hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共生が促す有孔虫の多様化メカニズム

宿主ー共生系は生物の多様性を生み出す要因の1つであり,多様な共生様式を持つ有孔虫進化の原動力となる。共生を介した有孔虫類の多様化機構を明らかにするため,本研究では,有孔虫に見られる盗葉緑体現象の理解・背景・機能・役割の解明を目的とした。宿主有孔虫は珪藻に由来する葉緑体だけを獲得し,獲得された盗葉緑体は光や餌の有無により維持期間が変化した。宿主有孔虫は,獲得した盗葉緑体が産生する有機物を利用するが,有孔虫類の盗葉緑体には細胞質内pH環境の変化に寄与するという盗葉緑体の新たな役割が明らかになった。有孔虫にみられる共生現象の理解・背景・機能・役割を明らかにし,「共生が石灰質有孔虫の多様化を促進した」の検証を目的とした。24年度は,共生現象の理解と機能に着目し,アミノ酸窒素同位体比分析に基づく栄養段階推定・宿主有孔虫と盗葉緑体の分子系統解析・自家蛍光の観察・微小酸素電極を用いた有孔虫の呼吸量/酸素発生量の測定・透過型電子顕微鏡による細胞内の超微細構造観察を行った。盗葉緑体や共生藻類の有無に違いがある底生有孔虫12種について,アミノ酸窒素同位体比から栄養段階を推定した。特に,付着性珪藻の葉緑体を盗葉緑体として持つ種では,一次生産者と一次捕食者の値を示し,微小環境や天候により栄養段階が変化することを明らかにした。微小酸素電極による酸素発生量・呼吸量の測定では,宿主有孔虫の旋回面で,酸素濃度が上昇していた。明環境の場合,盗葉緑体は細胞の縁辺部の壁孔直下に配置されることが超微細構造の観察から明らかになり,これが旋回面における酸素上昇を反映していた。また,盗葉緑体の光合成活性は,光強度により素早く変化することが明らかになった。光合成産物の産生(とその利用)も,素早く変化するため,これが栄養段階に反映されていると考えられる。明暗条件を変えた飼育実験では,暗環境の方が,盗葉緑体が維持されていることが,自家蛍光強度の観察から明らかになった。これに対して,明環境では,10日程度しか持たないため,頻繁に葉緑体を外部から獲得する必要がある。一方,餌を捕食する環境であれば,絶食した場合に比べて,盗葉緑体の維持期間が延びる。盗葉緑体の維持は,飢餓の時の緊急避難・餌生物の消化よりも効率の良いエネルギー獲得(葉緑体によるグルコースやアミノ酸の産生と宿主による利用)・岩礁地の複雑な地形や海藻類が繁茂する微小環境で,効率の良い資源獲得・石灰化への寄与など,複数の要因が考えられる。本研究は,有孔虫にみられる盗葉緑体現象の理解・背景・機能・役割の解明から,「共生が石灰質有孔虫の多様化を促進した」の検証を目的とした。25年度は,有孔虫細胞内に存在する盗葉緑体の遺伝的多様性と役割,ミトコンドリア遺伝子の分取と予備的な遺伝子解析を行うとともに,石灰質有孔虫の進化と地球科学的な背景についての検討を開始した。宿主有孔虫は付着性珪藻由来の葉緑体を盗葉緑体として取り込むが,細胞内には複数の葉緑体16SリボソームRNA (rRNA)遺伝子型が存在した。宿主有孔虫は,石灰藻の葉上を這い回る生態であり,この生活様式とよく一致した結果であると言える。さらに,有孔虫の種分化過程と地史学的な背景を複数遺伝子から明らかにするために,ミトコンドリア遺伝子の単離・抽出法の検討を行った。有孔虫類の仮足には,ミトコンドリアが存在し,核や葉緑体を含まないため,仮足を効率的に集めることができれば,汚染の少ないミトコンドリア遺伝子を回収できるはずである。解析の結果,仮足の分画では,ミトコンドリア23S rRNA遺伝子のみが増幅された。このことから,本研究で用いた仮足の回収方法がミトコンドリアの単離に有効であると言える。また,得られた遺伝子配列から相同性検索を行った結果,遺伝子データベースに登録のない新奇の配列であった。有孔虫類は浅海から深海などの様々な環境で進化し,多様な形態・殻の材質を持つ種が出現してきた。特に炭酸カルシウムの骨格(殻)を持つ系統群は,微細藻類との共生後に派生したため,共生関係の構築が石灰質有孔虫類の進化に寄与した可能性が高い。特にガラス質石灰質有孔虫(Rotallids)の進化は,二次植物の放散以降に起こっており,本グループの進化や,珪藻との共生のタイミングとも一致しているように見えるが,さらなる検討が必要である。

宿主ー共生系は生物の多様性を生み出す要因の1つであり,多様な共生様式を持つ有孔虫進化の原動力となる。本研究では共生を介した有孔虫類の多様化機構を明らかにするため,有孔虫に見られる盗葉緑体現象の理解・背景・機能・役割の解明から「共生が石灰質有孔虫の多様化を促した」の検証を目的とした。平成26年度は,岩礁地性底生有孔虫Planoglabratella opercularisを対象に,盗葉緑体の遺伝的多様性解析,微細構造観察,アミノ酸窒素同位体比に基づく栄養段階推定,蛍光指示薬であるHPTSを用いた細胞質内のpH測定を行った。本種は,生息環境に生息する付着性珪藻から特異的に葉緑体を獲得し,それを宿主旋回面の壁孔直下に再配置していた。通常,葉緑体は宿主の核遺伝子により制御されるが,外来性の葉緑体だけを有孔虫が獲得した場合でも,その機能が保持されていた。この結果,季節や天候,微小生息環境あるいは生息姿勢,周囲の餌の状況に応じて速やかに栄養依存形態を変化させる混合栄養性であることを明らかにした。盗葉緑体による光合成により細胞内のpHが常に高い状態が保たれていることを明らかにした。本種はガラス質石灰質有孔虫の中でも高いマグネシウム(Mg)濃度の殻を形成する。通常,炭酸カルシウム殻の形成時には細胞内のpHを上昇させつつMgの排出を進行させる。一方,本種のように盗葉緑体が存在する場合には極端なpHの上昇が起きず,Mgの排出が制限される。その結果として,高Mg濃度の殻が形成される可能性が示唆された。盗葉緑体は単細胞から多細胞生物に観察される現象であり,一般的には,宿主が外来性の葉緑体を利用した有機物獲得という役割が推測されている。盗葉緑体を保持する有孔虫は外来性の葉緑体を利用し有機物を産生させるだけではなく,細胞質内のpH調整を行うことで高Mg殻の形成にも寄与するという新たな役割を示した。26年度が最終年度であるため、記入しない。実験古生物学,分子生態学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は,当初目標を4項目(光合成活性の測定・遺伝子解析・安定同位体分析・殻の安定同位体分析)に設定し,各項目の分析を行った。特に,光合成活性の測定では,新規導入したPAMを用いた実験を開始するとともに,微小酸素電極を用いた呼吸量・酸素発生量の分析を行った。また,分子レベルのアミノ酸窒素同位体比分析を行い,栄養依存形態を明らかにした。上記のほか,25年度に予定していた透過型電子顕微鏡による細胞内超微細構造観察を行い,種ごとの存在形態を明らかにし,栄養段階と比較した。以上のことから,当初目標を達成できていると判断した。平成25年度は,当初目標を4項目(光合成活性の測定・殻の安定同位体分析遺伝子解析・葉緑体遺伝子解析)に設定し,各項目の分析を行った。特に,光合成活性の測定では,24年度に導入したPAMを用いた実験で良好な結果を得た。一方,顕微鏡下で測定する場合に,個体の動きが影響し測定誤差を生じることも明らかになった。宿主有孔虫は,付着性珪藻由来の盗葉緑体を獲得していることから,宿主有孔虫の盗葉緑体獲得機構が,珪藻の生態と宿主の生活様式と相関していることを示した。この結果はは,堆積物内に生息する盗葉緑体を保持する有孔虫が,表層からのフラックスに依存した珪藻葉緑体を盗葉緑体として獲得していることと対比できる成果であると言える。また,当初予定していた葉緑体の遺伝子解析だけではなく,26年度に予定していたミトコンドリア遺伝子の単離・抽出法の検討を行い,良好なデータを得ることができた。これまで,有孔虫のミトコンドリア遺伝子を解析した研究例はなく,石灰質有孔虫の進化と地球科学的な背景を『複数遺伝子から』明らかにするために新たな遺伝子マーカーを導入できる体制を整えた。以上のことから,当初目標を十分に達成できていると判断した。
CO2フリー水素大量生成のための酸化物歪みマネジメント

本年度は白金(Pt)やイリジウム(Ir)などの貴金属単結晶基板上へのコバルト(Co)酸化物原子層薄膜の形成手法を主に検討し、更にそれらの水電解酸素発生触媒特性を評価した。まず、Co酸化物薄膜の形成手法として真空環境での各種蒸着手法を検討したところ、一定酸素分圧化で行うアークプラズマ蒸着(APD)法がコバルト酸化物原子層薄膜の堆積に有効であることがわかった。更に、X線回折やX線光電子分光法による構造解析からAPD法により堆積したCo酸化物薄膜はほぼ単相であり、狙いとするモデルの作製に成功した。そこで、特定の原子層厚を有するCo酸化物薄膜をIrおよびPt単結晶表面に形成し、その強アルカリ溶液中での水電解酸素発生特性を分極曲線測定、およびオンライン質量分析法を用いて評価した。その結果、その特性はPt基板とIr基板で異なり、またCo酸化物の原子レベルでの厚さにも依存した。特に、Ir基板に堆積した数原子層のCo酸化物薄膜は高活性酸素発生触媒として知られるIr単味よりも高い触媒活性を示すことを見出した。この結果は、Co酸化物の触媒特性が基板金属からの電子的・幾何学的影響を受け、特にその厚さが原子レベルで薄い場合に効果が大きいことを示唆している。一方で、計算科学的なアプローチでは、単結晶コバルト酸化物の表面に歪みを与えたところ、触媒反応に関与するCoサイトのd電子軌道の準位が歪みとよい相関が得られ、またそれに応じて酸素吸着エネルギーが変調することがわかった。本年度の成果により、初年度に予定していた、1.Pt単結晶基板上へのコバルト酸化物薄膜堆積手法の確立、2.堆積薄膜の構造解析手法の確立、3.計算科学的手法による酸化物触媒特性への格子歪みの影響解明を達成した。更に、3年目後期までの目標であった、4.堆積基板の違いによる触媒特性の変調をPt基板とIr基板での比較から一部既に実現している。以上より、本研究計画は当初の計画以上に進展していると言える。本年度は基板種として酸素発生反応特性をほとんど持たないAuを加え、貴金属基板上に堆積したCo酸化物薄膜の触媒活性向上因子として想定される電子的影響、幾何学的影響の2点を切り分けて議論するための実験を行う。更に、Co酸化物薄膜の結晶性・表面構造規定度を更に高めるため蒸着条件を詳細に検討した上で、薄膜の厚みをより厳密に制御し原子層厚さの影響も合わせて議論する。また、実験と並行して該当する酸化物薄膜への電子的・幾何学的影響を第一原理計算シミュレーションを用いて調査し、実験結果とシミュレーションで相互フィードバックしながら酸化物・金属ヘテロ構造が発現する特異な触媒特性の起源の解明に取り組む。
水素誘起金属マイクロクラスターのトンネル物性

大きさが数ナノメーター程度の極めて微小な金属マイクロクラスターを作成し、そのトンネル物性を調べることを目的にしているが、その第一段階として、まずSi(111)清浄表面上にAgを単原子層程度蒸着した際に形成される表面超構造のSTM観察をおこなった。蒸着量や熱処理温度により順次出現する√<3>x√<3>、3x1,6x1などの観察をおこなった。その結果、これら超構造の形成条件およびそれらの原子レベルでの構造が明らかになった。すなわち、(1)√<3>-Ag構造には高さが異なる2種類のものがあり、これらの原子レベルでの構造を提案した、(2)2種類の√<3>-Ag構造は、その作成過程により形成の様子が異なり、高温基板ではステップ部分に優先的に形成されることがわかった、(3)3x1-Ag表面は、明るい1本の輝点とやや暗い2本の輝点から成ること、(4)3x1-Agドメインの幅は21倍の整数倍であり、これらのドメインは7x7領域のアンフォールテッドハーフに接していること、(5)3x1-Ag表面はお互いにわずかに傾いた2種類の領域が形成されること、(6)6x1-Agは、3x1で見られた2種類の構造が一つおきに形成されたものであること、などが明らかになった。これらの結果をもとに、第二段階として、原子状水素の室温吸着により形成される金属(Ag)マイクロクラスターのSTM観察をおこなった。マイクロクラスターのサイズ、形状、形成場所などについて実験を進めており、これらをふまえて、クラスターのトンネル物性を調べる計画である。
ディラック・磁性ワイル半金属薄膜における量子輸送現象の探索

トポロジカル半金属では、3次元的なバンド縮退点(ワイル点)の周囲で、伝導電子が質量ゼロのワイル粒子として振る舞い、特異な伝導現象や電磁気応答の発現が期待される。本研究の目的は、その中でも時間反転・空間反転対称性を保ち、2重縮退したワイル点のペアを持つディラック半金属物質Cd3As2の薄膜試料を用いて、ディラック半金属相及び磁性付与で誘起するワイル半金属相の量子輸送現象・電磁気応答の解明を行うことである。パルスレーザー堆積法と高温アニールの手法によって高品質なCd3As2薄膜試料や、様々な磁性元素・Cdと同族のZn・Asと同族のSbをドープした混晶薄膜試料の作製を行い、磁気輸送特性の評価を行った。膜厚によってバルク状態の次元性を、電界効果によってフェルミレベルを、Zn置換によってディラック半金属から自明な絶縁体への相転移を制御することで、量子ホール効果の観測とその起源解明に成功した。特に、膜厚40nm以下では閉じ込め効果により2次元化したバルクのサブバンド状態、膜厚80nm以上では3次元バルクの非自明性に守られた表面状態がそれぞれ2次元量子化伝導の起源となっていることを明らかにした。また、トポロジカル半金属において予想される平行な電磁場下のカイラル異常についても、Zn置換によるトポロジカル相転移とホールバー形状を用いた正確な磁気抵抗測定を合わせることで、カイラル異常に由来した負性磁気抵抗成分の評価に成功した。これらはディラック半金属の薄膜化によって初めて起源解明または正確な評価が行えたものであり、本研究の成果はトポロジカル半金属相の物性探索を大いに促進させると期待される。また、Cd3As2と固溶可能な磁性元素を継続して探索しており、強磁性化には至っていないものの、一部の3d磁性元素(Mn、Cr)置換では磁場中で有意な磁気モーメントや異常ホール効果の発現を観測した。磁性ワイル半金属相の創成に関しては、当初の年次計画どおり、ディラック半金属Cd3As2に対して様々な磁性元素置換を行い、構造解析、組成分析、磁化測定、磁気抵抗測定によって、磁性ワイル半金属相を実現する可能性のある置換候補を絞り込めている。それに加えて、ディラック半金属相での表面伝導とその量子化を新たに観測した。この成果は当初予見していなかった新たな発見であり、ワイル点を通してバルク状態と表面状態が結合する特異な伝導現象を解明する重要なものである。したがって、本研究は当初の計画以上の進展があったと言える。Cd3As2への磁性付与による磁性ワイル半金属相の実現に向けては、継続して化学置換可能な磁性元素の探索範囲を広げつつ、一方で、磁性体薄膜・基板とのヘテロ界面を構成することで磁気近接効果を利用する。界面の制御は今回新しく発見した表面伝導現象を解明する観点からも重要な課題と考えられる。磁性付与したCd3As2薄膜での磁気輸送特性を踏まえた上で、量子井戸構造での異常ホール効果の量子化、トランジスタ構造での電界効果による磁化制御、カイラル異常の非局所検出などを試み、磁性ワイル半金属相特有の輸送特性・電磁気応答を調べる。

この成果は当初予見していなかった新たな発見であり、ワイル点を通してバルク状態と表面状態が結合する特異な伝導現象を解明する重要なものである。したがって、本研究は当初の計画以上の進展があったと言える。Cd3As2への磁性付与による磁性ワイル半金属相の実現に向けては、継続して化学置換可能な磁性元素の探索範囲を広げつつ、一方で、磁性体薄膜・基板とのヘテロ界面を構成することで磁気近接効果を利用する。界面の制御は今回新しく発見した表面伝導現象を解明する観点からも重要な課題と考えられる。磁性付与したCd3As2薄膜での磁気輸送特性を踏まえた上で、量子井戸構造での異常ホール効果の量子化、トランジスタ構造での電界効果による磁化制御、カイラル異常の非局所検出などを試み、磁性ワイル半金属相特有の輸送特性・電磁気応答を調べる。
カーボンナノチューブによる電荷汲み上げ発光

2009年度は単一の単層カーボンナノチューブのフォトルミネッセンス測定および光伝導度測定を中心に研究を進めた。まず、電荷組み上げ発光デバイスにおいて基板が発光に与える影響を明らかにするため、様々な幅の溝を架橋したカーボンナノチューブのフォトルミネッセンス測定を行った。清浄なカーボンナノチューブの特性を調査するために、試料準備において最後にアルコール化学気相成長法により単層カーボンナノチューブを合成した。フォトルミネッセンス・イメージングにより単一のカーボンナノチューブを特定し、励起分光によりそのカイラリティーを同定した上で、スペクトルを収集した。これらの測定では、架橋部分では強い発光が見られ、基板と接触している部分では発光は観測できなかった。また、(9,8)のカイラリティーを持つカーボンナノチューブについて、発光強度の架橋長さ依存性を調査した結果、モデル計算と比較することにより励起子の拡散長を求めることに成功した。励起拡散は励起子-励起子消滅を介して発光効率に大きな影響を与えるため、カーボンナノチューブにおける発光に関する重要な知見を得ることができた。次に、電荷組み上げ発光デバイスではゲート電圧によるバンド変調が重要なため、光伝導度測定によりこれを調査した。単一の単層カーボンナノチューブによるバックゲート型電界効果トランジスター構造を用い、励起波長・ゲート電圧・バイアス電圧を変化させて測定を行った。レーザーの位置を走査することにより光伝導度像を得て、カーボンナノチューブの位置を反映して局所的に伝導度が増加する箇所があることを確認した。また、ゲート電圧によって伝導度が高くなる領域と低くなる領域が存在することを見出した。単一の単層カーボンナノチューブは理想的な真性半導体に近いふるまいをし、フェルミエネルギーをゲート電圧で効率よく制御できる。これを利用した新しい発行機構である「電荷汲み上げ発光」の原理を実証するため、本年度はデバイスの試作と光学測定系の立ち上げを行なった。まず、バックゲート電極を持つ単一ナノチューブトランジスターを効率的に製作するための手法・条件を確立した。電子線描画により酸化膜付きSi基板上に触媒をパターニングし、この基板に化学気相成長法を用いて単層カーボンナノチューブを成長した。再度電子線描画により電極を描き込み、金属蒸着によりソース及びドレイン電極を形成し、また、Si基板をバックゲートした。新たにプローバーを作製し、トランジスター動作の確認および電気特性評価を行った。測定時間短縮のためプローバー測定系のコンピュータ制御による半自動化を実現し、また、デバイス選別・歩留まり評価に必要な解析プログラムを作成した。一方で、単一カーボンナノチューブからの電荷汲み上げ発光を検出するための高感度の発行検出システムであるレーザー走査型分光顕微鏡を構築した。波長可変のチタンサファイヤレーザーを用いた発光励起分光により、バンドギャップエネルギーとの共鳴を測定し、個々のナノチューブのカイラリティを同定することができる。また、可動ミラーを用いてレーザーを走査しながらスペクトルの測定を行うことにより、蛍光の画像化が可能である。Si基板上にカーボンナノチューブを成長した試料を用いて発光励起分光やレーザー走査による画像化を行い、発光検出系の動作を確認した。
電子・陽電子・プロトン、多種粒子状態のための新しい量子化学的手法の開発および応用

本申請課題は、電子だけでなく陽電子やプロトンといった、質量の軽い粒子の波動関数を同時に解く手法を開発し、具体的に応用していこうというものである。本年度は主に、昨年度開発した理論およびプログラムを用いて、陽電子化合物と水素結合系クラスターに関する具体的計算を実行した。1.多体効果を考慮した多成分分子軌道法の開発:多種粒子状態を精密に求めるためには、電子相関だけでなく電子・核相関といった、異なる粒子間での多体効果を評価する必要がある。本年度は、多成分分子軌道法に対して配置間相互作用法を応用することにより、このような多体効果を取り込むことを試みた。小さな分子用のプログラムを作成し、具体的に水素分子同位体に関して計算したところ、本手法は実験値を充分に再現することを見出した。以上の詳細を、Chem. Phys. Lett.誌に報告した。2.陽電子化合物の具体的計算:「中性分子に陽電子が付着されるか?」というテーマで、双極子モーメントの大きな分子に陽電子を付着させた計算を実行した。理論的には、1.625D以上の双極子モーメントを有する分子には、陽電子が付着されるはずであるが、平均場近似レベルでの分子軌道計算では、少なくとも3.0D以上の双極子モーメントが必要であるという計算結果を得た。この原因は、多体効果が充分に含まれていないためである。現在、多原子分子にも適用でき得る高精度な理論およびプログラムを開発中である。以上の詳細を、Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B誌に報告した。3.強酸水和クラスターの応用:ハロゲン化水素分子であるHClおよびHBrは強酸であるが、HFは弱酸であることが知られている。この原因を解明するために、昨年度開発した「多成分分子軌道法」を強酸水和クラスターに適用した。HClおよびHBr水クラスターでは、酸解離構造が安定構造であるのが見出されたが、HFでは酸解離の安定構造を見出すことができなかった。また、重水素化により解離しにくいという結論を得た。強酸水和クラスターに関する同位体効果の詳細を、Mol. Phys.誌に報告した。本年度は主に理論の展開とプログラム作成、および陽電子化合物に対する具体的計算を実行した。経路積分分子動力学法と分子軌道法を組み合わせることにより、温度効果を含めた第一原理計算を可能とした。従来の分子軌道理論は0[K]の状態しか記述することができず、温度効果を含めることは不可能であった。本手法を適用することにより、核の量子効果を考慮しただけでなく、初めて温度効果を取り込むことを可能とした。水分子に対する同位体効果と温度効果の詳細を、J. Chem. Phys.誌に報告した。2.多体効果を考慮した多成分分子軌道法の開発:多種粒子状態を精密に求めるためには、電子相関だけでなく電子陽電子相関といった、異なった粒子間での多体効果を評価する必要がある。本年度は、多成分分子軌道法に対して配置間相互作用法を応用することにより、このような多体効果を取り込むことに成功した。配置間相互作用の行列要素は、GUGA(Graphical unitary group approach)の手法を拡張し、プログラムも作成した。3.陽電子化合物の具体的計算:2.で開発した多体効果を含めた多成分分子軌道法を、具体的に[H^-;e^+]系に適用し、その基底状態および励起状態の解析を行った。また「中性分子に陽電子が付着されるか?」というテーマで、双極子モーメントの大きな分子に陽電子を付着させた計算も実行した。本研究の一部は、「現代化学」および「New directions in Antimatter Chemistry and Physics」23章に総説としてまとめた。

3.強酸水和クラスターの応用:ハロゲン化水素分子であるHClおよびHBrは強酸であるが、HFは弱酸であることが知られている。この原因を解明するために、昨年度開発した「多成分分子軌道法」を強酸水和クラスターに適用した。HClおよびHBr水クラスターでは、酸解離構造が安定構造であるのが見出されたが、HFでは酸解離の安定構造を見出すことができなかった。また、重水素化により解離しにくいという結論を得た。強酸水和クラスターに関する同位体効果の詳細を、Mol. Phys.誌に報告した。
主観的等価点の不確実性に関する実験的研究

2AFC課題における実験に不慣れな実験参加者の問題から3AFC課題が提案されてきた。しかし、研究代表者は、3AFC課題には実証的決定における理論的問題があることを指摘し、この3AFC課題の問題を実験によって検討するため4AFC課題を用いる実験を行った。得られた4AFC課題の実験データの分析結果は、3AFC課題によるPSEの推定の妥当性を疑わせるもので、3AFC課題は用いるべきではないことがわかった。主観的等価点の不確実性の問題を4AFC課題における心理測定関数(Psychometric関数;以下、PM関数と略す)の傾きの問題として設定し、4AFC課題の実験を行った。実験はコンピュータ制御によるベイズ的適応的方法を用いるが、刺激提示をコンピュータ制御で行うのに適した実験装置としてViSaGeが本研究者の所属する心理学科に導入されているので、ViSaGeを用いた。感覚のモダリティにわたる実験結果の一般性を検討できるように、複数のモダリティの刺激を採用することが必要である。線分の長さ、小円の明るさ、視差による奥行き判断の3種のモダリティを用いた。ただし、線分の長さの実験はノートパソコンで行った。データの分析はベイズ的方法を用いた。これは、精神物理学的実験においては最尤法を用いることの問題(データのサンプリングにおける問題)が指摘されているが、このサンプリングの問題はベイズ的方法の場合は関係がないからである。また、ベイズ的方法における強力な手法としてMCMCがあるが、このためのプログラムのマルチスレッド化に成功したので、購入したワークステーションの性能を100%使いきることが可能となった。予備実験であるので被験者は各条件2名としたが、いずれの4AFC課題における実験結果も主観的等価点の不確定性を示唆するものではなかった。このことは、2AFC課題によって求められたPM関数によりPSEとJNDを求めることの妥当性を示唆するものであり、PM関数の理論的解釈において精神物理学的に極めて重要である。21年度は、この予備実験の結果をより確実なものとするための本実験を行う。感覚強度の基本特性である主観的等価点(PSE)および弁別閾(JND)の定義において用いられる精神測定関数(PF;位置パラメタからPSEが、傾きパラメタからJNDが与えられる)は2AFC課題データによって推定されるが、近年この2AFC(2選択肢強制選択)課題に対して疑問が提出され3AFC課題あるいは4AFC課題が提案されている。本申請者は3AFC課題に対する分析モデルを提案しているが(岡本、1994)、その理論的検討からPSEの不確実性およびJNDのバイアス問題を指摘し、その実証的検討のために4AFC課題の適応的実験法を工夫し、4AFC課題の可能性を示した(岡本、2008)。これらの成果に基づき、平成21年度は実験補助者の協力も得て4AFC課題データを収集するための本実験を行うとともに、4AFC課題データに即した分析モデルを設定し、そのモデルに基づく分析をMCMCによるベイズ的方法で行うプログラムをVisual C++で作成した。得られた分析結果では、3AFC課題の提唱者達が主張するような2AFC課題における古典的な閾の問題は認められず、またバイアスも顕著なものは現れず、基本的に平成20年度の予備実験の結果を支持するものであった(岡本安晴「4選択肢課題による主観的等価点測定の検討」日本基礎心理学会、2009.12.5、日本女子大学)。このことは、感覚の基礎過程に関わるPSEの不確実性およびJNDのバイアスの問題に関して2AFC課題の使用についてポジティブな支持を与えるものである。しかし、実験デザインを平成20年度の予備実験に基づいて設定したにも関わらず、試行数が不十分であった可能性を示唆する実験参加者のデータも得られた。平成22年度に試行数を増やした実験を行う必要がある。また、PFを決める実験法として調整法もあるが、これと2AFC課題との関係を理論的に考察したものも報告した(岡本安晴「調整法によるPM関数の推定:感覚の統一理論を求めて」日本心理学会、2009.8.26、立命館大学)。本研究の目的は、主観的等価点(PSE)の不確実性に関する実験的研究であり、特に精神測定関数(psychometric function:PF)によるPSEの理論的定義に基づくものである。PFは、PSEの他、弁別閾(JND)のパラメタをもち、基本的にはPSEとJNDの2つのパラメタによって決定される。これら2つのパラメタは感覚の基本特性を表すものとして重要であるが、これらの推定の基となるPFは実験的には2選択肢強制選択(2AFC)課題によって与えられる。この2AFCにおける実験に不慣れな実験参加者の問題を取り上げて3選択肢強制選択(3AFC)課題が提案された(Kaernbach,2001など)。しかし、2AFCにおけるこの問題は実験実施上の問題であって、しかも推測に過ぎないものであり、データに基づいて問題点が検討されたものではない。本申請者は、3AFCにはPSEおよびJNDの実証的決定において理論的問題があることを指摘している。

この2AFCおよび3AFC課題の問題を実証的に検討するため4選択肢強制選択(4AFC)課題を用いる実験を行った。提示刺激は、psychophysicsの法則に従う感覚であるprothetic連続体の刺激として光の明るさを用いた。得られた4AFC課題の実験データの分析結果は3AFC課題の必要性を支持しないものであった。すなわち、実験に不慣れな実験参加者であっても、3AFC課題の提唱者たちが主張しているような2AFC課題の問題点は存在しないことが4AFC課題の実験データで示された。この結果は、PSEの算出に理論的問題のある3AFC課題ではなく、2AFC課題によってPSEおよびJNDが問題なく求められることを示すものであり、psychophysicsにおける基本的実験手法である2AFC課題の有用性と妥当性を保証する実証データが得られたことは、基礎心理学において有意義で重要な成果である。なお、本研究においてはベイズ的方法を用いているが、これにおける事前分布についての1つの考察を紀要論文にまとめた。また、研究におけるプログラミングの有用性について講演する機会も得た。
喉頭癌・下咽頭癌患者におけるCRT後再発救済手術後合併症リスクの客観的評価法

頭頸部外科医の手術手技の向上、形成外科医の再建技術の進歩は目覚ましく、重篤な術後合併症を限りなく低減させていくチャレンジがなされているがそれでもなお放射線治療後救済手術は術後合併症発生率が高い。この研究は日常診療上、術後合併症リスクの客観的な指標となる評価法を確立することを目的とした。当大学内の倫理委員会の承認と実際に手術を受けられる患者本人あるいは家族の同意が得られた症例に対して、頸部皮膚の弾性測定、生体内での切除部位の粘膜の電気抵抗測定、切除後の検体臓器より作成した試料の電気抵抗測定を行う。続いて裏付けとして組織学的観察、形態学的検討、電気生理学的検討を随時進めていく予定である。
近現代インドにおける歴史記述の変遷

本研究では、近現代インドにおいて歴史記述のあり方がいかに変遷したのかを、インド西部グジャラート地方の知識人層に焦点をあてて検討した。その結果、この地方において、独立前後の政治過程を背景に、インドの統一性を強調する歴史記述が台頭したことや、その一方で特定のコミュニティの立場から、コミュニティごとの差異を強調しつつ「インド」との関係を模索する多様な歴史像が表されたことが明らかになった。さらに本研究は、これらの歴史認識が、独立後の州再編過程や、宗教コミュニティ間、地域間関係をめぐる議論といかに連関していたのかを具体的に示した。(1)本研究は、近現代インドにおいて歴史記述のあり方がどのように変遷したのかを明らかにすることを目的としている。具体的には、インド西部のグジャラート地方の知識人たちが残した代表的な歴史記述を取り上げ、それらを同時代の政治・経済・社会状況と関連づけながら分析する。(2)本研究では、対象地域であるインド・グジャラート地方での資料収集・聞き取り調査のほか、関連する資料を所有しているデリー、ムンバイ、ロンドンなどの図書館・文書館での資料収集も行う。また、研究成果を随時、論文や研究報告のかたちで発表する。平成19年度は、20世紀前半のグジャラート地方における代表的な歴史記述に関する資料収集・分析を行った。平成19年9月、及び平成20年3月にそれぞれイギリス、インドへの海外出張を行い、当時用いられた学校教科書や、歴史上のできごとを題材とした著名な文学作品などを集めた。このうち、インド独立後、現在にいたるまで、グジャラートの歴史認識に大きな影響を与えた女学者・政治家であるK.M.ムンシー(1887-1971)の作品に関しては、グジャラートの研究者たちの助言を得ながら分析を進めている。ムンシーの例をはじめとして、これらの資料からは、20世紀におけるナショナリズム台頭を背景に、グジャラート史、インド史、世界史についての歴史記述が、それまで以上に互いに連関し、影響を及ぼしあいながら再構成されていく過程が顕著に現れている。この過程をさらに解明することは、歴史認識の変遷を明らかにするのみならず、インド社会における様々な集団アイデンティティのあり方が、いかに再編されていったのかを考察するうえでも重要である。これまでの成果の一部は、近代化に関する国際ワークショップでの報告や、近刊予定の論文にも反映させている。次年度以降の研究では、20世紀終わりから現在にいたるまでの歴史記述・歴史認識に焦点をあてることを予定しており、平成19年度にはその準備作業として、現在グジャラートで広く流通している歴史書や、新聞に連載されている歴史関連のコラム、歴史に関する小説、児童書などを部分的に収集した。平成20年度は、これまでの研究成果の一部をまとめ、国内外の学会で発表した。また、平成19年度に引き続き、20世紀のグジャラート地方における歴史記述に関する資料収集・分析を行った。なかでも1930年代から60年代までを中心に、政治情勢の変化(ナショナリズムの台頭、インド・パキスタン分離独立、独立後の州再編など)が歴史記述に与えた影響について検討した。その結果、この時代に見られる諸現象、たとえば宗教やカースト・コミュニティ間の関係の変化、「アーリヤ」概念をめぐる議論の台頭、グジャラート・インド間、あるいはグジャラートとその隣接地域との問の対立などが、同時代の歴史記述のなかにいかに反映されていたのかが明らかになった。また、こうした分析を行うなかで、歴史記述に見られるグジャラート内部の多様性、とりわけ地域や世代、コミュニティごとの差異が明らかになり、本研究を進めるうえでの重要な示唆を得ることができた。今後はさらに、ここで取り上げたような代表的な歴史記述を、諸集団や個人がいかに解釈し、ときには利用していったのかについて検討する予定である。このほかに、研究成果を論文としてまとめる作業もあわせて行った。前年度の国際ワークショップで行った報告を英語論文として発表したほか、平成20年度に行った諸報告についても、同じ学会で報告した研究者たちとともに、論文集として出版する準備を進めている。平成21年度は、前年度に引き続き資料の収集・分析を行うとともに、成果の一部を国内の学会で発表した。また、本研究での成果を踏まえながら、以前にワークショップで報告した研究内容を進展させ、英語論文として学会誌に発表した。資料収集の作業は、7月にイギリス(ロンドン、オクスフォード)、12月にインド(デリー、ムンバイ、アフマダーバード)で行った。具体的には、20世紀後半のインドにおける州再編の過程が歴史記述に及ぼした影響に着目し、グジャラート地方が1960年に「州」としての地位を確立するまでの過程で、グジャラートの歴史が再構築されていく様子を、政府や政治組織の資料、同時代の人々の自伝・回想録、新聞・雑誌の関連記事などから追った。とりわけ、グジャラート州の地理的境界をめぐる激しい議論は、インド西部の諸勢力間の歴史認識の相違を明らかにすることとなり、その後の歴史記述にも大きな影響を残した。

また、州再編の過程では、境界をめぐる対立から様々な政治・社会混乱が生じており、このことも人々の歴史認識・歴史記述に影響を与えたと思われる。12月のインドにおける調査では、こうした混乱を直に体験した人々へのインタビューも行い、彼らの語りから、断片的なかたちではあるものの、彼らの歴史認識をとらえる手がかりを得た。このほか、平成21年度後半には、南アジアの歴史認識・歴史記述を分析した近年の研究を参照しながら、最終年度の総括に向けての準備を進めた。とりわけ、小説・絵画・漫画・映画などの「娯楽」のなかに表された歴史認識に関して、いくつかの興味深い研究が出されており、年度末にはこれらをもとにしながら補足的な資料収集を行った。平成22年度は、これまでの研究成果をもとにした学会報告を行ったほか、これらの成果を論文として出版するための準備を進めた。まず7月には、ドイツ(ボン)で開催された近代南アジア研究・ヨーロッパ大会(European Conference on Modern South Asian Studies)に参加し、研究成果の一部を報告した。ここではとりわけ、グジャラート地方の政治運動のなかで、過去に起きた「死」がどのように語られ、政治的に利用されていったのかに着目した。この大会では、複数の研究者との間で、歴史記述、記念碑、博物館など、様々な側面から、南アジアにおける過去の語られ方、その変容や多様性について意見交換を行い、多くの示唆を得た。また、歴史記述の変遷を、インド知識人たちのナショナル・アイデンティティ構築の試みとの関連から分析し、その一部をセミナーなどで発表した。これらの成果発表とあわせて、前年度までの資料収集で不足していた部分を補足する作業も行った。10月にインド(デリー、ムンバイ)の文書館、図書館で、議会文書、個人文書などの資料収集を行うとともに、他地域との比較を念頭に、関連文献の収集を行った。この他に、当初予定していたが、時間上の制約から現地調査を行うことできなかった地域での歴史記述について、他の研究者たちの協力を得ながら資料収集を進めた。平成22年度は、とりわけパンジャーブ地方の事例に着目し、独立後に分離主義的な政治運動が一時期活発化したこの地において、地域の歴史が「インド」との関係のなかでどのように語られてきたのかを検討した。このように他地域の事例と比較することによって、グジャラート地方の歴史記述・歴史論争の特徴が明らかになるとともに、諸地域の歴史記述が、言語、宗教、カーストなどに基づく重層的アイデンティティの相互関係や、「インド」との政治的関係の変化に伴い、様々な変容をとげる過程に、多くの類似点が見出されることも明らかになった。
非線形非平衡現象の数学からの接近-transientな時空パターンの解明-

生物系、生態系に現われる様々な非線形現象の中で、特に、遷移過程に現われる非線形非平衡現象の解明に向けてモデリングおよびその解析、更にそれを支える数理的手法の開発を行った.(1)走化性機構を持つバクテリアコロニーパターンの多様性を非線形非平衡現象として捉える理モデルを特異極限解析から考察した.(2)葉脈形成の機構に対して、にこれまで提案されている反応拡散仮説と運河仮説に基づいて反応拡散モデルを構築し、その機構解明に一つの指針を与えた.(3)真正粘菌の融合実験、分離実験において観察される振動の位相のダイナミクスを再現する数理モデルを提出し、実験の結果を再現することに成功した.この結果は細胞インテリジェンスの問題に対する理論研究の第一歩となった.(4)遷移過程に現れる問題の一つとして、不均質な空間における生物個体群の空間分布の確率過程論的数理モデルを解析した.また,生物個体群間相互作用によって,空間分布拡大速度が受ける影響についての理論的な結果を見いだした.(5)反応拡散方程式系に現れるフロント解やスポット解のダイナミクスを無限次元力学系理論から考察した.(6)交差拡散-競争系に現われるすみ分けパターンのダイナミクスを特異極限解析から考察した.生物系、生態系に現われる様々な非線形現象の中で、特に、遷移過程に現われる非線形非平衡現象の解明に向けてモデリングおよびその解析、更にそれを支える数理的手法の開発を行った.(1)走化性機構を持つバクテリアコロニーパターンの多様性を非線形非平衡現象として捉える理モデルを特異極限解析から考察した.(2)葉脈形成の機構に対して、にこれまで提案されている反応拡散仮説と運河仮説に基づいて反応拡散モデルを構築し、その機構解明に一つの指針を与えた.(3)真正粘菌の融合実験、分離実験において観察される振動の位相のダイナミクスを再現する数理モデルを提出し、実験の結果を再現することに成功した.この結果は細胞インテリジェンスの問題に対する理論研究の第一歩となった.(4)遷移過程に現れる問題の一つとして、不均質な空間における生物個体群の空間分布の確率過程論的数理モデルを解析した.また,生物個体群間相互作用によって,空間分布拡大速度が受ける影響についての理論的な結果を見いだした.(5)反応拡散方程式系に現れるフロント解やスポット解のダイナミクスを無限次元力学系理論から考察した.(6)交差拡散-競争系に現われるすみ分けパターンのダイナミクスを特異極限解析から考察した.反応拡散系は非線形非平衡現象を記述するモデル方程式として、様々な分野で現れている。本研究は、その中でも、遷移開放系に注目し、そこに現れる時空間パターンの解明を行ってきた。特に、生物系および化学系に現れる現象の解明に焦点を置いた。本年度に得られた結果を列挙する:(1)反応拡散系に現れる進行波の相互作用を力学系理論によって解明した(三村、栄)(2)走化性-増殖方程式に現れる時空間パターンの遷移過程を理解するために、特異極限法を用いることから、縮約方程式を導出した。ある状況下では、集合パターンが曲率運動で記述できることを示した(三村)。(3)生命に現れる形態形成現象を取り上げ、そのメカニズムを解明を行った。特に、魚の体表に現れる縞模様の形成過程をモデルより明らかにした(望月)。(4)膜タンパク質の膜状での構造屠蘇の揺らぎに関係を実験から明らかにした(泉)(5)遷移過程に現れる時空間パターンとして、基盤状の駅的の運動・蒸発・結晶化を取り上げ、数理モデルからたような結晶成長の再現に成功した(小林)(6)ブロック共重合体のミクロ相分離構造過程のダイナミクスを数値シミュレーションから考察し、いくつかの知見を与えた。(太田)(7)空間非一様場における進行波の定性的性質を特異極限解析によって明らかにした(俣野、Berestycki)自然科学に現われる非線形平衡現象においてその遷移過程において現われる時空パターンを数理モデルから解析した。主な成果は反応拡散系に現われる複雑な時空パターンの解析である。以下順を追って説明する:(1)枯草菌コロニーに現われるデンドライト的な指状パターンや、大腸菌コロニーに現われる雁木パターン等有限養分のもとでのバクテリア成長に対してモデリングおよびその数値シミュレーションから解析することに成功した。(2)円板の壁反射運動という遷移ダイナミクスの移動境界モデルを中心多様体理論から解析することに成功した。(3)植物の体の隅々まで栄養や代謝産物を運搬するために必要な葉脈形成に対して数理モデルから考察した。(4)伝染病が空間にどのように分布しながら広がる時空パターンを数理モデルから生物の侵入間題の関連から考察した。(5)反応拡散系に対して時空パターンの遷移過程を解析する手法として特異極限法を開発した。生物系、生態系に現われる様々な非線形現象の中で、特に、遷移過程に現われる非線形非平衡現象の解明に向けてモデリングおよびその解析、更にそれを支える数理的手法の開発を行った.以下順を追って説明する(1)走化性機構を持つバクテリアコロニーパターンの多様性の解明を遷移過程に現われる非線形非平衡現象として捉える数理モデルを理論解析することから成功した.(2)葉脈形成の機構はまだ明らかでない。そのためにこれまで提案されている応拡散仮説と運河仮説に基づいて反応拡散モデルを構築し、その機構解明に一つの指針を与えた.(3)真正粘菌の融合実験、分離実験において観察される振動の位相のダイナミクスを再現する数理モデルを提出した。

ゲルの固さの分布を適度にとることにより、実験の結果を再現することに成功した.この結果は細胞インテリジェンスの問題に対する理論研究の第一歩となった.(4)遷移過程に現れる問題の一つとして、不均質な空間における生物個体群の空間分布拡大速度関する確率過程論的数理モデルを解析し,フラクタル次元により特徴づけられる空間不均質性によって,速度の時間変化パターンが特徴づけられることを示した.また,生物個体群間相互作用によって,空間分布拡大速度が受ける影響についての理論的な結果を見いだした.(5)反応拡散方程式系に現れる遷移パターンの解析の一つとして、フロント解のダイナミクスを理論的に詳細に調べるためのさまざまな解析結果を得た.その応用として,非一様媒質がフロントの運動に与える影響やフロント同士の周期的相互作用などを示すことができた.
氏・姓の成立に関する研究と文献データベースの作成

古代の日本における大和王権の政治的構造を明らかにするためには、氏・姓制の研究が重要である。氏・姓の成立は、部民制の成立と密接な関係がある。この部民制は、5世紀の人制を歴史的前提にして成立した。こうした歴史的過程をふまえて、従来の研究成果と課題を検討し、以下のような見解をえた。なお、氏・姓制成立前後の金石文資料と『日本書紀』・『古事記』関係の戦後の主な研究文献目録を集成した。1氏・姓は、3段階を経て成立した。第1段階は、稲荷山古墳出土の鉄剣銘「杖刀人」や船山古墳出土の大刀銘「典曹人」にみえる人制である。人制は仕え奉るという職務を表わす。表記は中国語表記で日本語読みの可能性が強い。第2段階は、隅田八幡神社の鏡銘「開中費直」のような過渡的表記の時期である。これらの段階には、いまだ氏・姓は成立していない。第3段階が、確実な部民の資料の出現である6世紀後半である。岡田山1号墳出土大刀銘「額田部」で、表記は読みと同じように基本的に日本語表記となる。したがって、氏・姓は5世紀末から6世紀前半に成立したことになる。2 5世紀の人制は中国の影響があるが、6世紀の部民制は百済の影響を受けている。部民制の成立とともに、氏が成立する。この部民制は屯倉・田荘と密接に関連しており、人制と部民制には質的な段階差がある。しかし、氏は人制の影響をうけているので、名負いの氏に本質が現われる。こうした氏の序列を明示するのが、姓(カバネ)である。3文献目録は、(1)金石文資料に関する文献目録、(2)氏姓制に関する文献目録として、それぞれ関係文献を集成し、データベースを作成した。大化前代における大和王権の構造を究明するには,氏姓制の成立を明らかにしなければならない。そのために必要な研究課題である5世紀の(a)江田船山古墳出土大刀銘と(b)稲荷山墳出土鉄剣銘にみられる典曹人や杖刀人のような人制研究(第1段階),および(c)隅田八幡宮所蔵人物画像銘にみられる開中費直のような成立期の氏姓研究(第2段階)の歴史的展開過程を解明する作業を行なった。1.本年度は(a)(b)(c)に関する従来の研究文献をパソコンに入力して,デ-タベ-スの作成を開始するとともに,それぞれの研究の問題点を掌握した。また残存・所蔵場所付近の考古学的調査を実施し,文字使用に不可欠の渡来人関係の遺跡との有機的関連性を把握した。2.銘文の釈文確定については,全文が確定している(b)に対し,(a)の確定作業をほぼ終了させることができた。引き続き,(c)の確定に向けて研究を続行している。3.氏・姓の成立は,大和王権と地方豪族との政治的貢納関係と密接な関連がある。(c)が紀伊で発見されたことは,大和王権における紀伊の歴史的位置を示すとともに,開中(河内)との政治的関係の実在を示唆している。古墳などの考古学的研究を媒介させることによって,全体像解明への手がかりを得ることができた。4.5世紀の王権の支配構造の解明,および氏姓制の成立と密接に関係する部民制研究の成果と問題点の整理作業に着手した。

氏・部民の研究文献リストのデ-タベ-ス化の作業をはじめ,現在,検索問題などの問題点を検討中である。前者の問題では,5世紀の王権研究の小括をほぼ終了させ,引き続き部民制研究の問題点の解明をめざしている。以上が,本年度の研究実績の概要と今後の研究課題である。大化前代における大和王権の構造を究明するため、氏姓制の成立前後の金文資料の研究と、従来の研究史の成果と課題の検討を続けている。(a)江田船山古墳の大刀銘、(b)稲荷山古墳の鉄鉄銘にみられる人制(第1段階)、(c)隅田八幡神社の人物画像鏡にみられる開中費直のような過渡期の氏姓資料(第2段階)、(d)岡田山1号墳の大刀銘にみられる額田部臣の銘文(第3階段)の歴史的過程を解明する研究を行なった。1.(a)(d)に関する従来の研究文献をパソコンに入力し、データベースを作成中である。また、(b)と(d)の遺跡地周辺に関する考古学的調査を実施し、文字使用(利用)者の居住環境を研究した。2.釈文関係については、(a)(d)の金文資料の銘文の釈文をほぼ確定することができた。3.氏姓制の成立は、大和王権および王権と地方豪族との政治的関係と密接な関連がある。氏の成立については、連系の負名氏および部民(職業部)の成立が関係している(第3段階)。しかし、人制(第1段階)から部民制への転換については、中国の影響がある人制と朝鮮の影響がある部民制という相違点がある。この変換には、人制段階における王宮への仕奉が重要な役割をになっており、部民のうち名代・子代の解明が鍵であることが判明した。氏姓の成立の解明に向け、大きな成果がえられた。4.5世紀および氏姓の成立前後に関する従来の研究文献リストのデータベースを整備し、氏姓制と部民制についての研究上の問題点を整理している。データベースについては、検索問題などの解決が求められているが、(a)(d)に関する文献はほぼ調査と入力が終了し、発表の形式を検討中である。大和王権の政治的構造を解明するために、氏姓制成立前後の金石文資料の釈読、およびそれらと『日本書記』・『古事記』に対する戦後の研究の文献目録を集成し、従来の研究の成果と課題を検討した。時期的区分としては、埼玉県の稲荷山古墳出土の鉄剣銘「杖刀人」や熊本県の江田船山古墳出土の大刀銘「典曹人」のような△△人を人制として、第1段階とした。人制は仕え奉るという職務(仕奉)を表わすが、漢語表記で和語読みの可能制が強い。第2段階は、和歌山県の隅田八幡神社人物画像鏡「開中費直」のような過渡的表記。そして、第3段階が確実な部の史料である6世紀後半の岡田山1号墳出土大刀銘「額田部」で、表記は基本的に和語表記となる。1.文献目録は、【.encircled1.】金石文関係文献目録、【.encircled2.】氏姓関係文献目録として集成し、データベースを作成した。2.第1段階の人制から第3段階の部民制への変化の過程は、次のように考えられる(部民制としては、【.encircled1.】名代・子代、【.encircled2.】豪族所有部の部曲、【.encircled3.】いわゆる職業部を設定する)。プロトタイプの名代・子代が契機となり、百済の影響をうけて部の制度が成立した時、漢語表記の人制から和文表記の職業部に変化した。部民制は屯倉・田荘と密接に関連しており、人制と部民制には質的な段階差がある。3.この過程は、対外的関係からみれば、5世紀の中国的人制から6世紀の百済的部民制への展開として理解することができる。4.部民制の成立とともに、氏が成立する。氏は、人制の影響をうけており、名負いの氏に本質が現われる。こうした氏の序列を明示するのが。姓(カバネ)である。
ペアワイズ比較ゲノムによる新規非翻訳RNAの探索

塩基対生成確率を利用して非翻訳RNA共通二次構造予測をペアワイズな配列比較に基づいて行う新しい独自アルゴリズム(Cofolga 2アルゴリズム)を、既に研究代表者が発表しているCofolgaアルゴリズムをベースに開発し、tRNA,5S rRNA、U5 spliceosomal RNA、グループ2イントロンの4種の非翻訳RNA種におけるペアワイズアライメントおよびマルチプルアライメントに適用した。また、開発したアルゴリズムの性能を従来手法と比較するために、StrAl、Foldalign、PMcomp、Dynaglin、ClustalW等の従来アルゴリズムとの比較を行った。二次構造予測の精度を評価する際に用いられるStructure Conservation Index(SCI)を指標として比較を行った結果、Cofolga 2の性能が従来手法の最高精度のものと同レベルであること、さらには従来手法と比較して高速な計算、少ないメモリ使用量での計算が可能であることが分かった。これらの成果については、第17回ゲノム情報に関する国際会議(2006年12月、パシフィコ横浜)および第5回アジア-環太平洋生命情報学国際会議(2007年1月、香港大学)において発表を行っている。さらに、非翻訳RNA予測に必須と言える「Z値によるRNA遺伝子予測」と「RNA構造クラスタリング」といった新機能のCofolga 2への実装に成功した。これらの新機能に関する成果は、今年7月ウィーンで開催される世界最大の生命情報学に関する国際会議ISMB/ECCB2007で発表する予定である。今回開発したCofolga 2アルゴリズムの詳細は単著論文として英語雑誌への投稿を現在準備中である。また、Cofolga 2による線虫および酵母ゲノムにおける非翻訳RNA予測の計算を現在継続中であり、C.elegansとC.briggsae間での保存配列とホヤ全DNA配列とのFASTAによる配列比較を終了し、Cofolga 2による予測を現在遂行中である。全染色体の予測が終了し次第、英語雑誌論文として発表する予定である。また、今回開発した手法を搭載させた非翻訳RNA遺伝子予測システムの構築を現在行っている。