスリン分泌能)によって規定される事を示唆している。

また、単離膵島における遺伝子発現を解析した結果、SDG-P系では高脂肪食投与の有無に関わらず、インスリン分泌に関与するGLUT2、PDX-1、SNARE関連蛋白の発現が低下し、脂質輸送に関わるCD36の発現が上昇していた。従って、これらの複合的な遺伝子発現の差異が、SDG-P/R両系統マウス間での遺伝的な膵β細胞機能の差異を規定するとものと考えられた。これらの成果は国際学術誌にて報告した(Nagao M, et al. PLoS ONE 2014)。摂食行動に関する解析では、SDG-P/R両系統マウス間に体重差がない高脂肪食投与3日目の時点で、血中レプチン濃度を測定した。その結果、高脂肪食投与時に過食となり将来的に肥満となるSDG-P系では、SDG-R系と比較して、自由摂食下における血中レプチン濃度がむしろ低く、低レプチン血症が高脂肪食投与早期の過食につながる可能性を見出した。平成26年度はSDG-P/R両系統マウス間での摂食行動とその制御機構に関する解析を中心に行う。まず、SDG-P/R両系統マウス間での摂餌量を合わせたペアフィーディング試験を行い、SDG-P系における高脂肪食投与時の過食とそれに伴う体重増加の是正が、系統間での耐糖能の差異にどのような影響を及ぼすのかを評価する。次に、高脂肪食投与時の摂食行動を規定する要因を解明するため、体重を一致させたSDG-P/R両系統マウス間において、視床下部における摂食関連ペプチドの遺伝子発現や、摂食制御因子であるレプチンやグレリンの血中濃度を測定する。これまでの検討では、レプチンの血中濃度に差異を認めており、レプチン産生臓器である脂肪組織でのレプチン遺伝子発現を評価すると共に、レプチン産生の修飾因子(インスリン依存性糖取り込み、β3アドレナリン受容体の遺伝子発現、レプチンプロモーター領域のエピゲノム修飾)に関する解析を行う。さらに、レプチンの末梢および中枢投与を行って、レプチン感受性の評価、および摂食行動への介入の可否を検証する。続いて、SDG-P/R両系統マウス間での摂食行動の差異が、高脂肪食投与時に観察される特異的な事象か否かを明確にするため、SDG-P/R両系統マウスに普通食と高脂肪食を投与した群をそれぞれ設け、これら4群間での摂餌量と代謝形質の比較を行う。SDG-P系における過食や体重増加といった事象が、高脂肪食投与時にのみ観察された場合には、高脂肪食と普通食の同時投与による選択性試験を行って、SDG-P/R両系統マウス間での脂質嗜好性の差異を評価し、脂質嗜好性への関与が示唆されている視床下部の小胞体ストレスマーカーについて、遺伝子・タンパク質レベルでの発現解析を行う。平成25年度は研究が概ね順調に推移し、予定していたよりも少ないマウス個体数で期待した成果が得られた。そのためマウスの作出費用や各種測定試薬の購入に関する支出(物品費)が予定額を下回った。また、人件費・謝金に関する支出が発生しなかった。平成25年度に生じた次年度使用額に関しては、当初予定していた平成26年度予算に加えて、物品費としての使用を予定している。その理由として、摂食行動の解析において、当初の計画よりも多くのマウス個体数を用いた複数の実験を計画しており、解析サンプル数の増加とそれに伴う消耗品支出の増加が見込まれている。
日本語学習者と母語話者の語りの談話における指示表現使用についての研究

本研究では,ストーリーを語る際に登場人物を指示する表現形式がどのように選択されているか,そしてそれが談話の意味的なまとまりとどう関わっているのか,日本語母語話者および日本語学習者による語りの談話データをもとに考察を行った。データには,語り手にアニメーションのビデオを見せ、その後そのストーリーを聞き手に話してもらうという実験によりえられた会話を用いた。指示表現とは,談話中の人や物などの対象を表す表現とし,いわゆる「こ・そ・あ」などの指示語は指示表現の下位概念と位置づけられる。指示表現の形式を名詞句と省略形の2つに分けると,先行研究などから次の3点が指示表現形式の選択の原則としてまとめられる。1)指示対象が初めて談話に導入されるときは名詞句で表される。2)聞き手の意識の中心にある指示対象には省略形が使われる。3)指示距離が遠い場合や,干渉要素がある場合は名詞句が使われる(Clancy 1980,Givon 1983)。これらの原則で多くの指示表現の使われ方は説明できるが,日本語母語話者の談話には,省略可能な文脈で名詞句を使ったり潜在的にあいまいな省略形を使用したりと,これらの原則では予測できない使われ方が見受けられた。それは一見原則を破っているように見えても,それらの指示表現の使い方が談話のまとまりを示す一手段となっている。それに対し学習者の談話では,動作主が変わるたびに名詞句を用いたり,主要な登場人物に省略形を使い続けたりして,談話のまとまりをうまく示せないという場合が見られた。文中に格要素として現れる名詞や名詞句およびそれに相当する表現は,談話の世界に存在する事物を指し示す働きを持っている。ストーリーを待った内容を伝達しようとするときには,登場する人物や物などを的確に指示する表現を用いなければならない。指示表現の形式は,談話の各時点でどの指示対象に注意がおかれているかによって変化する。話し手の意識の中心にある要素であり,わざわざ形式を与えなくても聞き手が正しく指示対象を同定してくれると話し手が判断できるなら,ゼロ形式(省略形)の名詞句が使用される。本研究では,日本語母語話者の指示表現選択の実態を,英語を母語とする日本語学習者の談話データと対照しながら明らかにすることを目的とする。今年度は,日本語母語話者・日本語学習者の談話データ収集を,それぞれ山形大学および米国ミネソタ大学で行った。談話データのうち,書きことばのデータおよび話しことばの音声データはすでにコンピュータヘの入力が完了し,音声の書き起こし作業が継続中である。日本語話者の話しことばのデータを分析した結果,ガ格補語がゼロ形式である場合の約4割は,直前の節のガ格補語とは異なる指示対象を持っていることが分かった。形を与えなくでも理解できると判断する要因は,直前でも省略されているからという単純な継続性だけでは説明できないということを,この結果は示唆している。アニメーションのストーリーについて語る日本語母語話者・日本語学習者の談話データを文字化およびコンピュータに入力し,それらのデタの分析を行った。先行研究などから,談話における指示表現形式の選択の原則は次の3つにまとめられる。1.指示対象が初めて談話に導入されるときは名詞句で表される。2.聞き手の意識の中心にある指示対象には省略形が使われる。3.指示対象がしばらく発話の中に実現されず,聞き手の意識の中心からはずれてしまった場合(指示距離が遠い場合)や,他の対象を指示しているとも考えられるとき(干渉要素がある場合)は名詞句が使われる。これらの3点は,談話全体をマクロな視点から眺めたときには,説明力を持つものと言えるが,日本語母語話者の談話に現れる個々の指示表現の形式を見ると,これらの原則では予測できない使われ方が見受けられた。日本語母語話者は,場面の境界などで指示表現の原則的な選択の仕方に則らずに語ることが多い。省略可能な文脈で名詞句を使うことは,上の原則の2に反するが,これは空間的場面展開のような談話の区切りを示すマーカーになっている。

また,原則の3に反する潜在的にあいまいな省略形の使用は,副次的な登場人物の行為など同一場面内の比較的小さな出来事の切れ目に生じて,登場人物間の重要度の違いを示す手がかりにもなっている。学習者の談話では,動作主が変わるたびに名詞句を用いたり,主要な登場人物に省略形を使い続ける例が見受けられたが,これらは談話を構造化する技術の未熟さを示すという点では同じと言える。母語話者の談話では,一見指示表現選択の原則を破っているように見えても,それらの指示表現の使い方が談話のまとまりを示す一手段となっているということが明らかになった。
近世及び近代の日本における「領域」・「国境」概念に関する統合的研究

(i)日魯通交条約、(ii)蝦夷地の編入、(iii)樺太の3つの課題については、日露間樺太島仮規則と日露樺太雑居条約を近代国際法上の正規の条約ととらえることには、いろいろな点で疑問があること、(iv)琉球処分については、1850年代の琉球王国の条約についての、日本政府の説明ぶりは歴史を十分に反映していないことが指摘された。(v)島嶼の無主地先占と(vi)竹島については、竹島が、日本政府の見解によれば、島嶼先占の事例とはみなされていないことが改めて問題とされた。全課題を通じて重要な「固有領土」論については、北方領土の例と竹島の例で、力点の置かれ方に相違がみられることが、明らかにされた。本年度においては、まず近世日本の対外関係のあり方、「版図」概念についての検討を主として行った。その際の一つの重要な史料となるのが、江戸時代の儒学者伊藤東涯が享保14(1729)年に出版した『秉燭譚』である。そのなかで展開される「版図」と「化外の地」の区別が、「疆域」などといった中国や朝鮮の伝統的な「領域」観と同一なのか、あるいは異なっているのか、という点が第一の検討課題であった。この問題の検討のために、大韓民国・翰林大学校翰林科学院のKim Yongkoo教授および香港港市大学の林学忠教授を招聘してミニ・シンポジウムを福岡で開催した(林教授は繰越年度の平成24年度に2度招聘した)。そのなかで、これらの概念はかならずしも日中韓で完全に一致するものではないことが判明し、今後なお、それぞれの一次史料に当たりながら綿密に確認していく作業が必要があることになった。2つ目の検討課題は、「幕府撰日本図」である。これは江戸幕府の国絵図事業として作成されたものである。本年度の検討で、幕府撰日本図に描かれていることでただちに日本の「版図」とみなされると短絡的にとらえることはできないことが改めて確認された。朝鮮半島の南端が描かれることがどのような意味を持つのかについてはさらなる検討が必要であることが確認された。3つ目の課題は、近世日本の「対外」関係である。これについては、「4つの口」、「異国」と「異域」、「通商の国」と「通信の国」概念についての検討を行った。そのなかで、「4つの口」の考えは、近藤重蔵の「松前蝦夷地処置並ニ異国境取締ニ付建言書草案」(寛政9〔1797〕年作成と推定される)のなかですでに見られることが指摘された。蝦夷地および琉球については、なお、「異域」なのか、「異国」なのか、「通信の国」なのかについて、精査していく必要も指摘された。本年度は、幕末期から明治初期の、日本の「領域」確定・「国境」画定がどのようなかたちで行われたかの本格的な検討を、前年度に引き続き継続して行った。具体的な検討課題としては、(1)日魯通交条約、(2)蝦夷地の編入、(3)樺太、(4)琉球処分、(5)島嶼の無主地先占(小笠原諸島、尖閣諸島など)、(6)竹島、の6件である。このなかで、全課題を通じてとくに論点として重要とみて研究を進めたのが、「固有領土」論である。わが国が北方領土のみならず、最近では竹島や尖閣諸島についても主張している理論である。また、近年、韓国や中華人民共和国も、それぞれ独島、釣魚島について主張するようになってきている。この理論については、「我が国民が父祖伝来の地として受け継いできたもので、いまだかつて一度も外国の領土となったことがない」ことを主張するものととらえるか(北方領土の例)、「韓国側からは、我が国が竹島を実効的に支配し、領有権を確立した以前に、韓国が同島を実効的に支配していたことを示す明確な根拠は提示されて」おらず、「遅くとも江戸時代初期にあたる17世紀半ばには、竹島の領有権を確立し」たことを主張するものととらえるか(竹島の例)という点で、力点の置かれ方に相違がみられることが、明らかにされた。ただ、この理論が、日本が19世紀中葉に近代国際法を受容し、その領域論に従って領域を確定する以前に「領有権」が確立していたと主張するものであるとすれば、近代ヨーロッパ国際法上の「領有権」、「領域主権」、「国境」などの諸概念を、他の時代、他の地域にストレートに持ち込んでいいかということがただちに問題となることもまた、指摘された。

本年度は、幕末期から明治初期の、日本の「領域」確定・「国境」画定がどのようなかたちで行われたかの本格的な検討を開始した。具体的な検討課題としては、(1)日魯通交条約、(2)蝦夷地の編入、(3)樺太、(4)琉球処分、(5)島嶼の無主地先占(小笠原諸島、尖閣諸島など)、(6)竹島、の6件である。(1)日魯通交条約、(2)蝦夷地の編入、(3)樺太の3つの課題は、ロシアとの関係でどのように「国境」が画定されたのかという点が最も重要なポイントである。とりわけ、通交条約の後の、慶応3(1867)年2月25日の日露間樺太島仮規則、さらには、明治6(1873)年9月6日の日露樺太雑居条約をどのように解するかが重要な論点であることが再確認された。幕末期以降、琉球の地位をどのようにとらえるかは、西洋諸国との関係のなかでも、はなはだ大きな課題として日本側が対応を求められた。この問題は明治初期になって、日本が近代ヨーロッパ国際法の概念に則って「領域」確定(「国境」画定)していくなかで、いっそう重大な問題として浮上することになった。この過程で、1850年代の琉球王国の条約をどのように扱うかが理論的にも実践的にも大きな問題として浮上することになった。それは、琉球王国の「両属」を近代ヨーロッパ国際法の観点からはどのように理解できるかという論点も含むものであった。これらの条約についての、現在の日本政府の説明ぶりはけっして歴史を十分に反映したものではないことが指摘された。無主地先占については、竹島は、現在の日本政府の見解によれば、こうした島嶼先占の事例とはみなされていないことが改めて問題とされた。こうした無主地先占の例としての島嶼先占と竹島の扱いとの違いがどのように生まれているのかを探っていくことは、明治政府の無主地先占理論のとらえ方、ひいては、領域観の検討をももたらすことになることが確認された。最終年度である本年度においては、幕末期から明治初期の、日本の「領域」確定・「国境」確定がどのようなかたちで行われたかのとりまとめを行った。具体的な検討課題としては、(1)日魯通交条約、(2)蝦夷地の編入、(3)樺太、(4)琉球処分、(5)島嶼の無主地先占(小笠原諸島、尖閣諸島など)、そして(6)竹島、の6件であった。(1)日魯通交条約、(2)蝦夷地の編入、(3)樺太の3つの課題については、ロシアとの関係でどのような形で「国境」が画定されたのかに重点を置き、資料の収集・分析を行った。(4)琉球処分については、ことに、1854年の琉米「条約」、1855年の琉仏「条約」、1859年の琉蘭「条約」について"colonial treaties"と位置づけられるのかという点の検討を通じて、当時の琉球王国の国際法上の地位の特有性を明らかにした。また、(5)島嶼の無主地先占(小笠原諸島、尖閣諸島など)および(6)竹島については、明治政府の無主地先占理論のとらえ方、ひいては、近代ヨーロッパ国際法における「領域」観念と、近世日本における「領域」観念の違いに焦点を合わせ、「わが国固有の領土」論が日本に特有の理論であることに着目して、その意義と限界を明らかにした。以上のような、日本の「領域」確定・「国境」画定は、とくに中国・韓国などの近隣諸国との緊張関係の下に行われたことから、中国・韓国からの視点がとりわけ重要であると考えられることを考慮して、とくに中韓の最大の課題であったし、現在もあり続けている「間島問題」について、韓国の専門家を研究協力者として、検討を行った。そのなかで、近世の中韓の「領域」・「国境」観念と近世日本のそれらとはかならずしも同一ではないのではないかという結論を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。国際法26年度が最終年度であるため、記入しない。当初年度計画で予定していた研究計画は3つの項目に及ぶがそれぞれの項目についての研究はほぼ達成できた。
年輪自動計測システムの開発と木質古文化財への応用

年輪年代学研究の基本は、年輪幅を10ミクロン単位で正確に計測することが重要である。従来の年輪読取器は双眼実体顕微鏡付きの研究室固定型のため、年代測定試料は自ずと限定されてきた。したがって、多種多様な木質古文化財への応用範囲を拡大するためには、この方法以外の年輪幅計測法を考えなければならない。そこで、半自動的に年輪幅を計測するシステムを構築することを目的とした。本研究では、測定対象物から直接年輪幅を計測する方法ではなく、最新の光学機器を用いて間接的に年輪画像を取得し、半自動的に年輪幅を計測する方法のシステム開発をおこなった。選択した機器類は銀塩カメラ、デジタルカメラ、スキャナ、軟X線撮影装置などである。このなかで、多種多様な木質古文化財に対して最も汎用性の高い機器は、高精細のデジタルカメラであることがわかった。デジタルカメラで撮影した年輪画像からの年輪幅の計測は、年輪画像をコンピュータに取り込んだ後、本研究で開発した計測ソフトを使用する方法が大変有効であった。計測ソフトについては今後、多少の修正は必要であるが、年輪幅計測の主流になるものと思われる。本研究期間中において、デジタル一眼レフカメラ(有効画素数1100万画素)を用いて、京都府宇治市に所在する国宝宇治上神社本殿、拝殿の年代測定を実施した結果、本殿は1060年頃の創建であることが確定した。また、拝殿は1290年頃の創建であることがわかった。このように本研究の成果は、多くの古建築部材や大小の木彫像、多種多様の美術工芸品へ応用できることとなり、建築史、美術史研究に果たす役割は大きい。(年輪画像計測システム手法の検討)本システムを実現する上での技術的な課題は、各年輪を確実に識別する点にある。ウェーブレットによる年輪の局所的な周波数情報を用いる方法、各年輪の層内密度プロファイル情報を用いてパターン認識を行う方法の2通りの方法で、現生木試料(ヒノキ)に対して各種実験を行い、いずれも各年輪の識別に効果のあることがわかった。とくに前者の方法は、従来の方法がノイズや個体差の影響を受けやすく、検出パラメータ設定に依存する傾向を持っていたのに対し、本方法ではこれらの外乱の影響を受けにくくロバストな計測を実現するための検出方法として最適であることがわかった。また、後者に関しては、本来の年輪以外の箇所を検出したり、検出もれを生じたりした際に、適切に修正を加えるための技術として用いるのが効果的であることが確認できた。これらの技術を組み合わせることにより、これまでは画像計測が困難であったヒノキ材でも良好な計測性能を実現している。どのような条件のヒノキ材でも自動計測が可能であるという完全自動化には至らなかったものの、計測者に修正を促すような情報を適宜提示することによって、迅速かつ正確な年輪幅計測環境を提供することが可能となった。これらの画像計測によって得られた結果を、年輪年代学の一般的な手法である年輪読取器による結果と比較したところ、計測精度の上でも問題のないことも確認できた。次年度は、古材について検討を加えたい。本年度は、年輪画像から年輪幅を自動的に計測するシステムを開発、ならびにこのシステムを古文化財の年輪年代測定に応用する研究をおこなった。システム開発の中心となる年輪認識プログラムの作成は、前年度の研究成果であるウェーブレットによる局所的な周波数情報の利用、ならびに層内密度プロファイルの利用を組合わせることによっておこなった。このシステムは、表面が平滑に研磨された試料や軟X線透過画像などのように、ノイズの少ない良好な年輪画像に対しては所期の目的を十分に果たし得ることが確認された。

ただし、古文化財試料のように、表面の加工痕跡、経年劣化、彩色などによって年輪が不鮮明なものに対しては、年輪の誤認識や検出漏れもあり、必ずしも十分とは言い難い。古文化財へ適用する際には、計測者の責任において最終的にチェックをおこなうなど、自動計測機能の特徴を理解しながら活用することが望ましい。古文化財への応用に関しては、国宝唐招提寺金堂、国宝法隆寺五重塔、国宝宇治上神社本殿・拝殿、国宝平等院鳳凰堂、木彫仏などの年輪年代調査を上記画像計測法を用いておこない、建造物や木彫仏等の年代評価に大きな影響を与える成果を得た。このように、本研究で新たに導入した画像計測による年輪年代調査方法は、これまで年輪年代測定の対象とはなりえなかったような建造物の現地調査も可能になったこと、計測の作業効率が向上したこと、パソコン・デジタルカメラ・スキャナなどの汎用機器でも年輪計測が可能になったことなど、年輪年代学の適用範囲の拡大と一般化に大きく結びつく研究となった。
劣悪な環境における3D仮想情景再現のための走行環境認識に関する研究

この研究の目的は、劣悪な環境の画像を強調に正確な物体認識(道路標識など)を達成することである。それは一枚の画像を使用して現実の世界を観測する視覚な的価値を持つ3D仮想シーンを作成することである。今年度の研究にはヘイズ除去において、光学モデルを改善し、目標と距離の反射によって分析を行った。その研究を通して、部分の環境影響を克服できる。多様体学習改善し、道路標識認識の方法も提案しだ。その結果は、現実の世界を観測する物体認識をできた。色の特徴抽出では、提案されたCBHカラーモデルは画像特徴を抽出する際、HSVカラーモデルの効能をもつことを確認した。現在、提案した色重心六角形モデルを改善し、もっと色の特徴を多く抽出する。また、他の方面に応用することも考えている。東京、シンガポールとロマーで画像処理関連の国際会議に参加して、3件学会論文も発表した。その後、1件国際雑誌論文も発表した。それ以外に、2件雑誌論文は査読中です。今年度の研究にはノイズを除くために、ウェーブレット領域でオーバーラップ予測とパッチ領域を結合するのが最も良いマッピングである。それで、きれいな画像を獲得することができる。この目的の成果として、1件雑誌論文を発行した。いくつかの状況で、私達が相対的に低いコントラストの獲得した画像を考え、その目標物をクリアにした。だから、この問題を克服するために適応的にヒストグラム分析方法も開発した。シンガポールで画像処理関連のシンポジウムに参加して、1件学会論文も発表した。その後、画像中の色とテクスチャを分析して、目標物領域強調実現できた。それで、今は複雑な天気環境における物体の観測を実現するのためのテストを行っている。
α1A-Caチャンネル遺伝子の変異による脳細胞変性の分子病態

目的および背景:脊髄小脳失調症6型(SCA6)は、多くの神経変性疾患の中でもその原因遺伝子機能が判明している数少ないものの一つであり病態解明に至る可能性が高く、進行性変性症の他発作性症候も呈するなど多彩な神経障害を来たしその機序の解明は科学的インパクトが大きい。またSCA6は本邦に多くニーズも大きい。我々は第19番染色体連鎖小脳失調症を同定、それがSCA6と同一であることやCAGリピート伸長の病的意義を明らかにし、SCA6のプルキンエ細胞質内封入体を発見、Caチャンネル機能の異常を初めて報告するなど一連の研究を続けている。本研究の目的は、動物モデルを作製してα1A-Caチャンネル遺伝子(CACNA1A)の変異による脳細胞変性と機能障害の分子病態を解明することである。方法:まず、変異lox配列をマウスcacna1aエクソン1に導入したES細胞を単離し、変異lox配列、CACの異常伸長したヒトCACNA1Aの全長cDNA、およびハイグロイマイシン耐性遺伝子を組み込んだノックインベクターとCreリコンビナーゼの発現ベクターとを同時に導入し、マウスcana1aエクソン1にSCA6変異を持つヒトCACNA1AcDNAを挿入した。予想されるパターンでのcDNAの挿入はサザンハイブリダイゼーションとPCR法により確認した。結果と考察:SCA6の変異CACNA1Aを有するES細胞を多数得ることに成功した。今後、胚盤胞への移植を行い、SCA6のノックインマウスを得て症候、チャンネル機能障害、神経病理所見などの表現型を解析できるものと期待される。
ナノスケールかつパッシブなTHzイメージング

本研究では,照射光源を利用しないパッシブな方法で,ナノスケールなTHzイメージング法の確立を目指した.近接場プローブ作製法を確立し,プローブ顕微鏡を開発してTHzナノ顕微鏡を構築し,自然放出光の近接場イメージングを行った.常温サンプル(GaAs/Au)をイメージングした結果,表面プラズモンではなく,物質表面上における熱揺らぎに起因したエバネッセント波を検出することに成功した.空間分解能は60nm(波長の1/240)を達成している.本研究では,照射光源を利用しないパッシブな方法で,ナノスケールなTHzイメージング法の確立を目指した.近接場プローブ作製法を確立し,プローブ顕微鏡を開発してTHzナノ顕微鏡を構築し,自然放出光の近接場イメージングを行った.常温サンプル(GaAs/Au)をイメージングした結果,表面プラズモンではなく,物質表面上における熱揺らぎに起因したエバネッセント波を検出することに成功した.空間分解能は60nm(波長の1/240)を達成している.ナノスケールかつパッシブなTHzイメージング技術を実現するには,近接場プローブを計測対象の極近傍において,高速・高精度で走査する機構が必要不可欠である.そのため本研究では,以前申請者が代表した若手研究(スタートアップ平成20-21年度,課題番号:2086002)において開発した走査プローブ顕微鏡を軸として,THzナノ顕微鏡を構築し,パッシブなナノイメージングを行うことを目標としている.平成22年度では,まず近接場プローブの作製を行い,次にプローブ位置制御機構を導入してプローブ顕微鏡の高速化・高精度化を図り,最終的にTHzナノ顕微鏡を構築した.プローブ作成において,タングステン細線をKOH水溶液で電解研磨し,先端径100nm以下のプローブ作製装置を構築し,プローブ量産体制を確立した.プローブの位置制御はシアフォース信号の振幅変調(AM)によって行っていたが,高速測定のために周波数変調(FM)の導入を計画し,FMによる位置制御をデモ機により確認した.FM変調方式は,来年度以降に本格導入する予定である.THzナノ顕微鏡を構築後は,シンプルな構造(金属のストライプなど)の標準試料上において近接場プローブを走査させてパッシブ計測を行い(波長14um近傍),空間分解能としては60nmを達成した.また近接場信号のサンプル表面からの減衰が50nm程度であることを計測したが,同時に表面から数ミクロンに渡って,定在波が観測されることを確認した.本定在波の要因は,プローブ先端とサンプル表面で散乱・反射する背景輻射であることを突き止め,理論的.実験的に解析して論文にまとめている,本構築装置の仕様は,常温からのパッシブ計測の空間分解能が1um以上に留まっている従来法の仕様を圧倒的に上回っており,現在のアドバンテージを活かしつつ,次年度以降は応用研究を探っていく予定である。ナノスケールかつパッシブなTHzイメージング技術を実現するには,近接場プローブを計測対象の極近傍において,高速・高精度で走査する機構が必要不可欠である.そのため本研究では,以前申請者が代表した若手研究(スタートアップ平成20-21年度,課題番号: 2086002)において開発した走査プローブ顕微鏡を軸として,THzナノ顕微鏡を構築し,パッシブなナノイメージングを行うことを目標としている.平成23年度は,昨年度作成したTHzナノ顕微鏡を利用して金属のエバネッセント波測定を行い,またアプリケーション展開へ向けてナノサーモメトリーのデモンストレーションを行った.実験値を解析するにあたり,金属からのTHz近接場信号の要因を表面プラズモンポラリトン(SPP)と考えて解析を行っていたが,実験値との乖離が生じ,全く予想外の信号要因であることが確認された.実際,THzナノ顕微鏡によって検出される金属表面のエバネッセント波の要因が,伝導電子の熱揺らぎであることが理論・実験の両面から確かめられた.伝導電子の熱揺らぎは10年前に仏グループが理論的に予言し,様々なグループが検出を試みるものの技術的な理由により検出例が無かったが,本研究は初めて熱揺らぎを観測した例となり,物理学上非常に意義深い結果となった.熱揺らぎはBose分布に従うため,THzナノ顕微鏡のアプリケーションの1つとしてナノ分解能の顕微鏡が考えられる.そのデモンストレーションとしてNiCrやAu配線上のパターンに電流を流した状態で近接場測定を行い,非侵襲かつナノ分解能というこれまでに存在しなかったスペックのサーモメトリーとして利用できることを確認した.
新規ビスマス層状酸化物強誘電体の高性能圧電材料への展開

近年、エレクトロニクスの分野で実用化されている鉛系ペロヴスカイト型強誘電体の性能に匹敵する、環境に優しい非鉛系材料の研究開発が必要不可欠と考えられている。本研究では非鉛系材料であるビスマス層状構造強誘電体(BLSF)の圧電材料への展開を目的にしている。本年度では、本報告者が見出した新規化合物Na_<0.5>Bi_<2.5>Ta_2O_9(NBT)、不揮発性メモリ材料として注目され圧電特性も期待できるSrBi_2Ta_2O_9(SBT)を中心に、それらのセラミックスを作製し、その電気的特性の評価を行った。また、それらの固溶体であるNBT-SBTについても同様に研究を行った。NBTにおいては、Mnをドープしたセラミックスで考えられうる全ての振動モードでの電気機械結合係数を求めることができた。その値は同構造をもつ他のBLSFと比較すると最大の値を示し、機械的品質係数Q_mに関してもBLSF特有の大きな値を示すことがわかった。また、SBTにおいては大きなk_<ij>とQ_mが得られる組成を探索するため、出発組成を変化させてセラミックスを作製し、その圧電特性について調べた。その結果、Sr_<1-x>Bi_<2+x>Ta_2O_9(x=0.2)とした不定比組成付近で圧電特性が最良となるように変化しており、その組成におけるk_<ij>は同構造のBLSFと比較しても大きな値を示した(k_p=10.6%、k_<33>=14.0%)。さらに、優れた電気特性が見出されたNBT、不定比組成SBT両者の固溶体を形成させることで更に良好な特性をもつ化合物が得られると考え、(1-x)NBT-(x)SBT固溶体セラミックスの作製と評価を行った。その結果、x=0.75とした試料において最も大きな械結合係数k_p、品質係数Q_m(k_p)が得られた。その値はk_p=8.6%,Q_m=7000となり、ベースマテリアルであるx=0(NBT)のk_p=6.6%,Q_m=5600、x=1.0(SBT)のk_p=8.1%, Q_m=6300と比べて大きくなることがわかった。本研究で見出したBLSFは高温・高周波用圧電体素子への応用が期待できることが分かった。近年、エレクトロクスの分野で実用化されている鉛系ペロヴスカイト型強誘電体の性能に匹敵する、環境に優しい非鉛系材料の研究開発が必要不可欠と考えられている。本研究では非鉛系材料であるビスマス層状構造強誘電体(BLSF)の圧電材料への展開を目的に、本報告者が見出した新規化合物Na_<0.5-x>Bi_<2.5+x>Ta_2O_9(NBT)を中心にその電気的特性の評価を行った。作製したNBT(x=0,0.1)について誘電率の温度特性を測定したところ1MHzにおいて、x=0からx=0.1へと誘電異常時のピークはブロード化し、キュリー点(Tc)も780°Cから750°Cへと低下することがわかった。また他の周波数においても同じ結果が得られ、周波数による分散はなかった。室温時における比誘電率(ε_s)及び誘電損失(tanδ)はそれぞれx=0で158、0.011、x=0.1で146、0.012であった。P-Eヒステリシス測定を行い、残留分極値(2P_r)を求めたところ、x=0で2P_r=36μC/cm^2、x=0.1では2P_r=30μC/cm^2となった。2P_r=36μC/cm^2と言う値は通常の焼結法にて作製されたBLSFセラミックスの中では最も大きなものである。共振・反共振法によりアドミッタンスの周波数特性を測定し圧電特性(電気機械結合係数k_<ij>、機械的品質係数Q)を評価した。しかし、NBTセラミックスは室温付近の抗電界が大きく、抵抗率が低いため分極処理が困難であった。そこで分極処理を高効率化させるため、Mnを添加したNBTを作製した。作製した試料を用い矩形板状振動子の長さ振動を測定したところ、位相が?=+80°とほぼ飽和しておりk_<31>=0.061、Q=5000、という結果が得られた。また円盤板状振動子の径方向振動でも位相が?=+80°とほぼ飽和し、k_p=0.097、Q=3000となった。他のBLSFと比較すると電気機械結合係数は最大の値を示し、Qに関してもBLSF特有の大きな値を示すことがわかった。本報告者が見出したNBTは不揮発性メモリや高温・高周波用圧電体素子への応用が期待できる。

本年度では、本報告者が見出した新規化合物Na_<0.5>Bi_<2.5>Ta_2O_9(NBT)、不揮発性メモリ材料として注目され圧電特性も期待できるSrBi_2Ta_2O_9(SBT)を中心に、それらのセラミックスを作製し、その電気的特性の評価を行った。また、それらの固溶体であるNBT-SBTについても同様に研究を行った。NBTにおいては、Mnをドープしたセラミックスで考えられうる全ての振動モードでの電気機械結合係数を求めることができた。その値は同構造をもつ他のBLSFと比較すると最大の値を示し、機械的品質係数Q_mに関してもBLSF特有の大きな値を示すことがわかった。また、SBTにおいては大きなk_<ij>とQ_mが得られる組成を探索するため、出発組成を変化させてセラミックスを作製し、その圧電特性について調べた。その結果、Sr_<1-x>Bi_<2+x>Ta_2O_9(x=0.2)とした不定比組成付近で圧電特性が最良となるように変化しており、その組成におけるk_<ij>は同構造のBLSFと比較しても大きな値を示した(k_p=10.6%、k_<33>=14.0%)。さらに、優れた電気特性が見出されたNBT、不定比組成SBT両者の固溶体を形成させることで更に良好な特性をもつ化合物が得られると考え、(1-x)NBT-(x)SBT固溶体セラミックスの作製と評価を行った。その結果、x=0.75とした試料において最も大きな械結合係数k_p、品質係数Q_m(k_p)が得られた。その値はk_p=8.6%,Q_m=7000となり、ベースマテリアルであるx=0(NBT)のk_p=6.6%,Q_m=5600、x=1.0(SBT)のk_p=8.1%, Q_m=6300と比べて大きくなることがわかった。本研究で見出したBLSFは高温・高周波用圧電体素子への応用が期待できることが分かった。