hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライソゾーム酸性リパーゼによる冠動脈疾患進展の機序解明と制御

LIPA遺伝子は複数のGWASにて冠疾患リスク関連遺伝子と報告されている.LIPA遺伝子がコードするLysosomal Acid Lipase (LAL)の遺伝的完全欠損は,コレステロールエステル蓄積症(CESD)や小児期に亡くなることが多いWolman病などの重篤な疾患を発症し,LAL酵素補充療法が著効することが報告されている.その一方でLAL活性が冠疾患発症にあたえる影響の機序は十分に解明されていない.CESDは成人期には高LDL血症および動脈硬化性疾患をきたし,臨床的には,家族性高コレステロール血症と鑑別が必要な重要な疾患のひとつである.LALは細胞内においては,LDL受容体を介して取りこまれたLDLおよびVLDL由来の細胞内コレステロールエステルの水解に作用すると考えられ,このLDL受容体とLALの協調が,LDLの代謝利用における必須の役割をもつと考えられる.我々は末梢血で測定されるLAL活性が,実際の患者においてコレステロールエステル化率に及ぼす影響について検討した.400例以上の冠疾患ハイリスク患者血液サンプルにおいてLAL活性を測定した.約6割がスタチン治療中のサンプルであった.LAL活性とコレステロールエステル化率はスタチン治療中のサンプルにおいてのみ有意の相関を呈していた.これはスタチン治療によりLDL受容体が大きく発現亢進していること,また細胞内コレステロール合成が低下していることから,LAL活性の関与する割合が増大することを示していると考えられる.スタチンは冠動脈疾患患者および冠疾患ハイリスク患者においてもっとも幅広く使用されている薬剤であり,その作用がLAL活性におよぼす影響が臨床的にどのような意義をもたらしているのかを明らかにする必要があると考えられる.計画に準じて患者エントリーが予定通り進み、臨床像について検討が実施されてきている.さらに患者エントリーを重ねて研究の順調な遂行に努める。また近年PCSK9阻害薬やMTP阻害薬といった新たな脂質異常症治療薬が臨床で用いられるようになったが,これらの薬物療法によりLAL活性がどのように変化しているかを検討する。薬剤の影響は短期間であるが,LIPA遺伝子変異の影響は生涯にわたるため、遺伝素因をもつ症例における長期の影響を検討する。高頻度LIPA変異が家族性高コレステロール血症に与える影響について検討を行った。LIPA遺伝子T16P保持者においてはHDL-C/apoAI比が有意に高値であり、同時にnon-HDL-Cが低値である。LIPA変異が作用を及ぼすのは細胞内におけるコレステリルエステルの分解であり、細胞内においての作用はオキシステロール受容体であるLXRを介している可能性がある。今回の検討結果はLXRはHDLの成熟に作用する核内受容体であることを実際に指し示している結果と考えられる。この結果からさらにLXRおよびこれと対をなして作用しているとされるFXRとの相互作用を検討する必要がある。また糖代謝との関連についての検討において、LIPA遺伝子T16P保持者は糖負荷試験におけるinsulinogenic indexが高値である。これは膵β細胞におけるLALの作用が示唆される結果である。膵β細胞において過剰なコレステリルエステル蓄積は細胞毒性がある可能性があり、LIPA変異の影響は生涯にわたるため、長期のコホートにおける影響を検討する予定であり注視される結果である。また共同研究している大学院生がANPTL8が糖代謝脂質代謝両面に影響をもたらすことを報告しており、LIPAとの相互作用を検討する。CESDスクリーニングを高脂血症者300例に行い、LAL欠損症ヘテロ接合体と考えられる症例はあるものの、現時点では完全欠損患者は同定されていない。白人において高頻度変異が報告されているが、人種差がある可能性があり、日本人においては白人ほど頻度は高くない可能性がある。しかしヘテロ接合体でもLAL活性はおよそ半減しており、本邦における冠動脈リスクとしてのLAL活性検討が必要と考えられる結果である。計画に準じて患者エントリーが予定通り進んでおり、臨床像について検討できる準備がなされているといえる。LIPA遺伝子は複数のGWASにて冠疾患リスク関連遺伝子と報告されている.LIPA遺伝子がコードするLysosomal Acid Lipase (LAL)の遺伝的完全欠損は,コレステロールエステル蓄積症(CESD)や小児期に亡くなることが多いWolman病などの重篤な疾患を発症し,LAL酵素補充療法が著効することが報告されている.その一方でLAL活性が冠疾患発症にあたえる影響の機序は十分に解明されていない.CESDは成人期には高LDL血症および動脈硬化性疾患をきたし,臨床的には,家族性高コレステロール血症と鑑別が必要な重要な疾患のひとつである.LALは細胞内においては,LDL受容体を介して取りこまれたLDLおよびVLDL由来の細胞内コレステロールエステルの水解に作用すると考えられ,このLDL受容体とLALの協調が,LDLの代謝利用における必須の役割をもつと考えられる.我々は末梢血で測定されるLAL活性が,実際の患者においてコレステロールエステル化率に及ぼす影響について検討した.400例以上の冠疾患ハイリスク患者血液サンプルにおいてLAL活性を測定した.約6割がスタチン治療中のサンプルであった.LAL活性とコレステロールエステル化率はスタチン治療中のサンプルにおいてのみ有意の相関を呈していた.これはスタチン治療によりLDL受容体が大きく発現亢進していること,また細胞内コレステロール合成が低下していることから,LAL活性の関与する割合が増大することを示していると考えられる.

スタチンは冠動脈疾患患者および冠疾患ハイリスク患者においてもっとも幅広く使用されている薬剤であり,その作用がLAL活性におよぼす影響が臨床的にどのような意義をもたらしているのかを明らかにする必要があると考えられる.計画に準じて患者エントリーが予定通り進み、臨床像について検討が実施されてきている.さらに患者エントリーを重ねて研究の順調な遂行に努める。また近年新たな脂質異常症治療薬が臨床で用いられるようになっているが、これらの薬物療法によりLAL活性がどのように変化しているか、様々な治療による影響を検討する。膵β細胞において過剰なコレステリルエステル蓄積は細胞毒性がある可能性があり、LIPA変異の影響は生涯にわたるため、長期のコホートにおける影響を検討する予定であり注視される結果である。また共同研究している大学院生がANPTL8が糖代謝脂質代謝両面に影響をもたらすことを本年度報告しており、LIPAとの相互作用を検討する。さらに患者エントリーを重ねて研究の順調な遂行に努める。また近年PCSK9阻害薬やMTP阻害薬といった新たな脂質異常症治療薬が臨床で用いられるようになったが,これらの薬物療法によりLAL活性がどのように変化しているかを検討する。薬剤の影響は短期間であるが,LIPA遺伝子変異の影響は生涯にわたるため、遺伝素因をもつ症例における長期の影響を検討する。情報収集および成果発表として旅費を計上しているが、情報収集としてH29年度に予定していたアメリカ心臓病会議で予想された発表がH30年度に行われる学会にて発表されることとなり、H30年度の学会に参加する方が有益と判断されたため。このためH30年度の成果発表と情報収集を兼ねて学会参加費として使用する計画とする。
市町村単位での男女別、年齢階級別人口数の社会的変動に関する算定方法の開発

本研究ではすでに所有している国勢調査データ('75、'80、'85年)と'90年の国勢調査データを基に、東北・関東・中部の22都県1,591市区町村を分析対象とし、'75年'80、'80'85、'85'90年の3期間について、人口の年齢階級別の全変動より年齢階級別の自然変動を各々差し引ことにより年齢階級別の社会変動を算定した。山形県44市町村において、社会変動の精密法と簡易法との算定の比較分析を行った。精密法とは自然変動(死亡)の算定を分析期間中の山形県衛生統計年報('75'90の16年間の年齢階級別死亡データ)を基に死亡データの特性(死亡時が誕生日の前か後かによって死亡年齢が異なる)の調査を行いつつ算定するから、正確であるが多大の要する。簡易法は、自然変動(死亡)の算定を5年毎の生命表(年齢階級別死亡率)を基に算定する方法で、分析を迅速に行うことができる。比較の結果、簡易法で各年の年齢階級別の推定死亡数の累計を、市町村別の総死亡数に合致するように補正係数を加味すれば、精密法とほとんど差の無い結果となったので、他の都県は簡易法に従った。なお、都道府県、市区町村別の厚生省人口動態統計('75'90の16年間の出生・死亡データ)を用いるとき、調査期間(1月1日12月31日の区間データ)と、国勢調査(10月1日の時間断面データ)との3ヶ月のズレの調整を考慮しなければならない。市区町村の社会変動パターンを人口流入数と流出数との比により人口流入型、バランス型、流出型に分け(3期間の3^3=27推移型)、かつ3期間の社会変動数の変動量(社会変動数の時間微分)をみて、加速度型、減速度型(負の加速度)の2^2=4パターンの108パターンの内、理論的に可能な47パターンと社会変動図から各型が若年(1824歳)に依るか、中堅(2565歳)の流入出に依るかによって、11の変動図型に分けて分析した。東京・名古屋周辺の約10%の街では流入型、約5%の街では人口安定、もしくは流入型=流出型への相互移行となっており、残りの街では流出傾向が今の続く。本年度は既に所有している過去の国勢調査デ-タ('75年,'80年,'85年)と'90年の国勢調査デ-タを基に,とりあえず東北地方6県の403市町村を分析対象にて,'75年'80年,'80年'85年,'85年'90年の3期間について年齢別の社会変動を算定した。年齢別の社会変動は年齢別の全変動より年齢別の自然変動を差し引けば求められる。自然変動の算定法は、毎年の厚生省より公表されている都道府県別、市町村別の衛生統計年報(出生・死亡デ-タ)を基とした。

出生・死亡デ-タの調査期間は1月1日より12月31日までの区間デ-タであり、国勢調査は10月1日の時間切断デ-タであるから、この3ケ月のズレの調整および死亡デ-タの特性(死亡時が誕生日前か後かによって死亡年齢が異なる)の調整については調査期間係数を加味して解決した。山形県において,社会変動算定の精密分析法と簡易分析法の比較分析をおこなった。精密分析法とは自然変動(死亡)の算定を分析期間中の毎年の衛生統計年報のデ-タを積算を基とする。簡易分析法は,自然変動(死亡)の算定を生命表の死亡率を基に算定する方法で,分析を迅速に行なうことができる。比較の結果,各市町村での生命表による年ごとの推定死亡数をその年の総死亡数のみを用いて補正すれば精密分析法とほとんど変わらない結果を得ることが明らかとなった。各市町村の社会変動パタ-ンを人口流入型,Uタ-ン型,流出型に分け(27パタ-ン),かつ3分析期間の社会変動の変動量(社会変動の時間微分)をみて,加速度型,減速度型(負の加速度)の4パタ-ンの108パタ-ンのうち,理論的に可能な47パタ-ンに分けて分析した。仙台や中核都市およびその周辺の約10%の街では人口が流入し,5%の街では人口が安定、もしくは流入型=流出への相互移行となっており,残りの約85%の街では流出傾向が続いている。本年度はすでに所有している過去の国勢調査データ('75年,'80年,'85年)と'90年の国勢調査データを基に,昨年に引き続き関東・中部の1,188市区町村を分析対象とし,'75年'80年,'80年'85年,'85年'90年の3期間について年齢別の社会変動を算定した。年齢別の社会変動は年齢別の全変動より年齢別の自然変動を差し引けば求められる。自然変動の算定法は,毎年の厚生省より公表されている都道府県別,市町村別の衛生統計年報(出生・死亡データ)を基とした。出生・死亡データの調査期間は1月1日より12月31日までの区間データであり,国勢調査は10月1日の時間切断データであるから,この3ケ月のズレの調整および死亡データの特性(死亡時が誕生日前か後かによって死亡年齢が異なる)の調整については調査期間係数を加味して解決した。精密分析法とは自然変動(死亡)の算定を分析期間中の毎年の衛生総計年報のデータの積算を基とする。各市町村の社会変動パターンを人口流入型,Uターン型,流出型に分け(27パターン),かつ3分析期間の社会変動の変動量(社会変動の時間微分)をみて,加速度型,減速度型(負の加速度)の4パターンの108パターンのうち,理論的に可能な47パターンに分けて分析した。東京・名古屋およびその周辺の約10%の街では人口が流入し,5%の街では人口が安定,もしくは流入型=流出型への相互移行となっており,残りの約85%の街では流出傾向が今も続いている。
小胞体ストレス応答による神経の分化及び機能制御機構の解析

小胞体ストレスセンサーOASISもしくはBBF2H7が欠損することで、神経前駆細胞からアストロサイト及び神経細胞への分化・成熟が遅延していることを明らかにした。さらに転写因子であるOASIS及びBBF2H7の中枢神経系における標的遺伝子を同定することを試み、OASISの中枢神経系における直接的な標的遺伝子を同定することに成功した。また、OASISとOASISの標的遺伝子によるアストロサイト分化誘導は、DNA脱メチル化を伴うエピジェネティックな制御機構を介していることを明らかにした。小胞体ストレスセンサーとして機能するOASIS及びBBF2H7の神経系における役割を明らかにするため、胎生期14.5日目のマウスより神経前駆細胞を採取し、アストロサイトもしくは神経細胞へと分化させることで各分化マーカーの発現レベルを野生型細胞とOASISもしくはBBF2H7欠損細胞とで比較した。その結果、OASISもしくはBBF2H7が欠損することで、神経前駆細胞からアストロサイト及び神経細胞への分化・成熟が遅延していることを明らかにした。さらに転写因子であるOASIS及びBBF2H7の中枢神経系における標的遺伝子を同定することを試み、初代培養神経前駆細胞を用いて野生型マウスと遺伝子欠損マウスにおける遺伝子発現レベルをマイクロアレイプロファイリングによる網羅的解析によって比較検討した。その結果、OASISの中枢神経系における直接的な標的遺伝子を同定することに成功した。さらに、この標的遺伝子をOASIS欠損神経前駆細胞に導入することで、神経前駆細胞からアストロサイトへの分化遅延は改善された。これによってOASISの中枢神経系における機能の一端を明らかにすることができた。本研究結果は小胞体ストレス応答シグナルが神経系細胞の分化・成熟を担う新たな役割を有している可能性を示唆しており、複雑な小胞体ストレス応答機構の解明に、大きな進展をもたらすことが期待できる。今後は神経系細胞の分化遅延による神経ネットワーク形成機構の異常について重点的に解析を行うことで精神疾患発症との関連性を明らかにし、精神疾患の新たな治療基盤構築を目指す。今後は神経系細胞の分化遅延による神経ネットワーク形成機構の異常について重点的に解析を行うことで精神疾患発症との関連性を明らかにし、精神疾患の新たな治療基盤構築を月指す。
イノベーションに最適な会社形態に関する研究

日米のベンチャー企業の比較分析を行った結果、日本におけるVC投資や新興市場の特徴が、技術系ベンチャーのイノベーション力に与える影響に関して一定の知見を得ることができた。また、外部機関によるインキュベーション支援がベンチャー企業の発展に与える影響の分析を行うとともに、コーポレート・ベンチャーキャピタル組織の進化に関する研究や共同研究創出のためのマッチング・プログラムの有効性の検証を通して、既存の大企業が、イノベーション・エコシステムを構成する大学やベンチャー企業をどのように活用してイノベーションに繋げているかに関しても分析した。近年イノベーションをめぐる環境は大きく変化しているが、その本質は、従来、大企業内の組織が担ってきたイノベーション推進の中心的役割を、大学やベンチャー企業等から構成され、しかも既存の組織の枠組みを越えた「エコシステム」が担うようになってきたことにある。本研究はこのようなオープン・イノベーションの環境下における、イノベーション・エコシステムに最適な会社形態を研究し、イノベーション促進のメカニズムを解析しようとするものである。本年度は、ベンチャー企業に関する各種の商用データベースや公開データベースの分析環境を整えると共に、独自データに基づく東京大学関連ベンチャー企業のデータベースや東京大学における起業家教育に関するデータの整備も進め、その分析の一端は起業家教育に関する国際会議の場で発表した。また、イノベーション・エコシステムを構成する個々のベンチャー企業の発展に与える各種の外部機関の関与に関する分析を、インキュベーション支援やCorporate Venture Capital活動の視点からも分析し、スタンフォード大学と共催するワークショップにて研究発表した。さらに、東京大学における企業との共同研究実績のデータを用いて、大企業におけるイノベーション・エコシステムへの対応や活用の実態についても調査研究を行い、その研究成果の一端は、査読付論文誌への掲載が決定している。本研究はこのようなオープン・イノベーションの環境下における、イノベーション・エコシステムに最適な会社形態を研究し、イノベーション促進のメカニズムを解析しようとするものであり、具体的には、ベンチャー企業の資本構成や経営支配権とイノベーション力との相関およびその最適化の分析を中心に、ベンチャー企業を育成、支援する各種外部機能の有無や関与形態がベンチャー企業のイノベーション力に与える影響や、イノベーションの源泉となる科学技術を創出する大学等の研究機関と、それらの研究成果を事業化する企業との関係性などについても調査研究を行うものである。本年度は、ベンチャー企業に関する各種の商用データベースや公開データベースの分析を進めて、資本構成やベンチャー・キャピタル投資と、ベンチャー企業のイノベーションカの関連に関する研究を進めるとともに、独自データに基づく東京大学関連ベンチャー企業のデータベースや東京大学における起業家教育に関するデータの分析も進め、特に大学発ベンチャーへの支援パターンの分析結果に関しては学会発表を行った。また、オープン・イノベーションを推進する大企業の側から見たイノベーション・エコシステムの活用状況に関しても研究を深め、コーポレート・ベンチャーキャピタルの進化に関する分析については、技術経営分野の国際学会に発表した。本年度は、ベンチャー企業に関する各種データベースや東京大学関連ベンチャー企業に関するデータの分析を行い、ベンチャー企業の資本構成やベンチャーキャピタル投資と、ベンチャー企業のイノベーション力の関連についての研究を進めた。日米のベンチャー企業の資本政策や上場環境の比較分析を行った結果、日本におけるベンチャーキャピタル投資や新興市場の特徴が、技術系ベンチャーのイノベーション力に与える影響に関しての一定を知見を得ることができた。また、東京大学における企業との共同研究実績を基にした、大企業のイノベーション・エコシステムの活用実態に関する研究成果を、技術経営に関する国際学会(International Technology Management Conference)に発表するとともに、前年度に国際学会に発表したコーポレート・ベンチャーキャピタルの進化に関する研究発表が、2011年に発表された技術経営分野での優秀論文の一つに選ばれ、IEEE Technology Management Councilが刊行する書籍(Advances in Technology and Innovation Management)の一章として出版された。ベンチャー企業の資本構成に関する分析は若干遅れ気味であるが、イノベーション・エコシステムの分析には当初計画以上の成果が生まれているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、各国ベンチャー企業に関するデータベースの分析、および初年度から構築を進めている本学関連ベンチャーに関するデータベースの分析を継続して、資本構成やベンチャー・キャピタル投資と、ベンチャー企業のイノベーション力の関連に関する研究を進めるとともに、産学連携を通したイノベーション・エコシステム形成の実態やその活用状況や、大企業におけるオープン・イノベーションの推進状況に関しても研究を深める。
肺炎クラミジア感染宿主 細胞の網羅的遺伝子発現プロフィールの解析

宿主細胞内の如何なる遺伝子の機能により菌が分裂増殖、長期定着するのかといった感染機構を解析するため、我々は肺炎クラミジア感染Hep-2細胞の遺伝子発現をDNAマイクロアレイを用いて解析した。感染後072時間経過した細胞からRNAを調整し、3800種の遺伝子発現を非感染細胞と比較した結果、感染後徐々に発現の変化した遺伝子数が増加し、48時間をピークに72時間後では減少した。これは48時間まではクラミジアが宿主細胞内で盛んに増殖することと関連があると考えられた。発現の変化した遺伝子を機能別にみると、翻訳関連の遺伝子は発現上昇を示したものが多かったのに対し、ホルモンなどの受容体遺伝子と細胞内骨格関連の遺伝子では発現低下したものが多かった。また、肺炎クラミジアの感染細胞では感染前期にアポトーシスが抑制されるが、アレイ上感染後24時間でIAP(inhibitor of apoptosis protein)ファミリーのうちIAP1,IAP2,XIAPの発現上昇を認めた。RT-PCRでも、感染後24時間の細胞においてIAP1の発現が上昇していることを確認したが、感染後48時間の細胞では非感染細胞とIAP1の発現量に差がなかったことから、IAP1の発現上昇はクラミジアの増殖中一過性に宿主細胞のアポトーシスを抑制していると考えられた。我々のグループは、炎症細胞のケミカルメディエーター遊離抑制剤であるトラニラストおよびプロスタグランジン合成酵素阻害薬であるアスピリンがin vitroで肺炎クラミジアの感染を抑制することを明らかにしている。トラニラストの作用機序と肺炎クラミジア感染との関連を解明するために、薬物作用時の宿主細胞の遺伝子発現変化を解析した。その結果、トラニラスト作用時は、クラミジア感染時とは逆にホルモン受容体などの遺伝子と細胞内骨格関連の遺伝子では発現上昇が見られた。クラミジア感染時にこれらの宿主遺伝子発現が変化することは今回初めて明らかになり、非常に重要なイベントであると考えられる。今後はこれらの生理的意義について検討をしたい。
計算機シミュレーションを用いた理数系教育電子教材の研究

最先端の研究で利用される数値シミュレーションを通じて自然科学を学習していくための新しい教育について企画し、必要な電子教材の作成支援システムを開発することを目的に,計算機シミュレーションをテーマにした教育コースを作成すると共に電子教材開発を進め,これを利用した教育を実践した。教育の現場と研究の現場の連携とこれを支援するシステム,学問の新たなパラダイムに根ざした新しい教育の中で先端科学に対する社会的関心を引き出す可能性,教育に必要な電子教材開発について明らかにした。(稲垣、中村、隅谷、長登、佐々井、深澤)計算機シミュレーションを利用しようとする場合,必要に応じて電子教材を開発するところから出発することになる。扱いやすい教材開発環境が整ってきたことで,現在いろいろな形で教材開発が進められているが,今回の開発ではFlash(Macromedia社)上のActionScriptを利用して電子教材開発を進めた。数名の大学院生に対する90分程度の講習会から出発して教材開発者を育成し,約1年間の開発期間で70以上の教材を作成することができた。このような開発は大学院生の教育にも効果を上げている。(稲垣、中村、佐々井、深澤)電子教材開発コラボレーションの基盤環境としてWikiを利用したサイトを構築しその役割と可能性について調べた。容易にサイト構築が可能で,情報の掲載,修正方法を簡単にするツールは他にもあるが,Wikiは,普及状況,無料利用可能な事からも,教育現場に導入し易いツールである。Wikiサイト上では,気軽に情報を掲載できることから,従来までとは異なり開発途上にある動的な情報を蓄積することが可能になった。今後,コラボレーション全体の輪を広げることで,継続的な教材開発の道が開けると考えている。(稲垣、隅谷、長登)なお、これら研究成果については、国内の研究会等で報告している。高校生向けの物理教育を主な対象に、カリキュラムの企画立案、電子教材開発とそれに必要な支援サイトの構築に関して研究、開発を行った。教育の目標としては、「最先端の研究成果を定性的に理解する」、「物理学で用いられる論理的思考力を育成する」の2つを目指し、計算機シミュレーションと自然の新たな側面に関する教育を実践した。具体的には、最先端で活躍する研究者による講演会を開催した。また、新しいパラダイムとして複雑系をとりあげ、1時間分の授業カリキュラムと教材を作成し、これを用いた実験授業を大島商船高専で行った。同時にアンケート調査を実施し、教育効果向上のヒントが得られている。(稲垣、中村、佐々井)教育の企画、実践と平行して、これら教育に必要となる、コンピュータとネットワークを活用した電子教材開発と教材開発支援サイトのプロトタイプを構築した。教材はインターネットを通じて配信しブラウザで利用することとし、さまざまな環境で使用可能でファイルサイズも小さいFlash(Macromedia社)で作成した。単純なシミュレーションはFlash上のActionScriptで記述できる。本研究では、可視化、アニメーション化の効果、確率事象等の表現手法を研究し、高校向け物理教材例を5カテゴリーで開発した。また、教材開発支援サイトのプロトタイプとしてFreeStyle Wikiを利用したサイトを構築した。これを教材開発基盤として利用することで、Wikiの教材開発と評価に対する有効性を示し、必要な支援情報、ツール等を明らかにした。
小型ロボットによる建物構造性能評価と避難誘導

高精度な加速度センサを搭載したセンサエージェントロボットを開発し、そのロボットを使った精度の高い建物構造性能評価手法を多数提案した。また、ロボットを使った効果的な避難誘導手法について評価して確認した。構造性能評価に用いる小型ロボット用のCPU、電源、表示装置、通信装置、基本センサ入出力ユニットなどを実装するための基板およびモータドライバを設計し、試作した。基本センサ入出力ユニットとしては、24ビットデルタシグマA/D変換システムを実装し、高感度な超小型サーボ型加速度センサを接続して3成分同時に1kHzでデジタル化可能であることを確認した。この小型ロボット制御用基板には、μSDカードやPCとの情報のやり取りのための無線通信ユニットも実装して動作確認を行った。加速度センサ以外のセンサ基板に関しては、太陽光で動作する8cm平方の環境測定小型無線センサネットワークノードにXML形式による相互通信および、データ蓄積システムの構築を行った。構造性能を診断するアルゴリズムに関しても幅広い検討を行ったが、その中でサブストラクチャー法をベースとした、まったく新しい手法の提案が最も重要な成果である。この手法は、たかだか3つのセンサを対象とする建物部分の上、中、下に設置することで、その部分の情報のみを用いて構造性能評価が可能である。それら以外のセンサの情報を必要としないため、分散型の高速診断システムの構築にきわめて親和性の高い手法である。免疫アルゴリズムに基づく手法など、他の多くのアルゴリズムについても研究を行い、実大建物の崩壊実験データを使った検証も実施した。最後に全体を統合するためのサーバシステムのプロトタイプを構築し、実建物に設置しての検証も行った。小型ロボット用のロボット制御基板を改良し、中型のロボットを駆動するための移動用モータドライバ、電源ユニットを新たに開発して実装した。昨年度製作したセンサ入出力ユニットに高精度な小型サーボ加速度センサを接続した上で、ロボットに搭載した。ロボットには建物の振動を正確に計測するために、車軸の上下動作機能を持たせることによって、建物の振動を計測するのに十分な周波数範囲においてフラットな特性が実現できるようなシステムに改良した。また、モーションキャプチャの可能なマイクロソフト社のKinectを搭載して、ロボットの人追従および人識別のアルゴリズムの研究を行い、ロボットに実装して実証試験を行った。開発したロボットを使うことを前提として、まずは一台のロボットのみで取得できる情報を使って迅速に建物の構造性能評価を行うことのできるアルゴリズムを提案し、シミュレーションによって、実用上十分な精度があることを確認した。さらに、その診断結果に基づいて、状況に応じたアクティブな避難誘導の仕組みについて基礎検討を行った。構造ヘルスモニタリングシステムがある場合には、そのシステムと連携することで周辺の危険も加味した避難誘導が可能となる仕組みである。建物の二次モードの節となる階で精度が若干落ちるが、一台のロボットだけで瞬時に危険性の判断が可能で、安全な誘導が可能であることが示された。また、実建物において、被験者を使ったロボットによる避難誘導実験を行った結果、ロボットが避難方向に移動しながら音声誘導を行うことと、避難方向の矢印を点灯させながら音声誘導を行うことが避難誘導に効果的であることが明らかとなった。昨年度開発したモータドライバ、電源ユニット、ロボット制御基板を新たに開発した中型のロボット筺体に実装し、歩行する人の追従を可能とする7.0km/hの走行速度を実現した。また、このロボットには高感度な小型サーボ加速度センサおよびKinectを実装し、両方のセンサを用いた人追従等の実証試験を行った。なお、ロボットが多数存在してクラウドを利用する際に問題となる通信輻輳を回避するための基幹スイッチにおける、情報統括・縮約・折り返し機能の構築も行った。ロボットで取得したデータを元にした健全性診断アルゴリズムとして主に2つの提案を行った。ひとつめが中高層建物の最大層間変形角をロボット1台のデータのみを用いて推定するアルゴリズムである。シミュレーションおよび振動台実験データを用いた検討から10%以下の誤差で推定できることが示された。ふたつめが免震層の履歴を建物の任意の場所に設置された1台のロボットのデータのみを使って推定するアルゴリズムである。これもシミュレーションおよび振動台実験データから強い非線形応答を示す場合でも精度よく推定できることが確認された。これらのことから、ロボット1台が身近にあれば、避難すべきかどうかの判断が高い精度で可能であることが示された。こうした情報が得られることを前提に、ロの字型廊下を有する大学校舎において被験者による避難実験を行ったところ、ロボットによる矢印表示が効果的であること、避難の際にロボットが避難者から見えることが重要であることがわかった。また、避難実験データより、ロボットの避難誘導があるときの避難シミュレーションが行える避難者エージェントモデルの構築も行った。特に障害となる事項がなく、計画通りに進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り進めてデモンストレーションができるところまで持っていきたい。
プログラム意味論に基づく先進的なプログラミング環境の構築

本年度は(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境として、型主導でプログラムを構築する手段としてブロックを使ったインタフェースを用いたシステムの構築を行なった。また(2)動的な意味論に基づくプログラミング環境として、インクリメンタルにステップ実行する機能を実装した。それぞれ、詳しく述べる。(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境については、ブロックを使ったインタフェースを実装した。これはGoogleの提供するBlocklyを関数型言語OCaml用に改変したものである。ブロックのコネクタに型情報が表現されているため、型の合わないブロックは接続できないようになっている。これにより、プログラム作成中に型エラーが起こることがなくなったばかりでなく、構文エラーを起こすこともなくなった。このシステムは初心者がプログラミングを行う際に、型エラー、構文エラーに悩まされることなくプログラムを構築できると予想され、次年度の授業で使用しその効果をはかる予定である。(2)動的な意味論に基づくプログラミング環境については、昨年度まで作成してきたステッパでほぼ当初の目的は果たしたと考えられるが、実際に授業で使用した際、実行時間がとても長いプログラムのステップ実行をしようとすると、ステップを見られるようになるまで長時間、待たされるという問題が見つかった。これは、実装したステッパが、あらかじめ全ステップを作成してから表示していたためである。(これは、無限ループするプログラムのステップ実行はできないことも意味している。)そこで、ステッパの実装を変更し、必要なステップをユーザに求められるたびにインクリメンタルに計算して表示するようにした。これで、プログラムの実行時間に関わらず即座にステップが表示されるようになるとともに、無限ループするプログラムのステップ実行も可能となった。本年度は(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境として、構文木を歩き回る機能、未完成部分を展開する機能、型主導で展開する機能の実装を行った。また(2)動的な意味論に基づくプログラミング環境として、OCamlの基本的な構文に対するステッパを2通りの方法で実装した。(1)については、まずプログラムが未完成であることを示す構文として、任意の型を持ちうる式を使用することで対応可能であることがわかったため、それを使ってOCamlコンパイラの内部表現である型付き構文木を移動し、未完成部分に関する情報を得られるようにした。特に、未完成部分の型とそこで使える変数の型を表示できるようにした。これができると、未完成部分に新たな構文を挿入するのは直接、簡単に実装できる。さらに、未完成部分で使える変数について、場合分け構文を挿入する機能を実現した。これにより、型から定まるテンプレート(プログラムの決まった形)を機械的に挿入することができるようになる。これらの機能をOCamlのプログラムとemacs lispによるユーザインタフェースにより実現した。(この内容については、国内のワークショップにてポスター発表を行った。)(2)については、通常のインタプリタに近い形のステッパとして、限定継続命令を使用したものと動的束縛を行う動的変数を使用したもののふたつを実装した。前者は、限定継続命令を使って簡潔に表現できるメリットがあるが、限定継続命令をサポートした処理系でしか実行できない。一方、後者は普通のOCaml上で実行可能である。(この内容については、国際会議にて発表した。)(1), (2)ともに、ほぼ計画していたものを実装できているため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。以下、詳しく述べる。(1)については、ほぼ予定した通りの機能を持つものを実装することができた。しかし、まだ授業で使えるほど完成度は上がっていない状態である。現在、問題となっているのは、以下の3点である。まず、サポートしている構文の数が少ない。授業で使えるようにするためには基本的な構文を網羅している必要がある。これは単純にひとつひとつサポートしていけば可能と考えているが手間のかかる作業である。次に、ユーザインタフェース部分の安定度が低い。初心者向けの授業で使用するためには、ユーザが無茶な使い方をしてもある程度、対応できる必要があるが、今のところそれは達成できていない。これを達成するためには本研究の本題とは離れた作業が必要であり悩ましいところだが、時間を取られ過ぎない形で必要最低限のものを実現したいと考えている。最後に、このプログラムを使うためには、入力中のプログラムの型を注釈等の形で取り込む必要があるが、その点の考慮はまだできていない。次年度以降の課題である。一方(2)については、基本的な構文について、それなりの完成度のステッパを実装することができ、すでに授業で使用を開始している状態である。一方、例外処理やモジュールなど進んだ構文については、まだサポートできておらず、次年度以降の課題である。(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境については、当初予想していた通り、作成しているプログラミング環境のベースとなっている型デバッガの質問の回数が多すぎることがわかってきた。そこで、型エラースライサを導入して型エラーに関係のない質問の削除を試みた。具体的には、型エラーのあるプログラムに対し、その構文の一部を型制約のない任意の式に置き換えてみて、その結果、型エラーがなくなるかどうかを見る。型エラーがなくならなければ、置き換えた式は型エラーに無関係なのでその式は削除する。これを繰り返すことで、本質的に型エラーに関係する部分のみが抽出される。これをもとに型デバッガを動かすと、質問の回数を大きく減らすことができることがわかった。実際、授業で学生がデバッグしたプログラム全体について効果を測定して見たところ、約74パーセントの質問を削除することができた。

さらに、パターンについても同様の手法を取り入れたところ、さらに30パーセントほど質問を削除することができた。(この内容については、予備的な評価を国内のワークショップで発表した。)付随して、型エラースライサを実装する際、「型制約のない任意の式」としてこれまで使用してきた式が場合によってはうまくいかないことが判明したため適切に対処した。(2)動的な意味論に基づくプログラミング環境については、まず前年度に実装したステッパをエディタから使えるようにした上で、実際に大学の授業で使用した。その結果、OCamlのフルセットをサポートしていなくてもある程度は使うことができ、かつある程度は役に立つことがわかった。しかし、ステッパ使用の勧め方が足りなかったせいで使ってくれない人も多く、指導方法について変更が必要なことがわかった。また、ステッパの信頼性を大きく向上させるには至らなかった。これらは次年度の課題である。(1)については(当初の予定では3年目に行う予定であった)型エラースライサについて、その実装、パターンへの拡張、及び予備的な実験ができており、おおむね順調に進展していると考えられる。一方、当初2年目に予定していたプログラミング環境の構築は思ったほどは進んでおらず、3年目に行う予定である。順番は入れ替わったものの、総じておおむね順調に進展していると判断している。(2)については、1年目に作成したステッパを授業で使うことができており、そこから少しずつではあるものの不具合や必要な機能の洗い出しができている。当初、ステッパを自前で実装するのは労力がかかりすぎると予想していたが、そこまで大変ではなく実装するのが現実的であることがわかったのは収穫である。この方向で完成度を上げていくと、ある程度の実用性を持つステッパが実装できそうであり、計画はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度は(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境として、型エラースライサの高速化の実装と評価を行なった。また(2)動的な意味論に基づくプログラミング環境として、前年度までに実装したステッパを拡張して例外処理と出力命令をサポートするとともに、関数呼び出しをスキップする機能を実装した。それぞれ、詳しく述べる。(1)静的な意味論に基づくプログラミング環境については、作成した型エラースライサの高速化を行なった。型エラースライサは型デバッグ時の質問の回数を減らすのに有効だが、型エラースライスを求めるのに内部で何度も型推論を行なっている。プログラムが大きくなっているとそのオーバヘッドが無視できなくなってくる。
サブナノペア発光中心による発光材料の高機能化

○今年度を「基礎探索期」と位置づけ対象となる化合物群の選択を重点的に行った。化合物データベース、自身の研究データより、サブナノペアを形成する可能性のある化合物群を探索した。発光中心イオンとしては赤色発光用にEu^<3+>、緑色発光用にTb^<3+>、青色発光用にTm^<3+>を用いるが、その発光色が結晶場に依存するEu^<2+>、Ce^<3+>、Mn^<2+>も最適な発光の可能性を検討した。この為発光中心イオンによって置換される希土類イオンサイト、アルカリ土類金属イオンが構成元素として含まれる化合物、特にメリライト構造をもつ化合物について重点的に行った。主として酸化物、炭酸塩を出発原料とし、湿式・乾式混合の後、大気炉または雰囲気炉による固相反応により合成を行った。合成の雰囲気は発光中心イオンの価数に依存し、空気中もしくは混合ガスによる還元雰囲気中で行った。上記によって合成された試料に対して分光蛍光光度計により紫外線励起を行い発光特性を評価した。発光中心イオン濃度の異なった複数の固溶体に対して発光強度の濃度依存性を調べ、濃度消光発生の有無、臨界濃度等を調べた。これにより一部の化合物群、特にメリライト系化合物については著しく濃度消光が抑制された濃度依存性が確認された。合成した化合物の一部については単一相が得られていないものもあり、理想的な濃度依存性がはっきりした形で確認できていない化合物群もあるので、合成条件の最適化によりペア形成が可能な結晶構造を実現できる可能性がある。
液浸法実験と粒子ベースの数値計算による内部侵食の微視スケールでの可視化と把握

本研究計画の目的は,貯水池堤体や河川堤防の崩壊といった深刻な地盤災害の引き金となる内部侵食現象を微視スケールで可視化して,それが土中で発生・進行する様子を詳細に把握することである.最終年度は,液浸法にPIV/PTV計測を組み合わせて土粒子と間隙水の挙動をレーザーシート上で2次元的に可視化する模型実験方法(研究A)と3次元的に内部侵食を把握可能とするための粒子ベースの数値計算手法(研究B)について,それぞれの高度化をおこなった.その結果,今年度は以下のような成果がそれぞれ得られた.研究Aでは,試料作製方法や撮影方法を工夫しながら実験を繰り返すことで,昨年度までよりも固体領域(土粒子)と流体領域(間隙水)の境界が鮮明で精度の高い画像を取得できるようになった.また,層流から乱流に遷移する領域の浸透流を直接的に計測することで,レイノルズ数の大きさの変化にともなう間隙中の浸透流速の分布特性の変化を捉えることができた.浸透破壊の条件での浸透流と土粒子の両方の直接観察も試みたが,同じ撮影倍率の画像から両方の挙動を同時に抽出することは難しく,今後さらなる工夫が必要であることがわかった.研究Bでは,今年度実施した研究Aの模型実験に対応させた条件での計算を実行するために,多孔質体流れの乱流域までを観察できるような数値解析モデルの導入をおこなった.模型実験の条件を模擬した詳細比較にまでは至らなかったが,今後の発展を見込むことができる進捗が得られた.本研究計画の目的は,貯水池堤体や河川堤防の崩壊といった深刻な地盤災害の引き金となる内部侵食現象を微視スケールで可視化して,それが土中で発生・進行する様子を詳細に把握することである.具体的には,液浸法にPIV/PTV計測を組み合わせて土粒子と間隙水の挙動をレーザーシート上で2次元的に可視化する模型実験方法(研究A)と,その結果を踏まえて3次元的に内部侵食を把握可能とするための粒子ベースの数値計算手法(研究B)の開発を進めた.その結果,今年度は以下のような成果がそれぞれ得られた.研究Aでは,まず,液浸法による模型実験に適した材料の選定をおこなった.検討予定の組み合わせは,「ソーダガラス・シリコンオイル」と「光学ガラス(BK7)・シリコンオイル」の2組であったが,それ以外の候補として検討した「アクリルビーズ・シリコンオイル」の組み合わせが最も今回の模型実験方法に適していることがわかった.次に,内部侵食現象を観察するための装置は,BoilingタイプとContact erosionタイプの2種類を透明なアクリルを加工して作成した.シリコンオイルは高価な消耗品であるため,先に水を間隙流体として使用して,作成した装置の性能を確認した.研究Bでは,土粒子-間隙水シミュレータの高速化と高度化をおこなった.個別要素法と格子ボルツマン法を連成した手法をGPU上で実行し,3次元で土粒子10,00030,000個程度の計算を実行できることを確認した.また,Contact erosionのような土粒子の粒径差に起因する内部侵食を再現できる数値計算モデルへの拡張もおこなった.研究Aについては,当初の計画の通り,液浸法を応用して,作成した装置内で内部侵食現象を可視化するための準備が完了した.研究Bについても,次年度以降に模型実験の結果を再現するための土粒子-間隙水シミュレータの基本モデルが完成した.よって,おおむね順調に進展していると言える.本研究計画の目的は,貯水池堤体や河川堤防の崩壊といった深刻な地盤災害の引き金となる内部侵食現象を微視スケールで可視化して,それが土中で発生・進行する様子を詳細に把握することである.昨年度までと同様に,液浸法にPIV/PTV計測を組み合わせて土粒子と間隙水の挙動をレーザーシート上で2次元的に可視化する模型実験方法(研究A)と,その結果を踏まえて3次元的に内部侵食を把握可能とするための粒子ベースの数値計算手法(研究B)の開発を進めた.その結果,今年度は以下のような成果がそれぞれ得られた.研究Aでは,レーザーシート上でのトレーサー粒子の挙動に対して画像解析をおこなうことで,土骨格中の間隙水の流速を2次元的に直接取得することができた.これにより,研究Bで検討中の土粒子-間隙水シミュレータの計算結果を,模型実験により現実に計測した結果と比較することが可能となった.なお,実験材料は,昨年度に選定したアクリルビーズ(土粒子を模擬)とシリコンオイル(間隙水を模擬)の組み合わせを用いた.研究Bでは,昨年度までに高速化と高度化をすすめた土粒子-間隙水シミュレータを用いて,研究Aの模型実験に対応させた条件での計算を実行した.アクリルビーズの大きさやシリコンオイルの物性など,ほぼ同じ条件となるように設定した.間隙の流速の大きさの分布などに着目し,模型実験で得られた結果と比較することで,計算結果の妥当性について検証した.今年度は当初の計画通り,研究Aと研究Bの結果を結びつけて,比較検討できる段階にまで到達した.よって,おおむね順調に進展していると言える.本研究計画の目的は,貯水池堤体や河川堤防の崩壊といった深刻な地盤災害の引き金となる内部侵食現象を微視スケールで可視化して,それが土中で発生・進行する様子を詳細に把握することである.最終年度は,液浸法にPIV/PTV計測を組み合わせて土粒子と間隙水の挙動をレーザーシート上で2次元的に可視化する模型実験方法(研究A)と3次元的に内部侵食を把握可能とするための粒子ベースの数値計算手法(研究B)について,それぞれの高度化をおこなった.

その結果,今年度は以下のような成果がそれぞれ得られた.研究Aでは,試料作製方法や撮影方法を工夫しながら実験を繰り返すことで,昨年度までよりも固体領域(土粒子)と流体領域(間隙水)の境界が鮮明で精度の高い画像を取得できるようになった.また,層流から乱流に遷移する領域の浸透流を直接的に計測することで,レイノルズ数の大きさの変化にともなう間隙中の浸透流速の分布特性の変化を捉えることができた.浸透破壊の条件での浸透流と土粒子の両方の直接観察も試みたが,同じ撮影倍率の画像から両方の挙動を同時に抽出することは難しく,今後さらなる工夫が必要であることがわかった.研究Bでは,今年度実施した研究Aの模型実験に対応させた条件での計算を実行するために,多孔質体流れの乱流域までを観察できるような数値解析モデルの導入をおこなった.模型実験の条件を模擬した詳細比較にまでは至らなかったが,今後の発展を見込むことができる進捗が得られた.申請時の計画の通り,研究Aの模型実験方法の開発を進めながら,そこで得られた結果を研究Bへフィードバックすることで,現実の計測結果を反映した数値計算モデルの完成に向けた検討をおこなうことを予定している.次年度今年度と同様に,研究Aの模型実験方法の開発を進めながら,そこで得られた結果を研究Bへフィードバックすることで,現実の計測結果を反映した数値計算モデルの完成に向けた検討を進める.今年度は土粒子を模したアクリルビーズを固定した条件で間隙水の挙動にのみ着目した検討としたため,次年度は土粒子の運動までを含めた検討をおこなう予定である.次年度使用額は89,445円と小さく,特に問題なく計画通りに使用することができた.次年度より購入可能なより新しい世代のグラフィックボードを搭載した計算機を用いて研究計画(研究B)を進めるために,今年度の計算機の購入を見送った.次年度使用額は今年度購入を見送った計算機の購入に充てて,その他については当初の計画通りに実験消耗品や国際学会参加経費として使用する予定である.実験消耗品の購入に充てるなどし,平成29年度も計画通りに使用する予定である.
クロスメディアによる高校生の性の健康教育プログラムの開発と評価

本研究は、青少年に対する性の健康に関する健康教育機会を地域社会に増やし、よりよい環境整備のために、特に高校生を対象にエンターテイメント・エデュケーション手法を用いたラジオドラマとテイラリングの手法を用いたe-ラーニングプログラムにより構成されるクロスメディアプログラムを開発し、評価することを目的とし、実施した。形成的評価活動を基盤とした理論に基づくプログラムの開発までを完了したが、効果検証の評価については、協力者のリクルートが難航し、終了後の現在も継続中である本研究は、青少年に対する性の健康に関する健康教育機会を地域社会に増やし、よりよい環境整備のために、特に高校生を対象にエンターテイメント・エデュケーション手法を用いたラジオドラマとテイラリングの手法を用いたe-ラーニングプログラムにより構成されるクロスメディアプログラムを開発し、評価することを目的とし、実施した。形成的評価活動を基盤とした理論に基づくプログラムの開発までを完了したが、効果検証の評価については、協力者のリクルートが難航し、終了後の現在も継続中である本研究の目的は、高校生の「性の健康」を目指した全人的なアプローチによる健康教育プログラムの実現に向けて、(1)社会心理学、行動学理論に基づいた高校生の性に関する特徴の把握と、(2)(1)によって把握した高校生の文化的・社会的価値観をもとに、Entertainment-EducationとTailoringの手法を用いて、複数のメディアを活用した「クロスメディア」による高校生の性教育プログラムを開発し、(3)その効果を検証することである。平成22年度は、主に(1)の目的を達成するために、フォーマル、インフォーマルな形で調査を実施した。熊本県内の高等学校の養護教諭、母子保健医療や行政担当者から意見を聞きながら、取り組むべき課題の焦点を明確にした。その中で、やはり性に限らず健やかな育成のために「ライフスキル」習得の重要性が見えてきた。そこで、ライフスキルと性に関する意識や行動、あるいは行動に関連があると思われる心理的な要素との関連性を検証することができる枠組みで質問紙調査を企画し、4つの県内高等学校の協力を得て実施した。1340名の高校生からの回答を得ることができ、この結果はラジオドラマとコンピュータプログラムで構成されるクロスメディア健康教育プログラムの基盤設計の軸となるものである。加えて、2006年に実施された青少年の性行動に関する調査のデータの貸与を受けて、プログラム開発に有用な2次分析を行った。この分析結果も、プログラム開発の基盤構築に活かしていく予定である。本研究の目的は、高校生の「性の健康」を目指した全人的なアプローチによる健康教育プログラムの実現に向けて、(1)社会心理学、行動学理論に基づいた高校生の性に関する特徴の把握と、(2)(1)によって把握した高校生の文化的・社会的価値観をもとに、Entertainment-Education(EE)とTailoringの手法を用いて、複数のメディアを活用した「クロスメディア」による高校生の性教育プログラムを開発し、(3)その効果を検証することである。平成23年度は、前年度までの調査結果を踏まえ、対象聴取者にも含まれる大学生、高校生を含む若者の参加と地元マスメディアの強力なサポートを得て、8つのストーリーからなるオムニバス形式のEEラジオドラマを制作した。具体的には、ラジオドラマの台本を執筆する大学生ラーターズチームの構成と実動、オーディションによる地域の若者のキャストとしての参加、そしてFM熊本の制作技術の提供であり、制作プロセス自体が有意義な学びとなった。Tailoringプログラムの開発は着手が遅れたが、現在急速に進めており、平成24年度6月から2ヶ月間予定されている放送開始にあわせて、相互リンクしたクロスメディアプログラムを完成させ、最終年度のプログラム評価活動に向けて準備を整える。本年度の成果の中で最も強調すべき点は、わが国で初めての事例となるEEプログラムを参加型で推進したことである。プロゲラムの効果の検証は最終年度の課題であり、最終的な研究活動の意義はその結果を踏まえたうえでの議論になるが、開発プロセスの取り組み自体がヘルスプロモーションの観点から重要であることが確認でき、このプロセスを記述し、意義と重要性を研究成果として示していくことも課題の一つであると考える。ラジオドラマは計画通り完成し地元FM熊本で平成24年6月4日から8週間にわたり、平日午後9時55分から5分間で放送された。また、Tailoring PCプログラムも9月から実装を開始した。加えて、エイズ予防財団より助成金を獲得し、世界エイズデー用のラジオドラマも制作し、平成24年12月1日に放送した。2つの個別プログラムの単体および複合的な効果検証は、計画とは異なる2つの方法で、現在もデータ収集を継続している。まず、首都圏大学に通う学生を対象にした事前事後デザインによるインターネット調査である。これは学生に対してラジオドラマプログラムの一部/全部、Tailoringプログラムの組み合わせを割りつけて提供し、性の健康に関する知識および態度に関する質問にインターネットで回答してもらい、取り組み前後の変化を検証する。二つ目は、県内高等学校の協力を得て、高校生のプログラム視聴前後の知識と態度の変化をみるための質問紙調査である。大学生向け調査に関しては、平成24年11月よりデータ収集を開始したが、リクルートおよび事後データ収集に難航している。高等学校については、今後も協力校が増える見込みであり、今年度前半まではデータ収集を継続する予定である。数的なデータに基づくものではないが、ラジオドラマというかたちを活用した青少年の性の健康教育プログラムに対する地域社会の反響は大きいと感じている。例えば、FM熊本の番組審議会では、本研究の成果であるプログラムに対する評価は高く継続を要請する声があり、新聞でも取り上げられた。また、養護教諭や保健行政担当者などから、教材としての活用を希望する意見があった。

このような質的なデータも記録し、個人を取り巻く社会的な変化を捉えると共に、教材として有効に活用するための方法についても評価活動から見えてきたものを基に考えていく必要があると思われる。主要な部分となるラジオドラマの制作に関しては、順調に進んでいるが、テイラリングプログラムの開発に若干の遅れがあり、現在集中的に開発を進めている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、マスメディアを活用するプログラムの効果について精度の高い評価研究を実施することを目指す。わが国では先行事例の少ない、先進的な方法を活用する研究デザインを検討中である。この研究デザインは、当初予定していたかたちではなく、現実性を踏まえて修正、変更し、マスメディアを活用したプログラムの評価という目的を達成できるように柔軟に対応する。