hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オプション・グリークス計算の新手法

そこで、容易にマリアバン解析の理解を可能とする手法(離散マリアバン解析)を発案し、各種のオプション感応度の計算法を開発した。これらの手法は金融実務で利用されていくと考える。既に、「研究実績の概要」記載したとおり、メインの研究目的であったジャンプ拡散モデルにおける2項分岐木モデルを用いたオプション感応度の計算方法の提案については、既に2通りの方法で提案し論文として取り纏め作業が終了している。また、そのうち1本については既に論文の掲載が決定しており、順調に目的が達成されていると言って間違えがない。残念ながら研究として取り纏めることを断念したアジアンオプションのグリークスの計算に関する研究についても、計算の一部箇所のみとは言えども論文の掲載が決まっている。これらの成果があがっていることから計画以上の進展があったものと考えてよいものと思う。数理ファイナンス現在、既にメインの研究課題であったジャンプ拡散モデルにおける2項分岐木モデルを用いたオプション感応度の計算方法の提案については研究が終了していると考えてもよいものと思う。一方で、近年、2項分岐木モデルを用いてジャンプ拡散過程モデルにおいて価格計算を行う際にさまざまな新手法が提案されている。そこで、残った1年の間に、これらの新しい手法を適用することで効率的にジャンプ拡散過程モデルにおいてアメリカン・オプションのグリークスの計算ができるか検討を行いたいと考えている。主な研究内容であった2項分岐木によるジャンプ拡散過程におけるグリークスの計算法に関する研究は既に理論構築を終え更に数値計算も終了している。更に、論文の投稿や学会等での発表もいくつかこなしているところである。少なくとも主な研究内容として挙げていた部分に関しては特に問題はなく経過しているものと考えている。次年度使用額が生じたが7545円と少額であり、おおむね予定通り執行されている。既に述べたように、主な研究内容であった2項分岐木によるジャンプ拡散過程におけるグリークスの計算法についてはかなりのところめどがついている状況である。今後は、研究会などでの発表やさらなる拡張について考察を行いたい。その一方で、付属的な研究内容であったアジアンオプションのグリークスの研究は余り上手くいっていない。ボラティリティに関する感応度であるベガの計算を行うために、ベガをロー(金利に対する感応度)とテータ(満期までの時間に対する感応度)に分解する公式を導けたものの、展開法を用いたテータの計算は予想以上に数理的に難しいことが分かった。残念ながら、今のところこれ以上の研究は時間の浪費となる可能性が高く、ベガのテータとローを用いた分解公式を取りまとめたところで終わりにしたいと考えている。
粘弾性相分離の物理的起源とドメイン成長則の解明

我々は最近、動的に非対称な混合系においてこれまで知られている相分離様式では説明できない新しい相分離様式(粘弾性相分離)を発見した。本研究の目的はこの粘弾性相分離の物理的起源の解明、その普遍性の範囲の明確化、構造形成過程でのドメイン成長則の解明にある。この現象の高分子溶液系におけるより定量的な全容を明らかにすべく、重合度、クエンチ深さなどの因子が粘弾性相分離にどのような影響を与えるかに注目し詳細な研究を行った。その結果、臨界組成付近の高分子溶液系において、過渡的なゲル状態が出現し、これが粘弾性相分離の発現に対し重要な役割を果たすことが分かった。その出現温度Ttは、分子量に依存し、臨界温度と過渡的ゲルの出現温度の差は、分子量が高くなるにつれ重合度の-1/2乗に比例して減少することが分かった。また、通常の相分離領域、粘弾性相分離領域に加え、Tt以下でゲル状となった高分子リッチ相を破壊するようなパターンが現れる第3の領域があることを見出し、その通常の粘弾性相分離からゲルの破壊パターンを伴うゲル相分離へ移行する遷移温度をTgelと名づけた。このTgelの測定を各分子量に対しおこなったところ、θ-Tgel^∝N^1であることが明らかとなった。このことは、高分子量の極限において、通常の流体系相分離に起こらず既知の相分離現象の普遍性が成り立たないことを表している。また、粘弾性相分離は高分子系特有の現象ではなく、コロイド分散系などの動的に非対称な系で起こるという我々の考えを明らかにすべく粒子間の流体力学的相互作用を取り入れた新しい数値計算手法を開発しコロイド系の凝集過程を調べた。その結果、凝集過程において過渡的にネットワーク構造を形成し、粘弾性相分離に似た振舞いをすることが分かった。内部自由度の無い系でも粘弾性相分離が起こるということは、新しい相分離普遍性クラスの存在を支持する結果である。我々は、最近、のろまな大きな分子とすばやい小さな分子を混ぜた動的に非対称な混合系において、これまで知られている相分離様式では説明できないまったく新しい相分離様式(粘弾性相分離)を発見した。本研究の目的は、この粘弾性相分離の物理的起源の解明、その普遍性の範囲の明確化、構造形成過程でのドメイン成長則の解明にある。本年度は、より定量的に高分子溶液系における粘弾性相分離の全容を明らかにすべく、高分子の重合度、クエンチ深さなどの因子がその粘弾性相分離現象にどのような影響を与えるかに注目し詳細な実験的研究を行った。その結果、臨界組成付近の高分子溶液系において、過渡的なゲル状態が出現するがその出現温度Ttは、分子量に依存し、臨界温度と過渡的ゲルの出現温度の差は、分子量が高くなるにつれ重合度の-1/2乗に比例して減少することが分かった。また、T_t以下でのダイナミクス、モルフォロジーの測定により、上記の通常の相分離領域、粘弾性相分離領域に加え、弾性ゲル状となった高分子リッチ相を破壊するようなパターンが現れる第3の領域、ゲル相分離領域、があることを見出し、通常の粘弾性相分離からゲルの破壊パターンを伴うゲル相分離へ移行する遷移温度を及T_<gel>と名づけた。このT_<gel>の測定を各分子量に対しおこなったところ、Θ-T_<gel>∝N^<-1>であることが明らかとなった。

また、粘弾性相分離現象の温度依存性と濃度依存性に注目し、クエンチ深さと、初期濃度をパラメータとして動的非対称の効果を制御し、相分離パターンへの影響を調べた。実験では、PSの分子量を7.06×10^5を用いた。2.91wt%PSより希薄な領域では、T_tはPSの濃度とともに上昇し、一方、2.91wt%PSより濃厚な領域では、TtはPSの濃度とともに下降する。また、T_<gel>は濃度とともに上昇していくことが見出された。我々は、最近、のろまな大きな分子とすばやい小さな分子を混ぜた動的に非対称な混合系において、これまで知られている相分離様式では説明できないまったく新しい相分離様式(粘弾性相分離)を発見した。本研究の目的は、この粘弾性相分離の物理的起源の解明、その普遍性の範囲の明確化、構造形成過程でのドメイン成長則の解明にある。本年度は、より定量的に高分子溶液系における粘弾性相分離の全容を明らかにすべく、高分子の重合度、クエンチ深さなどの因子がその粘弾性相分離現象にどのような影響を与えるかに注目し詳細な実験的研究を行った。その結果、臨界組成付近の高分子溶液系において、過渡的なゲル状態が出現するがその出現温度T_tは、分子量に依存し、臨界温度と過渡的ゲルの出現温度の差は、分子量が高くなるにつれ重合度の-1/2乗に比例して減少することが分かった。また、T_t以下でのダイナミクス、モルフォロジーの測定により、上記の通常の相分離領域、粘弾性相分離領域に加え、弾性ゲル状となった高分子リッチ相を破壊するようなパターンが現れる第3の領域、ゲル相分離領域、があることを見出し、通常の粘弾性相分離からゲルの破壊パターンを伴うゲル相分離へ移行する遷移温度をT_<gel>、と名づけた。このT_<gel>の測定を各分子量に対しおこなったところ、Θ-T_<gel> ∝N^1であることが明らかとなった。実験では、PSは分子量7.06×10^5のものを用いた。2.91wt%PSより希薄な領域では、T_tはPSの濃度とともに上昇し、一方、2.91wt%PSより濃厚な領域では、T_tはPSの濃度とともに下降する。
消費者の食の安心を形成する生産者側の構造的要因について―「制度」変化に着目して―

本研究は、農業や食に関する「制度」の問題について、これまで生産者側が頼ってきた法、制度、組織、コミュニティといった「制度」の変化から探ることを目的とした。1945年から2014年までの農業新聞のテキスト分析、および、これまでとは異なる動向を見せる農協への聞き取り調査を行った結果、消費者側・生産者側の意識は、社会の大きな(政治的、経済的な)変化に影響を受けている可能性があることが分かった。本研究は生産者と消費者の健全な関係を見いだすために、制度に着目し、3つの角度から分析を行うこととした。第一に新聞データから生産者側のシステム変容と生産者側の意識・行動の変化を明らかにすることであった。ここでは、戦後以降、主に農業生産者と関わりのある法、制度、組織、そして農業生産者が属するコミュニティ(農村コミュニティ)の変化を、主に新聞記事から辿ることにした。具体的には、農業従事者が関わってきた法、制度、組織、コミュニティに関す連する記事の言説の「変化」に着目することだった。テキストマイニングの手法を用いることにより、生産者と消費者にかかわる食や農業に関する言説がいかに変容してきたのか、そのことにより生産者側の意識・行動に何か変が買ったのかを確認することとした。第二の視点として行政へのインタビュー調査から食の安全性を担保するための制度、政策の実態を明らかにすることを目的とした。第三に、社会調査を通じて、食の安全性を担保する制度、政策が消費者にどの程度影響を与えているのかを明らかにすることを目標とした。以上の目標に対し、本研究は、農業新聞の社説タイトルの変化に着目し分析を行うことを中心的に行った。1945年から2014年までの農業新聞発売日における社説の言説の変化を分析することにより、組織や農協の一員としての農業従事者が、次第に個人としての農業従事者に変化する様子が明らかになってきた。現在も分析は続けられているが、こうした変化を通じて生産者と消費者の関係性の変化に着目した分析をさらに続けることにする。行政へのインタビューは申請者が食品モニターとして参加するモニター会議において複数の行政職員に対するインタビューが可能となった。本調査は現在も続いている。最後に、社会調査に関しては、新聞記事データの収集に予想外に費用がかかったため、今回調査を行うことは難しくなった。食・農・環境政策
任意形状地表に適用可能な地中レーダー信号処理法に関する研究

本研究は、平坦でない地表を不等間隔に捜査した地下探査レーダーデータを処理し埋設物体像を再構成する信号処理法の開発と実証を目的とする。このため実際に平坦でない地面を実験場に作り、その下に埋設した標的を観測してそのデータを上の方法で解析することにより、この手法の精度や適用範囲を実験的に検証し、実用に耐える性能と処理速度を持つアルゴリズムを開発することを目指す。本年度は、計算機シミュレーションによるアルゴリズムの性能評価と改良を進めると共に、大阪府岸和田市の貝吹山古墳発掘現場に小型鉄筋探査レーダーを持ち込んで測定を行った。遺跡自体は盗掘のため遺物が残存していないことが判明したが、川原石や樹木の値を発掘前地表からの探査により検出し、その概略の形状を推定することに成功した。このように、従来用いられてきた大形の地下探査レーダーによる発掘前の調査とは異なり、発掘過程に小型レーダーを用いた探査を併用することにより、発掘を効率化することが可能であることが明らかとなった。これは遺跡探査技術の新しい利用法であり、発掘中の石棺内の探査や、水田址の探査など、様々な遺跡を対象とする考古学分野の研究者から共同研究の依頼を受けている。また信号処理アルゴリズムの開発については、これまでの方法の適用対象が無損失媒質に限定されていたことを改善するため、今年度はアルゴリズムを拡張して、分散・損失性媒質中のターゲットの形状推定を行った。今後は、これまでに開発した高度な信号処理アルゴリズムをこれら現場のデータに容易に適用できるよう、さらにアルゴリズムを改良することが課題である。
産後抑うつに関する長期縦断研究:早期発見法の確立と地域支援の充実を目指して

背景:産後うつは、産後3ヶ月内の褥婦に発症する精神科疾患として最も頻度が高いと報告されており、欧米の先行研究に拠ると、その有病率は10-15%である。Popeらの総説(2000)によれば、若年齢もしくは高齢の褥婦で有病率が高いが、同胞順位や経済学的な要因によって説明される可能性があり、その後のRobertsonらの総説(2004)では、褥婦の年齢を危険因子として取り上げていない。そこで我々は、年代別にみる産後うつの、産後3ヶ月に限定した累積発生率を、浜松母と子の出生コホート研究(Hamamatsu Birth Cohort : HBC-Study)を用い検証した。方法:浜松医科大学医学部附属病院産科外来、および、近隣1産院を妊婦検診で訪れた全妊婦のうち、参加への同意が得られ、かつ2010年10月の時点で産後3ヶ月を過ぎた723名を対象とした。全対象者に産後2、4、8週の時点で、産後抑うつを評価する質問票(the Edinburgh Postnatal Depression Scale : EPDS)への記入を求め、3回のEPDS回答のうち、1回でも9点以上となった褥婦を産後うつ「あり」と定義した。結果:産後うつ発症リスクに産褥婦の年齢が関与しており、3ヶ月間累積発生率のピークは35歳以上であったが、既知の人口統計学的・社会学的要因では説明されなかった。PPDの発症予防に関し、35歳以上であることや、加えて、初産である産褥腑にはより注意を払う必要があることが、本研究の結果から示唆された。【Limitations】対象者は本邦の代表性を備えているが、研究途中のためにsample数が全参加者の半分強であるため、全参加者数を対象とした再度の解析を予定している。【Conclusion】PPDの累積発症率は産婦の年代毎に有意差があり、partnerの年齢・対象児の兄弟姉妹の有無・一家の年収をcontrolした後も、35歳以上で特に発症のriskが高まることが見出された。今後は、解析対象を本研究の参加者全数にて再確認する必要があるが、本研究の中間結果より、母子手帳交付時におけるPPD発症riskに、母親の年齢35歳以上を考慮する必要性が示唆された。稀な病態ではないpostpartum depression(PPD:産後抑うつ)は、母子それぞれに深刻な負の影響をもたらす可能性があるにもかかわらず、発症しても多くは未受診あるいは適切なサポートを受けずにいる。この背景に、PPDに対する社会的認知度の低さが存在することを踏まえ、本研究では、(1)疫学的手法を用いてPPDの発生に関連する危険因子やPPDの発生を抑制する要因(抑止的因子)について、Hamamatsu Birth Cohort (HBC) Study(浜松出生コホート研究)のデータを用いて探索し、加えて、(2)PPDの母親から生まれた児の発達(認知発達、社会性の発達)の軌跡を検証する。このデータを、PPDの社会的認知度を高める目的で発信するとともに、産前からのハイリスク女性の特定や、PPDスクリーニング法の適正化に利用することを目的とした。すなわち、地域への展開として、PPD早期発見法の確立と早期対応システムの円滑化を図る。
戦間期・戦時体制期・戦後改革期における農家の経済行動に関する実証分析

平成30年度は、29年度に作成した『米生産費に関する調査』個票パネルデータ(昭和11年昭和20年、昭和22年、昭和23年の延べ12年間、稲作農家8,333戸)を利用し、農地改革による自作地率の増加が稲作農家のTFPに与えた影響について分析を行った。分析に利用したデータは、農地改革実施前の昭和22年と実施中の昭和23年の稲作農家の個票パネルデータである。農地改革実施期間のデータを使うため、小作農家において農地改革実施による自作地率の変化にヴァリエーションが存在する。このヴァリエーションを利用したDIffrence-in-Differences method (差分の差推定法)により農地改革による生産性(TFP)への影響を測った。さらに分析で利用したデータはパネルデータであるため、時間によって変化しない集落と稲作農家の性質をコントロールすることができる。なお、生産性の指標となるTFPは、確率的フロンティア生産関数を推定し、その推定結果を用いて導出した。推定の結果、農地改革による自作地率の増加とTFPの推移に、統計的に有意な関係をみつけることはできなかった。この結果は、TFPの推定方法(例えば、Data Envelopment Analysisを用いてTFPを計測するMalmquist指数等)、モデルのスペシフィケーション、サンプルの選択、トリートメントの作成方法に対して頑健であった。以上より、本研究の結果は、農地改革が米農家の生産性に影響を与えたとは言えないことを示唆している。TFPの推定に伴い、推定方法の精査およびデータの処理に当初の想定以上の時間がかかった。また、年度末に研究機関の異動があったため、研究ができない期間があった。2019年度は、本年度と昨年度の研究結果をまとめ、農地改革の経済的評価の論文を発表・投稿する。また、戦時体制に対する農家の対処行動を明らかにする。平成29年度は『米生産費に関する調査』個票データ(昭和11年昭和20年、昭和22年、昭和23年の延べ12年間、稲作農家8,333戸)を整理し、データベース化およびパネルデータ化を行った。さらに、構築されたデータセットを用いて、農地改革による自作農の増加が農業生産性に与えた影響について分析を行った。第一に、農地改革実施前の昭和22年と実施中の昭和23年の稲作農家の個票パネルデータを用いて、自作地率の増加が収量および要素投入に与えた影響を推定した。推定の結果、農地改革による自作地率の増加と収量の変化について、統計的に有意な関係をみつけることはできなかった。また、自作地率の増加は、自給の畜役日数を増加させ、借入の畜役日数および雇用労働日数を減少させていることがわかった。第二に、農地改革実施前の昭和22年の稲作農家の個票データを用いて、確率的フロンティア分析を行い、自作農、自小作農、小作農間の効率性の差、および、自作地率と効率性の関係を推定した。推定の結果、自作地と効率性との間に、統計的に有意な関係をみつけることはできなかった。本研究の分析データである『米生産費に関する調査』個票データの整理、データベース化およびパネルデータ化が終了した。また、構築したデータベースを用いて、農地改革の経済的評価を行った。以上、課題の進捗はおおむね順調と判断した。2018年度は、農地改革の経済的評価に関する論文の投稿、構築したデータセットを用いて、戦時体制に対する農家の対処行動を明らかにする。出張を伴う調査が当初想定より少なかったことと、国外での学会発表を行えなかったため、次年度使用額が発生した。
SNPs探索分子素子(ミスマッチ結合分子リガンド)の開発

SNPsのマッピングとタイピングは、ゲノムのドラフトシーケンスが明らかとなった今、ゲノム科学に求められる極めて重要な課題であり、SNPsの迅速、簡便、安価な検出手法の開発が求められている。我々はミスマッチ塩基対に選択的に結合する分子リガンドの開発を研究目的とし、この分子リガンドを用いることにより、SNPsをミスマッチを含むDNAとしてを検出する手法の確立を目指した。我々はSNPsすなわちDNAのミスマッチ塩基対が本来のマッチ塩基対と明らかに異なる構造を持つことに着目し、SNPsの一つであるG-Gミスマッチに対して極めて高選択的に結合するG-Gミスマッチ認識分子(ナフチリジン2量体)の創製を世界に先駆けて達成した。この分子はG-Gミスマッチに対して1×10の7乗(M-1)の結合常数を示し、G-Aミスマッチと比べて600倍以上の選択性を示すことを明らかにした。この選択性発現の理由は、この分子を構成するナフチリジンがGと相補的な水素結合様式を持っており、水素結合様式の適合しない他の塩基には結合しないためと考えられる。開発したナフチリジン2量体を表面プラズモン共鳴(Surface Plasmon Resonance,SPR)測定用のセンサーチップ表面に固定化して、G-Gミスマッチ検出センサーを作成した。このセンサーを用いてミスマッチを含むDNAオリゴマーを調べたところ、G-Gミスマッチを含むDNAに対して、選択的に強いSPRシグナルを検出した。他のG-A、G-Tミスマッチ、さらにはG-Cマッチサイトだけを含むDNAでは、シグナル強度の変化はほとんど観測されなかった。このセンサーを用いて、HSP70-2遺伝子のGGホモ接合体とGCヘテロ接合体に在るSNPの検出に成功した。
里山管理様式が下層植物相・キノコ相に及ぼす影響とその化学生態学的機構の解明

1.多摩川上流から下流域にかけて森林土壌を調べ、都市化の進行に伴い、土壌の交換性塩基濃度が増加し、その結果として酸性が中和される傾向にあった。2.狭山丘陵の里山二次林において、土壌窒素条件について調べた。頂部斜面ではアンモニア態・硝酸態とも窒素濃度の割合が高く、谷壁斜面はアンモニア態の割合が高く、谷頭凹地では硝酸態の割合が高かった。伐採によって土壌への有機物供給が減少し無機化速度が低下する一方,硝化率は増加していたが,硝酸の流亡および好硝酸性植物の増加によって土壌中の無機態窒素量は減少していた。3.狭山丘陵二次林299箇所の下層植物相は7つのタイプに分類されたが、一次的区分は伐採区とそれ以外の放置区・下刈区に分けられ、それらの区分はさらに微地形によって分割された。草本層植物種数はアズマネザサが下層を優占する谷頭凹地放置区とヒサカキが下層を優占する斜面放置区で最も少なかった。4.狭山丘陵において3年間、キノコの発生調査を行った。菌根菌の発生は斜面で多く、谷頭凹地で少なかった。菌根菌のうちテングタケ科とイグチ科の発生はとくに斜面に多く、ベニタケ科は斜面と谷頭凹地の両方で見られた。斜面では、菌根性樹種が相対的に減少した伐採区で菌根菌の発生が減少した。落ち葉かき処理を2年間継続して行い、腐生菌の発生は落ち葉かきによって抑制された。5.アズマネザサが下層に優占する半日陰地と樹林内で下刈り,落ち葉掻き管理を3年間行い,土壌中の無機態窒素量とアズマネザサ現存量の変化を調べた。下刈りの結果,半日陰地・林内ともに地上部の現存量は減少した。地下部現存量は落ち葉掻きによって減少した。半日陰地の表層土壌の全窒素含有率と無機態窒素量は下刈りおよび落ち葉掻きで低下した。樹林地では,アンモニア態窒素量の変化は無かったが,硝酸態窒素量が下刈りおよび落ち葉掻きで低下した。1.都市化が森林土壌に及ぼす影響を明らかにする目的で、多摩川上流から下流域にかけて調べた。都市化の進行に伴い、土壌の交換性塩基濃度が増加し、その結果として酸性が中和される傾向にあった。また、都市化の進行に伴う土壌微生物活性の低下と土壌の有機物濃度の増加も認められた。2.様々な二次林施業を実施している狭山丘陵において(以下の研究も同様)、森林土壌の窒素無機化特性・硝化特性について調べ、pHが高く、腐植層も厚い黒ボク土壌が発達した谷頭凹地のササ下層優占区では、無機化速度が遅く、硝化率が高かった。褐色森林土が成立する、斜面のヒサカキ下層優占区では、比較的無機化速度が高く、同じく落葉樹下層優占区では、硝化率が低かった。3.下層植物相調査の結果、全299箇所の下層植物相は7つのタイプに分類されたが、一次的区分は管理様式によってなされ、伐採区とそれ以外の放置区・下刈区に分けられた。それらの区分はさらに微地形によって、谷頭凹地と谷壁・頂部斜面に分割された。草本層植物種数は斜面伐採区で最も多く、アズマネザサが下層を優占する谷頭凹地放置区とヒサカキが下層を優占する斜面放置区で最も少なかった。4.キノコ相調査を行った。

32箇所のコドラートで94種のキノコが採取された。樹木との共生関係によって菌根菌と腐生菌に区分したところ、前者は斜面に多く、後者は谷頭凹地と斜面放置区に多かった。菌根菌キノコに対する森林管理の影響は明かではなかったが、菌根菌キノコと腐生菌キノコの発生は桔抗関係にあった。5.樹木の葉の硝酸還元酵素活性(NRA)について調べた。その結果、黒ボク上に主として成立するクヌギ-コナラ群集構成種はNRAが高く、褐色森林土上に成立するクリ-コナラ群集構成種はNRAが低い傾向があった。アズマネザサのNRAは高く、硝化率が高い谷頭凹地で繁茂しやすいその性質の一因が裏付けられた。1.都市化に伴って、土壌の酸度が中和され、有機物が増加している多摩川流域のクヌギ・コナラで構成された森林型緑地14カ所に調査区を設定し、表層土壌の微生物数、リグニン濃度、新鮮落葉の養分濃度を測定した。細菌数・放線菌数は下流域ほど、すなわち都市化が進行するほど増加しており、pHの上昇の影響を受けていた。しかし、糸状菌数には都市化の影響が見られなかった。2.狭山丘陵において、里山二次林における植物生育条件の一つとして重要な土壌窒素条件について、その微地形との関係、管理作業の影響について調べた。頂部斜面の無機態窒素濃度はアンモニアの割合が高く、谷頭凹地では硝酸の割合が高く、谷壁斜面はその中間の状態にあった。窒素無機化活性の高いA層厚は、斜面で薄く、谷頭凹地で厚かった。谷頭凹地では硝化率が高かった。萌芽更新のための伐採区では、放置区に比べアンモニア、硝酸どちらの濃度も低かった。伐採区では無機化速度が減少していたが、硝化率は上昇していた。3.狭山丘陵においてキノコの発生調査を行った。昨年と同様に、菌根菌の発生は斜面で多く、谷頭凹地で少なかった。斜面では下刈区でもっとも発生が多く、ついで放置区であり、伐採区は昨年に比べて1割程度に減少した。伐採区では菌根菌と共生しない先駆的な樹木の繁茂が進み、菌が衰退したと考えられる。腐生菌の発生は昨年、谷頭凹地で多かったが、今年は少なかった。斜面で腐生菌がもっとも多いのは放置区であり、ついで下刈り区、伐採区だった。4.下刈り処理、下刈り+リター除去処理実験を、光条件の異なる二カ所のアズマネザサ群落に対して行い、アズマネザサの硝酸還元活性(NRA)とその土壌の硝酸態窒素濃度、アンモニア態窒素濃度の季節変化を測定した。下刈り区では違いがなかったが、下刈り+リター除去区では、アンモニア態および硝酸態窒素濃度の減少が見られた。NRAには違いが見られなかった。1.コナラ二次林の萌芽更新伐採後の土壌化学性の回復状況について、有機物分解微生物活性、炭素量・窒素量・C/N比を測定し、微生物活性をはじめとした物質循環特性は伐採後10年程度で回復することが明らかになった。2.狭山丘陵において一昨年、昨年に引き続き、キノコの発生調査を行った。2006年は過去2年に比べてキノコの発生量が全体に少なかった。従来と同様に、菌根菌の発生は斜面で多く、谷頭凹地で少なかった。菌根菌のうちテングタケ属とイグチ属の発生はとくに斜面に多く、ベニタケ属は斜面と谷頭凹地の両方で見られた。斜面では放置区でもっとも菌根菌の発生が多く、菌根性樹種が相対的に減少した伐採区では発生が少なかった。落ち葉かき処理を2年間継続して行い、腐生菌の発生は落ち葉かきによって抑制された。菌根菌の発生が落ち葉かきによって増加することを期待したが、そのような結果は得られなかった。
偏波FM-CWレーダによる土壌中埋没物体の高精度検出

この研究は地中に埋没されている物体(例えば道路下のパイプや遺跡など)を地表面から探査できるFM-CWレーダシステムを開発することを目的とした。土壌中に埋もれた物体を探査する場合、最の大きな問題となるのは土壌中における電波の減衰である。この減衰が少ないほど土壌中深くまで探査が可能となるが、そのためには低い周波数を用いなければならない。一方、レーダ分解能の観点からはできるだけ広い周波数帯域を使う必要がある、使用する周波数をどう設定するかが最も重要なポイントとなる。そのため、今年度は土壌中の電波減衰特性を実験的に調べ。最適と思われる周波数を決定した。大学周辺の砂地で電波の透過測定、及びレーダの検出深さによって砂地への電界の侵入の深さを計り、実現可能なアンテナサイズと仕様から、250-1000MHzを周波数帯として選定した。次に、この帯域で動作するリッジホーンアンテナを作成し、平均で10dBのリターンロス特性を得る事ができた。また、この周波数帯で動作するように従来からのFM-CWレーダを改良して地中埋没物体の検出実験を行ない、幅30cmの金属板および直径10cmの金属管では120cmの深さまで検出できることを確認した。続いてFM-CWレーダのイメージング性能について検討した。FM-CWレーダで得られるビートスペクトラムを配列すれば実画像のイメージが得られるが、そのイメージではアンテナ走査方向の分解能が悪い。そのため合成開口法を用いてイメージ精度の向上を計り、的確な精度で画像表示をできるように改善を行った。その結果、実現したFM-CWレーダシステムで深さ1m程度の深さの物体を数cmの誤差精度で検出できるようになった。
自家組織および自己の培養線維芽細胞移植の虚血部における血管新生に与える影響

虚血部における血管新生に対して、内因性サイトカインが与える影響をrabbit ear chamber(REC)modelを用いて検討を試みた。このことは内因性サイトカイン活性化による血管新生療法を人工血管上にて試みたところ良好な新生血管が得られ、内皮細胞での人工血管被覆に役立った経験より計画した。自己の線維芽細胞を最初に培養しておき、その細胞の産生するサイトカインを血管新生に役立てる試みである。具体的には家兎の末梢血管に含まれる細胞をシャーレにて培養し、アクリル板および雲母板の上に移しさらに培養しREC内に利用した。細胞にマークしtubular formationするまで追跡を試みた。血管新生の経過において、形成した血管の退縮、血栓閉塞、吸収、攣縮が認められものの、血管新生のみ促進されたRECでは、血管自体が脆く、出血しやすく、血管が明瞭に評価できなかった。血管新生には細胞外基質による血管の外側からの補助が必要であり、新生血管が管腔形成するのみでは良好な血管が得られないことが明らかになった。REC chamber内における線維芽細胞および内皮細胞の内因性サイトカインの活性化による血管新生は、生体に良く制御され、血管新生と共に細胞外基質の形成が調節されて起こり、sprout(血管芽)形成に始まる血管新生の過程の必要条件を満たしていることが明らかになった。臨床においては血管新生療法が新生血管の直接証明もされずに、tubular formationのみの数のみ、組織学的に散在する瘢痕組織内の少数血管の存在のみににより『新生された』ことが報告されているが、制御され、効果のある血管新生を目指したい。日本においても虚血性心疾患患者は急速に増加しており、それに伴いPTCAおよび冠動脈バイパス術などの治療を受ける患者も増加している。新しい治療法としてレーザーを用いて直視下に心筋を貫通する穴をあける(TMLR)、ハイドロジェルバルーンを用いた遺伝子導入、さらにはリコンビナントの線維芽細胞増殖因子(bFGF)を用いた血管新生療法が試みられているが、遺伝子導入以外では明らかな効果は認められていない。我々はin vivoにおける内因性サイトカイン活性化による血管新生療法を人工血管上にて試みたところ良好な新生血管が得られ、内皮細胞での人工細胞での人工血管被覆に役立った。この結果から自己の線維芽細胞を最初に培養しておき、その細胞の産生するサイトカインを血管新生に役立てる試みを行った。家兎の末梢血管に含まれる細胞をシャーレにて培養し、アクリル板および雲母板の上に移しさらに培養した。それをrabbit ear chamber内に利用した。細胞の追跡にはFITC、Dil、Acridine orangeおよびインディアンインクを用いた。細胞浮遊液をchamber内に注入したものでは円形の細胞がchamberに数日間観察され、追跡は可能であったが、tubular formationするまでは至らなかった。血管新生の基礎観察では、形成した血管の退縮、血栓閉塞、吸収、攣縮が認められた。さらに本研究を遂行していきたい。日本においても、心臓あるいは下肢の虚血を改善するべく血管新生療法の開発に興味が持たれている。我々はin vivoにおける内因性サイトカイン活性化による血管新生療法を人工血管上にて試みたところ、良好な新生血管の侵入が得られ、内皮細胞での人工血管被覆に役立ち、治癒が促進した。昨年、自己の線維芽細胞を最初に培養しておき、その細胞の産生するサイトカインを血管新生に役立てる試みをrabbit ear chamber(REC)modelにおいて行う計画をたて、家兎の末梢血管に含まれる細胞をシャーレにて培養し、アクリル板および雲母板の上に移しさらに培養し、それをRECに応用した。円形の細胞がchamberに数日間観察され、追跡は可能であったが、tubular formationするまでには至らなかった。tubular formationするにはそれを取り囲む構造物(細胞外基質)がしっかりしていないと新しくできた血管自体は脆く、わずかな振動によっても形成された血管が破壊され、出血することを観察した。

細胞外構造に何を選択すべきか種々試みたが、繊維状のエポーキシ架橋処理コラーゲンを用いたところ、新生した血管のRECへの侵入が速やかで、出血も少なく、炎症反応もわずかで、成熟血管網の完成まで3週間しかかからなかった。また成熟するRECの割合が多かった。コラーゲン繊維の間を縫って血管新生が進行していた。また、新生血管の侵入が良好であったことから、このモデルにおいて用いたコラーゲンが内因性サイトカインの吸着/徐放を速やかに行っていることも示唆された。さらに本研究を遂行していきたい。
アルケンのビシナルジアミノ化における全立体化学合成

本研究では、実践的な方法論が未だ確立されていないアルケンのビシナルジアミノ化を取り上げ、不斉合成も含めたアンチ付加とシン付加の完全な立体制御に取り組む。本提案は、活性三員環を経由する完全アンチ付加と、二つの反応部位を分子内に有する窒素原を用いる完全シン付加を可能にする。単純な反応であるがゆえに、既に知られた反応のように思われるが、実際には存在せず、教科書に取り上げられても不思議ではない程の学術的に意義深い方法論となるだけでなく、これまでこのタイプの実践的な反応が存在しなかったが故に、複雑な医薬品や機能性物質の合成が短工程となり、価値ある反応開拓である本研究では、実践的な方法論が未だ確立されていないアルケンのビシナルジアミノ化を取り上げ、不斉合成も含めたアンチ付加とシン付加の完全な立体制御に取り組む。単純な反応であるがゆえに、既に知られた反応のように思われるが、実際には存在せず、教科書に取り上げられても不思議ではない程の学術的に意義深い方法論となるだけでなく、これまでこのタイプの実践的な反応が存在しなかったが故に、複雑な医薬品や機能性物質の合成が短工程となり、価値ある反応開拓である
高解像度質量分析イメージングによる線虫C.エレガンスの細胞構造解析

本研究は高解像度な質量分析イメージング法(IMS)であるTOF-SIMS法を線虫C.エレガンスに応用して生体分子の細胞内分布を解析することを目的とし,アルバックファイ社TRIFT Vシステムでイメージング解析を行った.再現性高く,かつ簡便に高解像度のイメージを得るためにはパラホルムアルデヒド固定した線虫の凍結切片が最適であった.また,Arガスクラスターイオンビーム(Ar-GCIB)で切片表面のクリーニング(スパッタリング)をしてやることにより、ステアリン酸(SA),オレイン酸(OA),エイコサペンタエン酸(EPA)などの多数の脂肪酸の検出感度が大幅に上昇し,高解像度のイメージが得られた.線虫C.エレガンスは成虫でも体長1ミリ前後と、これまでイメージングマススペクトロメトリー(IMS)で解析されてきた材料としては非常に小さく、これまで我々が行ったMALDI法によるイメージングでは発現組織の特定が困難であった。そこで新たにTOF-SIMS法によるイメージング導入を行い、ナノレベルの高解像度での生体分子の分布を明らかにする。本年度はTOF-SIMSでのイメージングに用いる線虫サンプルの条件を検討した。まず、これまで線虫表面の硬いクチクラ構造を除去し、線虫の内部構造を露出させるためMALDI法で用いられてきたフリーズクラック法がTOF-SIMS方に応用できるか検討を行った。フリーズクラック処理の有無でのイオン強度を比較し、同処理で個体内部の生体分子の露出がなされていることを確認した。フリーズクラック処理を施した線虫サンプルを研究協力者石崎逸子氏、眞田則明氏(アルバックファイ)の協力の下にTRIFT Vシステムを用いてTOF-SIMSイメージングを行った結果、非常に解像度のイメージング像が得られ、腸管に沿ってステアリン酸(SA)、エイコサペンタエン酸(EPA)などの脂肪酸が特徴的な分布を示していることがわかった。またネガティブコントロールとして用いたEPAなどω3脂肪酸を合成できないfat-1変異体ではEPAの発現が消失していることを確認し、本手法の信頼性を確認した。一方、観察する面の制御が困難なフリーズクラック法の欠点を克服するため、電子顕微鏡解析に用いられる凍結超薄切片を用いた解析を試みた。一時的な温度上昇等により未固定のままで凍結超薄切片を作製するのは困難であったが、研究協力者である浜松医科大超微細構造解析室の村中祥悟氏、太田勲氏により液体窒素内での線虫の取り扱いを容易にする固定危惧を自作するなどの結果、条件が確定した。線虫C.エレガンスは成虫でも体長1ミリ前後と、イメージングマススペクトロメトリー(IMS)で解析されてきた材料としては非常に小さく、これまで我々が行ったMALDI法によるイメージングでは発現組織の特定が困難であった。そこで高解像度での解析が可能なTOF-SIMS法によるイメージング導入を行い、ナノレベルの高解像度での生体分子の分布を明らかにする。本年度は昨年に引き続きTOF-SIMSでのイメージングに用いる線虫サンプルの準備条件を検討した。昨年まで用いてきたフリーズクラック法は線虫の形態保持には優れているが、切断面の制御が難しく結果を安定させることが難しいため通常の免疫染色法等で広く利用されている凍結切片法を導入して条件検討することにした。組織の保持の観点から、1)パラホルムアルデヒド固定の有無、2)凍結切片作成法:通常法と川本法。以上の2点に注目し、これらの条件を組み合わせて4種類のサンプルを作成した。研究協力者石崎逸子氏、眞田則明氏(アルバックファイ)の協力の下にTRIFT Vシステムを用いてTOF-SIMSイメージングを行った。その結果、固定の有無については、検出できるピーク(分子種)を限定されるものの固定は必要であり、行わないと形態の維持が不十分であることがわかった。また凍結切片作成法については形態の保持については川本法がやや優れているものの、フィルムを用いるためシグナルの低下が顕著であり、通常法が優れていることが明らかになった。以上の結果から、凍結切片法をもちいたC.エレガンスのTOF-SIMS解析には固定した線虫を通常法で切片にすることが最適であると結論した。線虫C.エレガンスは成虫でも体長1ミリ前後と、質量分析イメージング法(IMS)で解析されてきた材料としては非常に小さく、これまで我々が行ったMALDI法によるイメージングでは発現細胞・組織の特定が困難であった。そこで高解像度での解析が可能なTOF-SIMS法によるイメージングの導入を行い、ナノレベルの高解像度での生体分子の分布を明らかにする。本年度は研究代表者木村芳滋が浜松医科大学から神奈川県立保健福祉大学に移動したことに伴い、研究環境の再構築を行うとともに最終年度として線虫をTOF-SIMS法で観察した。昨年の条件決定の結果、最適であることが確定したパラホルムアルデヒド固定後、凍結切片を作製した線虫サンプルを用いた。パラホルムアルデヒドの固定により生体分子の感度の低下は見られない一方で形態の維持は著しい上昇が見られた。線虫の観察は研究協力者石崎逸子氏、眞田則明氏(アルバックファイ)の協力の下にTRIFT Vシステムを用いてTOF-SIMSイメージングを行った。

Arガスクラスターイオンビーム(Ar-GCIB)で表面をスパッタして表面のクリーニングをしてやることにより、ステアリン酸(SA)、オレイン酸(OA)、リノレン酸(LA)、γ-リノレン酸(GLA)、ジホモ-γ-リノレン酸(DGLA)、アラキドン酸(AA)、α-リノレン酸(ALA)、ステアリドン酸(STA)、ω-アラキドン酸(O3AA)、エイコサペンタエン酸(EPA)などの脂肪酸の検出感度が大幅に上昇した。これらの結果から、当初の予定通り線虫のTOF-SIMS解析の諸条件は確定した。今後は変異体や培養条件の変化における生体分子の発現量や発現パターンの変化を観察するとともにより細かい発現細胞・組織の特定を試みる予定である。本研究は高解像度な質量分析イメージング法(IMS)であるTOF-SIMS法を線虫C.エレガンスに応用して生体分子の細胞内分布を解析することを目的とし,アルバックファイ社TRIFT Vシステムでイメージング解析を行った.再現性高く,かつ簡便に高解像度のイメージを得るためにはパラホルムアルデヒド固定した線虫の凍結切片が最適であった.また,Arガスクラスターイオンビーム(Ar-GCIB)で切片表面のクリーニング(スパッタリング)をしてやることにより、ステアリン酸(SA),オレイン酸(OA),エイコサペンタエン酸(EPA)などの多数の脂肪酸の検出感度が大幅に上昇し,高解像度のイメージが得られた.ナノメーターレベルの高解像度を実現するTOF-SIMSを線虫に導入し、細胞ごとの生体分子の分布を解析することを目指し、サンプルの準備法の検討をおこなった。フリーズクラック法で高解像度イメージングに成功したが、安定度の観点から、改めて凍結切片法の条件を検討し、最適な条件を決定することができた。解剖学,細胞生物学,分子遺伝学凍結切片法で得られたサンプルをTRIFT Vシステムを用いてTOF-SIMSイメージングを行う。本年度は野生型のみを用いて条件検討を行ったが、来年度は野生型と脂質合成変異体の比較,温度などの環境条件の変化を検討することで脂質の細胞内局在の生物学的役割を明らかにする。個々の脂質の分布パターンを炭素鎖の長さと二重結合の数まで区別して解析することはIMSでのみ可能な技術である。具体的には以下の順序でTOF-SIMSの高解像度イメージング解析を行う。a)本年度確定した最適条件を利用して生体膜の脂質の分布図を器官ごとまた可能であれば細胞ごとに記載する。b)脂質の構成要素である脂肪酸合成の変異体(fat遺伝子)での発現パターンの変化を解析し, LC-MSなど他の方法で得られたデータと比較検討する.ナノメーターレベルの高解像度を実現するTOF-SIMSを線虫に導入し、細胞ごとの生体分子の分布を解析することを目指し、サンプルの準備法の検討をおこなった。フリーズクラック法で高解像度イメージングに成功し、脂肪酸などの生体分子を高感度に検出することに成功した。一方で、急速凍結法による凍結切片法は予想より時間を要したが、研究協力者である超微細構造解析室の村中祥悟氏、太田勲氏の助力によって取り扱い機具を開発することで目的とする切片を取得することができた。凍結超薄切片法で得られたサンプルをTRIFT Vシステムを用いてTOF-SIMSイメージングを行い、条件の最適化を行う。とフリーズクラック法によるサンプルの比較を行い、どちらがより高解像度イメージングに適した結果が得られるか決定する。
作用素の自己準同型と絡み糸の不変量

荒木不二洋は場の理論の解析により研究課題である「作用素の自己準同型と絡み糸の不変量」の研究を進め、局所物理量の理論における対称性と局所作用素環系の選び方についていくつかの定理を証明した。泉正己は融合律の計算を道具として研究課題である「作用素の自己準同型と絡み糸の不変量」の研究を進め、まず場の理論におけるセクター理論の方法とConnesが導入した対応の概念を使って、必ずしもAFD型ではない一般の因子環と部分環について、主要グラフがA_5の場合には、それが標準形に同型であるというGoldman型の定理を証明した。ここに標準形とは、ある因子環とその上の3次置換群およびその部分群をある2次置群の外部作用による接合積で得られる因子環の含有関係を指す。泉正己はさらに研究を進め、AFDII_1型因子環の部分因子環について、主要グラフがDn^<(1)>のものの同型類の個数がn-2ぶることを示した。この結果は指数4の部分環の完全分類に向かってS.Popaが与えた結果で唯1つ分かっていなかった数を与えたものであり、同時にそのような部分環の同型類が各nについて唯ひとつであると主張したOcneanuの速報結果を否定するものである。またCoxeterグラフE_8についてその平坦性を証明したが、これはOcneanuのバラ群の理論により、AFD型部分環で主要グラフがE_8であるものの存在を保証する結果である。さらに部分環のII型およびIII型主要グラフに関する成果および無限C_*環の部分環で綿谷指数が有限なものとして、Cuntz環の場合を解析した。後者は綿谷指数についての初めての非自明な結果である。
粘膜免疫を介したバクテリアル・トランスロケーションの解析と制御

今回、消化管の粘膜免疫がどのようにバクテリアルトランスロケーション(BT)に関与しているかについて、マウスの炎症性腸疾患(IBD)モデルを用いて検討を行った。その結果、NKT細胞が欠如したCD1dノックアウトマウスはコントロールマウスに比較してIBD誘導後の死亡率は有意に低かった。また、IBD誘導後、CD1d欠損マウス群では体重の増加がみられたのに対し、コントロール群では急激な減少を認めた。さらにコントロール群の血便スコアは急激に上昇したが、CD1d欠損マウス群では低値であった。これらの結果により、NKT細胞はIBDの重症化に関与し、BTを介して敗血症を増悪させる可能性が示唆された。バクテリアル・トランスロケーション(BT)は腸管内の菌がリンパ行性あるいは血行性に腸管以外の部位に侵入する現象である。健常人においてBTが起こることはまれであるが、低栄養状態や各種疾患に伴って腸管のバリア機能の低下が認められ、BTが発生する可能性が高まる。また、BTは免疫不全状態の患者においては、菌血症や敗血症まで病状が進展し、死亡する例が認められる。ただし実際の臨床においてBTの病態に関する研究は難しく、マウス等を用いた研究がこれまで多くなされてきた。そこで、本研究では、BTの発生機序として粘膜免疫の関与について焦点を当て、消化管においても重要な役割を果たしていると考えられるNKT細胞の関わりについての検討を行っている。NKT細胞が欠如したCD1dノックアウトマウスを用いてDDSによる炎症性腸疾患(IBD)モデルを作成し、その後の体重の変化や生死などを含めて経過観察を行った。その結果、少量のDDSを投与すると、2か月程度でマウスは血便を認め、IBDの発症が確認できた。さらに途中で急激に状態が悪化して死亡するマウスが認められた。死亡したマウスを解剖すると、腹腔内の炎症もあったため、消化管の穿孔に伴う腹膜炎の合併が考えられた。さらに急変後、短期間で死に至ることから、敗血症の合併の可能性が考えられた。今後はさらにこの条件下におけるBTの発生状況やNKTの関わりなどについてさらに詳細に検討する予定である。現時点において、最も重要であるCD1dノックアウトマウスを用いた炎症性腸疾患(IBD)モデルの作成については成功しており、実験条件や再現性についても確認済みである。しかし、CD1dノックアウトマウスは施設内で増やして実験に用いるしかないため、それがネックとなって研究のペースが遅くなりがちである。BTの発症リスクとしては各種の疾患が挙げられるが、特に低栄養や免疫不全においては腸管のバリア機能が低下し、BTが発生する可能性が高まる。そこで、本研究ではBTにおける粘膜免疫の関与について焦点を当て、消化管において重要な役割を果たしているNKT細胞の関わりについて以下の検討を行った。NKT細胞が欠如したCD1dノックアウトマウスとコントロールのBalb/cマウスを用いて、DDSによる炎症性腸疾患(IBD)モデルを作成した。NKT細胞が感染防御に働けばBTを抑制することができマウスの生存率が上昇することが推測され、当初はCD1dノックアウトマウスの方が死亡率が高いと予想された。しかし実際は予想に反して、死亡率はCD1dノックアウトマウスの方がコントロールマウスと比較して有意に低いという結果が得られた。この結果はすなわち、NKT細胞がIBDの重症化にも関与している可能性が示唆された。死亡する前の段階で各種臓器の培養を行った結果、コントロールマウスにおいてBTを起こしている菌は特定の菌種ではなく、腸管内に定着している正常細菌叢が大半であった。以上の結果から、IBDにおけるBTや菌血症の原因菌は腸管内の菌であれば、どの菌種でも起こし得ること、また、BTの発生には粘膜免疫に重要な役割を果たすNKT細胞が関与している可能性が示唆された。まだ具体的な機序に関する部分については、具体的な検証を行うことが必要であり、さらに検討を継続していく必要がある。CD1dノックアウトマウスを用いた炎症性腸疾患(IBD)モデルの検討によって、再現性を持ってCD1dノックアウトマウスの方が死亡率が低いという結果が得られている。さらに詳細に機序を含めた検討が必要であるが、CD1dノックアウトマウスは施設内で増やして実験に用いているため、研究のペースが遅くなりがちである。消化管は多くの細菌を保有する一方で、栄養分の吸収にも関わっており、粘膜免疫が正常に機能することが生体を維持する鍵となっている。しかし、バクテリアル・トランスロケーション(BT)と呼ばれ、腸管内の菌がリンパ行性あるいは血行性に腸管以外の部位に侵入する現象が粘膜免疫の破綻によって生じることが明らかになっており、その病態の解明と制御が重要な課題となる。BTの発症要因として腸管のバリア機能の低下が挙げられ、特に免疫不全の患者においてBTが発生する可能性が高まる。NKT細胞が欠如したCD1dノックアウトマウスとコントロールのBalb/cマウスを用いて、DDSによる炎症性腸疾患(IBD)モデルを作成し生存率を比較した結果、NKT細胞の機能が働かないCD1dノックアウトマウスの方がコントロールマウスと比較して有意に低いという結果が得られた。

すなわち、NKT細胞がIBDの重症化にも関与している可能性が示唆され、各種臓器の培養を行ったところ、コントロールマウスよりも高い菌数の菌が検出された。ただし腸管内の菌については、両者において明かな菌叢の違いや菌量の差は認めなかった。以上の結果から、NKT細胞は直接的に腸管内の菌に影響を与えることはなく、また腸管内から侵入する菌の刺激に反応してサイトカインの高度産生を誘導する可能性が示唆された。今回、消化管の粘膜免疫がどのようにバクテリアルトランスロケーション(BT)に関与しているかについて、マウスの炎症性腸疾患(IBD)モデルを用いて検討を行った。その結果、NKT細胞が欠如したCD1dノックアウトマウスはコントロールマウスに比較してIBD誘導後の死亡率は有意に低かった。また、IBD誘導後、CD1d欠損マウス群では体重の増加がみられたのに対し、コントロール群では急激な減少を認めた。さらにコントロール群の血便スコアは急激に上昇したが、CD1d欠損マウス群では低値であった。これらの結果により、NKT細胞はIBDの重症化に関与し、BTを介して敗血症を増悪させる可能性が示唆された。今後、コントロールの健常マウスとの差を顕著に出せる条件を見出すとともに、その状態において、臓器内菌数、血中サイトカイン、消化管の病理学的検索、などについて詳細に検討する予定である。今後、NKT細胞のIBD重症化の機序を明らかにし、BT予防の観点から対応策などについて検討する予定である。感染症、微生物学、免疫学動物実験が予定より遅れたためCD1dノックアウトマウスは施設内で増やして実験に用いている。昨年度は動物実験センターの改修が入り、研究が予定より遅れてしまったため、次年度使用額が生じた。額は大きくなく、次年度の研究で使用する。CD1dノックアウトマウスの繁殖条件は十分に整ったため、予定されている研究計画に従って実験を進める。