hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期的視点に立った情報モラル教育の評価指標・方法の検討と評価システムの構築・実証

本研究では,各地域の研究者や情報モラル推進校へのヒアリングを踏まえた上で,長期的視点に立った情報モラル教育の評価システムを開発した。開発した評価システムを用いて,小学校において,約半年間にわたり実践された情報モラル教育のカリキュラムの効果について評価を行った。その結果,本システムで子どもたちの変容を適切に評価できたことが示された。さらに,評価を活かした形で,効果的なカリキュラムの開発に寄与することができた。平成26年度は,研究のグランドデザインを検討し,長期的視点に立った情報モラル教育の評価指標の検討を行った。具体的には,学校現場や普及啓発を行うNPO,企業等へのヒアリングを通して,何を,どのように評価するべきかを検討し,その指標を検討した。また,評価システムの構築に向けて,中学校においてプレテスト(ワークショップ)を行い,分析を行った。これらの研究に関して,2件の発表を行った。平成27年度は,平成26年度のヒアリング等で得られた知見を活かして,情報モラル教育による変容を長期的にチェックする評価システムの開発を行った。具体的には,1)使用状況,2)情報のモラル,3)セキュリティ,4)法の4つの観点から問題を作成し,子どもたちがこの問題に答えることで,情報モラル教育による変容を長期的にチェックこととした。また,本システムは,WEBベースでのシステムとし,学校においてPCだけでなくタブレット端末でも利用可能とした。平成28年度は,平成27年度に開発した評価システムを用いて,学校での情報モラル教育の成果の評価を実施した。具体的には,小学校において約半年間の情報モラル教育を実践し,その中で,事前,途中,事後の3回にわたり評価システムを用いて情報モラル教育の成果の評価を行った。その結果,知識と使用状況を把握することで,クラスの子どもたちの実態を分析することができ,効果的なカリキュラムの検討に寄与できることが明らかとなった。また,診断システムを用いた実態把握の容易さについて,教員にヒアリングを実施したところ,WEB上で使用状況を比較して判断することができる点や分布図で知識と使用状況をクロスして検討できる点が実態把握の容易さにつながり,今後の情報モラル教育の指導に役立つと評価された。WEB上で簡単に実態を把握できる点も本研究の成果である。また,開発した評価システムを全国の小中学校約8,000人を対象に実施し,その妥当性の評価を行った。これらの研究に関して,国内学会発表1件と国際学会発表1件を行った。平成29年度は,本研究の最終年度(延長1年間)として,研究成果の広報活動を行った。平成26年度に実施した長期的視点に立った情報モラル教育の評価指標の検討,平成27年度に開発した長期的な変容を評価する評価システム,そして平成28年度に実施した評価システムを用いた約半年間にわたる学校での情報モラル教育の成果の評価,これらの成果について,広報を行った。具体的には,報告書「行動改善を目指した情報モラル教育」を発刊した。この報告書では,開発した評価システムを運用し,A小学校において約半年間にわたり実践された情報モラル教育のカリキュラムの効果について評価を行った事例を中心として報告した。報告書については,研究者だけでなく,教育委員会や静岡市内の小学校・中学校などに配布し,広く成果を普及した。この広く成果を普及したという点は,本研究の大きな意義であると考える。今後は,開発した評価システムを運用し,小学校での実証実験を行う。

また,得られた成果を広く公表するため,論文,学会発表,報告書の作成などを行う。今後は,得られた成果を広く公表するために,査読論文の投稿及びWEBサイトの構築と公開,さらには,報告書の作成と配布を行う。情報教育今後は,評価システムの構築に向けて,研究を進める。具体的には,評価システムの内容だけでなく,タブレットにおいて子どもたちが操作しやすいインタフェースの構築などを検討する。平成28年度は,得られた成果を広く発表するには至らなかったため,次年度に使用することとした。当初,旅費を多く見積もっていたが,県内を中心にヒアリングを行ったため。平成29年度は,得られた成果を広く発表するために,報告書の作成を行う予定である。今後,システム開発の費用として使用することを計画している。
セミパラチンスク旧核実験場近郊住民の外部被爆線量評価

1949年から1989年にかけて旧ソ連により延べ459回の核兵器の爆発試験がセミパラチンスク核兵器試験場(SNTS)で実施された。その内訳は地表26回、空中87回、地下346回であった。ロシアの報告によれば、TNT換算総出力は地表0.6Mt、空中6Mt、地下11Mtからなる18Mtであった。これは広島原爆の出力15ktの1100倍である。この出力はソ連の全核爆発の6%であるが、実験場周辺に村や都市が接近しているので、周辺住民の放射線被曝としては深刻な地域かもしれない。しかしながらSNTS周辺住民の健康影響に関するこれまでの前ソ連邦の軍部のデータに基ずいた報告には実効線量等量に関し直接的実験データが存在していなかった。彼らは幾つかの核爆発後に特定の村に対し線量を測定したにすぎなかった。これらは全核爆発による住民の積算線量を示してはいない。広島・長崎原爆の線量測定への応用で成功した熱蛍光法がSNTSでの全核爆発による特定の場所での積算外部ガンマ線線量値の評価をも可能にした。その住民の外部被曝量測定結果は最大100cGyとなった。原子力の軍事利用や原子力発電の事故により米国や旧ソヴィエト連邦をはじめ世界的に深刻な高レベル核汚染が生じている。ソヴィエト連邦が崩壊し、カザフスタン共和国が独立した後、その国の被曝者のデータが公開されてきた。それによるとカザフスタン・セミパラチンスク旧核実験場周辺にはかなりの数の被曝者が存在していると言われている。その特徴は爆心地から数十キロメータ離れた広大な地域への原爆フォールアウトによる内部および外部被曝である。しかし、これまでは核実験サイト近郊住民への放射線影響に関するレポートは旧ソ連の軍部の測定データに基づいたものに限られており、この国の独立前後で被曝線量の報告値が大きく異なるなどそのデータには疑問が少なくない。本研究の目的は、核実験により被曝したセミパラチンスク核実験場近郊の村の住民の被曝線量、特に外部被曝線量を現地より採取した煉瓦に対し、熱蛍光法を適用し、評価することにある。採取した煉瓦から石英を抽出し、熱蛍光法により外部被曝線量を測定した。結果はドロン村は過去の報告値に近い値89cGyとなったが、意外にもセミパラチンスク市で採取した煉瓦が既報告値の100倍もの高い値41cGyを示した。この都市の人口は35万人あり、今後サンプリング箇所を増やし、線量評価の確度を高める必要がある。この地域の幾つかの村における環境放射線測定を実施した。1965年に地表実験した爆心地周辺の放射線レベルは現在でも依然高く、アトミックレイクと呼ばれている湖の辺りの線量率は10μSv/h程度であった。しかしかなりのフォールアウトがあったと言われている周辺の村では、そこの線量率は1995年の今日では0.1μSv/h以下で、自然バックグランドレベルにあった。本研究の目的は、核実験により被曝したセミパラチンスク核実験場近郊の村の住民の被曝線量、特に外部被曝線量を現地より採取した煉瓦に対し、熟蛍光法を適用し、評価することにある。1995年に採取した煉瓦から石英を抽出し、熟蛍光法により外部被曝線量を測定した。結果はドロン村は過去の報告値に近い値89cGyとなったが、意外にもセミパラチンスク市で採取した煉瓦が既報告値の100倍も高い値41cGyを示した。

この都市の人工は35万人あり、今後サンプリング箇所を増やし、線量評価の確度を高める必要がある。そこで、1996年の調査では、セミパラチンスク市内に重点を置き、5ヶ所で被曝煉瓦の採取を行った。その結果、市内の複数地点で、約40cGyの外部被曝線量値を得た。フォールアウトによる内部被曝を考慮すれば、放射線被曝はそれ以上である。この結果は旧ソ連軍の秘密データを一切利用していない、独自の第三国の測定結果であることを強調したい。ソヴィエト連邦が崩壊し、カザフスタン共和国が独立した後、その国の被曝者のデータが公開されてきた。その特徴は爆心地から数十キロメータ離れた広大な地域への原爆フォールアウトによる内部および外部被曝である。しかし、これまでは核実験サイト近郊住民への放射線影響に関するレポートは旧ソ連の軍部の測定データに基づいたものに限られており、この国の独立前後で被曝線量の報告値が大きく異なるなどそのデータには疑問が少なくない。本研究の目的は、核実験により被曝したセミパラチンスク核実験場近郊の村の住民の被曝線量、特に外部被曝線量を現地より採取した煉瓦に対し、熱蛍光法を適用し、科学的評価をすることにある。国内では広島大学原爆放射能医学研究所の星正治が研究代表者となって、国際学術研究・「セミパラチンスク核実験場近郊の被曝線量評価と疾病調査」を人体影響の視点から、平成7年度より開始した。この研究には本研究代表者高田も参加しており、その現地での調査、試料採取が、本研究の基礎となっている。この地域の幾つかの村における環境放射線測定を実施した。1965年に地表実験した爆心地周辺の放射線レベルは現在でも依然高く、アトミックレイクと呼ばれている湖の辺りの線量率は10μSv/h程度であった。しかしかなりのフォールアウトがあったと言われている周辺の村では、そこの線量率は1995年の今日では0.1μSv/h以下で、自然バックグランドレベルにあった。本年、レンガ線量から人体線量を推定する方式を検討し、外部被曝線量を推定した。結果はドロン村は過去の報告値に近い値99cGyとなったが、意外にもセミパラチンスク市で採取した煉瓦が既報告値の100倍もの高い値60cGyを示した。この都市の人口は1949-1963年に、12-19万人あり、健康影響の視点からも注目の結果となった。尚、この研究成果を1998年9月にセミパラチンスクで開催された環境-放射線-健康に関する第二回国際会議で報告した。
ポリマー担持HWE試薬 : シス選択性の制御とリサイクラブル試薬の開発

4-ヒドロキシフェニル酢酸メチルの水酸基をTHPで保護した後エステルを還元してアルコールとし、これを市販のMerrifield's resinと結合させた。THPをはずしてジクロロホスホノ酢酸エチルと反応させた後2-t-BuPhOHまたは2-Ph-PhOHと反応させて新規ポリマー担持HWE試薬AおよびBを合成した。得られた試薬Aと2-エチルヘキサナール、n-オクタナール、およびPhCHOとのHWE反応を行なったところ、それぞれ88、83、83%のシス選択性を示すことが分かった。この結果はこれまで報告されたポリマー担持HWE試薬の中で最も高いシス選択性であった。さらに2-Ph-PhO基を持つ試薬Bでは、選択性が89、83、88%に向上した。さらに高い選択性を目指して、オルト位にかさ言い置換基を持つ試薬を合成することとし、4-ヒドロキシフェニル酢酸メチルのFriedel-Crafts反応による2位t-Bu化反応を行ない、この試薬をTHPで保護、還元後Merrifield's resinと結合させた。リン化合物との結合、あるいはその後のポリマー担持HWE試薬への変換はまだ成功していないが、今後条件検討により2つの2位置換フェニル基を持つHWE試薬を合成し、さらに高いシス選択性を持つポリマー担持HWE試薬の開発を行なう予定である。また、分子内HWE反応についても研究を行なった。その結果、(2-t-BuPhO)_2P(O)CH_2CO_2(CH_2)nCHO(nが9以上)をNaHまたはNaI-DBUのTHF溶液に0度または室温で5-10時間かけて滴下することにより96-99%の高いシス選択性で、かつ高収率で大環状ラクトンが得られることが分かった。2-t-BuPhOの部分をEtOに換えると99%のトランス選択性でラクトンが得られ、立体選択的ラクトン化が可能であることが分かった。市販のMerrifield's resinとブタンジオールを反応させてアームを伸ばした後メシル化した。これをo-t-Bu-hydroquinone mono-THP ether反応させた後,THPをはずして1を合成した。また,methyl4-hidroxyphenylacetateのOH基をTHPで保護した後還元して合成したアルコールをMerrifield's resinと反応させた後THP保護基をはずして2を合成した。ジエチルホスホノ酢酸エチルとPCl_5を加熱して得たジクロロホスホノ酢酸エチルを塩基存在下1あるいは2と反応させた後,o-クレゾールおよびo-iPr-フェノールとそれぞれ反応させてポリマー担持HWE試薬AおよびBを合成した。また,ポリマー担持ではないが結晶性が良いために,ろ過などによりホスホン酸ジアリールを容易に分離できると考えられる試薬として(2,4-di-t-BuPhO)_2P(0)CH_2CO_2MeCをジクロロホスホノ酢酸メチルより合成した。得られた試薬Aと2-エチルヘキサナールの反応をNaI-DBUを用いて行なったところ収率61%で83%のシス選択性が得られた。試薬Bでは同条件下88%のシス選択性であった。塩基としてNaHを用いると選択性は81%に低下した。ポリマーのついていないCでは97%のシス選択性が得られた。オルト位のt-Bu基がシス選択性を高めていると考えられる。試薬Aではオルト位にt-Bu基があるものの,パラ位に電子供与性のアルコキシ基があるためにBに比べて選択性が低かったと考えられる。ポリマー担持試薬を用いるシス選択的なHWE反応において,最も高い選択性を得ることに成功した。今後は置換基を換える事によりさらに高い選択性を持つ試薬の開発を行ない,反応後生成するホスホン酸ジアリールから試薬のリサイクルを行なう方法を確立する予定である。

その結果、(2-t-BuPhO)_2P(O)CH_2CO_2(CH_2)nCHO(nが9以上)をNaHまたはNaI-DBUのTHF溶液に0度または室温で5-10時間かけて滴下することにより96-99%の高いシス選択性で、かつ高収率で大環状ラクトンが得られることが分かった。2-t-BuPhOの部分をEtOに換えると99%のトランス選択性でラクトンが得られ、立体選択的ラクトン化が可能であることが分かった。
逆解析手法を用いた老朽ため池の安全性評価システムの開発

昨年度は,多数のため池を対象とした簡便な地震危険度の評価方法を提案した.ため池被害調査と「ため池防災データベース」のデータを用い,ニューラルネットワークによってため池の危険度を学習・評価したものである.ため池関連の(1)ダム形式,(2)堤高,(3)堤頂長,(4)天端幅,(5)上流法面勾配,(6)下流法面勾配,(7)堤体材料,(8)築造年代,(9)改修歴,(10)被災歴,(11)地形,(12)表層地盤,(13)表層地盤の固さ,(14)表層地盤の年代の14項目と対象地震による各ため池での最大加速度と震央距離の2項目を被災要因として,ため池地震危険度評価のシステムを構築した.提案手法を2001年芸予地震に適用した結果,高い精度の再現性が得られた.本年度は,上記システムの検証のために,1つのため池を対象に地震応答解析を実施し,ため池諸量と被害の関係を明らかにした.対象としたため池は芸予地震で被災した愛媛県松山市のため池である.K-Net(強震ネット),KiK-Net(基盤強震ネット)の強震記録を基に,修正Ramberg-Osgoodモデルによる非線形地震応答解析を行った.ため池堤体天端にクラックが発生した要因を解明するため,石灰処理されたコアと貯水位に着目し,パラメトリックスタディを実施した.その結果,ため池堤体天端のクラックは,貯水の有無に関係無く,コア部における石灰処理の影響であることがわかった.また,地震によるすべり破壊は発生しなかったが,地震応答解析の結果から得られた局所安全率による評価によってもその安全性が確認できた.2001年3月24日15:28,安芸灘を震源(北緯34.1度,東経143.72度,深さ51km)とするマグニチュード6.7の芸予地震が発生した.憂媛県下のため池が被災したため被害調査を行った.ため池の被害は,比較的海に近く,最大水平加速度300gal以上の地域で多くなっている.愛媛県下には約3,300のため池があり,変状のない無被害のため池が大半である.また,決壊するような大きな被害もなかった.堤体の被害は,(1)堤体天端の亀裂・陥没(38カ所),(2)コンクリート構造物(斜樋,底樋,余水吐など,17カ所)のズレや亀裂,(3)法面張ブロックの変状(13カ所),のほぼ3種類に分類できる.また,石積護岸や護岸ブロックが崩壊する被害(11カ所)も見られた.また,老朽ため池の実態を把握するため,「ため池防災データベース」の整理を行い,被災したため池諸元とその度数の関係を統計的手法により検討した.取り上げたため池諸元は,ダムタイプ,地形,表層地質,竣工年度,堤高,堤頂長,上下流法面勾配,天端幅の9項目である.以上,ため池被害調査結果および「ため池防災データベース」のデータを用い,ニューラルネットワーク支援によるため池危険度評価システムを構築中である.全体の正解率は約80%と高い精度で予測できているが,被災ため池を「被災している」と評価した確率は約50%となった.芸予地震によるため池の被害は全体数に対して少なく,被害の程度も比較的軽微であったため,学習が不充分であったことが考えられる.次年度は,ネットワークの入力項目をより適切なものに改善していくとともに,多くのため池被害をだした歴史地震に適用するなど学習用データの件数を増やし,より信頼性の高いシステムを構築することを考えている.昨年度は,多数のため池を対象とした簡便な地震危険度の評価方法を提案した.ため池被害調査と「ため池防災データベース」のデータを用い,ニューラルネットワークによってため池の危険度を学習・評価したものである.ため池関連の(1)ダム形式,(2)堤高,(3)堤頂長,(4)天端幅,(5)上流法面勾配,(6)下流法面勾配,(7)堤体材料,(8)築造年代,(9)改修歴,(10)被災歴,(11)地形,(12)表層地盤,(13)表層地盤の固さ,(14)表層地盤の年代の14項目と対象地震による各ため池での最大加速度と震央距離の2項目を被災要因として,ため池地震危険度評価のシステムを構築した.提案手法を2001年芸予地震に適用した結果,高い精度の再現性が得られた.本年度は,上記システムの検証のために,1つのため池を対象に地震応答解析を実施し,ため池諸量と被害の関係を明らかにした.対象としたため池は芸予地震で被災した愛媛県松山市のため池である.K-Net(強震ネット),KiK-Net(基盤強震ネット)の強震記録を基に,修正Ramberg-Osgoodモデルによる非線形地震応答解析を行った.ため池堤体天端にクラックが発生した要因を解明するため,石灰処理されたコアと貯水位に着目し,パラメトリックスタディを実施した.その結果,ため池堤体天端のクラックは,貯水の有無に関係無く,コア部における石灰処理の影響であることがわかった.また,地震によるすべり破壊は発生しなかったが,地震応答解析の結果から得られた局所安全率による評価によってもその安全性が確認できた.
小袖雛形本・型染見本帳・色見本帳等の所在及び現存状況に関する研究

本研究の目的は、近世小袖服飾類の研究にとって、現存服飾資料に次いで重要な資料である小袖雛形本・型染見本帳、及び色見本帳等の江戸時代の呉服関連文献資料の現時点における所在(所蔵者)と、それらの具体的保存状況を明らかにして、研究者等によるこれらの活用の便を図ろうとするものである。以上の目的に沿って、研究最終年である本年度は、主に以下の4点から研究を進めた。(1)前年度に引き続き、文献目録の検索、及びインターネットによるウェブ公開がなされているアーカイブの検索などにより、江戸時代の小袖雛形本(版本)の所在確認を行った。(2)愛知県の西尾市岩瀬文庫所蔵の小袖雛形本の実地調査を行い、ウェブ上からのキーワード検索では発見できなかった小袖雛形本関連資料を閲覧することができた。特に版本である小袖雛形本が江戸時代後期に姿を消した後、これに代わって小袖の発注・注文の際に用いられた肉筆雛形本と色見本帳を、ともに複数種調査することができたことは大きな意味がある。(3)前年度に引き続き収集した小袖雛形本等の呉服関連資料の撮影を行った。岩瀬文庫所蔵の小袖雛形本及び肉筆雛形本、色見本帳については、調査者による撮影が禁じられているため、岩瀬文庫から指定された現地カメラマンに当該資料の撮影を依頼した。(4)3年度に渡り情報収集してきた小袖雛形本(版本)・着物雛形本(版本)、及び肉筆雛形本や型染見本帳等の所在と、所蔵者による公開・非公開の有無を明らかにした。以上の目的に沿って、研究初年度である本年度は、主に以下の3点から研究を進めた。(1)文献目録の検索、及びインターネットを経由してのウェブ公開されているアーカイブの検索などにより、江戸時代の小袖雛形本(版本)の所在確認を行った。(2)江戸時代後期から明治時代前半にかけての肉筆雛形本や色見本帳は、小袖雛形本(版本)の後を受けて出現したものであるが、図書館や大学では収集されることがほとんどないため、これらの資料を購入を通して収集した。(3)明治期の着物雛形本(版本)は、江戸時代の小袖雛形本(版本)に連なるものであり、江戸時代のそれを理解する上で重要な資料であるが、一般の図書館や大学ではまったく収集されていないため、これらも購入を通して収集した。(4)江戸時代から明治時代にかけての小袖雛形本(版本)・着物雛形本(版本)、及び肉筆雛形本や色見本帳を介して小袖や着物、その他染織品が、どのように発注され制作されたのかをうかがい知るため、江戸時代から明治時代の染織品を所蔵する博物館や資料館の調査を行った。(5)上記(4)の目的に沿って、画像資料の一環として、染織作品の撮影を行った。(6)江戸時代後期から明治時代前半にかけての染織の詳細を知るため、染織品の購入を行った。今年度は特に版本の小袖雛形本について、(1)所蔵者ごとに収蔵されている資料の存在状況の詳細とそれぞれの具体的内容を明らかにし、(2)染織文化財や服飾文化財を所蔵する国内外の博物館・美術館のアーカイブやデータベースから、該当する資料を探し出し、新たに所在が明らかになったものについても、その資料の内容を明らかにする作業を中心に行うことを目標にしたが、所蔵者のすべてについてこれらを完了することはできなかった。来年度も引き続き同様の作業を継続する必要がある。以上の目的に沿って、研究2年目である本年度は、主に以下の3点から研究を進めた。(1)初年度に引き続き、文献目録の検索、及びインターネットを経由してのウェブ公開されているアーカイブの検索などにより、江戸時代の小袖雛形本(版本)の所在確認を行った。(2)研究計画に従い、今年度に実行する予定になっていたアメリカのボストン美術館のアジア・アフリカ・オセアニア部所蔵の小袖雛形本の調査を行った(平成29年10月13日22日)。また調査のためのボストン滞在期間中に、ハーバード大学Yenching Library、及びロードアイランド州プロビデンス市のMuseum of Art, Rhode Island School of Designに肉筆雛形本が所蔵されている旨の情報を得た。(3)明治期の着物雛形本(肉筆)は、江戸時代の小袖雛形本(版本)に連なるものであり、江戸時代のそれを理解する上で重要な資料であるが、一般の図書館や大学ではまったく収集されていないため、これらも購入を通して収集した。

(4)江戸時代から明治時代にかけての小袖雛形本(版本)・着物雛形本(版本)、及び肉筆雛形本や型染見本帳等を介して小袖や着物、その他染織品が、どのように発注され制作されたのかをうかがい知るため、江戸時代から明治時代の染織作品、及び型染見本裂の購入を行った。(5)上記(4)の目的に沿って、画像資料の一環として、染織作品の撮影を行った。今年度は、海外における小袖雛形本・型染見本帳、及び色見本帳等の江戸時代の呉服関連文献資料の最も重要な所蔵館であるボストン美術館において小袖雛形本の調査を行った。また、調査期間中に、これらに強い関連性を持つ肉筆雛形本のアメリカにおける新たな所蔵館を発見した。また、昨年に続き、版本の小袖雛形本について、資料の存在状況を把握する作業を行なった。本研究の目的は、近世小袖服飾類の研究にとって、現存服飾資料に次いで重要な資料である小袖雛形本・型染見本帳、及び色見本帳等の江戸時代の呉服関連文献資料の現時点における所在(所蔵者)と、それらの具体的保存状況を明らかにして、研究者等によるこれらの活用の便を図ろうとするものである。以上の目的に沿って、研究最終年である本年度は、主に以下の4点から研究を進めた。(1)前年度に引き続き、文献目録の検索、及びインターネットによるウェブ公開がなされているアーカイブの検索などにより、江戸時代の小袖雛形本(版本)の所在確認を行った。(2)愛知県の西尾市岩瀬文庫所蔵の小袖雛形本の実地調査を行い、ウェブ上からのキーワード検索では発見できなかった小袖雛形本関連資料を閲覧することができた。特に版本である小袖雛形本が江戸時代後期に姿を消した後、これに代わって小袖の発注・注文の際に用いられた肉筆雛形本と色見本帳を、ともに複数種調査することができたことは大きな意味がある。(3)前年度に引き続き収集した小袖雛形本等の呉服関連資料の撮影を行った。岩瀬文庫所蔵の小袖雛形本及び肉筆雛形本、色見本帳については、調査者による撮影が禁じられているため、岩瀬文庫から指定された現地カメラマンに当該資料の撮影を依頼した。(4)3年度に渡り情報収集してきた小袖雛形本(版本)・着物雛形本(版本)、及び肉筆雛形本や型染見本帳等の所在と、所蔵者による公開・非公開の有無を明らかにした。調査はほぼ計画通り順調に行われている。次年度も計画通り行う予定である。次年度は今年度に引き続き国内調査も行うが、雛形本(版本)を多数所蔵しているアメリカのボストン美術館の調査が中心になる。次年度は補足的に国内調査も行うが、収集した資料情報の整理が中心になる。調査予定先の都合により、調査できなくなったところが生じてしまったため。購入した分析用染織品が当初の予定よりも安く購入できたため。(使用計画)今回生じた差額は次年度の旅費に充てる。今回生じてしまった差額は、来年度旅費として消費する。
核物質中の核子の構造関数に対する媒質効果

平成16年度から平成18年度までに行われた研究成果は次の通りである:1)核子を相対論的な3クォーク状態と見なし、スカラーおよび軸性ベクトル型ダイクォークとクォークから成る束縛状態として記述した(論文リストNo,1,2)。核子中のクォーク分布、非偏極および偏極の構造関数を求めた。得られた結果を深非弾性散乱実験データおよび経験的なパートン分布関数と比較し、我々のクォーク・ダイクォーク模型は単独の核子の構造関数をよく再現できることを示した。2)核物質中の核子の構造関数に対する媒質効を評価し、有限原子核の構造関数を計算した(論文リストNo.3,4)。核子のクォーク内部構造の影響を取り入れた核物質の状態方程式および上記の核子の模型を利用して媒質中のクォーク分布関数を求めた。非偏極のパートン分布と偏極のパートン分布に対する媒質効果を比較し、偏極パートン分布に対する媒質効果(polarized EMC effect)の方が大きいであることを指摘した。有限な原子核の構造関数を求めるために、原子核に対する平均場近似および核子に対するクォーク・ダイクォーク模型を利用した。原子核の非偏極構造関数を記述するために、原子核中のベクトル型平均場は非常に重要な役割を果たしていることが分かった。高エネルギーレプトン・原子核散乱で得られた実験データを定量的に再現した上で、原子核の偏極構造関数をモデル計算で予言した。この偏極EMC効果を測定するために原子核の候補も具体的に取り上げて議論し、将来の偏極レプトンビーム実験計画に大きなインパクトを与えることができた。3)他の高エネルギー散乱過程も記述し、我々のモデルの応用範囲を拡張した(論文リストNo.5,6)。具体的に、核子の形状因子の媒質効果を評価し、電子・原子核の準弾性散乱に対する応答関数を求めた。また、深非弾性散乱における粒子の生成過程(exclusive process)を記述ために重要な役割を果たしている一般化されたパートン分布関数も計算し、経験的な分布関数との比較を行った。高エネルギー散乱過程を記述する際、核子中のダイクォーク相関が大変大きな役割を果たしていることを示した。平成16年度の研究実績は次の通りである:1)クォークの有効理論を使い、先ず単独の核子のスピンに依存する構造関数を計算した。その際、核子中のスカラーダイクォーク相関の他に、軸性ベクトルダイクォーク相関も取り入れ、核子の静的性質を再現しながら実験データから求められたスピンに依存するクォーク分布関数も定量的に記述できた。その後、スピンに依存する構造関数に対する媒質効果を評価した。そのために先ず、軸性ベクトルダイクォークチャンネルも考慮しながら、核物質の状態方程式を作り上げた。スカラーダイクォークのみの場合と比べて、本年度の研究で得られた状態方程式は核物質の飽和性質をより現実的に再現できることが分かった。その後、物質中の核子のスピン構造関数を計算した。単独の核子の場合との比較から、媒質効果を評価し、「スピンに依存するEMC(European Muon Collaboration)効果」を定量的に予言した。その効果が、従来研究されてきた「スピンに依存しないEMC効果」よりも大きいと指摘した。現在、その計算結果を有限な原子核へ拡張し、計画中の加速器実験(スピン偏極の電子・原子核深非弾性散乱実験)にインパクトを与えることが可能になった。

(論文リストNo.1-4)2)核子をクォークとスカラーダイクォークの束縛状態と見なし、核子中の「非前方クォーク分布」を計算した。この非前方分布関数は電子・核子の深非弾性散乱における光子および中間子生成の反応で観測可能である。我々の計算でこの分布関数を予言し、他の計算や現在の実験情報との比較を行った。なお、この計算に媒質効果を取り入れることも可能なので、それについて現在検討中である。(論文リストNo.5)3)高密度物質の状態方程式についての研究を行った。そのために、核子のクォーク内部構造を取り入れた通常の密度領域での核物質の状態と高密領域における「クォークカラー超伝導状態」と比較し、その間の相転移とスカラーダイクォーク相関との間の関係について調べた。(論文リストNo.6)平成17年度の研究実績は次の通りである:1)有効クォーク理論の枠組みで核子をクォーク・ダイクォーク状態として記述し、先ず単独の核子の構造関数を計算した(論文リストNo.1).計算結果は実験データおよび経験的なクォーク分布関数を非常によく再現できることが分かった。その記述を元にし、核物質中の核子のスピンに依存する構造関数を評価した(論文リストNo.2).結果として、偏極EMC効果(polarized EMC effect)は通常の非偏極EMC効果(unpolarized EMC effect)よりも大きいことを指摘した。また、最近の研究で有限な原子核に対する偏極EMC効果およびスピンの和側を計算し、理論による予言を提供した(論文リストNo.3).この予言は将来の偏極加速器実験に大きなインパクトを与えることになる。2)核物質中の核子の電磁形状因子に対する媒質効果を評価した(論文リストNo.4).この研究で、核子についてのクォーク・ダイクォーク模型に更に中間子雲の影響も取り入れ、形状因子に対する媒質効果を定量的に求めた。その計算結果を使い、核物質の応答関数(longitudinal nuclear response function)を求め、準弾性散乱のピーク付近で媒質効果は重要であることを指摘した。3)上記の研究に基づく核物質の状態方程式を高密度領域へ拡張し、クォーク物質への相転移も取り入れ、中性子星およびクォーク星の性質について研究した(論文リストNo.5,6).特に、クォーク物質のカラー超伝導状態は状態方程式および中性子星の質量、半径などに大きな影響を与えていることが分かった。平成18年度の研究実績は次の通りである:1)有効クォーク理論の枠組みで有限原子核の構造関数を計算した(論文リストNo.1)。その際、単独の核子の記述をクォーク・ダイクォーク模型、原子核の記述を相対論的平均場近似を基準として、原子核の非偏極および偏極構造関数を求めた。Li-7,B-11,N-15,Al-27などの原子核を取り上げ、非偏極構造関数を実験データと比較し、我々のモデルは通常のEMC効果を非常によく再現できることが分かった。次に、同じ原子核に対して偏局構造関数を求め、この有効理論による予言を提供した。偏極構造関数に対する媒質効果は通常のEMC効果よりも大きいであることを指摘した。
発酵乳スターター菌体成分の抗変異原性

昭和61年度科学研究費の補助金を得てヒトおよび各種動物糞エキスの変異原性に対し醗酵乳が減弱効果を有していることを明らかにし,また腸内乳酸菌であるStreptococcus faecalisの細胞壁画分がAF2, MMNGならびに4NQOに対し抗変異原性を有していることを認めた.これらの事実に基づき本研究ではAmes株TA98およびTA100から造成したストレプトマイシン耐性株を指標菌にして下記の研究を行い,知見を得た.1.Lactobacillus bulgaricus, Str.lactis, Str.thermophilusなどの醗酵乳スターターの完全菌体および細胞画分の抗変異性について検討を行った.その結果,各種アミノ酸加熱分解物,加熱油脂,ヒト糞便エキスなどの変異原性に対し, L.bulgaricusおよびStr.thermophilusの細胞壁に抗変異原性のあることを認めた.また,それら乳酸菌の細胞壁の示す抗変異原性は完全細胞に紫外線を照射(3.75J/m^2/sec)することにより著しく増大することを認めた.2.抗変異活性を有する細胞壁画分をマウスに投与し,無投与マウスの糞便と,投与マウスの糞便との変異原性の強弱を検討した.しかし,マウスの糞中の変異原性自体が微弱であり,明確な結論を得るに至っていない.3.本科学研究費補助金で購入した液体クロマトグラフ(島津simple Lc型)により,生体内に生成するアジド化合物の定性,定量が可能となった.アシド化合物の変異原性に対して上記乳酸菌の細胞壁が抗変異原性を有することを明らかにすることが出来た.異常の知見のうち,乳酸菌菌体に紫外線照射を行い,それより得られる細胞壁が元株より強い抗変異原性を有することは文献未知の知見である.今後その利用方について検討したい.昭和61年度科学研究費の補助金を得てヒトおよび各種動物糞エキスの変異原性に対し醗酵乳が減弱効果を有していることを明らかにし,また腸内乳酸菌であるStreptococcus faecalisの細胞壁画分がAF2, MMNGならびに4NQOに対し抗変異原性を有していることを認めた.これらの事実に基づき本研究ではAmes株TA98およびTA100から造成したストレプトマイシン耐性株を指標菌にして下記の研究を行い,知見を得た.1.Lactobacillus bulgaricus, Str.lactis, Str.thermophilusなどの醗酵乳スターターの完全菌体および細胞画分の抗変異性について検討を行った.その結果,各種アミノ酸加熱分解物,加熱油脂,ヒト糞便エキスなどの変異原性に対し, L.bulgaricusおよびStr.thermophilusの細胞壁に抗変異原性のあることを認めた.また,それら乳酸菌の細胞壁の示す抗変異原性は完全細胞に紫外線を照射(3.75J/m^2/sec)することにより著しく増大することを認めた.2.抗変異活性を有する細胞壁画分をマウスに投与し,無投与マウスの糞便と,投与マウスの糞便との変異原性の強弱を検討した.しかし,マウスの糞中の変異原性自体が微弱であり,明確な結論を得るに至っていない.3.本科学研究費補助金で購入した液体クロマトグラフ(島津simple Lc型)により,生体内に生成するアジド化合物の定性,定量が可能となった.アシド化合物の変異原性に対して上記乳酸菌の細胞壁が抗変異原性を有することを明らかにすることが出来た.異常の知見のうち,乳酸菌菌体に紫外線照射を行い,それより得られる細胞壁が元株より強い抗変異原性を有することは文献未知の知見である.今後その利用方について検討したい.
体腔傷害における反応性中皮細胞の機能解析と病態診断および再生治療への応用

ヒト癌性腹水や腹膜透析(PD)排液の中皮やマクロファージの表面分子発現をフローサイトメトリー法で解析した。癌性腹膜炎では、中皮のポドプラニンやCD44の発現増強傾向があり、マクロファージのポドプラニン, CD44, CD14の発現が有意に上昇した。PD排液では、中皮のCD44発現が一部の長期透析症例で増強した。また、マクロファージのCD44発現はPD期間に相関した。ポドプラニンやCD44は細胞膜に共発現し、細胞内骨格の構造変化を誘導して、炎症細胞の遊走や癌細胞の浸潤などに関与している。今回の結果は、種々の体腔病変でマクロファージや中皮の細胞応答に関わる表面分子の発現が増強することが示された。平成24年度は、(1)癌細胞に反応する中皮細胞の発現mRNAの網羅的解析、(2)その分子のin vitroの系における発現確認、(3)癌性腹膜炎モデルの作成を行った。(1)発現mRNAの網羅的解析:Transwellを用いて、ラット中皮細胞(RMC)とヒト大腸癌細胞株HCT116を非接触性に共培養し、RMCのmRNA発現をGeneChip法にて解析した。20515 geneのうち、発現がX2以上の増強:257 gene, x0.5未満の減弱:92 geneであった。X2以上に増強したもののうち、サイトカイン関連は11 gene (7種類)で、X4以上の増強は、MCP3とInhibinAであった。(2) in vitroの系における発現確認: MCP3とInhibinAについて、in vitroの実験系における発現の実際を検討した。中皮細胞のCa結合蛋白であるCalretininについても検討を行った。Transwellを用いた癌細胞との非接触共培養で、MCP3とInhibinAのmRNA発現は経時的(day0,1,3,7)に増強した。Western blot法では、InhibinAやCalretininのわずかな増加を認めたが、MCP3は検出できなかった(MCP3は今後培養上清をELISA法で検出する予定)。癌細胞と中皮細胞の混合培養(接触共培養)では、癌細胞との接触によって、MCP-3, InhibinAのmRNA発現や、InhibinAやCalretininの蛋白発現が増加した。(3)癌性腹膜炎モデルの作成:Balb/cヌードマウスにHCT116細胞を5x10e6個/個体を腹腔内接種した。2-3週で癌性腹膜炎の状態が確認され、4週以降は血性腹水が増加した。組織学的に癌は腹膜播種より腸管や腹壁に浸潤していたが、血行性転移は見られなかった。平成25年度は、(1)マウス癌性腹膜炎モデルおよびヒト癌性腹膜炎組織の免疫組織学的解析、(2)マウス癌性腹膜炎モデル腹水、in vitro培養中皮およびヒト腹膜透析排液のフローサイトメトリー解析を行った。(1)マウス癌性腹膜炎モデルの免疫染色では、中皮細胞にPodoplaninやCD44の発現が亢進していた。MCP-3やInhibinβAも陽性であったが、非癌部でも陽性であった。Podoplaninはヒアルロン酸受容体であるCD44と共働して細胞内骨格やシグナル伝達に作用しており、CD44の発現が中皮細胞の活性化マーカーとなり得る可能性がある。ヒト癌性腹膜炎組織でも、癌巣近傍で中皮細胞にPodoplaninやCD44の発現が亢進していた。一方、MCP3やinhibinβAの発現は症例により差があり一定の傾向は見られなかった。(2)マウス癌性腹膜炎モデル腹水のフローサイトメトリーでは、ポドプラニンで中皮細胞を検出できたが、癌接種4週後の腹水では癌細胞が優位で中皮細胞は少数なためで、中皮細胞の形質変化についてはさらに実験条件の検討が必要である。in vitroラット培養中皮ではPodoplaninやCD44発現は低く、癌細胞との共培養刺激にて発現量に変化は見られなかった。ヒト腹膜透析排液では、Podoplanin陽性の中皮細胞分画を検出し、そのうち一部はCD44、CD62L、CD14およびCD56を発現していた。これらの発現は導入早期(9日目)では顕著であったが、長期腹膜透析(5年)検体では、発現細胞の出現頻度は低かった。以上、マウス腹水ならびにヒト腹膜透析排液検体では、ポドプラニンによる中皮細胞の検出が可能であること、中皮ではCD44、CD62L, CD14, CD56の発現がみられその発現量に変化が見られることが明らかとなった。

今回の結果は、種々の体腔病変でマクロファージや中皮の細胞応答に関わる表面分子の発現が増強することが示された。平成23年度は、(1)癌性胸腹水の反応性中皮の表現形態変化、(2)培養中皮細胞・癌細胞の相互作用について検討した。(1)癌性胸腹水の反応性中皮の表現形態変化癌患者の胸腹水や術中体腔洗浄液のうち癌陰性検体(Class I or II)と癌陽性検体(Class V)の細胞塗抹標本に各種免疫染色を実施し、癌細胞の有無による反応性中皮の形態と免疫組織学的特性を明らかにした。結果:中皮細胞のマーカーはcytokeratin(AE1/AE3), HBME-1の発現が強く、podoplaninの発現は、シート状の分化した細胞や単離状態の一部の細胞で陽性であった。vimentinは一部のシート状中皮細胞で陽性であった。一方、悪性細胞の指標となるIMP-3やactive integrin beta3(AP5)は、癌(+)/癌(-)に関わらず、反応性中皮では発現はほとんど見られなかった。以上の結果から、中皮細胞は癌細胞の影響下で、vimentinやdesminなどの中間径フィラメントやアクチンフィラメントなど細胞骨格に関わる分子が変化している可能性が示唆された。(2)培養中皮細胞・癌細胞の相互作用ヒト中皮腫細胞由来の細胞株であるMet5Aとヒト大腸癌細胞由来のHCT116を用いてin vitroで検討した。HCT116の培養上清をMet5Aの培地に加え、その濃度ならびに刺激時間による影響を検討した結果、癌細胞の培養上清の添加により中皮細胞の増殖が抑制され、細胞形態が類円形から紡錘形に変化する傾向が認められた。この変化は上皮間葉形質転換(EMT)に類似していた。これらの現象から、癌細胞が分泌する何らかの液性因子が中皮細胞の形態と機能に影響を及ぼしていることが明らかとなり、反応性中皮細胞の細胞生物学的検討を行うための有効なin vitroの実験系を確立できた。(1)フローサイトメトリー法によるヒト癌性腹水の解析:卵巣癌患者13名の腹水中の中皮細胞とマクロファージのpodoplanin (pod)(中皮のマーカー), CD14(マクロファージマーカー), CD44(ヒアルロン酸受容体), E-cadherin, EMA, ICAM-1の発現率や発現強度を測定した。腹水細胞診は、癌陽性8例、疑い2例、癌陰性3例であった。中皮では癌細胞の有無による有意な変化を見いだせなかったが、マクロファージでは、癌陽性例は陰性例に比べ、pod, CD44, CD14の発現が上昇していた。また中皮ではE-cadherin, EMA, ICAM-1の発現を、マクロファージではICAM-1の発現を認めたが、癌の有無との間に一定の傾向を見いだせなかった。(2)フローサイトメトリー法による腹膜透析(PD)排液の解析:PD患者(導入期3例、維持期6例)の排液では、維持期は導入期よりpod+の中皮分画が減少していた。中皮分画のpod発現強度は維持期で増加したが、CD44発現に有意な変化は見られなかった。また、CD14+のマクロファージ分画ではCD44の発現強度が維持期で増加したが、CD14やpod発現に有意な変化は見られなかった。PodoplaninやCD44は細胞膜に共発現し、アクチンフィラメントなどの細胞内骨格の構造変化を誘導して、炎症細胞の遊走・接着や癌細胞の浸潤・播種などに関与していることが推察されている。
非線形双曲型・分散型方程式の零構造と高周波漸近解析

当年度の研究成果は大きく分けて、非線形波動方程式系に関するものと非線形シュレディンガー方程式系に関するものの2種類に分類される。以下それぞれについて成果の概略を記す。・前年度後半から行ってきた半線形波動方程式系の弱い消散構造についての研究を継続した。出発点となるのは、代表者と片山聡一郎氏、松村昭孝氏による2015年の共著論文において導入されたAgemi型の構造条件である。この条件は弱零条件の一種であり、雑に言うと非線形消散構造を特徴づける条件と見なすことができるものであるが、このうちで退化が起こる場合に注目し、既存の枠組みにはあてはまらない興味のある例を構成することに成功した。以上の成果は大学院生の西井良徳氏との共同研究によるものであり、現在専門誌に論文を投稿中である。・当年度後半からは、非線形シュレディンガー方程式において上述の非線形波動方程式系の類似物に相当すると期待される連立系に注目し、解の長時間挙動についての考察を行った。双曲型と分散型という方程式の型の違いのため全く同様という訳ではないものの、この方程式系に対しても波動方程式の場合に対比し得る、ある程度満足できる結果が得られた。また、代表者が2016年にChunhua Li氏との共同研究で得ていた結果の枠組みにはあてはまらない挙動をする解のクラスを捉えることに成功した(Chunhua Li氏・西井良徳氏・佐川侑司氏との共同研究)。この方向の研究にはまだ改善の余地があると代表者は考えており、次年度以降もこの研究を継続する予定である。上に記した成果から判断して、おおむね順調に進展していると考えられる。非線型波動方程式および非線形シュレディンガー方程式に対するAgemi型の構造条件とその周辺に関する研究を継続する。また、国内および海外で行われる各種研究集会に参加して成果を発表する予定である。当年度の研究成果は大きく分けて、微分型非線形シュレディンガー方程式系に関するものと非線形波動方程式系に関するものの2種類に分類される。以下それぞれについての成果の概略を記す。・複数の質量項を持つ微分型非線形シュレディンガー方程式系の弱零構造に関する研究を行った。代表者は前年度までに、Chunhua Li氏との共同研究によって空間次元が1の場合にはある程度満足できる結果を得ていたが、これを高次元化することを当年度の目標として研究に取り組み、空間2次元において系がゲージ不変性を持つ場合については上記の先行結果の拡張と見なしうるような構造条件を与えることに成功した。今回得られた結果により、Li氏が2012年に得ていた非線形項に未知関数の微分が含まれない場合の結果と、代表者が2015年に池田正弘氏・片山聡一郎氏との共同研究で得ていた(強い)零条件が満たされる場合の結果とを統一的に捉えることが可能となった。今回の結果はさらに、M.Colin氏とT.Colin氏が2004年に提示した物理モデルも典型例として含んでおり、空間2次元でゲージ不変性を持つ系に関してはこれまでに知られた結果のうちでもっとも一般的な結果であると代表者は考えている。以上の結果は迫田大輔氏との共同研究によるものであり、現在専門誌に論文を投稿中である。・当年度後半より半線形波動方程式系の弱い消散構造についての研究を開始した。2015年に代表者が片山聡一郎氏・松村昭孝氏と共同で得ていたエネルギー減衰に関する結果を、非線形消散性がある意味で退化する場合へ拡張することを目指した。現時点ではまだまとまった結果には至っていないが、指導下の大学院生たちと共同でいくつかの興味のある例を構成することに成功し、一定の手がかりを見出すことができたと代表者は考えている。この研究は次度以降も継続する予定である。上に記した迫田氏との共同研究によって得られた成果から判断して、おおむね順調に進展していると考えられる。

上に記した成果から判断して、おおむね順調に進展していると考えられる。微分型非線形シュレディンガー方程式系および非線形波動方程式系の弱零構造および消散構造に関する研究を継続する。また、国内および海外で行われる各種研究集会に参加して成果を発表する予定である。非線型波動方程式および非線形シュレディンガー方程式に対するAgemi型の構造条件とその周辺に関する研究を継続する。<理由> 9月に予定していた海外出張1件がキャンセルとなったために見込み額と執行額の間に差が生じた。<使用予定>共同研究者との研究打ち合わせ並びに研究成果発表のための旅費として使用する予定である。<理由> 6月・7月・9月に相次いで起こった大規模な自然災害の影響により、予定していたいくつかの出張が中止になったため。
小型加速器中性子線源による病院内BNCT治療のための基礎的・臨床的研究

1病院内併設可能型BNCT用加速器中性子源装置の実用化のために治療時の線量評価を行う治療計画システム(ツクバプラン)について同集学的療法を実現できるように、ツクバプランをBNCT(中性子)だけでなくX線照射、陽子線照射による線量評価にも対応できるように機能拡張した。また、治療時の線量評価を行う治療計画システム(ツクバプラン)は、モンテカルロコード:PHITSを使用しているが、これの機能を高度化することでデータ保護の安全性を向上させた。これにより、以前の原子炉施設を使った悪性脳腫瘍に対するBNCTでは、BNCTにX線照射を組み合わせた照射を実施していたが、今回の研究成果で正確な占領評価ができるようになり、今後の臨床研究に応用できることが期待される。2新規ホウ素薬剤などの基礎研究については引き続き、2種類の新規ホウ素化合物の基礎的実験を行い、その一つについては特許申請に至った。また、様々な細胞株を用いたノボシビルスクの核物理研究所の加速器線源を用いて基礎実験を行い、1名の博士号取得とともに論文にまとめることができた。3臨床研究についてはこれまで原子炉でしかおこなっていなかった新規神経膠芽腫に対する加速器としてはFIHの臨床研究を計画しており、医療用ホウ素薬剤を入手し、前臨床試験が終了次第、臨床研究を開始する予定である1治療計画ソフトの高度化研究開発は順調に進んでいる。2基礎実験としては2種類の新規化合物について研究が進んでおり、特許化や論文作成につながっている。3臨床研究について予定よりも若干遅れ気味ではあるが、これはホウ素化合物の供給先からの薬剤がえられていないためであり、入手次第進められると考えている。1新規ホウ素化合物の開発:新規ホウ素化合物(候補あり、特許申請中)を用いて脳腫瘍細胞や担癌動物、組み替えDNA実験により作成したマウス脳腫瘍モデルに小型加速器中性子線源による照射を行い、治療効果を検討する。また、ホウ素取り込み改善に関する基礎研究を行い、将来臨床応用可能な新規ホウ素化合物の開発を目指す。2BNCT臨床研究(Phase I/IIa臨床試験):これまでの加速器ベースで新規膠芽腫のBNCTを行った研究はなく、First in Humanstudyとなる。初回にBNCTを行い、その後にX線分割照射をMRIのT2high intensityに加えることにより、これまでに安全性の担保、播種や遠隔再発を防ぐことが原子炉を用いて実証されており、これを加速器にて検証していく。したがって、まずはPhaseI/IIとして安全性、効果を検証するプロトコールとする。初回BNCTにて3例づつ、3段階ずつ、doseescalationを行っていく。副作用がでた場合には同線量でさらに2例を追加し、副作用が出なかった場合に次のdoseにすすめていく。BNCT照射後には30ー40Gy(2Gy分割)の後照射を行うが、この際も急性の副作用の有無をチェックしながら行っていく。Co-primary endpointはOSとPFSとし、secondary endpointは1yrPFS、MRI上の画像変化などとする。本パイロット研究が終わったらAMEDに対して臨床治験を申請していく。

したがって、まずはPhaseI/IIとして安全性、効果を検証するプロトコールとする。初回BNCTにて3例づつ、3段階ずつ、doseescalationを行っていく。副作用がでた場合には同線量でさらに2例を追加し、副作用が出なかった場合に次のdoseにすすめていく。BNCT照射後には30ー40Gy(2Gy分割)の後照射を行うが、この際も急性の副作用の有無をチェックしながら行っていく。Co-primary endpointはOSとPFSとし、secondary endpointは1yrPFS、MRI上の画像変化などとする。本パイロット研究が終わったらAMEDに対して臨床治験を申請していく。