hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Peak Performanceをもたらす心理的トレーニング効果の基礎的研究-特にBiofeedback trainingによる脳波や自律神経系現象を中心に-

2.そこで2年目は、Performance成績とFp_2α_2波,Q_2波,β_2波との関係を検討し、High performance時に現われる優勢脳波を確定し、脳波バイオフィードバックトレーニングでその脳波を多く出させることによって、performance成績を向上させる実験を行った。すなわち(] SY.encircled1. [)performanceと相関の高いFp_2α_2波について、13日間の脳波バイオフィードバックトレーニングを行い、9人中8人についてFp_2α_2波の増大に成功した。(] SY.encircled2. [)そこで再びperformanceとFp_2α_2波を測定したところ、9名中7名のperformanceを高めることができた。残りの1名はこれ以上performanceを高められないところまで高まっていたことがわかった。3.一方、performanceによっては、優勢脳波との関係が異なることもわかってきた。例えば1焦点注意の集中とFp_2α_2波とは高い相関を示すが、短期記憶の学習とFp_2α_2波は高い相関は示さないことがわかってきた。4.そこで射撃選手について実射場面を用いてフィールド実験したところ、高成績群でFp_2α_2波とFp_2Q_2波が多く出現し、α_2波と他の脳波との関係を検討する必要がでてきた。5.そのため、FM515SとFM515SS(新試作機)をつないで両機の脳波測定機能をFu11に使えるよう機械を改善した。その機械で、1焦点注意の集中と2焦点注意の集中、短期記憶学習におけるperformance量と優勢脳波との関係を分析する実験を行った。6.さらに脳波出現の型の分析(パターン認識)を行うソフトの開発を進めている。試作品が本年度内にできる予定である。7.自律神経(心拍)を用いたバイオフィードバックトレーニングの方法の開発にも取り組み始め、第一段階の実験を終了した。運動場面や日常での仕事場面等でPeak Performance(最高の目的遂行)を発揮するためには,体力・技能・心理的能力の3要因が要求されるが,本研究では,Peak Performanceをもたらす心理的要因について研究するために,前額のFp_2の位置から導出した優勢脳波や心拍を用いたバイオフィードバックトレーニング(以後BFTと略称する)によって心理的能力,特に集中力を高める方法を検討した.研究I優勢脳波BFTによって,一点集中時の注意の集中力を増強する方法の検討対象は一般学生と運動部学生約20名で,注意力計(AF型)を用いて集中力を測定し,優勢脳波θ_1,θ_2,α_1,α_2,α_3,β_1,β_2波との相関を求め,相関の高い優勢脳波α_2波を用いてBFTを13日間行い,集中力を増大させることに成功したが,その過程を分析すると共に,集中力増強のための有効な方法として,Visualizationを用いて優勢脳波α_2波を多く出すBFTが有効と考えられた.研究II心拍を用いたBFTによる視覚(光)と聴覚(音)刺激への反応時間(単純反応と選択反応)短縮の方法の検討一般学生約20名を対象に,視覚刺激と聴覚視激を用いた反応時間測定時の心拍・皮膚温等(自律神経興奮状態)を検討した結果,心拍BFTが有効との予測が立ったので,心拍BFTを行い反応時間短縮に成功した.そこでその(集中力増強)方法について検討した.
発達期PCB暴露による行動異常への甲状腺ホルモンとアミン神経系の関与

SDラットを用いて、妊娠10日から21日の期間に2.55% (w/v)のエタノールを含む液体飼料を与えた。そのまま出産させ、その仔を離乳まで無処置の里親に育てさせて生後6070日齢で実験に供した(Et群)。対照群(PF群)にはエタノールを等カロリーのsucroseで置き換えた液体飼料を与え、無処置群(Int群)には固形飼料を与えた。行動解析では、高架式十字迷路試験においてEt群はopen armでの滞在時間が他の2群よりも有意に長く、オープンフィールド試験でも中央滞在時間が他の2群よりも長い傾向が認められた。これらの結果は、Et群で不安や恐怖の感受性が低下していることを示唆するものである。しかし一方では、Et群で不安様行動の指標の一つであるfreezingが顕著に認められた。よって、本研究ではEt群の不安に関係する行動試験で一致した所見は得られず、Et群で不安の感受性が低下しているか否かについては明らかではなかった。免疫組織化学ではEt群は他2群と比較してdorsal raphe nucleusのserotonin神経細胞数の減少が観察された。serotonin神経系はfreezingとの関係性が高いことが報告されており、Et群で見られたfreeingもserotonin神経細胞の減少が原因となっている可能性が考えられる。しかしながら、高架式十字迷路試験はserotonin神経系との関係に関して一定した結果が得られておらず、serotonin以外の神経伝達物質の関与が示唆される。これらのことから胎生期エタノール曝露による行動異常にはserotonin神経系だけでなく他のアミン神経系の異常も影響していることが考えられる。今後はこれらの実験結果をふまえて、発達期PCB曝露が仔の行動異常に与える影響と甲状腺ホルモン及びアミン神経系の関与についての研究を進める予定である。脳発達期のPCB曝露による脳神経への影響として行動異常とモノアミン神経系との関連を調べることを目的とし、当研究室ですでに投与法が確立しており、PCBと同じように胎生期曝露により行動異常を引き起こすことが示唆されている胎生期アルコール曝露ラットを用いて、モノアミン系神経の中で情動や覚醒に関係が深いドーパミン(DA)神経とセロトニン(5-HT)神経への影響を調べた。妊娠10日から21日の間、SDラットに2.55%のエタノールを含む液体飼料を与え、その仔を6070日齢で各解析に用いた(Et群)。対照にはエタノールをシュークロースで置き換えた飼料を与えたラット仔を用いた(PF群)。また無処置群として固形飼料を与えたラット仔を用いた(Int群)。行動試験では、Et群はPF群、Int群と比較して通常の飼育環境下での活動量に変化はなかったが、新環境下では探査行動が有意に減少しており不安をより強く感じていることが示唆された。また、免疫組織学的観察では、Et群で中脳縫線核の5-HT陽性細胞の数が減少していた。一方、DA神経への影響を調べるため線条体、側座核、黒質、腹側被蓋野でのチロシン水酸化酵素とDAトランスポーターの発現と局在を比較したがEt群とPF群、Int群との間で差は見られなかった。これらのことから胎生期エタノール曝露による5-HT神経系の異常は成熟後も保持され、探査行動の減少(不安レベルの上昇)の原因となっていることが示唆された。
電子手帳を用いた卒後放射線教育

全医療従事者200万人の放射線に関する知識の一斉底上げのために、日常診療で生じた疑問を、その場で簡単に応えるための携帯端末で確認できる資料「患者と医療スタッフの放射線安全Q&A」を作成した。放射線診療に於ける、医療スタッフの安全、患者の安全、放射線の身体的影響、放射線事故時の対応の4領域を含んでいる。資料は医療スタッフ養成課程、卒後再教育の両面で活用できる。本Q&Aを誰もが無料で、また世界中から自由にアクセスできるように、日本語と英語で専用のポータルサイトを作成し(https://radiation-protection.jp)掲載した。医療における放射線利用は年々増加の一途をたどり、幅広い医療分野で放射線診療が国民の健康に寄与している。その一方で、放射線科専門医や診療放射線技師以外の、卒後系統的に放射線を学んでいない医療従事者も数多く放射線診療に関与するようになった。2011年に発生した原発事故後、国民の放射線安全利用への眼差しは厳しくなり、全医療従事者約200万人の放射線に関する知識の一斉底上げが急務である。日常診療の場で簡単に疑問を解決するための携帯端末用のアプリケーションを作成し、安全な放射線診療の継続に寄与することを目的とした研究を展開した。初年度(平成27年度)は、主任研究者が2011年の原発事故後、各地で行った放射線教育講座で収集した質問事項を整理した。この結果と、原発事故後に政府機関や放射線関連学会等のHP上に掲載された、市民からの質問のまとめを合わせて検討し、医療関係者が知っておくべき基礎事項を絞り込んだ。この結果と、各種文献、医療従事者への教育記載したICRP勧告の内容を精査し、放射線防護に関する知見を深めるために必要な項目を抽出した。これらの結果をもとにして、医療職種別の質問項目を選定し、対応する解説を作成した。計画書に記載した内容を遂行した。臨床現場で生じた、患者と医療従事者の放射線被ばくに関する疑問にその場で応えることを目的とした、スマートフォン用のアプリを用いたFAQ形式の資料集を作成した。2016年度中に、さまざまな、放射線防護に関する法令改正や改正案が公表されたため、その内容との整合性を取る作業を行った。具体的には、放射線障害防止法の改正事項の取り入れ、予定されている目の水晶体防護に関する線量限度の改訂事項と、その根拠の説明、勧告内容の法令取り入れが日本の法律で決められている国際放射線防護委員会(ICRP)の2017年に明らかとなった新勧告案のうち、特に妊娠中の医療従事者の被ばく線量評価方法の変更について、医療関係者の誤解が生じないように、ICRPの考え方の変遷と変更した根拠に関する説明を加えた。また、日本医学放射線学会等が発表した各種検査におけるDRL(線量拘束値に該当)とその適切な利用方法の紹介、IAEAが発表しているインターベンション手技における患者と従事者の被ばく防護の具体的方法を追加した。さまざまな、放射線防護に関する法令改正や改正案が2016年度中に公表されたため、その内容との整合性を取る作業を行う必要が生じたため。2011年に発生した原発事故後、国民の放射線安全利用への眼差しは厳しい。今後も継続して安全な放射線診療を提供し続けるためには、全医療従事者200万人の放射線に関する知識の一斉底上げが急務である。日常診療で生じた疑問に簡単に応えるための携帯端末で確認できる資料を作成した。最初に主任研究者や連係研究者らが過去行った、医学部、看護学部での教育、日本医学放射線学会へ届いた市民からの質問等を集計し、ICRP publ.103,105,113の内容を精査した。その結果に基づいて、41のQ&Aからなる「患者と医療スタッフの放射線安全Q&A」を作成した。また、スマートフォンの画面で一度に眼を通しやすい文字数についても検討し、図表と文章とを併せて500文字以内で完結するよう配慮した。さらに、読み手が気軽に内容に親しむように、研修医と上級医のキャラクターを創作し、研修医の質問に上級医が答える画面構成とした。内容の有効性については、研修医と放射線科医とを対象としたインタビュー形式の検証を行った。その結果、研修医にとってはほぼ全ての質問事項が新たな知見であった。放射線科医は既に多くの知識を得ていたが、患者への安全なポータブル撮影に関する情報が特に不足していた。本Q&Aは医療スタッフ養成課程での講義資料としても有効であり、かつ、放射線科医に対しては情報が不足していたポータブル撮影等の安全教育を含める必要があるなど、再教育すべき点を明らかにできた。本Q&Aを誰もが無料で、また世界中から自由にアクセスできるように、日本語と英語で専用のポータルサイトを作成し(https://radiation-protection.jp)主任研究所らが過去の科研費等を利用して作成した教育資料と併せて掲載した。

本Q&Aを誰もが無料で、また世界中から自由にアクセスできるように、日本語と英語で専用のポータルサイトを作成し(https://radiation-protection.jp)掲載した。当初計画に従って以下の研究を展開する。1QA集の回答のブラッシュアップを行い最終版を完成させる。2診療放射線技師、看護師等の医療資格者に試読を依頼し、解説が必要な専門用語を抽出する。3主任研究者以下全員で、2の専門用語に対する短文の解説を作成する。4携帯端末から利用可能なアプリケーションを作成し、試用版を完成させる。5複数の医療機関の医師、看護師、診療放射線技師、その他の従事者へモニタの役目を依頼し、試験的に利用を依頼し運用上の不具合をアンケート調査する。作成したFAQを利用するスマートフォン用のアプリの内容について、研究協力を依頼している施設で検討し、提出された意見をもとにアプリを完成させる。完成したアプリを、主任研究者の施設や所属する医師会HPからのリンクを通して配信し、利用者の放射線防護に関する知識の変化を評価検討する。医療放射線防護法令改正等、種々の関連する情報の追加や改訂があり、FAQの改訂を優先したため、スマートフォン用アプリの完成を2017年度に延期したため。スマートフォン用アプリを作成するために、2016年度と2017年度の予算を利用して、計画を履行する。
細胞接着分子による多能性維持機構の解析

申請者らはマウスES細胞における二次元培養・三次元培養における知見から、1.基質面との接着あるいは2.一定量以上の細胞間の接着によるシグナルが多能性維持に関与しているとの作業仮説をたてた。この仮説を実証するに当たって、壁側内胚葉幹細胞に注目した。壁側内胚葉幹細胞は、細胞通しが接着していないにもかかわらず幹細胞特性を持ち合わせている細胞である。当研究室では、転写因子Gata6及びGata4の強制発現がES細胞の壁側内胚葉に分化に十分であることを示していた。我々は、Gata6にグルココルチコイドレセプター(GR)のリガンド結合領域を融合させたGata6-GRを作製し、デキサメタゾン誘導型の壁側内胚葉分化系を樹立した。さらにGATA6-GRの活性を恒常的に維持することが、胚体外内胚葉細胞に幹細胞特性を付与することに必須であることを証明した(Shimosato et al., 2007 BMC Developmental Biology)。しかしながら、ES細胞においては、接着の解除が多能性の保持の破綻につながることから、我々はES細胞とES細胞から分化誘導をして得られた胚体外内胚葉幹細胞における遺伝子発現をマイクロアレイ法で解析し、胚体外内胚葉幹細胞分化課程で発現が抑制される(つまり、ES細胞特異的に発現している)、細胞接着および細胞外基質接着因子を多数発見している(未発表)。現在、マイクロアレイで選出した接着因子が、ES細胞の多能性維持に必須な転写因子Oct3/4およびNanogなどの発現にどのように関与しているかを、ES細胞を用いた遺伝子発現系を用いて解析している最中である。申請者らはマウスES細胞における二次元培養・三次元培養における知見から、1.基質面との接着あるいは2.一定量以上の細胞間の接着によるシグナルが多能性維持に関与しているとの作業仮説のもと実験を遂行した。1.申請者らはILKを介した基質面と接着が多能性維持に関与している可能性を見いだしていた(修士論文)。しかしながら、変異型ILK強制発現体の表現型を詳細に観察すると、分化しているコロニーとコントロールに比べコンパクトなコロニーが混在していた。ILKは細胞外基質との接着のみならず細胞増殖にも関与することが知られており、両者のどちらかが多能性維持に関与するかを慎重に判断するべきであり、現在ILK関連増殖因子との関連について検討中である。2.細胞間接着に関与するE-cadherinについて、細胞間の接着は阻害せずシグナルのみを遮断できるような変異体の作製を試みていた。E-Cadherinの細胞外ドメインと免疫グロブリンのFcを融合したキメラタンパクの作製に成功し、胚様体型成期に添加することで表層分化に抑制する結果を得た。また、E-cadherinの抑制因子として知られているSnailに関して強制発現実験を行ったところ、細胞間接着の解除に成功したがES細胞はそのまま分化してしまった。この点からも細胞接着と多能性維持には何らかの関与があると考え、その作用機序について詳細に解析していきたいと考えている。本年度は新たなアプローチとして、ES細胞からの壁側内胚葉分化に注目した。壁板内胚葉は個々の細胞が全く接着していないという特徴を持っているため、ES細胞から胚体外内胚葉への分化過程の接着因子の変遷を、マイクロアレイを用いて網羅的解析し、発現の変化(特に減少)が見えた接着因子がES細胞の多能性に関与すると考え以下の実験を行った。1.まず、デキサメタゾン(Dex)誘導型のグルココルチコイドレセプター(GR)のリガンド結合領域を融合させたGATA6-GRを作製し、ES細胞内でGR-Dexシステムを機能させることに成功した(Shimosato et al.,submitted)。2.さらに、本細胞を用いた結果、GATA6-GRの活性化することでES細胞は壁盤内胚葉に分化し、さらにGATA6-GRの活性を恒常的に維持することが、胚体外内胚葉細胞に幹細胞特性を付与することに必須であることを証明した(Shimosato et al.,submitted)。現在、当初の目的通りマイクロアレイを用いた遺伝子発現変化解析に向けた準備を遂行中である。また、胚体外内胚葉幹細胞は細胞接着を介さず幹細胞特性を維持するため、基質面との接着が幹細胞特性に与える影響を様々な基質を使用し、ES細胞と比較・検討中である。

さらにGATA6-GRの活性を恒常的に維持することが、胚体外内胚葉細胞に幹細胞特性を付与することに必須であることを証明した(Shimosato et al., 2007 BMC Developmental Biology)。しかしながら、ES細胞においては、接着の解除が多能性の保持の破綻につながることから、我々はES細胞とES細胞から分化誘導をして得られた胚体外内胚葉幹細胞における遺伝子発現をマイクロアレイ法で解析し、胚体外内胚葉幹細胞分化課程で発現が抑制される(つまり、ES細胞特異的に発現している)、細胞接着および細胞外基質接着因子を多数発見している(未発表)。現在、マイクロアレイで選出した接着因子が、ES細胞の多能性維持に必須な転写因子Oct3/4およびNanogなどの発現にどのように関与しているかを、ES細胞を用いた遺伝子発現系を用いて解析している最中である。
成人に対する多読の有効性検証と大学アウトリーチ活動としての多読教育モデル構築

企業活動のグローバル化により企業における英語教育ニーズに対して、近年大学等を中心に注目を集めている英語多読が有効かを検証するため、大学アウトリーチの枠組みを用いて企業内英語多読教育モデルの構築と日本国内2都市において実証実験を行った。様々な教育モデルを試した結果、大学(研究者)と企業が直接契約等を結ぶ形態より、地域経済団体等を介したモデルの方が、教育提供側(大学)と受講者(企業)の方法にとって利点があることが分かった。(1)本年度は、社会人を対象とした多読による英語教育実践の第1フェイズとして、福岡県北九州市に所在する企業2社において多読による英語研修を実施した。そのため、図書の選定・案内等の準備・オンライン多読モニターシステムの設定・企業での説明会開催・英語力測定などを行った。2社とも平成27年度以降も多読による英語研修を継続するため、今後は経過観察ならびに企業との定期的な意見交換を行い、(2)平成27年度は、社会人を対象とした多読による英語教育実践の第2フェイズとして、福島県会津若松市で実践研究を行う。翌年度からの実践開始にむけて企業トップへの説明会開催・英語力測定などを行った。(3)現在利用しているオンライン多読モニターシステムは、学校等での教室内利用を想定して設計されているため、企業対象の遠隔教育を行うには不十分な点があることがわかった。そこで、企業内利用者からのフィードバックを集める仕組みを設計した。翌年度以降の運用開始を目指している。3年計画の本プロジェクトにおいて、平成27年度は多く飛躍した1年であった。第一に、本教育モデルの実行性並びに一般性検証のため、北九州市内で行ってきた第一フェイズに続き、福島県会津若松市の会津大学をハブとして、市内の企業団体を対象にアウトリーチ型企業内多読教育を実践する機会を得た。第二に、新しい教育スキームの開発・実践に成功した。これまでは大学と企業・団体が一対一でつながっていたが、新スキームでは、いわゆるビジネス英語講座の一つとして企業内多読教育を行うという取り組みになる。これにより、企業規模等により大学と直接の関係を結ぶのが難しい企業団体においても本モデルによる多読教育が可能となっただけでなく、大学にとっても、講座実施にかかる諸費用の出納などの業務を第三者である講座主催者が行ってくれるのは大きなメリットであった。第三に、本教育モデルに興味関心を持つ域外企業からの要請による多読教育実践である。本件については、遠隔地であるため、ハブである大学からの訪問サポート等が出来ないため、それを補完するITサービスの利用などについて研究を行い、現在実験的に利用している。このように、本プロジェクトは当初の計画から形を変えつつも発展を続けている。前項「研究実績の概要」の通り、本プロジェクトは当初の研究計画より拡大的に発展をしている。ただ、その拡大を支えるための人的・物的手当が十分ではない。そのために、当初計画していた第3フェイズとしてのベトナムでの教育実践を中止し、国内での教育実践によるデータ収集に注力することとする。本年度は、研究期間最終年度として、企業内英語多読教育という新しい教育モデルを持続可能なものにするために、様々な試みを行った1年であった。第一に、保有する図書の管理や参加者の管理をよく効率的に行うため、データベースを利用した管理について模索を始めた。この取り組みは今後も継続し、将来的にはウェブベースにすることで、北九州地域以外の大学からの本教育モデルが実践できるものと考える。第二に、公共機関との連携について、これまでの地域特化型から、県内や近隣地域にまで対象を広げるた。より多くの企業クライアントに対して教育実践を行うことができ、有意義なデータ収集を行うことができた。第三に、本教育モデルについて、JALT ER SIGでの基調講演で紹介をした。企業内英語多読教育という未開拓の分野について、多くの研究者と意義のある議論をすることができただけでなく、その後の共同プロジェクトにも発展している。最後に、本年度の成果として、数年以上継続して多読を行う参加者に対して、既存の紙の図書だけでなく、電子図書も用いたハイブリット的な多読を提案することができた。学校とは違い、数十年在籍する企業では、長期間の多読を続けるための環境整備が必要である。成人におけるハイブリッド多読については、今後の実践を通して研究を続けていきたい。このように、3年間の研究プロジェクトは、当初計画から形を変えることにはなったが、一定の成果を得て、目的を果たしたと考えられる。当初の研究計画とは形を変えてはいるが、北九州地域並びに福島県会津地域、また京都地域で多くの関係機関並びに企業の協力のもと、企業内英語多読実践を続けることができているため。本年度も引き続き、公的機関の研修プログラムの一つとして、企業内英語研修における英語多読を提供し、本教育モデルの実行可能性・継続性などにおいて実践を通して研究を進めた。学校教育現場と異なり、学習者の年齢・英語能力・英語使用ニーズ・可処分時間などが参加者ごとに異なるため、参加者に負担にならないニーズアナリシスの手法を開発することが必要である、ということが分かった。また、これも学校教育現場と異なり、参加者の学習期間が学期や学年単位ではないため、多読の特性として、カリキュラムの自由度が高いこともあり、どのくらいの期間でどのように学習を進めるのか、参加者と企業・講座提供者の間で情報を共有しておくシステム作りも必要であることが分かった。また、講座参加者と提供者、参加者同士の交流の場として、ZoomやLINEの利用について、その可能性を調査した。

これらは来年度以降に提供できるように準備中である。企業活動のグローバル化により企業における英語教育ニーズに対して、近年大学等を中心に注目を集めている英語多読が有効かを検証するため、大学アウトリーチの枠組みを用いて企業内英語多読教育モデルの構築と日本国内2都市において実証実験を行った。様々な教育モデルを試した結果、大学(研究者)と企業が直接契約等を結ぶ形態より、地域経済団体等を介したモデルの方が、教育提供側(大学)と受講者(企業)の方法にとって利点があることが分かった。2014年度中は、実証実験参加企業が1社増えただけでなく、第2フェーズの参加企業・団体との折衝や参加者の英語力測定等まで進めることができたため、次年度の研究活動をより早く確実に進めることができるため。平成28年度は、本プロジェクトの最終年ということで、様々な企業団体での実験的実践を総括していきたい。学校と違い、長い年数多読を続けるためには、どのような支援ができるのかを検討していく必要がある。例えば、中高年層にとって、多読図書の文字の小ささは大きな障壁となっている。出版社等と協働して解決していきたい。外国語教育本取り組みの成否は、遠隔教育ならびに企業内教育に関する知見を深めることが必須であると考える。そのため、関連分野の研究者に研究協力を仰ぐことも検討する必要がある。具体的には、企業研修を請け負う企業との意見交換を通じて、協力体制を構築することをも視野に入れる。多読用図書の購入費が予定より少なかったため。当初計画していたプロジェクトの海外展開を取りやめ、国内における教育実践を通したデータ収集としたため。研究の進展状況を考慮し、ソフトウェア購入を次年度に繰り越したため。参加者のニーズに対応できるよう多種の多読用図書を購入する予定である。企業内英語多読教育実践に特化したデータベースの開発作成に充当予定。27年度にソフトウェアを購入予定。
腸管出血性大腸菌ベロ毒素産生におけるプロファ-ジ・宿主ゲノム配列多型の寄与

腸管出血性大腸菌(以下EHEC)のベロ毒素(以下Stx)遺伝子stx2、stx2cを保有するプロファ-ジのstx下流領域の塩基配列の違い(以下塩基配列多型)を解析した。塩基配列多型に基づいた系統樹解析した結果、stx2c下流領域の塩基配列多型は血清型や保有するstxの組み合わせによらず、2つの異なるタイプに大別された。stx2下流領域の塩基配列多型は血清型O157とそれ以外の血清型(non-O157)で3つの異なるタイプが存在しており、stx2プロファ-ジの塩基配列多型が宿主により異なることが明らかとなった。本研究では、腸管出血性大腸菌O157(以下O157)のStx2プロファージ上のベロ毒素遺伝子stx2(以下stx2)下流領域と宿主ゲノム上の塩基多型解析を行い、これらの領域の塩基配列多型がStx2産生性に及ぼす影響を解明することを目的としている。本年度は、O157臨床株を用いたStx2プロファージ上のstx2下流の機能未知遺伝子の塩基配列解析と配列多型の比較をルーチン化する目的で、解析用プライマー、データベースの立ち上げを行った。また、宿主ゲノム上の塩基多型の指標としてO157遺伝系統解析系(clade解析)を行った。その結果、菌体外に存在するStx2量が多いstx下流領域の多型配列のカテゴリーの組み合わせに、高い病原性をもつと報告されたO157遺伝系統が多く存在していた。今後はこれらのO157臨床株、特に菌体外に存在するStx2量が多い多型配列のカテゴリーのO157臨床株を中心にStxプロファージ上のstx下流機能未知遺伝子の塩基配列解析を行なう。得られた配列多型および遺伝系統間の比較を通じて、塩基配列の多様性と病原性も関連を明らかにしたい。また、本年度、Stx2産生量およびstx2遺伝子構造が通常のO157と異なるO157による集団感染事例を検出した。これらの株のStx2プロファージ上のstx2下流機能未知遺伝子の解析を行い、これらの領域のStx2産生への寄与の解明と疫学的関連性について今後解析する予定である。本研究課題では腸管出血性大腸菌(以下EHEC)のベロ毒素遺伝子stxを保有するStxプロファージの塩基配列の多様性とStx産生性の関連性について、stxの下流領域(機能未知遺伝子を含む)の塩基配列多型解析を行っている。一昨年度、本研究課においてstx2の下流領域の塩基配列解析のルーチン化と解析した塩基配列検索のデータベースを構築した。本年度はこれらを利用し、毒性の強いstx2、stx2多型の1つであるstx2c、およびstx1についてstxの下流領域の塩基配列多型解析を行った。その結果、本年度までに解析対象としたEHECのべ145株のstx下流領域を解析し、Stx産生性についてRPLAによる定量をほぼ終了した。今後は、これらの解析結果についてstx下流領域の多型の系統解析およびその組み合わせとStx2産生量についてその関連性を明らかにする予定である。特に0157については従来より特定の遺伝系統に高病原性が指摘されていた。本年の解析においても、その0157遺伝系統株において、特定のstx2及びstx2c下流塩基配列を持つことが示唆されている。これらの遺伝系統におけるStx2産生性との関連性についても今後解析する予定である。また、上記解析中に、Stx2産生およびstx2遣伝子構造において、通常のstx2置伝子を保有するO157とは明らかに異なる株を検出した。本年度これらの株のstx2下流の塩基配列解析を完了した。今後.は、この0157株についても他のStxプロファージの塩基配列多型との比較を行うことにより、Stx2産生性への寄与の解明を行う予定である。本研究課題では腸管出血性大腸菌(以下EHEC)のベロ毒素遺伝子stxを保有するstxプロファージのうち、毒性の強いstx2、Stx2低産生性であるstx2c、stx1についてEHECのべ151株のstx下流領域の塩基配列多型の解析を行った。本年度はこれらの多型配列の系統樹解析、Stx2産生性の比較、ゲノム上のstxプロファージ挿入部位を解析した。その結果、stx2下流領域91配列から18種類、stx2c下流領域54配列から19種類、stx1下流領域78配列から11種類の多型配列が検出された。

定常状態のEHECから菌体外へ放出されるStx産生量とこれらの多型配列に有意な相関性は検出されなかった。しかし、stx下流領域の多型配列を系統解析した結果、以下の新たな知見が得られた。1stx1下流領域の多型配列はEHECのstx保有状況、(stx1 stx2)と(stx1 stx2c)の組み合わせで異なるクラスターを形成した。2stx2c下流領域では血清型やstx保有状況に対応しない多型配列クラスターが形成され、(stx1 stx2c)、(stx2c)、(stx2 stx2c)の組み合わせで同一の多型配列が検出された。このことからstx2c保有型EHECではstx2cプロファージ内で多型が出現した後にstx1ファージもしくはstx2ファージが溶原化したと考えられた。3stx2下流領域の多型配列はO157単独のクラスターとnon-O157・O157のクラスターを形成した。これらのクラスター間ではstx保有状況、ゲノム上でのstx2プロファージ挿入部位も異なっていた。このことから、少なくともstx2プロファージはO157とnon-O157では異なるタイプが存在しており、一部のO157ではこれらのnon-O157からstx2プロファージを伝播・保持している可能性が示唆された。解析対象とした腸管出血性大腸菌株のStx2産生性および塩基配列データの集積をほぼ完了したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は集積した塩基配列の多型解析とStx2産生性への寄与について解析を行う。また、各塩基配列多型の代表株を選定し、溶菌誘導によるStx2産生性の比較、また、longe range PCR等を利用したプロファージのより広域領域の塩基配列についても比較を行う(また、ルーチン化した昨年までの塩基配列解析により解析できなかった一部の株についてもあわせて塩基配列解析を行う)。
スロー地震の一般的な物理モデル構築と露頭からの地質学的制約

最近の観測研究により,スロー地震発生様式と岩石変形様式は,深さ方向に系統的に変化しているようであることが分かってきた.本研究では,地球物理的観測によるスロー地震の類型と,地質学的な観察を,申請者がこれまで構築してきた脆性塑性遷移特性を考慮した物理モデルを発展させることによって,統一的に理解することを目指す.そのために,地質学者と共同で露頭観察から,断層帯の物質の変形様式が脆性変形から塑性変形に遷移する,遷移深度での断層岩の構造や変形メカニズムを明らかとし,それを物理モデルの拘束条件とする.そのように構築したモデルと観測とを比較しモデルの妥当性を検証する.最近の観測研究により,スロー地震発生様式と岩石変形様式は,深さ方向に系統的に変化しているようであることが分かってきた.本研究では,地球物理的観測によるスロー地震の類型と,地質学的な観察を,申請者がこれまで構築してきた脆性塑性遷移特性を考慮した物理モデルを発展させることによって,統一的に理解することを目指す.そのために,地質学者と共同で露頭観察から,断層帯の物質の変形様式が脆性変形から塑性変形に遷移する,遷移深度での断層岩の構造や変形メカニズムを明らかとし,それを物理モデルの拘束条件とする.そのように構築したモデルと観測とを比較しモデルの妥当性を検証する.
治療法決定を目的とした食道および大腸表在癌の特性に関する研究

(食道癌について)術前未治療の食道表在癌手術切除症例43例の切除標本を用いて、リンパ節転移、リンパ管侵襲と生物学的悪性度に関わる分子マーカーの発現性との関連を検討した.cell cycle関連分子としてcyclin D1, Rb, p16,p27,PCNA、細胞間接着因子としてE-cadherin, α, β-cateninを免疫組織学的手法を用いて癌組織内での発現を調べた.深達度別にm1-2癌(A群):7例、m3-sm1癌(B群):9例、sm2-3癌(C群):27例の3群に分け、それぞれの分子の発現性とリンパ節転移との関連を検討した。cyclin D1は強発現を、またRb, p16,p27、E-cadherin, α, β-cateninは発現低下を異常発現とした。またPCNAは発現陽性細胞率で検討した。リンパ節転移はA群:0%、B群:11%、C群:33%で、またlyはA群:14%、B群:33%、C群:41%であった。接着分子の検討では3分子のいずれかひとつ以上の分子に異常発現がみられた割合は、A群20%、B群60%、C群84%と深達度と共に増加したが、リンパ節転移との関連は認められなかった。cell cycle関連分子のうちで発現性がリンパ節転移と相関が認められたのは、cyclin D1のみであり、cyclin D1の強発現症例20例中8例がn(+)で、弱発現23例中2例がn(+)であった(p<0.05)。一方、lyとの関連ではly(-)の28例中26例がn(-)でly(+)の15例中8例がn(+)であった(p<0.01)。EMR後の切除標本でlyの検索とCyclinD1の発現性の検討よりリンパ節転移の予測の可能性が示唆された。(大腸癌について)大腸sm癌123病変の臨床病理学的因子からリンパ節転移危険因子を検討した。深達度細分類は粘膜筋板からの垂直方向距離でsm1(500μm), sm2(5001000μm), sm3(1000μm)とした。リンパ節転移率はsm1(0%), sm2(2.0%), sm3(7.5%)でリンパ節転移の症例の最浅浸潤距離は1200μmであった。リンパ節転移危険因子は1200μm以上の浸潤または脈管浸潤陽性、先進部の蔟出・高異型化のいずれかの因子であった。現在MMP7,MMP9,S100,Rho, cadherin, catenin, KI-67,apotosis markerなどの分子生物学的マーカーを検討し,病理学的診断との比較を検討中である。

リンパ節転移危険因子は1200μm以上の浸潤または脈管浸潤陽性、先進部の蔟出・高異型化のいずれかの因子であった。現在MMP7,MMP9,S100,Rho, cadherin, catenin, KI-67,apotosis markerなどの分子生物学的マーカーを検討し,病理学的診断との比較を検討中である。(食道癌について)食道表在癌27例において癌の生物学的悪性度をリンパ節転移の有無と細胞間接着因子(E-cadherin,α,β-catenin)、細胞周期調節因子(p53,cyclin D1,p161NK4,p27KIP1,PCNA)、Heat shock protein(HSP27,HSP70)の癌組織における発現性から検討した.そしてHSP70(P<0.01)とcyclinD1(P<0.05)の発現性がリンパ節転移と相関し、HSP70の発現現弱症例9例中7例に,またcyclin D1が強発現症例9例中7例にリンパ節転移が認められた.これらの2因子がリンパ節転移の予測因子としての臨床応用が期待でき、現在症例を18例追加して検討中である。さらに、術前深達度診断で表在癌の症例ではprospectiveに検討を行う予定である。(大腸癌について)今年度は大腸sm癌123病変の臨床病理学的因子からリンパ節転移危険因子を検討した。深達度細分類は粘膜筋板からの垂直方向距離でsm1(500μm),sm2(5001000μm),sm3(1000μm)とした。リンパ節転移率はsm1(0%),sm2(2.0%),sm3(7.5%)でリンパ節転移の症例の最浅浸潤距離は1200μmであった。リンパ節転移危険因子は1200μm以上の浸潤または脈管浸潤陽・性、先進部の籏出・高異型化のいずれかの因子であった。現在MMP7,MMP9,S100,Rho, cadherin, atenin, KI-67,apotosis markerなどの分子生物学的マーカーを検討し,病理学的診断との比較を検討中である。(食道癌について)昨年に引き続き食道表在癌の悪性度を分子マーカーの発現性で検討した.術前未治療の食道表在癌症例125例中の43例で、cell cycle関連分子のcyclin D1, Rb, p16, p27, PCNAと細胞間接着因子のE-cadherin, α,β-cateninの各分子を免疫組織学的に検討した.深達度はm1-2癌(A群):7例、m3-sm1癌(B群):9例、sm2-3癌(C群):27例の3群に分け、それぞれの分子の発現性とリンパ節転移との関連を検討した。cyclin D1は強発現を、またRb, p16, p27、E-cadherin, α, β-cateninは発現低下を異常発現とした。またPCNAは発現陽性細胞率で検討した。リンパ節転移はA群:0%、B群:11%、C群:33%で、またlyはA群:14%、B群:33%、C群:41%あった。接着分子の検討では3分子のどれかの異常発現は、A群20%、B群60%、C群84%と深達度と共に増加したが、リンパ節転移との関連は認められなかった。cell cycle関連分子のうちで発現性がリンパ節転移と相関が認められたのは、cyclin D1でD1の強発現の症例20例中8例がn(+)で、弱発現23例中2例がn(+)であった(p<0.05)。一方、lyの診断ではly(-)の28例中26例がn(-)でly(+)の15例中8例がn(+)で(p<0.01)、EMR後の切除標本でlyの検索とCyclin D1の発現性の検討よりリンパ節転移の予測の可能性が示唆された。今後、食道表在癌手術症例においてprospectiveに検討を行う予定である。・・(大腸癌について)昨年、大腸sm癌123病変の臨床病理学的因子からリンパ節転移危険因子を検討した結果、1200μm以上の浸潤または脈管浸潤陽性、先進部の蔟出・高異型化のいずれかの因子がリンパ節転移危険因子であることが明らかとなった。
血管内皮細胞成長因子徐放カプセルによる類洞構造を持つ肝組織生体外再構築の試み

in vitroにおける大型の軟組織再構築のための隘路となっている血管構造ネットワ.ク再構築についての一つの試みとして,各種徐放因子を包括する生分解性マイクロカプセルによる再構築組織へのin vitro血管誘導を試みた.ます,ポリ乳酸グリコ.ル酸ゼラチンマイクロカプセルを調製し,その特性を評価した.BSAを包括した場合,約70%程度が包括され,平均で1日あたり固定化量の1%程度の緩やかな徐放が観測された.そこで,このマイクロカプセルを用いて,類洞内皮細胞やウシ大動脈血管内皮細胞・ウシ副腎由来血管内皮細胞とラット肝細胞とを,種々の培養条件下(単層培養,サンドイッチコラ.ゲンゲル培養,スフェロイド培養)で混合培養を行い,徐放されるVEGFの効果を評価した.Folkmanらは,悪性化したランゲルハンス島がin vitroにおいても血管内皮細胞の侵入を促進することを示しており,VEGF産生能を増強することで,正常組織にも同様の血管侵入が促せるのではないかと期待した.いずれの培養条件においても,徐放VEGFによると見られる内皮細胞の増殖促進が観察されたが,共存する肝細胞と共同して類洞様構造を形成するには至らなかった.特に,カプセルを内部に持つ肝細胞スフェロイドを内皮細胞とともにゲル包括した場合に,スフェロイド内部に周囲から血管内皮細胞が侵入するのではないかと期待は見事に裏切られた.VEGFのみで組織工学に利用可能なほどの血管再構築は不可能で,さらに未知の因子がin vitroにおける血管侵入に必要であることが判明した.そこで,目的は異なるが,同様の製法のマイクロカプセルに,インスリン・デキサメサゾン・上皮成長因子・グルカゴンを同時包括してファイブロネクチン被覆し,ラットまたはブタの肝細胞とへテロスフェロイドを形成させた.その結果,これらのバイオハイブリッド型の組織は,周囲からホルモンや増殖因子の供給がなくとも,高レベルの機能を長期に発現する事が判明した.これは人工臓器学会誌に掲載,Cell Transplantation誌に印刷中,Tissue Engineering誌に投稿中となっている.1)VEGF徐放カプセルの調製とその徐放特性評価:カプセルについては調製の容易さから,乳酸グリコール酸・ゼラチン被覆マイクロカプセルを選択した.これにモデルタンパクとしてFITC-BSAを包括固定化し,その徐放特性を調べたところ,初期固定化率は70-80%であり,徐放は約2週間にわたってほぼ直線的に行われた.またこのようなマイクロカプセルと肝細胞とからなるハイブリッド型の肝組織を能率良く再構築するためには,カプセルをファイブロネクチンなどの細胞と特異的に結合するタンパク質で予め被覆することが不可欠であった(人工臓器:印刷中,Cell Transplantationに受理).このようなマイクロカプセルに,ヒトリコンビナント血管内皮細胞成長因子(VEGF)と酸性線維芽細胞成長因子(bFGF)を包括し,その徐放特性を定量することを試みたが,微量のVEGFやbFGFが溶出実験中に容器内壁へと吸着したため,液中への十分な徐放を検出するに至らなかった.2)肝実質細胞・各種血管内皮細胞・マイクロカプセルの共培養:調製したマイクロカプセルを用いて,コラーゲンゲル中で,ラット感細胞凝集体が外側に配置された各種血管内皮細胞株の凝集体との混合培養を行い,肝細胞凝集体内部にこれらの細胞が誘引されるか否か検討した.その結果,VEGFとbFGFを包括したマイクロカプセルを持つ凝集体周囲では,内皮細胞の増殖性・生存性が改善されていることが確かめられたが,内部へ内皮細胞を誘引する効果は観察されなかった.別の実験で,凝集体に再組織化した肝細胞は極めて安定であり,これらの因子のmRNAの発現が顕著に抑制されていることが確認されたことから,さらに多量のVEGFやbFGFをカプセルに包括するか,肝細胞自体にやや障害を与えて,組織再構築能を引きだしてやることなどが今後必要と考えられた.in vitroにおける大型の軟組織再構築のための隘路となっている血管構造ネットワ.ク再構築についての一つの試みとして,各種徐放因子を包括する生分解性マイクロカプセルによる再構築組織へのin vitro血管誘導を試みた.ます,ポリ乳酸グリコ.ル酸ゼラチンマイクロカプセルを調製し,その特性を評価した.BSAを包括した場合,約70%程度が包括され,平均で1日あたり固定化量の1%程度の緩やかな徐放が観測された.そこで,このマイクロカプセルを用いて,類洞内皮細胞やウシ大動脈血管内皮細胞・ウシ副腎由来血管内皮細胞とラット肝細胞とを,種々の培養条件下(単層培養,サンドイッチコラ.ゲンゲル培養,スフェロイド培養)で混合培養を行い,徐放されるVEGFの効果を評価した.Folkmanらは,悪性化したランゲルハンス島がin vitroにおいても血管内皮細胞の侵入を促進することを示しており,VEGF産生能を増強することで,正常組織にも同様の血管侵入が促せるのではないかと期待した.いずれの培養条件においても,徐放VEGFによると見られる内皮細胞の増殖促進が観察されたが,共存する肝細胞と共同して類洞様構造を形成するには至らなかった.特に,カプセルを内部に持つ肝細胞スフェロイドを内皮細胞とともにゲル包括した場合に,スフェロイド内部に周囲から血管内皮細胞が侵入するのではないかと期待は見事に裏切られた.VEGFのみで組織工学に利用可能なほどの血管再構築は不可能で,さらに未知の因子がin vitroにおける血管侵入に必要であることが判明した.

そこで,目的は異なるが,同様の製法のマイクロカプセルに,インスリン・デキサメサゾン・上皮成長因子・グルカゴンを同時包括してファイブロネクチン被覆し,ラットまたはブタの肝細胞とへテロスフェロイドを形成させた.その結果,これらのバイオハイブリッド型の組織は,周囲からホルモンや増殖因子の供給がなくとも,高レベルの機能を長期に発現する事が判明した.これは人工臓器学会誌に掲載,Cell Transplantation誌に印刷中,Tissue Engineering誌に投稿中となっている.
炭酸泉を用いた身体冷却法の開発

平成30年度は、低温炭酸泉の冷却効率を検討するため、体温を上昇させたのち、低温炭酸泉に浸漬する条件と水道水に浸漬する条件とで体温低下速度を比較した。平成31年4月現在も測定を継続中である。ここでは平成30年度における実績について記述する。被験者は健康な男性4名であった。被験者は、40°Cの湯に15分間入浴して体温を上昇させた後、30°Cの低温炭酸泉もしくは水道水に浸漬した。低温炭酸泉および水道水への浸漬時間は、体温が入浴前のレベルにまで戻るか、被験者が測定中止を求めるまでとした。入浴および炭酸泉、水道水への浸漬は腋窩の高さまでとした。炭酸泉と水道水への浸漬の順番はランダムにして行った。測定項目は、外耳道温、皮膚温、心拍数、快適感覚、温熱感覚であった。40°Cの湯への入浴により、外耳道温は0.60.7°C上昇した。低温炭酸泉に浸漬していた時間は8±2分で、水道水に浸漬していた時間は13±6分であった。4名中3名で炭酸泉条件の方が浸漬時間は短く、1名は浸漬時間が同じであった。冷却速度は、低温炭酸泉条件でー0.10±0.04°C/分、水道水条件でー0.07±0.05°C/分であった。4名中3名で、低温炭酸泉条件の方が冷却速度は速かった。炭酸泉および水道水浸漬中の1分毎の外耳道温の変化をみると、炭酸泉条件の方が低くなる傾向がみられた。一方、皮膚温や心拍数には条件間で差がみられなかった。また、快適感覚は炭酸泉浸漬時の方がより快適に感じており、温熱感覚も炭酸泉浸漬時の方が暖かく感じる結果となった。以上のように、炭酸泉の方が水道水よりも冷却効果が高く、低温による不快感を示すことが少ない傾向にあることが示された。入浴施設の水漏れ等の問題が生じたことで、試験の開始が遅くなってしまった。そのため、少しデータ収集に時間がかかってはいるが、おおむね順調には進んでいる。4月以降の予定についても、被験者との間で測定日の調整は進んでいる。2019年度以降は、引き続き現在測定中の試験を進める。その後、1炭酸泉の濃度を変化させることで冷却効率がどの程度変化するか、2炭酸泉と水道水で温熱感覚を一致させた場合に、冷却効率にどの程度差が生じるか、等を検討していく予定である。上記1および2について、現在測定中の試験のデータから、今後の試験の進め方を検討している段階である。

年度末に出張を行う予定であったが、試験日と重なってしまったことで、試験を優先した結果、旅費分の額が余ることとなった。また、前述した通り試験の開始が少し遅れたことで消耗品を購入する必要がなくなったため、その分が余ることとなった。次年度使用額は主に消耗品の購入に使用する予定である。
構造設計に用いるリスクコミュニケーションによる設計説明支援ツールの作成

日本の建築物における耐震性について、地震に対するリスクを建築主に適切に情報開示し、設計者と建築主が共考していくことが求められる。そこで「人命保全と財産・機能の保全」という安全目標とそのグレードに対して、リスクコミュニケーションを建築主と設計者・施工者の間で確立していくことを本研究の目的とする。構造設計における対話の現状や市民の意識をひもとき、その問題点を明らかにした上で、対話のための手法とそのための支援ツールを考案する。本研究は、リスクコミュニケーション手法を取り入れ、リスク情報について建築主と情報を共有した建築物の構造設計を可能にするべく、専門家と建築主双方を支援するための提案を研究目標としている。具体的には構造設計におけるリスクに関する対話の現状や市民の意識を把握し、課題とニーズを明らかにした上で、対話のための手法構築と設計者・建築主用支援ツールを考案する。当該年度には、次の調査・研究を実施した。1.リスクコミュニケーションの市民ニーズの把握と設計事例収集・設計者の意見聴取構造設計ではリスクコミュニケーションの対話内容と説明方法はまだ十分に行われていない。建築主と設計者がどのように対話を進めているか、現状把握を行いながら、建築主と設計者の職能・意見の違いを考察し、コミュニケーションの発展に関する概念を整理した。構造設計ではリスクコミュニケーションは本格的には導入されておらず、構造に関する説明性の向上をはかる時期であることが分かった。手法を導入するための方策を専門家間で検討し、設計性能の説明ツールの骨子を考案した。実務設計事例から、どのような対話例があるのか、設計者はどのように考えるのか、コミュニケーションに関する調査を行い、課題を検討した。実務者および研究者、建築系学生に対する意見を収集し、課題の分析を行った。2.リスクコミュニケーションに関する市民の意識調査リスクコミュニケーションの当事者であり、意思決定の最終決定権者である市民がどのように要望しているか意識調査から把握した。分析の結果、安心と信頼の醸成と関連する要因、建築主の知識と要望を明らかにした。研究成果を学会・学術雑誌等で発表した。世界で有数の大地震リスクをかかえる日本において、建築物の構造設計における目標性能設定は建築主の生命と財産をかけたリスクの意思決定でもある。しかし構造設計では、建築主と対話することはまだまだ少ないのが現状である。これからの設計が双方の合意のもとで行われるよう、リスクコミュニケーション手法の構築を目的として、平成21年度には、次の研究を実施した。1.建築構造分野におけるリスクコミュニケーションの現状把握と課題の整理建築構造分野ではリスクコミュニケーションは、困難であるとの理由から実現されていない。しかし構造設計者による集合住宅の構造性能説明が実施されるようになってきている。どのように対話を進めているかについて、関係者の立場を整理し、現状把握を行った。それらに基づき、リスクコミュニケーションの実施・手法構築に向けての課題を整理した。2.リスクコミュニケーションに関する市民の意識分析昨年度の調査結果から、建築主がどのようなリスクコミュニケーションを要望しているか詳細な分析を行い、研究成果を学術論文にまとめて、発表した。3.確認審査機関に対する実在建物耐力調査および構造設計者の対話用資料の作成リスクコミュニケーションの実施に向けては、建物の構造性能と性能上昇にかかわるコストの関係を示しながら、建築主への説明方法、意思疎通・対話の方法を構築していく必要がある。現状の建物が有している建物耐力を把握すべく、審査機関を対象とした調査を行い、実建物の設計耐力が対数正規分布に適合していることを明らかにした。これに基づき、構造設計者が説明用資料として活用できる説明ツールの作成を開始した。震災で建物が倒壊しないことは人命に関わる大きな問題であり、建築物の構造設計における目標性能設定は建築主の生命と財産をかけたリスクの意思決定でもある。しかし構造設計では、建築主と対話する手段が構築されていないのが現状である。これからの構造設計が双方の合意のもとで行われるよう、リスクコミュニケーション手法の構築・導入を目的として、当該年度には、まとめとなる次の研究を実施した。1.建築構造設計者を支援するリスクコミュニケーション用資料の作成リスクコミュニケーションはまだまだ成立されているとは言えないが、構造設計者による構造性能説明が実施されるようになってきている。そして構造設計者自身が対話を意識し、自ら意識を変えていかなければならないことが前年度の研究成果より明らかになった。対話時の留意点や、どのように対話を進めているかについて検討し、リスク心理学の研究者、構造設計者と共に設計者用の耐震性能に関する説明支援ツールを開発した。2.リスクコミュニケーションに関する構造設計者の意識啓発と支援ツールの発表建築主がどのようなリスクコミュニケーションを要望しているか詳細な分析を行った結果を公表し、研究者・実務者の参加するシンポジウムを企画・開催した。そこで実際の構造設計時の対話を再現したロールプレイング実践を行った。参加した設計者は問題点を意識し、アンケートに回答することで今後の課題を整理した。

3.研究のまとめリスクコミュニケーションの実施に向けて、本研究では構造設計者が説明用資料として活用できる説明ツールの開発を行い、その成果を構造設計者に示すことができた。資料詳細にはまだ改善の余地があり、検討を継続している。