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ハイブリッド連続鋳造技術の開発による高強度・高延性軽金属材料の作製

本研究では、高品質(高強度・高延性)軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリッド連続鋳造技術を提案し、高速回転鋳造、超音波を利用した連続鋳造法、そして様々な添加元素を加えて高品質アルミニウム合金鋳物を開発した。格子歪の増加によるアルミニウム合金鋳物の高強度に成功した。ナノパウダーや様々な添加元素を混入し、熱処理を施すことにより固溶及び析出物により優れた機械的特性を得ることができた。添加元素を加えて開発した新合金の研究成果は、国際的な科学雑誌「Journal of Mechanical Science and Technology」で発表し、論文賞を受賞した。近年、鉄系材料は、機械的性質が優れていることや安価であるため、様々な機械部品や構造材料に使用されているが、排気ガスによる環境問題にともない重量部品の軽量化が求められている。しかし、軽金属材料の強度は、幅広く使用されている鉄系材料(高強度・高延性)より低いため課題が残されている。そこで、平成26年度、高品質(高強度・高延性)軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリット連続鋳造技術の開発に取組んだ。これは研究代表者が今まで研究開発してきた高速連続鋳造技術に加え、鋳物の高品質化が期待できる他の技術(超音波鋳造技術、せん断力鋳造技術、半凝固鋳造技術)を組合わせたものである。実際、今年度は、これらに関連する装置を3台開発した。まず超音波振動を加え、溶湯をキャビテーションさせる鋳造機の開発である。既に鋳造実験を実施しており、素材の組織を微細化させることに成功した。今後、これらの機械的性質を調査する。溶湯に外部負荷(せん断力など)を加えながら鋳造する装置を製作した。実際、溶湯と金型の温度制御を行いながら、高い遠心力で強いせん断力を加え、鋳造する方法である。現在、テストサンプルの作製に取組んでいる。そして、溶湯温度を制御して、半凝固状態で連続鋳造方法を確立した。温度条件を最適化することにより、高品質の鋳物を作ることができた。平成26年度の計画では、装置の開発が主となっていた為、ほぼ予定通りに研究を遂行している。本研究は、高品質(高強度・高延性)軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリッド連続鋳造技術を提案する。平成27年度は特にせん断力鋳造技術の開発及び応用化に取り組んだ。特にせん断力に加え、半凝固状態でアルミニウム合金の素材の開発の取り組んだ。例えば、高速回転で溶湯を撹拌し、組織を乱すことによる高強度化の取り組みである。今回はさらにこれら素材に複合組織を有する素材を開発するために高強度ナノパウダーをせん断力鋳造時に混在させた。その後、鋳造材を特殊高速連続鋳造によりサンプルを仕上げた。さらにその後、これらサンプルの高強度化にあたり、最適な温度条件にて熱処理を施した。この熱処理条件は、今までの基礎研究結果から決定した。その後、試験片を加工し、機械的性質について調査した。実際、具体的な原因は不明確であるが、引張り強度450MPa以上、そして高い破断伸び値を得ることができた。本研究の目標では、アルミニム合金の引張強度600MPa、破断ひずみ20%であったが、現在、数多くのアルミニウム合金鋳物の引張り強度は300MPa以下、破断伸びは数パーセントである。よって、本研究で得られた素材の強度は充分高い値を示している。もしこの素材が実用化できれば、多くの分野で使用されることが期待できる。今後の研究では、更なる鋳造機の開発による素材の高強度化を取り組むこともできるが、まずは現在得られた素材の高強度化した理由について調査していきたい。順調である。ある条件でサンプルを作製したところ、今まで報告のない高強度化したサンプルの作製に成功した。今後はこの研究についても進める。本研究では、高品質(高強度・高延性)軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリッド連続鋳造技術を提案し、H27年度の研究で、高速回転鋳造及び連続鋳造法を組み合わせた装置の開発に成功した。さらに高強度ナノパウダーの混入と熱処理を組み合わすことにより優れた機械的特性を得ることができた。H28年度では、開発した鋳造機に様々な添加元素を混入させ、結晶粒の成長を抑えることに取り組んだ。今まで使用されたことのない添加元素を5・6種類用いて、温度条件と保持時間を変化させて、実験を行なった。安価な家庭で使用しているある洗剤の成分をわずか添加することにより、組織の成長を抑えると同時にマトリックスと共晶相の球状化を確認できた。この組織の改善により強度及び延性を増加させることができた。さらに溶湯の鋳造時における急冷凝固プロセスにより、固溶量の変化が確認できた。これにより素材は硬化するが、我々はこの固溶状態を活かしてさらに強度化できることを確認した。現在、具体的な最適条件の選定等について調査している。本研究は、残り一年である。この為、次年度は、まずやり残している実験について継続して取組み、更なる高強度・高延性軽金属材料を開発を行う。また、今まで得られた数多くの知見について、研究論文及び学会発表できるようにする。またさらに得られた研究成果を実用化するため、県内の鋳造メーカーと共同研究を実施する。現在、複数の企業と共同研究について検討中である。様々な条件(例えば添加元素、冷却条件、時効条件等)により、予想していない優れた特性の素材を開発することができた。高品質(高強度・高延性)

軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリッド連続鋳造技術を提案し、高速回転鋳造、超音波振動を加えた連続鋳造法を組み合わせた装置の開発に成功した。さらに高強度ナノパウダーや炭酸水素ナトリウムをある条件で配合し、熱処理することにより優れた機械的特性を得ることができた。ここの強化メカニズムは、結晶粒微細化、固溶、析出強化によるものである。H29年は最終年度であるため、まずやり残している実験について継続して取組み、更なる高強度・高延性軽金属材料を開発を行った。また、開発した鋳造機や添加元素で得られたアルミニウム合金鋳物の材料特性についての知見について、研究論文にまとめたり、国際会議等で発表した。またさらに得られた研究成果を実用化するため、県内の鋳造メーカーと共同研究を検討している。本研究では、高品質(高強度・高延性)軽金属鋳物を開発するための新しいハイブリッド連続鋳造技術を提案し、高速回転鋳造、超音波を利用した連続鋳造法、そして様々な添加元素を加えて高品質アルミニウム合金鋳物を開発した。格子歪の増加によるアルミニウム合金鋳物の高強度に成功した。ナノパウダーや様々な添加元素を混入し、熱処理を施すことにより固溶及び析出物により優れた機械的特性を得ることができた。添加元素を加えて開発した新合金の研究成果は、国際的な科学雑誌「Journal of Mechanical Science and Technology」で発表し、論文賞を受賞した。平成26年度に新しい鋳造装置を3台開発した。ほぼ動作確認を終了しており、今後は鋳物の評価に取り組む。上記で示したように、予想以上の高強度化したサンプルを作製できた。今後はこの研究についても調査を進める。当初の計画と少しずれるが目標は同じである。さらに高強度および高延性軽金属の開発に取る組むが、研究成果について論文にまとめたり学会で発表する。鋳造工学平成26年度に開発した新しい鋳造装置3台を用いて鋳物サンプルを作製する。鋳造サンプルを用いて、材料及び機械的性質を評価する。必要に応じて鋳造装置の改良を行う。「0」にならなかった理由は、実験や装置の開発において、自作や他の予算を使用した。また学会等の参加を控えて、研究に取り組んだ。少ない予算で研究を遂行する為、マイナスにならないように計画した。実験を行う際、調査したい項目が増え、この作業に時間がとられたため予算を予定額まで使用できなかった。装置の開発費が少し安価になったため。装置の開発及び改良費及び研究の基礎研究に使用する。大きな成果が得られた場合、積極的に学会等に参加する。今年度は、研究の仕上げになる為、最後成果を最大限得られるよう計画的に予算を執行したい。実験で使用する消耗品に使用する予定。
低炭素社会構築に向けた炭素二次資源循環利用技術選択・開発指針提言ツールの開発

本研究では製品中に固定されている炭素に着目し、その滞留維持による低炭素社会実現への方策を議論する。研究計画に挙げた手順4項目のうち、平成30年度は主に1:廃棄物発生側データの取得、2:処理技術データの取得に取り組むと共に4:LCAホットスポット解析に基づく目標達成に向けた技術改善指針の可視化についての試行を行った。廃棄物発生側データとして、1990年から2005年までの5年おきに発行される産業連関表を元に、家計消費された最終製品に含まれる炭素量の定量化を行った。家計消費中の炭素固定量は解析した4か年において約2千万トン-CO2換算となっており、年間の温室効果ガス排出量の12%程度であることが明らかとなった。2005年ではそのうち容器包装リサイクル法などの適切な法律によって回収が行われていないものが半数を占めており、多くの炭素が循環に乗る以前の段階で散逸していることが明らかとなった。本内容はThe13th Biennial International Conference on Ecobalanceにおいて発表した。処理技術データとして、プラスチックの中でも比較的生産量が多く、廃棄物処理の段階で混入が問題となるポリ塩化ビニルの処理技術に関する開発段階のデータを取得した。この新規技術とポリ塩化ビニルが混入している廃プラスチックをリサイクルする場合を例として、現行処理技術群の中に新技術が導入され環境負荷が低減されるための条件を技術選択最適化手法を用いて演繹的に導いた。この内容は第14回日本LCA学会研究発表会にてポスター発表し、ポスター賞を受賞した。本研究課題において最も難易度が高いと考えていた技術選択最適化モデルが簡単な例ではあるが構築できた。特に、開発段階にある技術における未確定の要素を変数として、目標達成に求められるスペックを演繹的に算出する手法は技術開発だけでなく、政策整備などの長期的なビジョンが重要視される場面において有用であると考えられる。本来の計画とは開発の順序が前後したが、上記のような知見が前もって得られたことは有益である。30年度に開発した技術選択最適化モデルに組み込む処理技術側のデータの収集及び整理を重点的に行うとともに、最適化モデルと動的分析のリンクを試みる。現状では最適化の目的関数は一定の短期間における温室効果ガス排出量最小化などになっているが、動的分析とのリンクによって長期的な目標のクリアを目的関数にするような定式化が必要となると考える。
界面脂質二分子膜のダイナミクス計測

本研究では生体膜のゆらぎや力学的・化学的特性を探るための新たな方法論として,生体膜モデルである平面型人工自立脂質2分子膜,黒膜の張力物性を計測可能な界面張力測定手法の開発を目的とした。水相の屈折率制御を行うことによりレーザー誘起変形分光法の黒膜への適用を可能とし,脂質その他の分子の組成制御を行った黒膜や液膜について,膜の組成変化や分子吸着状態の変化に伴う界面張力の計測に成功した。細胞の膜融合や膜を介した情報伝達などの生命現象は主に膜タンパク質の寄与が大きく,その機能発現には生体膜のゆらぎやその原因の一つである膜張力が重要である。膜張力はμN/mオーダーであり,非侵襲で微小張力測定可能な測定法が求められており,その候補としてレーザー誘起界面変形分光法(Laser induced surface deformation spectroscopy;LISD法)がある。膜機能と生体膜の関係を調べる際に,実細胞では夾雑物を多く含むことから生体膜モデルを用いた研究が行われている。その一つである黒膜は,厚さ5 nm程度の自立型脂質二分子膜で,電気化学測定や蛍光観察による単一膜タンパク質の機能解明に利用されている。そこで本研究の目的は,LISD法による黒膜の張力計測を可能とし,様々な組成を持つ黒膜の張力を評価することである。LISD測定ではpump光の輻射圧によって黒膜を変形させる必要があるため黒膜で隔てた2つの水相にそれぞれ2 Mスクロース水溶液,2 Mグルコース水溶液を用いることで,比重差による屈折率差を設けた。本法では黒膜は鉛直方向に形成されるため,LISD測定では,pump光・probe光を同軸で水平方向から入射した。混合脂質溶液中のChol重量比を変化させ,黒膜張力の変化を計測した。PC:PE:Chol = 7:1:2(w/w/w)組成およびPC:PE:Chol =7:1:4組成の黒膜を作製し,LISD測定を試みた。その結果,張力値はそれぞれ7.4±0.3 μN/m,249±50 μN/mと見積られた。Cholは脂質二分子膜の流動性を低下させる作用があり,その添加は膜張力を増加させることが報告されている。今回,Chol比率が高くなると黒膜張力が34倍程度高くなるという結果となった。人工脂質2分子膜である黒膜のゆらぎとそれに伴う分子構造変化を考察するにあたっては、微小な界面張力の測定法と構造変化を追跡するための高感度振動分光法が必要となる。このため、本研究ではレーザー誘起界面変形分光法を利用した界面張力測定を行うと共に、表面増強ラマン散乱を利用した脂質2分子膜のラマンスペクトル検出を行った。界面張力測定法として、本年度はレーザー誘起界面変形分光法の測定に必要な光学系の構築を行い、光圧により周期的に誘起された界面変形に伴うプローブ光強度変調の周波数依存性が異なること、黒膜形成に伴う界面形成とその微小な界面張力に応じて界面変形由来の信号を得ることができることの確認を行った。また、脂質2分子膜の分子構造変化を追跡するための振動スペクトル測定には、表面増強ラマン分光法、および先端増強ラマン分光法による脂質2分子膜測定を行い、脂質由来の振動スペクトル、および膜ゆらぎ由来の信号変化の検出を試みた。いずれも脂質2分子膜が存在することによる脂質分子のアルキル鎖由来の信号を観測することができ、銀ナノ粒子で増強された脂質2分子膜のラマンスペクトル、およびその強度変化の時間依存性を水中で測定することができた。得られた結果は脂質分子によってスペクトル形状、時間依存性ともに異なった結果となっており、脂質膜の相状態や流動性といったダイナミクスを反映した強度・構造変化を捉えたものである可能性が高い。黒膜の界面張力測定を行うためのレーザー誘起界面変形分光については、現在までにデカン、その他の界面活性剤溶液を使って光圧により周期的に誘起された界面変形に伴うプローブ光強度変調の周波数依存性の検出からスペクトルを得ることができており、各種溶液の溶媒・溶質の違いに応じて周波数応答が変化することの確認を行うことができた。脂質溶液をテフロン膜に開けた孔に塗布するペインティング法により黒膜を形成した場合も、光路上の黒膜前後の溶液の密度を変化させ屈折率を変化させることで、界面変形に伴う信号を得ることができたが、いずれも界面張力を算出するに十分なSNの信号は得られていない点が課題である。黒膜のラマンスペクトル測定については、ペインティング法にて作製した黒膜のラマンスペクトル直接測定、および脂質溶液中に銀ナノ粒子を混在させることによる黒膜膜中の脂質分子のラマンスペクトル増強を目指したが、バックグラウンドの溶媒の信号を上回る十分な増強は得られていない。一方、ガラス板上に形成した脂質2分子膜については、表面増強ラマン散乱、および先端増強ラマン散乱を利用した水中測定により、各々の膜中の脂質分子由来のラマンスペクトルを取得することができた。

得られたスペクトルは、脂質その他の組成の違いにより異なる相状態と流動性の違い等を反映してスペクトルの時間変化の様子が異なっていた。脂質膜の環境変化・組成変化による構造変化やドメイン形成など、今後のダイナミクス計測にも期待が持てる。レーザー誘起界面変形分光については、種々の溶媒溶液の界面変形に伴うプローブ光強度変調の周波数依存性の結果から、定量的かつ良好なS/Nで界面張力値を得られるようにする必要がある点が黒膜の界面張力を行っていく上でのここまでの課題である。そこで、レーザー光強度の増加と検出方法・周波数特性の改善を図ることで定性・定量的に界面張力を得られるようにする。また、微小な空孔に張った脂質2重膜内の測定位置を詳細に設定するため、および細胞膜などにもレーザー誘起界面変形分光法を適用するため、顕微鏡下でも測定可能な測定系を構築する。これにより各種細胞についても界面張力に伴う界面変形の検出を行えるようにする予定である。脂質2分子膜のラマンスペクトル測定については、ガラス基板、および銀ナノ粒子を担持したガラス基板上での先端増強ラマン分光、表面増強ラマン分光による測定を予定している。複数の組成の脂質膜やドメイン形成が起きた脂質膜、プローブ分子を導入した脂質膜などについてもラマン分光測定を行い、相状態の変化や各種運動により微小な領域で刻々と変化していく脂質2分子膜のダイナミクスに関する情報を得る。該当なし
ヒト唾液腺癌細胞を用いた細胞分化誘導剤のスクリーニングシステムの開発

1.ヒト唾液腺癌細胞(HSG)を5-azacytidineで処理して、豊富なニューロフィラメント束、粗面小胞体とチュブリンのαとβ鎖を発現している神経細胞に近似した表現形質を保有するHSG-AZA11細胞を分離・樹立した。HSG-AZA11細胞はdibutyryl cAMPと反応して神経突起を形成し、シナプトフィジンとニューロン特異的エノラーゼを発現することから、cAMPを介するシグナル伝達機構に関与する分化誘導剤の検索に有用な細胞になることが示唆された。5.口腔小唾液腺由来腺様扁平上皮癌細胞(TYS)は、5-fluorouracil或いはvesnarinoneで処理すると腺房細胞に分化誘導され、さらにapoptosisの生じることを明らかにした。故に、TYS細胞は分化誘導剤の検索に有用な細胞になることが示唆された。6.HSG-AZA3ヌードマウス腫瘍において、22-oxa-lα,25(OH)_2D_3は著明な抗腫瘍活性を発現し、腫瘍組織の骨組織への変換が認められ、またbone remodelingの生じることが示唆された。7.TYSヌードマウス腫瘍にvesnarinoneを投与すると、腫瘍増殖が有意に抑制され、ケラチノサイトおよび腺房細胞への細胞分化が検出された。1.口腔小唾液腺由来腺様扁平上皮癌細胞(TYS)(Am.J.Pathol.124,496,1988)が、細胞分化誘導剤を検索するための有用な細胞であるか否かを検討した。すなわち,TYS細胞を5-fluorouracil(5-FUra)で処理すると唾液型アミラーゼを保有する腺房細胞が出現し、細胞内Ca^<2+>濃度の上昇に伴ってアポトーシスの生じることを明らかにした。また、TYS細胞をヌードマウスに移植して形成された腫瘍に、5-FUraを投与すると著明な増殖抑制が生じ、残存腫瘍は主に腺癌と診断できる組織像を呈した。この腫瘍には3′-OH nick-end labellingで検出できるDNAの断片化、Le^Y抗原の広範な発現を認め、5-FUra処理腫瘍では癌細胞の分化とアポートシスの生じていることが示唆された。2.TYSヌードマウス腫瘍にvesnarinoneを投与すると、腫瘍増殖は有意に抑制された。vesnarinoneで処理したTYS腫瘍では、ケラチノサイトおよび腺房細胞への細胞分化が生じ、その腫瘍分化に関連してLe^Y抗原の発現と3′-H nick-end labellingにより検出されるDNAの断片化が認められた。3.HSG細胞を5-azacytidineで分化誘導して調製した、腺房細胞の表現形質を保有するHSG-AZA3細胞は、22-oxa-1α,25-dihydroxyvitamin D_3と反応して骨芽細胞に分化誘導され、細胞増殖は著明に抑制されることを明らかにした。また、HSG-AZA3ヌードマウス腫瘍を22-oxa-1α,25-dihydroxyvitamin D_3で処理すると、腫瘍増殖は有意に抑制された。また、処理腫瘍内に骨が形成され、その骨組織内およびその周辺に破骨細胞の特異的細胞マーカーである酒石酸耐性酸フォスファターゼ活性が生じながら治癒する可能性が示唆された。以上述べた研究結果より、TYSならびにHSG-AZA3細胞は、分化誘導剤の検索系として非常に有用であると考えられる。
哺乳動物初期胚の細胞周期と遺伝子発現を調節する卵管環境に関する研究

2細胞期胚で発現している遺伝子について、Differential Display法をもちいて検討した結果、培養環境の違いにより発現する遺伝子にさまざまな違いが認められた。初年度の研究において、これらの遺伝子の配列を決定した結果、既知の遺伝子として、7種類の遺伝子が同定された。そのうち2種類はミトコンドリアがコードするATPase6とND2という遺伝子であり、初期胚の発生停止にミトコンドリアにおけるエネルギー生産に関わる遺伝子が関与していることが示唆された。また、本年度の研究では2種類の新規遺伝を同定した。そのうち一つは非卵管環境下で強く発現している遺伝子であり、卵巣および未受精卵子にも発現が認められたが、他の一般組織における発現は認められなかった。この遺伝子についてESTデータベースと5'RACE法を用いて解析を行ったところ、約1500bpの遺伝子であり、1300bpの翻訳領域を持つことが明らかとなった。また、もう一つの新規遺伝子についてもESTデータベースで解析を行った結果、約1700bpの遺伝子であり、約1500bpの翻訳領域を持つことが判明した。この両者については現在タンパク質レベルでの解析を進める目的で、抗体の作製実験を進めている。また、細胞周期と発生との関連を検討する目的でG2期におけるチェックポイントを制御している遺伝子p53とその下流で発現調節を受けている遺伝子について2細胞期胚における発現をRT-PCR法を用いて検討した。その結果、全ての遺伝子について卵管環境下での発現が強く認められたことから、2細胞期における発生停止と遺伝子発現に高い相関があることが示唆された。また、細胞周期をG2からM期へ移行させる機構に直接関与し、MPFの活性を調節しているCyclin Bの発現量および細胞内局在を調べた結果、Cyclin Bの発現量は卵管共培養区と非共培養区で差は認められなかったが、卵管共培養区の胚においてCyclin Bの核内移行が観察されたのに対し、非共培養区においては核内移行はまったく観察されなかった。また、2細胞期で発生停止を起こしている胚につても、Cyclin Bの核内移行は観察されなかったことから、発生を停止する胚においてはCyclin Bの核内移行メカニズムの何らかの欠損があるのではないかということが示唆された。また前年度の結果から、卵管共培養区においてはCyclin Aの発現量が非共培養区に比べて高かったことから、Cyclin AがCyclin Bの核内移行にも何らかの形で関与している可能性が考えられる。2細胞期胚で発現している遺伝子について、RT-PCRを用いて検定したが、培養環境の違いによって発現している遺伝子が大きく異なることが明らかとなった。既知の遺伝子としては現在7種類が同定されているが、そのうち2種類はミトコンドリアがコードするATPase6とND2という遺伝子であり、両者ともATP生産に大きく関与している遺伝子である。卵管環境下における体外培養胚では全体的に転写活性は高く、非卵管環境下では低い傾向にあったが、ひらんかんかんきょうかでとくいてき。

また、合成酵素の構成成分であり、ゲノム遺伝子によってコードされているサブユニットについても検討した結果、ミトコンドリアDNAによってコードされる遺伝子同様に、卵管環境下で培養した胚において高い転写量が認められた。このことからも、この時期にATP生産に関わる遺伝子の転写が既に始まっていると考えられ、その活性が胚の培養環境によって大きく左右されることが明らかとなった。細胞周期関連タンパク質の発現量と局在を検討した結果、後期G2期におけるcyclinAの発現量に差が認められ、卵管との共培養区で発現量が多かった。Cdk2については卵管環境下で培養された2細胞期胚において活性化型と思われる位置にバンドが観察された。またCychnAおよびCdk2についてはその局在にも違いがあることが判明した。2細胞期のG2後期ではCychnAは共培養区では核および細胞質にほぼ均一に分布しているのに対し、非共培養区では核に分布していた。また、Cdk2は非共培養区では細胞質に分布しており、非共培養区ではCdk2はCyclinAとの複合体を形成してないと考えられる。G2後期におけるcychnAの作用については不明な点が多いが、Baldinら(1998)はCyclinAがCdc2と結合することでCdC25Bの分解を促し、M期への移行を誘発すると報告しており、M期への移行とCychnAの関連も示唆されている。このことから;初期胚においてもCyclinAが何らかの形でM期への移行に関与しているのではないかと考えられる。2細胞期胚で発現している遺伝子について、Differential Display法をもちいて検討した結果、本年度の研究では2種類の新規遺伝を同定した。そのうち一つは非卵管環境下で強く発現している遺伝子であり、卵巣および未受精卵子にも発現が認められたが、他の一般組織における発現は認められなかった。この遺伝子についてESTデータベースと5'RACE法を用いて解析を行ったところ、約1500bpの遺伝子であり、1300bpの翻訳領域を持つことが明らかとなった。また、もう一つの新規遺伝子についてもESTデータベースで解析を行った結果、約1700bpの遺伝子であり、約1500bpの翻訳領域を持つことが判明した。この両者については現在タンパク質レベルでの解析を進める目的で、抗体の作製実験を進めている。また、細胞周期と発生との関連を検討する目的でG2期におけるチェックポイントを制御している遺伝子p53とその下流で発現調節を受けている遺伝子について2細胞期胚における発現をRT-PCR法を用いて検討した。その結果、全ての遺伝子について卵管環境下での発現が強く認められたことから、2細胞期における発生停止と遺伝子発現に高い相関があることが示唆された。また、細胞周期をG2からM期へ移行させる機構に直接関与し、MPFの活性を調節しているCyclin Bの発現量および細胞内局在を調べた結果、Cyclin Bの発現量は卵管共培養区と非共培養区で差は認められなかったが、卵管共培養区の胚においてCyclin Bの核内移行が観察されたのに対し、非共培養区においては核内移行はまったく観察されなかった。
間質性肺疾患における抗炎症性サイトカインの役割と治療への応用

間質性肺疾患と対象とした検討では、これまでの健常人における検討結果を発展させて、サルコイドーシス患者を対象とした検討を行い、健常人と同様に抗炎症性サイトカインであるインターロイキン(IL)-4が肺胞マクロファージの炎症性サイトカイン産生を抑制するという結果を得た。呼吸器疾患の病態に関与する他のマクロファージとして、胸腔マクロファージのサイトカイン産生機構に関する検討を行った。胸腔マクロファージが炎症性サイトカインであるIL-1を産生すると共にその拮抗物質であるIL-1レセプターアンタゴニスト(IL-1ra)の産生細胞でもあることを初めて明らかにした。また胸水中のIL-1raレベルが、結核性胸水では肺癌に伴う癌性胸水よい有意に高いことを示し、病態との関連性を明らかにした。肺癌患者を対象とした炎症性サイトカインに関する検討では、肺癌患者血清中にIL-6が検出されること、またIL-6が血清中に検出された患者では検出されなかった患者に比し、血中フィブリノーゲンおよびC-reactive protein (CRP)が高値を、アルブミンが低値を示すことを示した。これは悪液質などのうわゆる腫瘍随伴症候群の病態と炎症性サイトカインとの関連を癌患者において明らかにするものである。さらにこれらの是正により癌に伴う種々の症状の改善が期待されることから、臨床的に症状緩和に用いられることの多いステロイド剤投与による炎症性サイトカイン動態の検討を行い、ステロイド剤投与により肺癌患者の症状が改善すると共に、血清IL-6レベルの低下が見られることを明らかにした。
重力制御型ファイトトロン内で栽培した植物の生育にあたえる人工重力の影響

栽培ドラムを回転させることによって発生する遠心力を利用し、1Gから5Gまでの高遠心力環境をつくりだすことができる重力制御型ファイトトロンを用いて,高重力が植物の成育におよぼす影響を検討した。1.現在、生きている細胞や組織、器官、さらには完全な植物体が宇宙での実験に用いられているが、これらは、宇宙船の発着時に、23Gの高重力環境に一時的に遭遇する。この一次的な高重力環境が植物に与える影響について検討した。一時的に3Gの高重力ストレスを加えた後、地上の1G下で植物を成育させ、高重力を与えなかった植物とその後の成育を比較した。一時的に高重力を与えた後成育させた植物は、高重力を加えなかった植物と比べてその成長量に差はなかった。また、高重力の付加時間によらず成長量はほぼ同じ値であり、地上実験では一時的な高重力の付加が植物のその後の成育に影響しなかった。2.長期的に高重力を付加して植物を栽培し、高重力の影響を検討した。高重力を付加しても植物の発芽は高い割合でおこり、発芽段階における重力の影響はなかった。初期成育については、遠心力が高くなるほど植物高が大きくなるという傾向がみられた。長期の栽培では、遠心力の増加とともに増大する風速の影響を抑えるため栽培ドラムに鉛直に風防板を立てて植物を栽培した。サラダナ、ハツカダイコン、コカブとも3Gまでは問題なく成育したが、5G下では極端に成育量が低下した。これは高重力下、培地中の水の毛管ポテンシャルの低下や重力ポテンシャルの増加のためと考えられた。
聴覚システムにおける非線形現象の解明とヒトに適応した補聴器開発への応用

本研究は,はじめに耳から振幅変調音,右耳から雑音を呈示し,脳磁界聴性定常応答に確率共鳴現象が確認されたことから,中枢神経系(特に聴覚皮質)にてこの現象が発生しているのではないかと報告した.次に,そのデータに対して複素コヒーレンス解析を用いて検討を行い,確率共鳴現象が中枢神経系で発生しているという結果を裏付けた.この結果は,確率共鳴現象を利用した補聴器などの生体応用への可能性を示唆した.本研究は,はじめに耳から振幅変調音,右耳から雑音を呈示し,脳磁界聴性定常応答に確率共鳴現象が確認されたことから,中枢神経系(特に聴覚皮質)にてこの現象が発生しているのではないかと報告した.次に,そのデータに対して複素コヒーレンス解析を用いて検討を行い,確率共鳴現象が中枢神経系で発生しているという結果を裏付けた.この結果は,確率共鳴現象を利用した補聴器などの生体応用への可能性を示唆した.本研究の目標は,多様な聴覚情報が精神活動にもたらす恩恵及び悪影響について脳科学の手法を用いて,その機序を解明し,次世代の高度情報環境に有用となる様々なシステムを実現するための基礎を築くことである.そのため精神活動を積極的に支援する情報技術を聴覚情報と脳生理学的の関係から検討する.具体的には,これまでの申請者の先行研究で確認した聴覚システムにおける非線形現象(確率共鳴現象)が,どこで発生しているか,または発生しやすい条件などを明確化にすることで,この現象を利用し,微弱な信号を増幅させることで音声認識システムの構築や補聴器の開発などへの応用を目指す.本研究は,はじめに耳から振幅変調音,右耳から雑音を呈示し,脳磁界聴性定常応答に確率共鳴現象が確認されたことから,中枢神経系(特に聴覚皮質)にてこの現象が発生しているのではないかと報告した.次に,そのデータに対して複素コヒーレンス解析を用いて検討を行い,確率共鳴現象が中枢神経系で発生しているという結果を裏付けた.一方,健常者と難聴者による比較検討を行うため,Severance Hospital (Yonsei Univ.)のグループと実験条件や被験者となる難聴者の条件等について打合せや聴覚刺激の作成などの実験の準備を行い,実際に予備実験をし,難聴者においても共鳴現象が見られる結果を得た.この結果は,確率共鳴現象を利用した補聴器などの生体応用への可能性を示唆した.本研究の目標は,多様な聴覚情報が精神活動にもたらす恩恵及び悪影響について脳科学の手法を用いて,その機序を解明し,次世代の高度情報環境に有用となる様々なシステムを実現するための基礎を築くことである.そのため精神活動を積極的に支援する情報技術を聴覚情報と脳生理学的の関係から検討した.具体的には,これまでの申請者の先行研究で確認した聴覚システムにおける非線形現象(確率共鳴現象)が,どこで発生しているか,または発生しやすい条件などを明確化にすることで,この現象を利用し,微弱な信号を増幅させることで音声認識システムの構築や補聴器の開発などへの応用を目指した.本研究は,一方の耳から振幅変調音,他方の耳から雑音を呈示し,左右の聴覚野から計測された脳磁界聴性定常応答に確率共鳴現象が確認された.更に両側頭間の実部と虚部コヒーレンス解析を用いた結果,実部のコヒーレンスでもこの現象が確認された.この結果より確率共鳴現象が中枢神経系で発生しており,且つ右聴覚野優位でこの現象が見られることを明らかにした.他方,健常者と難聴者による比較検討を行うため,Severance Hospital(Yonsei Univ.)のグループの協力により難聴者に対する実験を行い,難聴者においても共鳴現象が見られる結果を得た.この結果は,確率共鳴現象を利用した補聴器などの生体応用への可能性を示唆する.本研究の目標は,多様な聴覚情報が精神活動にもたらす恩恵及び悪影響について脳科学の手法を用いて,その機序を解明し,次世代の高度情報環境に有用となる様々なシステムを実現するための基礎を築くことである.そのため精神活動を積極的に支援する情報技術を聴覚情報と脳生理学的の関係から検討した.具体的には,これまでの申請者の先行研究で確認した聴覚システムにおける非線形現象(確率共鳴現象)が,どこで発生しているか,または発生しやすい条件などを明確化にすることで,この現象を利用し,微弱な信号を増幅させることで音声認識システムの構築や補聴器の開発などへの応用を目指した.前年度の研究において,一方の耳から振幅変調音,他方の耳から雑音を呈示し,左右の聴覚野から計測された脳磁界聴性定常応答に確率共鳴現象が確認された.そこで本年度は,両側頭間の実部と虚部コヒーレンス解析を用いた結果,実部のコヒーレンスでもこの現象が確認された.この結果より確率共鳴現象が中枢神経系で発生しており,且つ右聴覚野優位でこの現象が見られることを明らかにした.更に,健常者と難聴者による比較検討を行うため,難聴者に対する実験を行い,難聴者においても共鳴現象が見られる結果を得た.この結果は,確率共鳴現象を利用した補聴器などの生体応用への可能性を示唆する.しかし,難聴者の障害の状況や,体調により,その増幅度が異なることが明らかになった.今後は,幅広い障害に適応可能なシステムを詳細に検討する予定である.当初予定していた研究計画を遵守し,予想通りの結果が得られている.24年度が最終年度であるため、記入しない。難聴者の疾患(老人性難聴,先天性難聴など)の診断

結果を参考に分類し,各疾患に関連した発生条件について分析し,臨床応用の可能性について検証を行う.最終年度は,工学的知見を加え,前年度までの難聴者の発生条件の結果を元に,補聴器などへの応用の可能性について検証を行う.国際会議で最終結果を報告し,各国の研究者と議論し,論文投稿の準備を行う.そして国外の論文誌に最終結果の発表(投稿)を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
近世後期における書物・草紙等の出版・流通・享受についての研究

近世後期を中心に、書物・草紙等の出版とその流通・享受の実態を解明するために、木曾地方に限定して下記の調査・研究を行った。また、近世を中心とした書籍の出版・流通・享受に関する文献データを2700件ほど集積し、当該総合研究遂行の一助とした。1.旧妻籠宿脇本陣林家の蔵書を調査し、その全容を明らかにするとともに、集積した書誌データをもとにこの蔵書全体の成立と特色についての分析を行った。また、そのデータに基づき蔵書目録を完成した。2.寝覚之床臨川寺に保存されている板木と、その板木から摺り出されたものも含めて同寺から発行された摺物の悉皆調査を行い、臨川寺の発行物の全容を解明した。臨川寺の出版事業の特色と意義、また、これら摺物の発行と木曾における浦島伝承との関りについて明らかにした。3.木曾代官山村家が代々襲蔵してきた板木の調査に基づいて、山村家の刻板事業の全容とその特色について明らかにした。また、山村蘇門、山村風兆を中心に、木曾代官が当該地方に果たした文化的役割、さらにそれらと中央の文化との連関について解明した。上記の調査・研究を通じて、木曾地方における書籍・摺物の印刷・出版・流通・享受の様々な位相に亙る実態と、各位相間における関係とについて多くを明かにした。また、書籍・摺物の文化という視座から、木曾という一地域の歴史と風土とを総合的に考究していったこの総合研究は、木曾にとどまらず、このような文化史研究の方法が他にも有効であることを立証するものとなりえたはずである。1.木曾妻篭林家の蔵書について、その個々の書籍に関する書誌データを収集し終えた。また、そのデータに基づき、パーソナルコンピュータで利用可能なデータベースを作成しつつあるところである。さらに、この蔵書の特異性と普遍的性格とを計る指標として、既成の分類基準とは異なる基準を確立する作業と、その基準の適用によって、林家蔵書の傾向を数値化して分析する方法の検討をしているところである。2.臨川寺所蔵板木のデータを収集し終えた。また、各地の図書館・文庫に収蔵されている臨川寺発行の摺物の書誌データもほぼ収集し終え、臨川寺発行の印刷物の全容を解明する目処がたった。なお、この地における浦島伝承の意味・性格についても、かかる寺社摺物発行の文化的意義との連関として捉えるべく検討中である。3.書籍の出版・流通・享受についての研究文献目録については、2,000件近いデータを収集し終え、その分については、パーソナルコンピュータ上で扱えるデータとして入力作業を終えている。4.木曾地方全体の印刷文化の全容を解明するための作業の一環として、木曽代官山村家を中心とした文化活動についての研究を開始した。山村蘇門の文化活動全般について目配りを利かせながら、特にその開板事業の全容を解明するための作業に取掛かった。山村家に襲蔵されていた漢詩集の板木については、平成六年度夏の本格調査のための下準備として予備調査を終えた。1.林家蔵書目データの点検整備の作業を行った。所蔵本がどの版・刷の段階に位置するものであるのかを確認するために、全国に散在する同書名の諸本の調査を行った。それらの調査結果を基に、パーソナル・コンピューターを使用して、資料のデータ・ベース化を行った。また、分類大系を反映したIDを個々のデータに与え、それによって蔵書傾向の分析を行う方法を模索した。2・臨川寺版について、所蔵板木によるものも含めて臨川寺が発行した摺物を博捜し、臨川寺版の全容を明らかにすべく努めた。その結果、繪図については三点の新出資料を発掘し得た。

3.書籍の出版・流通・享受についての研究文献目録については、近世から明治初期を中心に整備を図り、現在2200件のデータが蓄積済みである。また、既作成データから500件分を抽出し、近世板本についての文献目録を作成した。これについては、近々活字化される予定である。4.木曽代官山村家の文化活動の研究を行った。今年度は、木曽福島郷土館と山村代官屋敷に所蔵されている、代官所板刻の板木の調査を二度に分けて行い、それらのリストを作成した。併せて、山村蘇門の詩業を中心とした諸活動と交友関係について調査を行った。平成七年度における研究実績は以下のとおりである。1.林家蔵書の目録を完成し、それに基づいて、林家蔵書の特色と成立についての分析を行った。また、南木曽町博物館と林家を再訪し、分析に有用な情報の収集に努めた。2.臨川寺から発行された絵図等の摺物についての調査を継続し、岡山県立文化センター・上田市花月文庫等の蔵品を調査するとともに、臨川寺において、データの確認作業を行った。3.木曾代官山村家遺存板木の調査に基づいて、研究協力者の高橋明彦が日本近世文学会春季大会(於立教大学)にて発表を行い、論稿を学会誌等に発表した。4.山村家を中心とした、木曾俳壇の状況について調査を進めた。5.上記の調査・研究の成果を研究成果報告書にまとめた。6.近世を中心とした書籍の出版・流通・享受に関する文献のデータについて、鈴木俊幸が集積したものの一部を『江戸の板本』(1995.12、岩波書店刊)に公表した。7.木曾御嶽・上松東野・宮ノ越等、これまで調査に及ぶことができなかった土地を訪れ、今後の調査・研究の方向性について検討した。
植物病原菌毒素生合成におけるC3単位付加による炭素炭素結合形成反応

Bipolarissorokiniana OB-25-1株の生産する植物毒sorokinianinはセスキテルペン、prehelminthosporolにC3単位が付加した構造をもつ.安定同位体標識した酢酸やコハク酸の投与実験,置換培養実験などが行われ,このC3単位がTCA回路の酸由来であることが証明された.TCA回路の酸の中ではコハク酸,フマル酸,リンゴ酸,オギザロ酢酸等がC3単位の直接の生合成前駆体と考えられる.もし,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行い,sorokinianinの2'位の水酸基が標識されるかされないかが分かれば,直接の生合成前駆体がコハク酸とフマル酸のグループ,リンゴ酸とオギザロ酢酸のグループの2つのグループのうちのどちらかであるかが証明できよう.そこで、酸素18で標識したリンゴ酸の調製を試みた.また、acetylsorokinianinの質量分析における開裂パターンを高分解能質量分析におけるフラグメントイオンの精密質量とリンクドスキャンによるドータイオンの確認により決定した.これが、平成9年度の研究成果である.平成10年度は,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行った.先ず、B.sorokinianaOB-25-1株をFries培地に接種し,24度で7日間培養した.培養後,培地をリン酸緩衝液に代えてさらに2日間培養し,次にprehelminthosporolと酸素18標識したリンゴ酸を含む緩衝液に代えて4日間培養した.培養後,培養濾液からsorokinianinを抽出,カラムクロマトにより精製,アセチル化の後,m/z83,85,115,117,143,145,392,394のイオンを選びGCSIM分析を行った.その結果,sorokinianinのC3単位部分は酸素18で標識されていないことがわかり,したがって,C3単位部分の直接の前駆体がコハク酸またはフマル酸であることが証明された.Bipolarissorokiniana OB-25-1株の生産する植物毒sorokinianinはセスキテルペン、prehelminthosporolにC3単位が付加した構造をもつ.安定同位体標識した酢酸やコハク酸の投与実験,置換培養実験などが行われ,このC3単位がTCA回路の酸由来であることが証明された.TCA回路の酸の中ではコハク酸,フマル酸,リンゴ酸,オギザロ酢酸等がC3単位の直接の生合成前駆体と考えられる.もし,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行い,sorokinianinの2'位の水酸基が標識されるかされないかが分かれば,直接の生合成前駆体がコハク酸とフマル酸のグループ,リンゴ酸とオギザロ酢酸のグループの2つのグループのうちのどちらかであるかが証明できよう.そこで、酸素18で標識したリンゴ酸の調製を試みた.また、acetylsorokinianinの質量分析における開裂パターンを高分解能質量分析におけるフラグメントイオンの精密質量とリンクドスキャンによるドータイオンの確認により決定した.これが、平成9年度の研究成果である.平成10年度は,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行った.先ず、B.sorokinianaOB-25-1株をFries培地に接種し,24度で7日間培養した.培養後,培地をリン酸緩衝液に代えてさらに2日間培養し,次にprehelminthosporolと酸素18標識したリンゴ酸を含む緩衝液に代えて4日間培養した.培養後,培養濾液からsorokinianinを抽出,カラムクロマトにより精製,アセチル化の後,m/z83,85,115,117,143,145,392,394のイオンを選びGCSIM分析を行った.その結果,sorokinianinのC3単位部分は酸素18で標識されていないことがわかり,したがって,C3単位部分の直接の前駆体がコハク酸またはフマル酸であることが証明された.私達のグループは約5年前にBipolaris sorokiniana OB-25-1株が新規な植物毒sorokinianinを生産すること明らかにした.この毒素はセスキテルペンであるprehelminthosporolにC3単位が付加した構造の化合物であった.これまでに安定同位体標識した酢酸やコハク酸の投与実験,置換培養実験などが行われ,得られたデータからこのC3単位がTCA回路の酸由来であることが証明された.TCA回路の酸の中ではコハク酸,フマル酸,リンゴ酸,オギザロ酢酸等がC3単位の直接の生合成前駆体と考えられる。もし,酵素18標識したリンゴ酸の投与実験を行い,sorokinianinの2'位の水酸基が標識されるかされないかが分かれば,直接の生合成前駆体がコハク酸とフマル酸のグループ,リンゴ酸とオギザロ酢酸のグループの2つのグループのうちのどらかであるかが証明できよう.しかし,残念なことに,酢酸18標識したリンゴ酸は市販されていない.そこで,今年度は,C3単位の直接の生合成前駆体を解明する研究の第1段階として,先ず酸素18で標識したリンゴ酸の調製を試みた.酸素18で標識した水(標識化率95%)中で,フマラーゼによるフマル酸からリンゴ酸の変換を試みたところ,標識されたリンゴ酸が約30%の収率で得られ,得られたリンゴ酸の標識化率は,FABMSの測定結果より85%と算定された.

また,sorokininaninのアセチル化物を調製し,その高分解能質量分析とリンクドスキャンを行い,C_<22>H_<32>O_6(M^+)→C_6H_7O_4→C_4H_<32>O_2の開裂パターンを明らかにした.この結果より,酸素18標識リンゴ酸の投与後,単離されたsorokinianinをアセチル化して質量分析を行えば,sorokinianinの2'位の水酸基が標識されたかどうかが判定できることが分かった。Bipolarissorokiniana OB-25-1株の生産する植物毒sorokinianinはセスキテルペン、prehelminthosporolにC3単位が付加した構造をもつ.安定同位体標識した酢酸やコハク酸の投与実験,置換培養実験などが行われ,このC3単位がTCA回路の酸由来であることが証明された.TCA回路の酸の中ではコハク酸,フマル酸,リンゴ酸,オギザロ酢酸等がC3単位の直接の生合成前駆体と考えられる.もし,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行い,sorokinianinの2'位の水酸基が標識されるかされないかが分かれば,直接の生合成前駆体がコハク酸とフマル酸のグループ,リンゴ酸とオギザロ酢酸のグループの2つのグループのうちのどちらかであるかが証明できよう.そこで、酸素18で標識したリンゴ酸の調製を試みた.また、acetylsorokinianinの質量分析における開裂パターンを高分解能質量分析におけるフラグメントイオンの精密質量とリンクドスキャンによるドータイオンの確認により決定した.これが、平成9年度の研究成果である.平成10年度は,酸素18標識したリンゴ酸の投与実験を行った.先ず、B.sorokinianaOB-25-1株をFries培地に接種し,24度で7日間培養した.培養後,培地をリン酸緩衝液に代えてさらに2日間培養し,次にprehelminthosporolと酸素18標識したリンゴ酸を含む緩衝液に代えて4日間培養した.培養後,培養濾液からsorokinianinを抽出,カラムクロマトにより精製,アセチル化の後,m/z83,85,115,117,143,145,392,394のイオンを選びGCSIM分析を行った.その結果,sorokinianinのC3単位部分は酸素18で標識されていないことがわかり,したがって,C3単位部分の直接の前駆体がコハク酸またはフマル酸であることが証明された.
力学系の総合的研究

1.中嶋文雄の研究実績周期的外力項のあるダフィング方程式に対する計算機結果しとて、外力の大きさをある値の近傍で変化させると、周期解曲線の形が急激に変化するという興味ある事実が、京都大学、工学部の上田〓亮教授を始めとして研究されて来た。本研究では、この事実を数学的に表現し、それに厳密な証明を与えることを試みるものである。研究成果の一部は昨年7月の京都大学数理解析研究所の研究集会「非線形系にみられる分岐現象と力学系理論」において発表した。2.松本耕二の研究実績今年度の主たる成果は、昨年度に成功したBoHR-JESSENの値分布論の広汎な一般化を基盤にして、非常に一般の、EULER積をもつゼ-タ関数に対して証明したことである(BoHR-JESSENの漸近的確率測度Wの評価)。古典的なJESSEN-WINTNER型の評価は全くそのままの形で一般化に成功し、また最近得られたJOYNERの画期的な評価に対しても、一般の場合にもEULER積表示の係数のある種の数論的性質がわかればJOYNER型評価が導出できることを示し、とくに任意の代数体に対するDEDEKINDゼ-タ関数の場合に、素イデアル定理を用いることでJOYNER型評価を証明することができた。またHECKE作用素で定義されたゼ-タ関数についても、RANKINの最近の評価を用いることにより、JOYNER型評価のうち少なくとも上からの評価は示せることが判明した。これらの成果は、6月に京都大学数理解析研究所での解析的整数論研究集会でまた9月にイタリア、MAIOLIで開かれた国際シンポジウムで発表された。
多重債務予防に焦点をあてた生活管理スキルの育成に関する研究

本研究の結果を以下に要約する.(1)沖縄クレジット・サラ金被害をなくす会のデータ分析:平成15年(n=1000),平成16年度(n=762),平成17年度(n=900),平成18年度(n=956)の現状を分析した.その結果,多重債務に陥った最初の借金理由はこの4年間変わらず,生活費,保証人名義貸し,事業賢金の順となっている.(2)多重債務問題を解決する自己破産や特定調停等の法的救済は,もう生きられないというぎりぎりの状態から抜け出すには有効である.法的救済でこれまでの借金は軽減されるが,その一方で借金の原因となった不安定雇用,低収入は変わらない.(3)多重債務者の生活困難では,金銭問題以上に,借金で精神的に安定した生活ができない,借金で家族関係が悪くなっている等,精神的な苦痛が上位となっている.(4)法的救済は,あくまでも事後処理である.その前に問題発生の抑制が重要であるが,その根元的な解決には,国民の生存権としてのナショナルミニマムの確保,換言すれば,普通の人の普通の暮らし(希望の教育を受けられる,職がある,屋根のある場所で寝起きできる,病気になったら病院に行ける,高齢になったら年金がある)がすべての国民に保障されなければならない.(5)多重債務者支援団体の中には,家計簿の記帳により,家計の収支が把捉できるとの報告もある.しかし.本研究における調査では,多重債務者の生活は,生活保護の5割以下の生活であり,収入をやりくりできるだけの金銭的な余裕はみられなかった.(6)多重債務教材を用いた授業実践で,多重債務のない社会にするために高校生が考えた大項目には,I借金をせずにできることには,a.収入の範囲で生活すること,b.不意の出費に対応すること,c.社会を変えること,II借金しながらできることには,d.借金について学び行動すること,e.相談すること,が挙げられた.(7)多重債務教材に関する家庭科教員の知識と授業実施には関連性がみられ,知織に不安のある内容は数えられない傾向にあることがわかった.本研究の結果を以下に要約する.(1)沖縄クレジット・サラ金被害をなくす会のデータ分析:平成15年(n=1000),平成16年度(n=762),平成17年度(n=900),平成18年度(n=956)の現状を分析した.その結果,多重債務に陥った最初の借金理由はこの4年間変わらず,生活費,保証人名義貸し,事業賢金の順となっている.(2)多重債務問題を解決する自己破産や特定調停等の法的救済は,もう生きられないというぎりぎりの状態から抜け出すには有効である.法的救済でこれまでの借金は軽減されるが,その一方で借金の原因となった不安定雇用,低収入は変わらない.(3)多重債務者の生活困難では,金銭問題以上に,借金で精神的に安定した生活ができない,借金で家族関係が悪くなっている等,精神的な苦痛が上位となっている.(4)法的救済は,あくまでも事後処理である.その前に問題発生の抑制が重要であるが,その根元的な解決には,国民の生存権としてのナショナルミニマムの確保,換言すれば,普通の人の普通の暮らし(希望の教育を受けられる,職がある,屋根のある場所で寝起きできる,病気になったら病院に行ける,高齢になったら年金がある)がすべての国民に保障されなければならない.(5)多重債務者支援団体の中には,家計簿の記帳により,家計の収支が把捉できるとの報告もある.しかし.本研究における調査では,多重債務者の生活は,生活保護の5割以下の生活であり,収入をやりくりできるだけの金銭的な余裕はみられなかった.(6)多重債務教材を用いた授業実践で,多重債務のない社会にするために高校生が考えた大項目には,I借金をせずにできることには,a.収入の範囲で生活すること,b.不意の出費に対応すること,c.社会を変えること,II借金しながらできることには,d.借金について学び行動すること,e.相談すること,が挙げられた.(7)多重債務教材に関する家庭科教員の知識と授業実施には関連性がみられ,知織に不安のある内容は数えられない傾向にあることがわかった.平成15年度の研究目的は,沖縄県における多重債務者の相談状況を時系列的な基礎資料として整理することと,諸外国の資料収集であった。1.論文執筆:なぜ消費者教育で多重債務を教えるのか現在の日本では誰でも,いつでも,どこででも借金ができる状況があり,それが多重債務者の増加に連動しており,それを予防するための教育が重要であることについて論じた。2.沖縄クレ・サラ被害者の会データ分析(1)相談者1000人のうち,男性52.5%,女性47.5%であり,平成9年度から14年までの男性の割合が37.0%,47.0%45.0%,50.2%,51.6%,48.8%であったことを考えると,男性の相談者の割合が増えている。(2)平成13年度からの比較で初回借り入れの原因を年代別,性別に分析した。その結果,生活費のための借金が男性で20.6%,27.2%,42.4%,女性でも38.3%,44.9%,55.6%と着実に増加している。3.論文執筆:アジア(沖縄,韓国)とアジア系アメリカ人の金銭態度を因子分析した結果,お金のもつ意味として,パワー,安全性,金銭的謙虚さの3つの因子がみられた。4.ハワイ大学での発表及び資料収集