hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝発癌過程における遺伝子変異生成の分子機構

ヒトの発癌過程において、種々の癌関連遺伝子に生じた変異の生成・蓄積が重要な役割を果たしていることが広く知られている。しかしながら、癌組織における多様な遺伝子異常の報告は多数認めるものの、その生成機序の大部分は不明のままであった。そこで、申請者らは、DNAやRNAに変異を導入する活性を有するActivation-induced cytidine deaminase(AID)に着目した。AIDは、cytidine deaminase活性を介して、ヒト自身のDNA配列に遺伝子変異を導入することが明らかとなっており、生理的条件下では免疫グロブリン遺伝子のクラススイッチ組換えと可変領域の体細胞突然変異に必須の役割を果たしている。通常、AIDの発現は活性化B細胞に限局されているが、申請者らは、AIDトランスジェニックマウスで上皮系腫瘍が発生する点に着目し、AIDが体細胞遺伝子に変異を導入することにより上皮系組織における発癌に関与している可能性を明らかにすることを目的として研究を開始した。まず、採用第1年度目では、AIDがヒト肝発癌過程において重要な役割を果たしている可能性を論文報告した。これらの結果は、採用第2年度目である、平成20年度に後述の学会にて口頭発表を行った(学会発表1,2)。その後、申請者らは、さまざまなヒト上皮系組織と炎症・腫瘍性疾患におけるAIDの発現解析を行うべく、原発性硬化性胆管炎からの胆管癌発生(学会誌への発表2:Hepatology 2008)においても、遺伝子変異の生成・蓄積に中心的な役割を果たしていることを明らかとした。さらに、最近では、ヒト大腸上皮細胞におけるAID発現の制御機構についても明らかにした(学会誌への発表1:Gastroenterology 2008,)。炎症性腸疾患は大腸癌の危険因子とされており、潰瘍性大腸炎に罹患している患者では、dysplasiaの段階から高頻度にp53に遺伝子変異が生じていることが知られている。申請者は、ヒト潰瘍性大腸炎の病態形成で重要な役割を果たしているTh2サイトカインに着目し、Interleukin(IL)-4やIL-13刺激により転写因子STAT6を介して大腸上皮細胞にAIDが発現誘導されること、ヒト大腸上皮細胞におけるAID発現によりp53に特異的に遺伝子変異が生じることを世界で初めて報告した。申請者は、肝発癌過程における遺伝子変異生成の分子機構を明らかにする目的で、遺伝子の編集酵素であるActivation-induced cytidine deaminase(AID)に着目した。AIDはB細胞において免疫グロブリンの体細胞突然変異に必須のDNA/RNA編集酵素であるが、生理的条件下ではその発現は活性化B細胞においてのみ限局している。しかし、AIDを全身に発現するトランスジェニックマウスで肝癌が発生したことから、肝細胞において発現誘導され、体細胞遺伝子に変異を導入することにより、肝発癌に関与している可能性についての検討を進めた。まず、申請者らはヒト臨床検体を用いて、AIDは正常肝組織ではほとんど発現していないにも関わらず、肝癌症例の癌部・非癌部組織において、過剰に発現していることを明らかにした(論文2 Int J cancer 2007)。また、培養細胞を用いた検討により、この肝炎、肝硬変組織におけるAIDの発現上昇の機序として、炎症性サイトカインであるTNF-αにより肝細胞中にAIDが発現誘導されていることを明らかとし、転写因子NF-κB依存性であることを報告した(論文1 Oncogene 2007)。また、ヒト肝癌においては高率にC型肝炎ウイルス(HCV)感染を伴っていることに着目し検討した結果、ヒト肝細胞においてはHCV感染によりAIDが発現誘導されること、HCVによるAIDの発現はウイルスタンパクであるCoreタンパクによりNF-κB存性であることが明らかとなった。

炎症性腸疾患は大腸癌の危険因子とされており、潰瘍性大腸炎に罹患している患者では、dysplasiaの段階から高頻度にp53に遺伝子変異が生じていることが知られている。申請者は、ヒト潰瘍性大腸炎の病態形成で重要な役割を果たしているTh2サイトカインに着目し、Interleukin(IL)-4やIL-13刺激により転写因子STAT6を介して大腸上皮細胞にAIDが発現誘導されること、ヒト大腸上皮細胞におけるAID発現によりp53に特異的に遺伝子変異が生じることを世界で初めて報告した。
表面振動データによる3次元構造物内部の振動エネルギー・フロー推定法の開拓

近年、固体中を伝わる固体伝搬波の経路把握可能な計測法の確立が早急に望まれている。振動インテンシティベクトルを計測することにより、固体波の伝搬経路を把握・可視化することが可能となるが、任意の測定点において応力6成分と振動速度ベクトル3成分の測定が必要となり、必要な全てのデータの測定が困難な場合が多い。本研究課題の目的は、従来、不可能であった肉厚構造物内部のSIベクトル分布の計測法の確立を目指す。提案する振動インテンシティベクトル計測法は、最初に測定対象を有限要素モデル近似し、有限要素法(FEM)を用いて得られる演算子と測定された構造物表面の振動データを用いて、強制振動解析の逆問題を解く。そして、得られた構造物全体の振幅、位相分布をFEMで用いた形状関数によりへ便を行い、応力分布を求め、振動インテンシティ・ベクトル分布を推定するというものである。本年度は、以下の研究成果を得ている。(1)最小2乗法を併用することで、測定誤差の低減に成功した。(2)特異値分解を併用することで、推定結果の安定化に成功した。(3)加振された3次元ウェルダー、および、L字型と□字型の断面を持つフレーム構造のテーブルに本手法を適用し、有効性を確認した。(4)過度振動状態の構造物にも適用可能な計測プログラムの開発を行った。次年度は、過度振動状態の構造物の振動インテンシティ計測に対して、本研究で提案している計測法の高速・高精度化を試みる。また、得られた測定結果の振動・騒音制御への適用も試みる予定である。そして、得られた構造物全体の振幅、位相分布を、FEMで用いた形状関数によりへ便を行い、応力分布を求め、振動インテンシティ・ベクトル分布を推定するというものである。(4)過渡振動状態の構造物にも適用可能な計測プログラムの開発を行った。次年度は、過渡振動状態の構造物の振動インテンシティ計測に対して、本研究で提案している計測法の高速・高精度化を試みる。

そして、得られた構造物全体の振幅、位相分布を、FEMで用いた形状関数によりへ便を行い、応力分布を求め、振動インテンシティ・ベクトル分布を推定するというものである。本年度は、以下の研究成果を得ている。(1)シミュレーションにより計測結果の精度と必要となる測定定数の関係を明らかにした。(2)シミュレーション実験の結果、測定点数は駆動点数の1020倍程度必要なことを明らかにした。(3)超音波領域の振動体にも適用した。(4)波長程度の広がりを持った放射面に、水負荷を与えた場合のSI計測を行い、SIベクトルを得ることに成功した。以上の成果より、任意の構造体に適用可能なSIベクトル計測法の実現に、ある一定の成果を得ることに成功した。
光ソリトン通信システムにおける分散スロープ補償に関する研究

本研究では、ファイバの持つ分散スロープを周期的に補償し、長距離・大容量伝送を可能にする超高速光ソリトン通信システムについて検討を行った。まず、伝送シミュレーションによって、分散スロープの補償が不可欠となる伝送速度について検討した。この結果、通常の分散シフトファイバを用いて数百km以上に渡って伝送する場合、100Gbpsを超える速度では補償が必要であることがわかった。特に将来の単一チャネル伝送速度として期待されている160Gbpsでは、40km程度での補償が不可欠であることがわかった。次に、各増幅器の出射端において狭帯域フィルタを挿入し、周波数領域でパルスを安定化するガイディングフィルタの帯域と伝送特性の関係について、シミュレーションにより検討した。この結果、分散スロープのない分散フラットファイバを全伝送路に用いた場合に比べ、最大伝送可能距離を与えるフィルタの帯域幅が狭いこと、また、これに必要となる伝送パワーが大きいことを明らかにした。これは、分散スロープの存在による局所的な帯域制限の結果、定常パルスのスペクトル幅が狭くなるためと推測される。なお、達成される最大伝送距離に有意な差は見られなかった。実験では、繰り返し周波数約10GHzの高調波モード同期ファイバリングレーザを構築し、その基本的動作の確認を行った。しかし、100Gbpsをこえる伝送に必要となる、幅数ピコ秒程度の短パルスの発生には到らなかった。長距離光ファイバ通信システムの伝送速度・伝送距離の主たる制限要因は、ファイバの波長分散によるパルス広がりと、自己位相変調などのファイバ中の非線形光学効果である。光ソリトンは、波長分散の効果と自己位相変調効果がつりあって生じる安定なパルスであるが、波長分散の波長依存性、すなわち分散スロープの存在下ではパルスの対称性が崩れ、伝送距離が制限される。本研究では、伝送路中に分散スロープを補償するデバイスを周期的に挿入し、分散スロープによるソリトン波形劣化を抑制するシステムについて検討している。本年度は、本補償手法が有効となるパラメータの条件を、数値シミュレーションに基づいて検討した。伝送容量40Gbps,中継増幅間隔40kmのシステムで、伝送路の波長分散を0.02ps/km/nm,分散スロープを0.07ps/km/nm/nmと仮定し、数増幅周期毎に補償デバイスを挿入する補償法について検討した。補償デバイスとしては逆分散スロープファイバを想定し、補償区間内におけるスロープを完全に補償するものとした。送信機出力端の光波形としては、半値全幅5psのRZパルスからなる63ビットの擬似ランダムビット列を仮定し、システムの伝送品質は、アイ開口を示す指標であるQ値によって評価した。まず、補償周期について検討した。分散スロープによる波形劣化が顕著となるのは、3次の分散距離と呼ばれる特性距離によって定められるが、補償周期を3次の分散距離と同等、またはそれ以下に設定すれば、有効な補償が可能であることが予見された。次に、補償ファイバの長さについて検討したところ、距離による顕著な差は生じないことが予見された。これより、逆分散スロープファイバを用いた補償は、集中定数型デバイスによる補償と全く同様の取り扱いが可能であることが明らかになった。
乳幼児の音声コミュニケーションにおけるプロソディとジェスチャーの機能に関する研究

平成7年度は、これまで継続して行ってきた実験の中から、1)母子相互作用場面における注意調整方略の分析と子どもによる認知実験研究、2)幼児の乳児音声の感情情報及び成人・幼児・乳児音声の個人性情報の認知実験研究、を中心に検討した。その結果、まず、1)に関しては、半統制的な相互作用場面で母親の用いる注意調整方略を抽出し、子どもの側における注意の社会化や子ども自身の注意調整方略の発達を調べ分析したところ、場面による母の行動変化に応じて子どもの注意調整方略に変化が見られ、子どもの側でも異なる反応を示した。母親による子どもの言動の模倣相互作用では、12ヵ月以上の子どもに、あきらかに模倣されていることに気付く反応が見られ、気付いた時点の前後で発声量は変化し、母親に対する反応確認のための注視が増えた。さらに、実験場面で使用した刺激音と子どもの発声とを全て音響分析し、類似性を分析した結果、12ヵ月以上の子どもが刺激音に応じた発声が多く、音声特性も類似していた。このことから、子どもの音声認知の方略の一つとして、受動的知覚ではなく、能動的模倣が、新奇な音・音声の同定、音に表出した感情情報の認知に寄与している可能性がある。2)に関しては、(1)成人の聴取実験に基づいて分類された2カ月乳児の「快」「不快」音声を用いて、幼児による乳児音声の感情的要因(感性情報)の聴取傾向を、乳児の表情を評定尺度として検討した結果、幼児の年齢によって快、不快の評定に差異がみられ、「不快」音声についての評定の一致率は年齢の上昇と共に高くなるものの、「快」音声への一致率は低下した。これらのことから、幼児の乳児音声の非言語的情報の認知は、成人の聴取判断とほぼ同様であるものの、聴取評定項目によっては成人より豊かな聴取傾向を持つ可能性が示唆された。また、(2)音声の個人性情報の認知能力の発達を4つの実験で検討した。第1実験では言語情報、感情情報を一定、個人性情報を変数とし、話者は既知話者を中心にし、少数の未知話者も入れ検討した。第2実験では被験者年齢を上げ、さらに話者認知における年齢差、社会的関係差、音質の音響特性差の検討を行った。第3実験では、話者との社会的関係を統制するため、話者を未知話者に限定して行った。第4実験では、感情情報、個人情報の相互作用関係をさまざまな属性をもつ7種の話者対比較条件で検討した。言語情報は一定に統制する条件と、理解困難な条件(外国語、方言、前言語、幼児語)を用いた。これらの実験から、35歳の幼児でも母親以外の既知話者の話者認識が可能であることに加え、未知話者の識別も可能なことがわかった。また未知話者では、性差、年齢差などの社会的カテゴリに基づく識別が最も容易で、非母語、方言、前言語などの言語情報劣化の場合には話者識別も影響されたこと、さらに、感情認知は話者認識とは必ずしも同じ条件で難易傾向を示すのではなく、言語情報劣化の影響もあまり顕著ではないことが分かった。以上のことから、今回の一連の実験で実際に幼児が行った課題の解決過程では、聴覚、視覚刺激を対応づける認知過程が働いていたことが明らかになった。今後は、音声における個人・感情両情報の関係のみならず、視覚における個人・感情情報の関係、さらに個人・感情情報処理における視覚、聴覚情報の相互影響関係をも考慮した認知過程の検討が必要であると考える。

第2実験では被験者年齢を上げ、さらに話者認知における年齢差、社会的関係差、音質の音響特性差の検討を行った。第3実験では、話者との社会的関係を統制するため、話者を未知話者に限定して行った。第4実験では、感情情報、個人情報の相互作用関係をさまざまな属性をもつ7種の話者対比較条件で検討した。言語情報は一定に統制する条件と、理解困難な条件(外国語、方言、前言語、幼児語)を用いた。これらの実験から、35歳の幼児でも母親以外の既知話者の話者認識が可能であることに加え、未知話者の識別も可能なことがわかった。また未知話者では、性差、年齢差などの社会的カテゴリに基づく識別が最も容易で、非母語、方言、前言語などの言語情報劣化の場合には話者識別も影響されたこと、さらに、感情認知は話者認識とは必ずしも同じ条件で難易傾向を示すのではなく、言語情報劣化の影響もあまり顕著ではないことが分かった。以上のことから、今回の一連の実験で実際に幼児が行った課題の解決過程では、聴覚、視覚刺激を対応づける認知過程が働いていたことが明らかになった。今後は、音声における個人・感情両情報の関係のみならず、視覚における個人・感情情報の関係、さらに個人・感情情報処理における視覚、聴覚情報の相互影響関係をも考慮した認知過程の検討が必要であると考える。
植物の低温ストレス応答における葉緑体膜タンパク質の機能解明

シロイヌナズナの低温誘導性転写因子DREB1A/CBF3は、多数の低温誘導性遺伝子の転写を活性化し、植物の低温馴化におけるシグナル伝達経路において重要な役割を担うことが報告されている。また、葉緑体は光合成によるエネルギー変換を介して糖代謝、窒素代謝、脂肪酸合成などの様々な代謝を行う器官であり、低温ストレス下における葉緑体の構造と機能の保護は極めて重要であると考えられる。我々は、DREB1Aにより発現が誘導される遺伝子群の中から、葉緑体膜に局在するタンパク質をコードする遺伝子、COR413-IM1、COR413-IM2.1に注目して研究を行った。GFP標識による解析の結果、IM1、IM2.1は低温ストレス処理により葉緑体膜に蓄積することが確認された。各遺伝子のT-DNA挿入型変異株を用いて低温ストレス下における表現型を観察した結果、これらの遺伝子の変異体では、野生型株と比較して葉の表皮細胞で過剰量のアントシアニンが蓄積し、葉緑体における特定の代謝産物の含有量も変化していることが示された。RNAi法を用いてこれらの遺伝子の二重変異体を作出し、表現型を観察した結果、IM1とIM2.1における機能の重複性が示唆された。また、BiFC法を用いたタンパク質間相互作用の解析の結果、IM1とIM2.1は、ホモ/ヘテロ二量体、および多量体を形成することが示唆された。以上の結果から、IM1とIM2.1は、低温ストレス下の植物の葉緑体で発現し、相補的に機能することで植物の正常な生理機能の維持に重要な役割を担っていると考えられる。
生理的多型性に着目した「個人差」研究-自然環境と人との関係において-

これまでに実験室実験において,生理応答の個人差をパーソナリティで説明することを試み,不安傾向,タイプA型傾向と味覚・嗅覚刺激時の脳血液動態との間に関連がある可能性を見出した。今年度は実験をフィールドに拡大し,実際に生活の場で自然環境と触れる際の生理応答の個人差について唾液中コルチゾールならびに分泌型免疫グロブリンA (s-IgA)を用いて検討した。森林浴実験を国内10箇所で実施した。被験者は毎回異なる男性大学生12名とし,午前中に森林中にて15分間の歩行を行い,午後には同じく森林中にて15分間の座観(椅子に座って景観を眺める)を行った。コルチゾール,s-IgA分析用の唾液は,朝,歩行前後,座観前後,夕方の1日6回行った。また対照として各地で「都市部」実験地を設定し,同じスケジュールで測定を行った。結果として,コルチゾール濃度にはどこの実験地においても明確な日内変動が認められ,主観申告との対応も良く出ていた。一方IgA濃度については主観申告との対応があまり見られず,値の個人差も大きかった。これについて文献的調査を行ったところ,ソーシャルサポート(日常生活で自分をサポートしてくれる人の数等に関する主観申告),タイプA型傾向などによってs-IgA濃度のベースラインが異なるという報告や,ストレスの種類によって視床下部-下垂体-副腎皮質系または視床下部-交感神経系のどちらが刺激されるかが異なり,それにより免疫応答の方向が決定されるという報告があることが分かった。s-IgAについては今後さらに文献的調査を実施し,刺激受容から分泌までの時間や,濃度の上昇・低下の持つ意味を整理する予定である。これまでに蓄積してきた様々な刺激に対する生理応答データについて検討したところ,味覚および嗅覚刺激に対する生理応答データに比較的個人差が生じやすいことが示唆された。そこで特に個人の価値観の差異を反映しやすいと考えられる嗜好性味覚刺激のひとつとして,チョコレートを例に取り上げ,味を変化させたり自然由来の香りを添加したりした数種類の試験片を作成し,味覚・嗅覚刺激実験を行うこととした。【実験方法】被験者は女子大学生18人とした。実験は以下の2つのパートに分けて行った。1)パーソナリティテスト:味覚刺激前に特性不安,タイプA型傾向,性役割パーソナリティを,それぞれ日本語版STAI(水口・下仲・中里,三京房),A型傾向判別表(前田,1985),BSRI日本語版(東,1990/1991)により測定した。これらの所要時間は約20分であった。2)味覚刺激と測定指標:実験は気温約24°C,相対湿度50%,照度50lxに調節した人工気候室内で実施した。被験者は閉眼座位とし,各生理指標の安静状態を20秒間以上確認した後,舌を出すよう指示を与え,ピンセットを用いて舌の中程にミルクチョコレート0.2gを置いて口を閉じさせた。20秒後に嚥下するよう指示を与え,90秒間後味を評価させた。この間,脳血液動態を左右前頭部で近赤外線分光分析法にて,また血圧・脈拍数を左手中指でフィナプレス法にて毎秒測定した。測定終了後に快適感その他に関する主観評価を実施した。【結果】そのチョコレートも主観評価では「快適」と評価されたが,中では苦みを強くしたチョコレートの快適感が最も高かった。またどのチョコレートでも脈拍数は前値に比較して優位に上昇し,脳の活動も亢進する傾向が認められた。現在さらにデータを解析中である。昨年度は女性被験者においてチョコレートを用いた味覚嗅覚刺激実験を実施し,各刺激に対する主観評価の検討ならびに自律神経活動,脳活動の検討を行った。本年度はさらに生理的多型性へのアプローチとして,特に脳血液中ヘモグロビン濃度の絶対値に着目し,パーソナリティとの関連性を検討した。被験者は20代の女子18名とし,味覚嗅覚刺激に先立ち,特性・状態不安,タイプA型傾向,性役割パーソナリティの3種のパーソナリティを,それぞれ日本版STAI, KG式日常生活質問紙,BSRI日本語版にて測定した。その後人工気候室内で0.2gのチョコレート片を用いて110秒の味覚嗅覚刺激を与え,その間左右前頭部において脳血液中ヘモグロビン濃度を近赤外分光分析法(時間分解分光法)にて連続的に測定した。結果として16人の被験者でヘモグロビン濃度の測定に成功し,タイプA型傾向および状態不安の各パーソナリティについて群分けした際に,タイプA群とB群間では脱酸素化ヘモグロビン濃度に,状態不安高群と低群間では酸素化および総ヘモグロビン濃度に,それぞれ有意な差があることを見出した。このことより,時間分解分光法を用いた脳酸素代謝の絶対値計測によって個々人の本来持つ生体の特性を明らかにし,かつパーソナリティという観点からその多型性にアプローチすることが可能であると考えられた。今年度はさらに自然と人との関係を検討するために森林浴実験を千葉清和県民の森で実施し,森林浴前(朝),森林内での歩行前後(午前中),森林内での座観(椅子に着座して景色を眺める)の前後(午後),森林浴後(夕方)における各種生理指標の測定を行った。また対照として千葉駅前にて同じプロトコルで測定を行った。その結果,様々な指標の経時的変化の関連性(朝から夕方にかけて,各指標がどの程度関連性を持ちながら動いているか)に関して森林と都市で差があると同時に個人差がある可能性が認められた。

現在さらにデータの解析を行っている。これまでに実験室実験において,生理応答の個人差をパーソナリティで説明することを試み,不安傾向,タイプA型傾向と味覚・嗅覚刺激時の脳血液動態との間に関連がある可能性を見出した。今年度は実験をフィールドに拡大し,実際に生活の場で自然環境と触れる際の生理応答の個人差について唾液中コルチゾールならびに分泌型免疫グロブリンA (s-IgA)を用いて検討した。森林浴実験を国内10箇所で実施した。被験者は毎回異なる男性大学生12名とし,午前中に森林中にて15分間の歩行を行い,午後には同じく森林中にて15分間の座観(椅子に座って景観を眺める)を行った。コルチゾール,s-IgA分析用の唾液は,朝,歩行前後,座観前後,夕方の1日6回行った。また対照として各地で「都市部」実験地を設定し,同じスケジュールで測定を行った。結果として,コルチゾール濃度にはどこの実験地においても明確な日内変動が認められ,主観申告との対応も良く出ていた。一方IgA濃度については主観申告との対応があまり見られず,値の個人差も大きかった。これについて文献的調査を行ったところ,ソーシャルサポート(日常生活で自分をサポートしてくれる人の数等に関する主観申告),タイプA型傾向などによってs-IgA濃度のベースラインが異なるという報告や,ストレスの種類によって視床下部-下垂体-副腎皮質系または視床下部-交感神経系のどちらが刺激されるかが異なり,それにより免疫応答の方向が決定されるという報告があることが分かった。s-IgAについては今後さらに文献的調査を実施し,刺激受容から分泌までの時間や,濃度の上昇・低下の持つ意味を整理する予定である。
医療従事者への外国人ケアに必要な情報提供システムの構築

外国人ケアを経験したことのある看護師を対象に外国人ケアに必要な情報提供を目指し、必要な支援を明らかにすることを目的とした。宗教、生活習慣、文化に対して、看護師は事前に予備知識があると配慮が可能であるが、配慮し続けていくことには限界があり、どこまでを対応するかについてはそれ自体を理解し、病院間で情報を共有しながら検討していく必要がある。外国人対応の少ない病院においては解決策を見つけたいが、その場しのぎの対応を余儀なくされていた。日本の医療機関における外国人患者のケアの際の最大の障害は言語と言われている。これまで通訳の派遣、各国の問診票の作成等実施されてきたが、利用については十分ではない。また通訳は常時外国人患者に付き添うわけではなく、外国人対応が少ない医療機関では自己対応が少なくないため、困難な場面であっても医療従事者は対応に迫られている。他にも生活習慣の差異、医療制度が異なることへの受診行動の障害、治療の説明の内容を十分に理解できない等の諸問題が発生している。医療従事者と患者の間で信頼関係が構築できず紛争に発展することが報告されている。日本国内の訴訟においては些細な理解の齟齬がきっかけとなっており、外国人患者も同様の課題がある。今後も訪日外国人の増加が予想される中、外国人対応の対策が取られていない医療機関に対して情報提供が喫緊の課題である。本研究では医療機関で外国人ケアを実施した経験のある看護師に対して質的・量的調査を実施し、医療ケア側の需要の多い情報、配慮すべき点を整理し、これらの情報を効果的に閲覧できるようインターネット媒体・紙媒体で情報を提供するシステムの構築を目的としている。初年度は人間環境大学倫理審査委員会にて承認を得て質的・量的調査に着手した。当初予定していた看護職員への質的調査(11名)が完了しており、現在は論文執筆に着手している。本研究課題のシステム構築となるホームページも構成ができている。質的調査は完了しており、また次年度予定していた量的調査も実施しているため、おおむね順調に進展していると考える。平成29年度は前年度実施した質的研究の学会発表と量的研究の実施に着手した。質的研究では看護師は言葉が通じないことで外国人患者に声をかけづらいという意識が存在していた。しかし、言葉が通じないことにより日本人と比較して説明量が少ないことから、インシデントにつながり意識的に声掛けをすることが必要であったということが明らかとなった。また日本特有の医療情報の補足や相互の理解には通訳の存在が不可欠であることが示された。宗教、生活習慣、文化に対して、看護師は事前に予備知識があると配慮が可能であるが、配慮し続けていくことには限界があり、どこまでを対応するかについては異文化を理解し、病院間で情報を共有しながら検討していく必要がある。外国人対応の少ない病院においては解決策を見つけたいが、その場しのぎの対応を余儀なくされているという結果が示された。本結果は平成29年11月グローバルヘルス合同大会にて発表した。量的研究では愛知県、三重県、茨城県、福島県の4医療施設の協力を得て160名の看護師を対象に調査を行った。本結果からは外国人対応の相談相手として専門職としての経験年数が長いと他職種(医師や事務職)に頼る傾向があり、外国人対応経験人数が多いと医療を専門とする通訳に頼る傾向が示された。また治療に関する理解不足、説明不足により、のちに提供された医療に対して不信感につながる事例が多数あげられた。家族や知人の通訳は医療従事者が伝えたいことが伝わらないことがあるため、医療通訳の確立が求められる。研究課題であるシステム構築に関しては情報提供用ホームページを作成し、平成29年8月日本ウーマンズヘルス学会にて公表した。初年度で得られた質的調査の結果を学会発表、論文投稿にて公表する。看護師を対象とした質的調査から得られた結果においても、医療に特化した情報提供ツールへの需要があることが明らかになった。次年度はホームページを公開し、更に内容を充実させる。また、量的調査を完了させていく予定である。本課題は今後の医療機関での外国人ケアへの一助になると考える。29年度が最終年度であるため、記入しない。在日外国人の医療29年度が最終年度であるため、記入しない。
新生児期における一酸化窒素(NO)と好中球機能との関連

背景:NOはスーパーオキシドと反応して、殺菌作用を有しかつルミノールを発光させるパーオキシナイトライト(ONOO^-)となる。ルミノール依存性化学発光法はマクロファージ由来NOの殺菌能の評価に利用されているが、同法による好中球由来NO測定の報告はまだない。目的:新生児の易感染性を解明する目的で化学発光法を応用して新生児好中球NO産生量を成人好中球と比較検討した。方法:健康成人6例の静脈血および正常成熟新生児6例の臍帯血をヘパリン採血し、採血後すみやかに比重遠沈法で好中球を分離した。分離した好中球はPBSgにて1×10^6個/mlに調整し、ルミノール(50μM)を加えた。その後にphorbol myristate acetate(PMA、200nM)で刺激した場合と、ルミノール添加後NO合成阻害剤であるN^G-monomethyl-L-arginine(L-NMMA、100μM)を加えた後にPMA刺激した場合との、両者間の最大発光強度を比較した。結果・考察:最大発光強度はPMA刺激では成人27.0±3.3、新生児6.7±2.0(p<0.01)、L-NMMA添加による発光強度減少量は成人7.6±1.5、新生児1.3±0.9(p<0.01)(単位はすべてcpm×10^<-6>)であった。発光強度減少はL-arginineを加えることによりほぼ回復した。また、MCLA依存性化学発光では成人と新生児で最大発光強度に差がなく、両群ともL-NMMAで発光は阻害されなかった。以上のことら、新生児好中球NO産生量は成人のそれと比較して有意に低下していることが判明した。結論:新生児では他の好中球機能低下に加えNO産生量の低下も易感染性の一要因であると思われる。目的:ルミノール化学発光法によって一酸化窒素(NO)合成阻害剤がPMA(フォルボール・ミリステート・アセテート)刺激ルミノール化学発光を抑制するという報告から、我々は好中球のNO産生能の測定法を開発し、新生児好中球のNO産生量を成人大人好中球と比較検討した。方法:健康成人6例の静脈血および正常成熟新生児6例の臍帯血を用い、比重遠沈法で好中球を分離し、PBSgに浮遊させ、ルミノールを加え、PMAで刺激して最大化学発光濃度を比較した。NO合成阻害剤としてN^G-monomethyl-L-arginin(L-NMMA)を実験に用いた。結果および考察:好中球をPMAで刺激した最大化学発光量は成人で27.0±3.3、新生児6.7±2.0(P<0.01)と新生児好中球で有意に低値を示した。またL-NMLA添加による発光強度減少量は成人7.6±1.5、新生児1.3±0.9(P<0.01)(単位はすべてcpmx10^<-6>)であった。発光強度減少はL-argininを加えることによりほぼ回復した。また同時に測定したMCLA依存性化学発光では成人と新生児では有意差を認めなかった。以上のことから、新生児好中球ではPMA刺激によりルミノール依存性化学発光が成人好中球に比べ有意に低下しており、その低下はスパーオキサイドの産生能の低下によるものではなく、NO産生能の低下が1つの原因となることが明らかになった。背景:NOはスーパーオキシドと反応して、殺菌作用を有しかつルミノールを発光させるスーパーオキシナイトライト(ONOO^-)となる。

ルミノール依存性化学発光法はマクロファージ由来NOの殺菌能の評価に利用されているが、同法による好中球由来NO測定の報告はまだない。目的:新生児の易感染性を解明する目的で化学発光法を応用して新生児好中球NO産生量を成人好中球と比較検討した。方法:健康成人6例の静脈血および正常成熟新生児6例の臍帯血をヘパリン採血し、採血後すみやかに比重遠沈法で好中球を分離した。分離した好中球をPBSgで1×10^6個/mlに調整し、ルミノール(50μM)を加えた。その後、phorbol myristate acetate(PMA、200nM)で刺激した場合と、NO合成阻害剤であるN^G-monomethyl-L-arginine(L-NMMA、100μM)を加えた後にPMA刺激した場合との、両者間の最大発光強度を比較した。結果・考察:最大発光強度はPMA刺激では成人27.0±3.3、新生児6.7±2.0(p<0.01)、L-NMMA添加による発光強度減少量は成人7.6±1.5、新生児1.3±0.9(p<0.01)(単位はすべてcpm×10^<-6>)であった。発光強度減少はL-arginineを加えることによりほぼ回復した。また、MCLA依存性化学発光では成人と新生児で最大発光強度に差がなく、両群ともL-NMMAで発光は阻害されなかった。以上のことから、新生児好中球NO産生量は成人のそれと比較して有意に低下していることが判明した。結論:新生児では他の好中球機能低下に加えNO産生量の低下も易感染性の一要因であると思われる。
本研究では、プリオン病でおこるプリオン蛋白質の異常構造の伝播同様に、神経変性疾患PolyQ病の原因蛋白質の異常構造の伝播の証明と、さらに構造の伝播の性質を応用し、微量な異常構造PolyQ蛋白質を検出できる系の確立を目指した。正常構造のPolyQ蛋白質に微量の異常構造のPolyQ蛋白質を添加することにより、異常構造への変化が促進できることを見出した。さらに異常構造蛋白質の検出系には、濁度を用いた方法と蛍光を用いた方法を検討し、どちらも感度は同程度であることを見出した。さらにPolyQ蛋白質が効率良く異常構造変化を起こす精製条件も確立した。近年、アルツハイマー病、プリオン病、ポリグルタミン(PdyQ)病など多くの神経変性疾患において、異常蛋白質の構造異常・凝集が神経変性を引き起こすという共通の発症分子メカニズムが存在すると考えられるようになった。プリオン病では、異常構造プリオン蛋白質から正常構造蛋白質への異常コンフォメーションの伝播が発症に重要であると考えられているが、他の神経変性疾患で同様のメカニズムが存在するかは不明である。本研究では、1)異常構造PoiyQ蛋白質から正常構造PdyQ蛋白質への異常コンフォメーションの伝播性を解明し、2)この異常コンフォメーションの伝播性を応用した試験管内シード増幅法を確立し、患者の脳脊髄液中に漏出する微量な凝集体の高感度な検出による疾患バイオマーカーを確立する。今年度は、アミロイド性蛋白質でみられる、微量な凝集体(シード)の存在によるアミロイド線維への重合化が促進される「シーディング現象」がPolyQ蛋白質においても確認できるかをin vitroでの実験系で検討した。まず、あらかじめ形成させたモデル蛋白質Thio-Q62の凝集体シードを、新たに精製した可溶性Thio-Q62溶液に添加したところ、新規のThio-Q62凝集体形成が誘発・増幅されることを見出した。しかし、可溶性Thio-Q62を基質に用いた場合、シード添加なしでも基質自身が凝集体を形成するため、アッセイ系のバックグラウンドが高く、擬陽性の可能性が高いという問題が明らかになった。そこで次に、自発的な凝集体形成を生じない正常鎖長のThio-Q35を基質として用いて、クロスシーディングを利用したアッセイ系を検討した。あらかじめ形成させたThio-Q62の凝集体シードを、新たに精製した可溶性Thio-Q35溶液に添加したところ、Thio-Q62よりも効率は低いものの新規のThio-Q35凝集体形成を誘発・増幅させることに成功した。さらにこのThio-Q35凝集体形成の誘発・増幅は、添加したThio-Q62凝集体シード量依存的であり、定量性に優れかつバックグランドの低い凝集体検出アッセイ系を構築することに成功した。近年、アルツハイマー病、プリオン病、ポリグルタミン(PolyQ)病など多くの神経変性疾患において、異常蛋白質の構造異常・凝集が神経変性を引き起こすという共通の発症分子メカニズムが存在すると考えられるようになった。本研究では、1)異常構造PolyQ蛋白質から正常構造PolyQ蛋白質への異常コンフォメーションの伝播性を解明し、2)この異常コンフォメーションの伝播性を応用した試験管内シード増幅法を確立し、患者の脳脊髄液中に漏出する微量な凝集体の高感度な検出による疾患バイオマーカーを確立する。今年度は、異常構造PolyQ蛋白質から正常構造PolyQ蛋白質への異常コンフォメーションの伝播性の証明に向けて、従来凝集体形成の検出に使用していた濁度測定法よりも感度の高い測定法を同定するため、まずチオフラビンT(ThT)アッセイを用いてThio-Q62の凝集体形成の検出を検討した。ThTアッセイで通常使用されるExcitation(Ex)450nm/Emission(Em)500nmではバックグラウンドが高く、有用な情報が得られなかった。そこで条件検討を行ったところ、Ex405/Em500ではバックグラウンドが少なく、Thio-Q62の濃度依存的なシグナルが確認できた。しかし検出感度は濁度測定法と変わらず、Thio-Q621・M程度であった。そこで次に合成PolyQペプチドを用いたFRET法の系を検討するためペプチド合成の系を立ち上げ、PolyQペプチドの合成を行っている。
本研究では、1)異常構造PolyQ蛋白質から正常構造PplyQ蛋白質への異常コンフォメーションの伝播性を解明し、2)この異常コンフォメーションの伝播性を応用した試験管内シード増幅法を確立し、患者の脳脊髄液中に漏出する微量な凝集体の高感度な検出による疾患バイオマーカーの確立を目指す。今年度は、試験管内シード増幅法の確立に向けて、昨年度検討したチオフラビンT(ThT)アッセイで問題となった感度を改善するため、合成PolyQペプチドを用いたFRET法の系を検討した。FITC-TRITCで蛍光ラベルをした正常鎖長のPolyQ25ペプチドにThio-Q62の凝集体シードを添加することにより、Q25の凝集体形成を高感度で検出することに成功した。さらに異常伸長鎖のQ81-GFP、および正常鎖長のQ35-GFPおよびQ19-GFPを発現する培養細胞の抽出液をQ25ペプチドに添加し、この系でQ81-GFPの凝集体を特異的に検出できるかを検討したところ、抽出液を部分的に精製することにより凝集体の特異的な検出が可能であることが明らかとなった。現在PolyQ病モデルマウスめ脳脊髄液に漏出する微量なPolyQ蛋白質の凝集体の検出を試みるため、発症前から発症後に至るまで経時的に脳脊髄液を採取している。近年、アルツハイマー病、プリオン病、ポリグルタミン(PolyQ)病など多くの神経変性疾患において、異常蛋白質の構造異常・凝集が神経変性を引き起こすという共通の発症分子メカニズムが存在すると考えられるようになった。プリオン病では、異常構造プリオン蛋白質から正常構造蛋白質への異常コンフォメーションの伝播が発症に重要であると考えられているが、他の神経変性疾患で同様のメカニズムが存在するかは不明である。本研究では、1)異常構造PolyQ蛋白質から正常構造PolyQ蛋白質への異常コンフォメーションの伝播性を解明し、2)この異常コンフォメーションの伝播性を応用した試験管内シード増幅法を確立し、患者の脳脊髄液中に漏出する微量な凝集体の高感度な検出による疾患バイオマーカーの確立を目指す。今年度は、まず試験管内増幅法の感度をあげるため、polyQ蛋白質がよりゆっくりとコンフォメーション変化を起こす条件を検討した。具体的には、今までNi-NTAレジンで精製し、さらにその後HPLCを数回かけて精製度の高い蛋白質を得ていたが、様々な条件を検討したところ、TALONビーズを用いて精製し、さらにHPLCで数回精製した後に超遠心をかけることで、よりゆっくりとコンフォメーションチェンジがおこり、より確実に検出できる系が確認できた。さらに異常伸長polyQ蛋白質のコンフォメーションの伝搬を抑制する化合物が、他のコンフォメーション病の原因蛋白質のコンフォメーション伝播も抑えるかを調べるために、アルツハイマー病の原因蛋白質Aβ、およびパーキンソン病の原因遺伝子α-synucleinのコンフォメーション伝播を検出する系の立ち上げを目指した。AβはThTアッセイで簡便にコンフォメーションの伝播が確認できた。α-synucleinについては現在検討中である。
「プロセスレコード」による教育実習生及び熟練教師の自己解釈に関する基礎的研究

本研究は、平成15年度から17年度の3ヵ年の研究期間内に、看護教育及び看護研究において広く使用されてきた「プロセスレコード」による省察(リフレクション)の技法を、教員養成・教師教育の臨床経験の場に適用することの可能性を、教育実習生及び熟練教師の自己解釈の深化に焦点づけて実証的に解明することを目指した。本研究では、研究期間中に以下の研究を行い、必要なデータ収集を行った。(1)看護教育・看護研究の専門家からの「プロセスレコード」資料の収集とそれによる省察指導に関する知見の聴き取り調査、(2)教員養成・教師教育における臨床経験指導の実態と省察指導の問題の析出、(3)「教育実習事前・事後指導」時における教育実習生等によるプロセスレコードの作成と事例研究に基づく省察指導、(4)「10年経験者研修」受講現職教諭によるプロセスレコードの作成と省察指導、(5)プロセスレコードを含む省察技法についての学生評価に関する調査、(6)プロセスレコードの作成を通して見た教師の臨床能力形成モデルの作成。研究の結果、現時点において以下の諸点が明らかになった。1.教育実習生(280名)によるプロセスレコードの作成及びそれによる省察とリフレクションシート等による省察に関する学生評価の分析により、教員養成における臨床経験での省察技法としてのプロセスレコードの利点が明らかになり、その有効性が実証された。2.プロセスレコードによる臨床経験の省察及び教師の臨床能力の形成上の課題として、プロセスレコードは教育実習生や教師の、学級における児童生徒との日常的相互作用場面では極めて有効である反面、教科指導場面における省察の深化を進める上で一層工夫が必要であることが明らかにされた。3,従来の教育実習指導や教師の研修では、学習指導計画の作成や授業研究に力点が置かれ、児童生徒とのコミュニケーションや相互作用を省察する手法が十分に開発されてこなかった。プロセスレコードは、従来の初心者教師や熟練教師の自己省察を行うケース・メソッドの一方法として学校教育実践の場に適用可能であり、さらに多くのデータ蓄積と臨床的研究が必要であることが明らかになった。研究の初年度である平成15年度には、主として(1)教員養成系大学・学部における教育実習を含む「臨床経験」の指導の実態調査及び実習経験学生によるプロセスレコードの試行的作成、(2)看護教育におけるプロセスレコードの使用実態とその指導方法に関する調査を行った。(1)教育実習指導の実態調査及び実習経験学生のプロセスレコードの作成の結果教員養成系大学・学部における教育実習を含む「体験的学修」の機会は入学初年時から増加しているが、「体験的学修」の学部カリキュラムとの有機的連関、「体験」を「知」にまで高めるという点では十分ではないことが調査の結果明らかになった。本学における教育実習についても、実習指導が一部の「事前・事後指導」を除いて、附属学校園教官に任せきりであり、学部授業との関係づけや理論的学修とのフィードバックが不足していることが判明した。さらに、教育実習の指導では、学習指導案の書き方の指導に重点が置かれており、「臨床=授業」場面での瞬時の判断をいかに行うかという観点からの実習経験が十分でないこと、加えて、看護実習と比して、「反省=省察(reflection)」の対象が「自己」ではなく、児童・生徒に向きがちであることが、プロセスレコードの試行的作成から明らかになった。(2)看護教育におけるプロセスレコードの使用実態とその指導方法に関する調査

研究プロセスレコードが看護実習においてどのように使用され、その作成過程においてどのような指導が行われているのかについて、大分(医科)大学、長野赤十字看護専門学校、京都保健衛生専門学校等の教員から聴き取り調査及び看護学生の作成したプロセスレコードの写し(個人情報については秘匿)を収集した。また、看護学生と教育学部学生に対する聴き取り調査の機会を設け、看護実習と教育実習の異同を析出した。その結果、看護学生は実習中の「自己管理」に大きな比重が置かれているのに対し、教育学部学生は実習中、睡眠時間を削るなど「自己管理」という点での「省察」に目が向いていないことが明らかになった。平成16年度には、教育実習学生に対するプロセスレコードの本格的作成とその分析及び熟練教師のプロセスレコード作成をいくつかの学校の協力の下に行う予定である。本研究プロジェクトの2年目である平成16年度は,前年度の研究成果を踏まえ,主として(1)教育学部における教育実習を含む「臨床経験科目」を受講した学生による「プロセスレコード」の作成とその指導,(2)教員養成・教師教育カリキュラムにおける「臨床経験科目群」の体系的実施の方策の探究と「臨床経験」のリフレクションへの「プロセスレコード」の適用可能性,の2点について研究を発展させた。(1)教育実習を含む「臨床経験科目」を受講した学生による「プロセスレコード」の作成とその指導本学教育学部附属学校において教育実習を行った学生(主として3年次生)の協力を得て,「教育実習事前・事後指導」との連携のもとに,教育実習における授業実践及び生徒指導場面をプロセスレコード化することを試みた。学生によって作成されたプロセスレコードの分析を行うとともに,看護教育の専門家の協力を得て,プロセスレコードの評価を依頼し,専門的立場からの助言とコメントを得た。その結果,教育学部学生が作成したプロセスレコードには,児童・生徒の言動の客観的記述と記載者の解釈・判断が混在する傾向があり,児童・生徒理解と実習生自身の判断のリフレクションを区別することの困難さが存在していることが判明した。さらに,実習生(教師)の内的思考や判断が的確に「臨床場面」に即して表現されにくく,教育実践の場面において瞬時の判断を行うことの困難を実習生が感じていることが明らかになった。(2)「臨床経験科目群」の体系的実施の方策の探究と「臨床経験」のリフレクションへの「プロセスレコード」の適用可能性本学部において企図されている「臨床経験科目」の体系化において,臨床経験をどのようにリフレクションし,そこにプロセスレコードをどのように活用するかという課題について探究した。1年次から4年次までの系統的な臨床経験の中で,自己の教育体験の相対化と教師の職務を臨床的に学修するうえで,プロセスレコードによる臨床経験のリフレクションは,自己の教育行為や子どもとのコミュニケーションの適切性を振り返る上で有効であることが明らかにされた。リフレクションの方法として,学生が個別に実践を振り返ると同時に,実習生同士がそれぞれの「省察」を共有しあうことも重要であることが,他大学(滋賀大学,横浜国立大学等)への調査からも明らかになった。
更年期女性の包括的健康支援システムの構築に関する研究

更年期女性の健康支援システムを構築するために、2段階の調査を実施した。1一般的な更年期女性の睡眠の質に関する調査。2更年期女性の健康支援者を対象とした質問紙調査である。更年期女性の睡眠の質に関する調査では、若年女性に比較して睡眠時間が短く、更年期症状と睡眠の質には関係性がみられた。更年期女性の睡眠の質を改善することが更年期症状を改善することにつながると考えられた。更年期女性の健康支援者は、健康支援の必要性を認識していたが、十分に活動できない状況であることが明らかになった。理由は活動の場所がない,専門的知識や経験が少ない,専門家との連携ができない、相談相手がいない,自信がないなどであった。更年期女性の健康維持改善プログラムの開発と更年期女性の健康支援システムの構築を目的として、更年期女性の健康状態の把握することにした。これまでの研究により、更年期女性の健康習慣のうち、特に、睡眠、運動、ストレスは更年期症状に影響することを明らかにしているが(千場,2009)、特に、更年期女性の不眠は健康問題として、またQOLの低下を招く原因としても注目すべき症状である。更年期女性のストレスと睡眠状態が自律神経機能に与える影響について客観的指標を用いて評価した研究はほとんどなく、調査することとした。倫理委員会の許可後、前年度は更年期女性を対象に調査した。本年度は20代女性を調査し、前年度データと比較した。調査内容は、米国A.M.I社製アクティグラフを5日以上装着後、解析ソフトAW2により変数を算出した。身体的特徴(月経・妊娠・出産歴、既往・現病・治療歴等)、不安・うつ尺度(HADS)、簡略更年期指数(SMI)、健康習慣(ブレスローの健康習慣)等について質問紙調査した。その結果、対象の更年期女性の平均年齢は48.9±3.0(Mean±SD)、20歳代女性は22.7±2.5だった。HADSによる不安・抑うつ平均点、SMI、健康習慣のいずれにも、更年期女性と20歳代女性の両群間に差は見られなかった。更年期女性と20歳代女性の睡眠データを比較すると、更年期女性ではActivity Mean(平均身体活動数)の増加、Wake Minutes (全覚醒時間)の延長、Sleep Minutes(全睡眠時間)の短縮、%Sleep(測定時間帯に占める全睡眠時間の割合)の低下を認めた(p<0.05)。本調査では、健康習慣の善し悪しが睡眠状態に影響を及ぼすことが明らかになった(p<0.05)。更年期女性の睡眠の質の低下が示され、更年期女性の睡眠状態改善には健康習慣の改善が必要であることが示唆された。更年期女性の健康維持増進を目的として、予防改善、健康維持増進を目的にした教育プログラムを開発・実施し、一定の効果をみた(千場,2010)が、更年期女性の精神状態や不眠について更に注目し、修正・改善する必要性があった。そこで、今回の研究では、更年期女性の睡眠の質について主観的・客観的にデータを収集し、関連要因についても客観的指標を用いて評価することとした。睡眠の質についてはアクティグラフを用いて客観的指標とし、同時に睡眠記録を記入してもらい主観的データと照らし合わせることとした。また、一般状態(妊娠・出産歴・既往歴・現病歴・治療歴など)、対象者背景(年齢・家族背景など)、不安・うつ尺度(HADS)、簡略更年期指数(SMI)、健康習慣(ブレスロー)、眠気尺度(JESS)など調査用紙に記入してもらった。昨年までに更年期女性と20代女性のデータを一部収集し、本年度は更にデータを追加した。対象者は更年期女性26名、対照は2030代女性15名である。更年期女性の平均年齢は49.4±3.9歳(Mean±SD)、対照は24.7±5.1歳だった。SMI平均はそれぞれ29.1±17.8と15.4±8.2(p<0.05)、JESS平均は8.6±3.8と6.4±2.0(p=0.06)、HADS(不安)4.9±3.6と4.3±2.6、HADS(うつ)4.2±3.4と2.9±2.2、健康習慣4.0±1.2と4.4±0.6、いらだち尺度12.1±7.8と10.9±8.3だった。更年期女性の更年期症状と不安やいらだちは相関する要因であった(p<0.05)が昼間の眠気と関連はみられなかった。今後さらに詳しい睡眠分析が必要である。また、更年期女性の健康状態に関連する社会背景として介護があり、介護中の女性にインタビュー調査を行った。介護そのものの疲労やストレスに加え、家族関係や職場との調整などの困難があった。

更年期女性の健康支援者は、健康支援の必要性を認識していたが、十分に活動できない状況であることが明らかになった。理由は活動の場所がない,専門的知識や経験が少ない,専門家との連携ができない、相談相手がいない,自信がないなどであった。更年期女性の健康維持改善プログラムの開発と更年期女性の健康支援システムの構築を目的として、更年期女性と取り巻く家族の健康状態の関係性を把握することを計画した。倫理申請の許可を受けたのち、実施計画中の調査2であげたライフイベントストレスによる日常生活と自律神経機能調査を開始した。特に更年期女性の不眠は更年期症状の一つでもあり、そのほかの健康問題やQOL低下を招く等問題が多い。そこで、更年期女性の睡眠の特徴と、自律神経機能と睡眠の関係性を明らかにした。一般的な健康更年期女性(4559歳)14名、20歳代女性15名を対象に調査。睡眠状況は米国A.M.I社製アクティグラフを5日以上装着し、睡眠日誌の記入、アンケート記入(背景・更年期症状・眠気尺度・不安/うつ尺度・健康習慣など)を依頼した。分析対象は心身の慢性期疾患治療中の者を除いた更年期女性13名、20歳代女性12名。対象者の平均年齢は48.9±3.0歳、対照群は22.7±2.5歳だった。両群間に背景の差(更年期症状・眠気尺度・不安/うつ尺度・健康習慣などはみられなかった。更年期女性と20歳代女性の睡眠データを比較すると、更年期女性ではActivity Mean(平均身体活動数)の増加、Wake Minutes (全覚醒時間)の延長、Sleep Minutes(全睡眠時間)の短縮、%Sleep(測定時間帯に占める全睡眠時間の割合)の低下を認めた(p<0.05)。特に、Sleep Minutesは眠気(r=-0.69,p<0.05)と関連し、健康習慣との関連(r=0.70,p<0.05)が示された。本調査で一般的な更年期女性においても睡眠の質低下が示された。睡眠の質を改善するためには、健康習慣全体の改善が必要であることが示唆された。更年期女性の健康予防・維持・改善・増進を目標に、健康支援システムの構築を目的とした調査を計画実施した。特に、更年期女性の睡眠の質と自律神経の関係性について注目して調査し、昨年に引き続き検討を深めた。【調査方法】1.質問紙調査:対象の背景(妊娠・出産歴、既往歴、現病歴、家族背景等)、不安・うつ尺度(HADS)、簡略更年期指数(SMI)、ピッバーグ睡眠質問票(PSQI)、ブレスローの健康習慣、眠気尺度(JESS)等2.睡眠調査:自己記入式睡眠日誌とアクティグラフによる客観的睡眠データを収集3.自律神経機能調査:サーモセンサーによる深部体温の測定、自動血圧計による自己測定、睡眠及び自律神経機能の調査は連日5日以上のデータを解析した。【結果】一般的な更年期女性26名を解析対象とした。SMIは15名(57.7%)、JESSは7名(26.9%)、PSQIは9名(34.6%)、HADS(不安)は8名(30.8%)、HADS(うつ)は5名(19.2%)と健康問題を抱えていた。睡眠に関する分析では、客観的睡眠時間と主観的睡眠時間は相関を示し(r=-0.633,p<0.01)、睡眠の実際と自覚はほぼ一致していた。また、客観的睡眠時間と自律神経機能の関係においては、全睡眠時間及び、睡眠の割合において足先の体温と相関関係がみられた(r=-0.51,p<0.01)。また、主観的睡眠にもっとも影響する要因はSMIであった(R2=0.37,p<0.01)。【まとめ】不眠を自覚する更年期女性は3割以上であり、睡眠状況を改善することは更年期症状の軽減につながることが示唆される。