hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
四級アンモニウムフルオリド類に促進される標識反応の開発とイメージングへの応用

腫瘍モデルマウスに対する11CーAIBのPETを撮像し、11CーAIBの腫瘍への集積が11Cーメチオンニンだけでなく18FーFDGと比べて高くなることを明らかにした。11CーAIBは11Cーメチオンニンと異なりアミノ酸代謝を受けないため腫瘍の集積画像が安定しており、臨床研究における利用価値も高いと考えられる。イブプロフェンは代表的な抗炎症薬で一般的な感冒薬としても広く利用されているが、その詳細な作用機序については明らかにされていない。イブプロフェンとシクロオキシゲナーゼ活性との関連を評価することを目的として、イブプロフェンのそれぞれの光学異性体を11Cで標識合成し、関節炎モデルマウスを用いたPETによりその薬物動態を追跡した。その結果、以外にもシクロオキシゲナーゼ阻害作用を示すS体と示さないR体間で動態に差がなく、いずれの異性体ともに同様に炎症部位に高い集積を示した。これはイブプロフェンが血中アルブミンと強い相互作用していることが原因と考えられ、現在、この強いタンパク結合の性質を利用して、脳血流プローブとしての開発を行っている。四級アンモニウムフルオリド類を利用した合成研究としては、新たにテトラブチルアンモニウムビフルオリドが温和な塩基として酸性度の非常に高い活性メチレン化合物のメチル化に有効であることを見出した。標識合成法の開発に成功した11CーAIBについてその評価を小動物PETにより行ったところ、11CーAIBが炎症には集積せずに腫瘍に選択的に高集積するPETプローブであることを明らかにした。本成果は論文として報告するに至った。さらに、11CーAIBについては、PETによりBBB機能をイメージングするプローブとしての有効性を見出した。本成果を学会発表した。四級アンモニウムフルオリドを利用した標識反応はアミノケトン類のメチル化にも有効であり、アミノレブリン酸誘導体である11CーMALAの合成を達成した。11CーMALAはin vitroにおいて腫瘍の光線力学療法の効果を予測するプローブとして有望であった。さらに四級アンモニウムフルオリドを利用した標識反応は、連続CーC結合形成法として利用できることを明らかにした。本成果は日本核医学会のポスター発表し、ポスター賞(一位)を受賞した。11CーAIBの標識合成および腫瘍モデル動物のPETによる評価を計画し、11CーAIBの標識合成法の開発に成功し論文発表した。また、腫瘍モデル動物PETの研究から、11CーAIBが腫瘍に高集積するPETプローブであることを見出した。11Cーイブプロフェンの光学異性体を光学分割により合成し、関節炎モデル動物のならびにPETによる評価から両異性体間で動態にほとんど差がないことを明らかし、論文発表した。新しいフルオリド塩基としてテトラブチルアンモニウムビフルオリドの有用性を明らかにした。以上の通り、当初計画していた研究を順調に達成した。25年は当初の計画に従い研究を実施する。11CーAIBが選択的に腫瘍に高集積するPETプローブであったことから、今後、治療評価を診断するプローブとしての評価を行いヒト研究への準備をする。また、11CーAIBのBBB機能マーカーとしての有効性をまとめる。11Cーイブプロフェンの類縁体を標識合成し、炎症プローブとしての評価を行う。
日中流通拠点遺跡資料に基づく中世土器・陶磁器編年と中世考古学方法論の再構築

第一年度は、1中世土器・陶磁器編年の再検証、2中国における流通拠点(寧波を想定)資料の調査準備、3中世考古学方法論の理論的検討、の3点を並行して着手した。1に関しては、土師器や瓦器、備前焼、貿易陶磁器など研究史上遺跡・遺構の年代を推論する手がかりとなった遺物や、各地の拠点的な遺跡で出土した資料から構築された編年研究に焦点を当て、それぞれがどのような根拠や方法に基づいて構築されたかという観点から整理をおこない、再検討のうえで鍵となる資料のみきわめをすすめた。2については、10月に研究代表者・研究分担者が浙江省寧波市を訪問し、関係機関の担当者と会談して、中国側でどのような資料があるのか、また日本製品など搬入遺物に関する中国側の現状認識について、意見交換をおこなった。3に関しては、中世土器・陶磁器の研究史や1にみる編年研究を振り返り、学史的に重要な考え方や、暦年代比定の方法や根拠資料の取り扱い方について整理をおこなった。また、3の実践的研究として計画した、土佐地域の中世土師器生産に関する歴史学・考古学的検討については、これまでに実見して資料化した高知県下のデータ整理をすすめた。具体的な研究成果の提示は今後の課題であるが、研究の意義や重要性としては2が注目される。中国側の研究者との意見交換、打ち合わせを経て、中国側では、他地域からの搬入遺物に対する認識が深化しておらず、資料の把握自体が不十分であることが明らかとなった。中国側研究者との交流を通じて日本製土器・陶磁器についての認識の深化をはかることは、日中間の流通を考古学的に研究していくうえで第一になすべき重要な課題である。本研究はその先鞭となり得る点で、重要な意義を持つことが認識された。本研究で掲げた課題のうち、中国側流通拠点の調査については、予定通りに寧波市を訪問し、関係者との準備打ち合わせをおこなった。中国側において搬入遺物に対する認識が不十分である現状を把握するとともに、今後日本産土器・陶磁器の紹介を含めた学術交流や、調査可能な中国側資料の選定などについてある程度の見通しを得ることができた。これに対し、基本資料の再検討および中世考古学の方法論に関する再検討に関しては、いくつかの土器・陶磁器について暦年代根拠となる資料の抽出をおこない、方法論に関する議論についてもおおよそではあるがとりまとめる目処をつけることができた。具体的な資料調査については課題を積み残したところもあるが、以上を総合的に判断して、研究課題の全体的な進捗状況はおおむね計画通りと評価した。土器・陶磁器の既往の編年研究を総覧し、研究史上重要な資料について、実測などの作業をともなう調査をすすめる。この点に関しては、初年度は十全にできなかったところもあるので、本年度以降、いくつかの事例を選定して検討をすすめてゆく。中国側流通拠点の調査については、初年度において中国側の調査関係者との打ち合わせをおこない、調査をすすめるうえで解決すべき問題も整理できたので、日中の学術交流(日本側土器・陶磁器に対する認識の深化)も企図しながら、寧波市周辺で発見された沈船出土資料などを対象に、日本製品の有無に関する調査をすすめていく。中世考古学の方法論の検討については、これらの調査成果もふまえながら、理論的な観点からの検討をすすめる。とくに、考古資料の解釈という場面における各種史料(文献など考古資料以外の歴史資料)の扱い方に焦点をあてて、研究史的回顧をおこないながら、理論や方法の議論を準備していきたい。本研究の成果に関しては、現在研究代表者および研究分担者が主担当となって編集をすすめている中世土器・陶磁器の概説的書籍の項目に盛り込むことによって、成果の還元をはかりたい。

本研究で掲げた課題のうち、中国側流通拠点の調査については、予定通りに寧波市を訪問し、関係者との準備打ち合わせをおこなった。中国側において搬入遺物に対する認識が不十分である現状を把握するとともに、今後日本産土器・陶磁器の紹介を含めた学術交流や、調査可能な中国側資料の選定などについてある程度の見通しを得ることができた。これに対し、基本資料の再検討および中世考古学の方法論に関する再検討に関しては、いくつかの土器・陶磁器について暦年代根拠となる資料の抽出をおこない、方法論に関する議論についてもおおよそではあるがとりまとめる目処をつけることができた。具体的な資料調査については課題を積み残したところもあるが、以上を総合的に判断して、研究課題の全体的な進捗状況はおおむね計画通りと評価した。土器・陶磁器の既往の編年研究を総覧し、研究史上重要な資料について、実測などの作業をともなう調査をすすめる。この点に関しては、初年度は十全にできなかったところもあるので、本年度以降、いくつかの事例を選定して検討をすすめてゆく。中国側流通拠点の調査については、初年度において中国側の調査関係者との打ち合わせをおこない、調査をすすめるうえで解決すべき問題も整理できたので、日中の学術交流(日本側土器・陶磁器に対する認識の深化)も企図しながら、寧波市周辺で発見された沈船出土資料などを対象に、日本製品の有無に関する調査をすすめていく。中世考古学の方法論の検討については、これらの調査成果もふまえながら、理論的な観点からの検討をすすめる。とくに、考古資料の解釈という場面における各種史料(文献など考古資料以外の歴史資料)の扱い方に焦点をあてて、研究史的回顧をおこないながら、理論や方法の議論を準備していきたい。本研究の成果に関しては、現在研究代表者および研究分担者が主担当となって編集をすすめている中世土器・陶磁器の概説的書籍の項目に盛り込むことによって、成果の還元をはかりたい。研究代表者・研究分担者の本務の都合から、当初想定したより中国での調査(打ち合わせ含む)期間が短くなったこと、また第一年度は過去の論文など既往の文献調査に時間を割いたため、調査に必要な撮影機材等の購入を見送ったことから、次年度使用額が発生した。今年度以降は、具体的な資料調査の回数が増えることが予想されるため、今年度に調査に必要な機材等を購入し、準備にあてる。
光ファイバの非線形性を用いた全光信号処理と光多値通信への応用に関する研究

本年度では,超高速光アナログ-ディジタル(AD)変換器の研究及び,光ルーターの実現に必要不可欠な光バッファの研究を行った.得られた研究成果は大きく分けて次の2つである.1電界吸収型変調器(EA変調器)は印加する電圧に比例して光を吸収することにより,光の強度変調を行うデバイスである.研究代表者は,EA変調器が持つ電界吸収の波長依存性を利用した光AD変換法を提案した.光ファイバの非線形性を用いてスペクトルを広帯域化した光パルス列をサンプリングパルスとみなし,EA変調器を用いて超高速電気アナログ信号でサンプリングを行う.そのサンプリングされた信号をアレイ導波路形回折格子(AWG)に通すことによってAD変換を実現する.木方法の原理確認実験を行い,25MHz,2ビットのAD変換に成功した.40GHzで動作するEA変調器が商用化されているので,40GHzでの光AD変換は容易に実現することが可能である.2異常分散ファイバ中にパルス幅1ps以下の超短パルスを入射した際に発生するソリトン自己周波数シフトを利用した光可変時間遅延線の提案を行った.本方法では,光ファイバに入射する光強度を変化させることにより,パルス1ps以下のパルスを波形歪みなしに時間遅延させることが可能である.原理確認実験を行い,パルス幅約0.5psの超短光パルスを,19ps遅延させることに成功した.得られたパルスの時間波形およびスペクトルに大きな歪みが生じていないことを確認した.1チャネルあたりの伝送速度が160Gbpsを超えるような光通信システムでは,光パルスのパルス幅が1ps以下となることから,このようなシステムにおいて本方法は有効であることが分かる.本年度では,光多値通信の実現に向けたOOKと4-ary ASKとの間の変調フォーマット変換器の研究を行なった.得られた研究成果は大きく分けて次の3つである.1昨年度提案した光パラメトリック増幅を用いたOOKから4-ary ASKへのフォーマット変換,すなわち2ビットDA変換の原理確認実験を行った.実験設備の都合上,デュアルポンプ増幅の実験は実施できなかったが,ディジタル信号,"00","01","10"からアナログ信号,"0","1","2"への変換に成功した.2 NOLMを多段に接続することにより,光加算演算を行わずに全光DA変換を行う方法を提案した.本方法では,3ビット以上のDA変換を実現可能であり,バイナリ符号,グレイ符号の両方のディジタル信号をアナログ信号へと変換可能である.数値計算により,提案法の有効性を確認した後,提案法に基づく2ビット全光DA変換実験を行なった.提案法ではNOLMが3つ必要なのだが,実験ではNOLMを2つ用いて,ディジタル信号,"00","01"と"11","10"の2つの場合に分けて行い,グレイ符号に基づいた2ビットDA変換に成功した.3ファイバ中の自己位相変調または,ソリトン効果を用いた4-ary ASKからOOKへのフォーマット変換法,すなわち2ビットAD変換法を提案した.本方法では,偏波無依存動作が可能である.それぞれの提案法について原理確認実験を行い,グレイ符号に基づいた2ビットAD変換に成功した.本年度では,超高速光アナログ-ディジタル(AD)変換器の研究及び,光ルーターの実現に必要不可欠な光バッファの研究を行った.得られた研究成果は大きく分けて次の2つである.1電界吸収型変調器(EA変調器)は印加する電圧に比例して光を吸収することにより,光の強度変調を行うデバイスである.研究代表者は,EA変調器が持つ電界吸収の波長依存性を利用した光AD変換法を提案した.光ファイバの非線形性を用いてスペクトルを広帯域化した光パルス列をサンプリングパルスとみなし,EA変調器を用いて超高速電気アナログ信号でサンプリングを行う.そのサンプリングされた信号をアレイ導波路形回折格子(AWG)に通すことによってAD変換を実現する.木方法の原理確認実験を行い,25MHz,2ビットのAD変換に成功した.40GHzで動作するEA変調器が商用化されているので,40GHzでの光AD変換は容易に実現することが可能である.2異常分散ファイバ中にパルス幅1ps以下の超短パルスを入射した際に発生するソリトン自己周波数シフトを利用した光可変時間遅延線の提案を行った.本方法では,光ファイバに入射する光強度を変化させることにより,パルス1ps以下のパルスを波形歪みなしに時間遅延させることが可能である.原理確認実験を行い,パルス幅約0.5psの超短光パルスを,19ps遅延させることに成功した.得られたパルスの時間波形およびスペクトルに大きな歪みが生じていないことを確認した.1チャネルあたりの伝送速度が160Gbpsを超えるような光通信システムでは,光パルスのパルス幅が1ps以下となることから,このようなシステムにおいて本方法は有効であることが分かる.
心血管形成機序の解明と冠動脈の発生・発達からの虚血心筋への新生血管誘導法の開発

横中隔septum transversum由来のproepicardialorgan(PEO)組織から冠動脈が形成されることは明らかになったが、冠血管の発生について分子レベルにおけるメカニズムに関する研究は始まったばかりであり未だに冠動脈の発生に関しては未知の部分が多い。冠動脈の血管新生あるいは伸展は他の血管系と異なるのか、同じシグナル分子が働くのか、PEO上皮細胞が心臓に遊走を促す因子は何か、心外膜から産生されるシグナル分子は何か、それらのシグナルは他の部位での上皮-間葉転換システムとの違い、間葉細胞の制御方法、など未だに解明されていない項目が存在する。本研究を始めるにあたって総説「冠動脈の発生と発達に関する最近の知見」(冠疾患学会雑誌、2004年)に述べたが、解決せねばならないことが多数あることが明らかになった。本研究では冠動脈の発生・発達を理解し、虚血性心筋への新生血管誘導法を検討することを目的とした。本研究を行うことにより、臨床の現場で問題になっている外科的血行再建術を用いても再建できない細小血管の領域を治療する糸口がつかめると考えた。現在、冠動脈の発生・発達では、心臓全体に分布する細かい網目状の毛細管が収束して大動脈に接続する課程を経て近位冠動脈を形成するという説が支持されている。内皮だけの冠動脈が大動脈弁上壁の平滑筋層に接続する部分には細胞死がみられる。すなわち、近位冠動脈は大動脈から出てくる(outgrowth)ではなく、周囲の網目状の毛細管が収束して大動脈に接続して(ingrowth)形成される。すなわち冠動脈は基本的には血管新生vasculogenesisによって形成されることが知られている。虚血性心疾患の治療方法に関して最近10年の進歩はめざましく、特に再狭窄予防を目的としたステントの改良、冠動脈バイパス術における動脈グラフトの使用は全死亡率および心事故率の改善に大きく寄与していることが示唆されている。ところが冠動脈の発生に関しては未知の部分が多く、冠動脈は横中隔septum transversum由来のproepicardialorgan (PEO)組織から形成されることは明らかにされたが、冠血管の発生について分子レベルにおけるメカニズムに関する研究は始まったばかりである。冠動脈における血管新生は他の血管系と異なるのか、同じシグナル分子が働くのか、PEO上皮細胞が心臓に遊走を促す因子は何か、心外膜から産生されるシグナル分子は何か、それらのシグナルは他の部位での上皮-間葉転換システムとの違い、間葉細胞の制御方法、など未だに解明されていない項目が多数ある。本研究を始めるにあたってのreview「冠動脈の発生と発達に関する最近の知見」(冠疾患学会雑誌、2004年)から問題点を抽出しても解決せねばならないことが多数あることがわかる。本研究を行うことにより、臨床の現場で問題になっている外科的血行再建術を用いても再建できない細小血管の領域を治療する糸口がつかめる可能性を考えた。冠動脈の発生に関しては未知の部分が未だに多く、冠動脈は横中隔septum transversum由来のproepicardialorgan(PEO)組織から形成されることは明らかにされたが、冠血管の発生について分子レベルにおけるカニズムに関する研究は始まったばかりである。

本研究を始めるにあたって総説「冠動脈の発生と発達に関する最近の知見」(冠疾患学会雑誌、2004年)に述べたが、解決せねばならないことが多数あることが明らかになった。本研究では冠動脈の発生・発達を理解し、虚血性心筋への新生血管誘導法を検討することを目的とした。本研究を行うことにより、臨床の現場で問題になっている外科的血行再建術を用いても再建できない細小血管の領域を治療する糸口がつかめると考えた。現在、冠動脈の発生・発達では、心臓全体に分布する細かい網目状の毛細管が収束して大動脈に接続する課程を経て近位冠動脈を形成するという説が支持されている。内皮だけの冠動脈が大動脈弁上壁の平滑筋層に接続する部分には細胞死がみられる。すなわち、近位冠動脈は大動脈から出てくる(outgrowth)ではなく、周囲の網目状の毛細管が収束して大動脈に接続して(ingrowth)形成される。すなわち冠動脈は基本的には血管新生vasculogenesisによって形成されることが知られている。
対面教育重視のリアルタイムのe-learningシステムの開発

本研究では、e-learningの持つ多くの特徴の中から、「事前準備の負担削減」、「適用授業の範囲拡大」、そして「学生数の変動に対応」を重視したラーニング・メソッドの開発を目指してきたが、概ね、これらの要求を満たすシステムの可能性を示唆することができた。従来の4:3ないしVGA(640×480pixel)で制作されているe-Learningコンテンツを、ハードウェア(制作から配信)からソフトウェア(コンテンツ)までアスペクト比16:9のワイド(HD)サイズに対応した仕様に再構成する試みである。「遠隔教育」と、インターネットを中心とするIT(情報技術)が結びついて誕生した「e-Learning」は、通信とみなされていたためパソコンに対応した画面比率で制作されており、放送分野で一般的になりつつあるワイド画面とは比率が異なる。この不整合が将来的にもたらす弊害を克服するため、ワイドア比率に対応したシステム構築が急務である。e-Learningコンテンツは、準備と作成に多大の労力を必要とし仕様の変更には柔軟に対応できないので、本研究において「拡張性(Scalability)」と「柔軟性(Flexibility)」を備えたシステム提案を目指す。本研究の目的は、従来の4:3ないしVGAで制作されているe-Learningコンテンツを、ハードウェアからソフトウェアまで、具体的には、制作・配信からコンテンツに至るまでアスペクト比16:9のワイドサイズに対応した仕様に再構成することである。そのためにe-Learningコンテンツのワイドアスペクトの画面対応を研究する上で、単に比率の拡大だけではなく、放送分野で一般的になりつつあるハイビジョン解像度での流通を視野に入れている。すなわち、比率の変化と同時に解像度の変更も対象としているのである。デジタルハイビジョンが牽引するこのワイドアスペクトのメリットは、単に画面が左右に拡張されるだけではなく、解像度が現行の教育現場で使用しているPC画面と同等ないしはそれを上回るということである。そこで今年度は、既存のPC配信を前提としたe-Learningコンテンツを比較的容易にワイド比率対応可能にするために、(1)ワイド画面対応のe-Learningコンテンツの制作状況(2)既存のe-Learningコンテンツの解像度の現状(3)放送用デジタルハイビジョンの解像度とPC画面の解像度との親和性(4)教育環境における放送と通信の視聴覚設備の実態の調査・確認を行った。調査にあたっては、その状況や実態を明確に把握するために、映像や音声などの記録をできる限り充実させながら、丁寧に事を進めていった。そのため得られた資料はさほど多くはなかったが、次年度以降の計画である本研究の目的に見合ったコンテンツの制作準備に取りかかるために必要なさまざまな知見を与えてくれるものと考えられる。特に今年度の研究で調べた上記の4項目に関する結果を、本研究者が次年度実施するe-Learningベースの講義に直接反映させることで、ソフトとハードの両面において今後の研究活動を大いに活性化させてくれるであろう。本研究の目的は、従来のe-learningコンテンツおよび教授法を、ハードウェア(制作から配信まで)からソフトウェア(コンテンツ)までアスペクト比16:9のワイド(ハイビジョン)サイズに対応した仕様に構成しなおすことで、実際の授業に同期するリアルタイム性と、利用しやすさ(親和性)を重視したツールの開発と、それを実際の授業への適用とその効率測定を通して、可能な限り広範囲の授業のe-learning化を実現できる手法(インストラクション・デザイン)を構築することを主な目標としている。2007年度は、システムの評価期間として、システムの検証と評価、およびコンテンツとなる授業内容の作成と蓄積を主に行い、システム全体の妥当性を評価することができた。まず、ビデオ画像を画面レイアウトに組み込んだ場合のビデオカードによるオーバーレイの品質の検討を行った。その結果、品質に特に問題がないことが確認された。次に、ビデオ撮影装置の位置と目線との関連の確認と実際の授業環境でのビデオ撮影画像の品質に関する検討を行った。これに関しても、予測の範囲内で対応できることが確認された。さらに、既存の装置をどのように組み合わせることでコスト的なメリットの有無、表示するスライドショー部分の拡張性の妥当性、そしてスキャニングファイルの挿入などに適したアプリケーションの選択の余地を確かめた。そしてそれに加え、実際の授業環境での液晶タブレットの操作性および視認性などの検証、オーサリング画像と実際の授業との連携性の確認、必要な教授法の検討などを多角的に行うことができた。しかしながら、その結果の分析に時間がかかり、これらに必要と思われるソフトウェアの基本設計仕様の洗い出し、およびこれらに関連した、ハードウェア的なインストラクション・デザインの構築といった実際の作業は次年度に持ち越すことになった。

デジタルハイビジョンが牽引するこのワイドアスペクトのメリットは、単に画面が左右に拡張されるだけではなく、解像度が現行の教育現場で使用しているPC画面と同等ないしはそれを上回るということである。2008年度は、2007年度に行ったシステムの検証と評価、およびコンテンツとなる授業内容の作成と蓄積をさらに踏み込んで行い、システム全体の妥当性を客観的かつ詳細に評価することを目指した。ビデオ画像を画面レイアウトに組み込んだ場合のビデオカードによるオーバーレイの品質の検討では、品質に特に問題がないことが確認されているが、ビデオ撮影装置の位置と目線との関連の確認と実際の授業環境でのビデオ撮影画像の品質に関する検討では、予測の範囲内で対応できることが確認されるものの、十分な検討がなされたとは言い難い。そこで本年度は、既存の装置をどのように組み合わせることでコスト的なメリットの有無、表示するスライドショー部分の拡張性の妥当性、そしてスキャニングファイルの挿入などに適したアプリケーションの選択の余地をあらためて検証することで、実際の授業環境での液晶タブレットの操作性および視認性などの検証に加え、オーサリング画像と実際の授業との連携性の確認、必要な教授法の検討などをさらに多角的に行うことを主な計画目標に置くことにした。そして、これらに必要と思われるソフトウェアの基本設計仕様の洗い出し、およびこれらに関連した、ハードウェア的なインストラクション・デザインの構築といった実際の作業を、最終年度の2009年に終了させるため、文字通り最終段階のステージに入ることができた。本研究の目的は、従来の4:3ないしVGAで制作されているe-Learningコンテンツを、ハードウェアからソフトウェアまで、具体的には、制作・配信からコンテンツに至るまでアスペクト比16:9のワイドサイズに対応した仕様に再構成することである。そのためにe-Learningコンテンツのワイドアスペクトの画面対応を研究する上で、単に比率の拡大だけではなく、放送分野で一般的になりつつあるハイビジョン解像度での流通を視野に入れている。すなわち、比率の変化と同時に解像度の変更も対象としているのである。平成21年度は、システムの検証と評価、およびコンテンツとなる授業内容の作成と蓄積をさらに充実させ、システム全体の妥当性を客観的かつ詳細に評価することを主な研究目標とした。
事業遂行者の不法行為責任に関する総合的検討

人的・物的組織を内包して種々の事業活動を行う者が、その事業活動により第三者に損害を生じさせた場合、当該事業遂行者はどのような不法行為責任を負うか。現代的重要性を増しつつあるものの場当たり的な解決が積み上げられてきたこの問題に関し、本研究は、主としてフランス法及びドイツ法との比較法的アプローチにより、責任規範及び責任原理に着目した理論的検討を試み、使用者責任を中心に様々な具体的提言を行った。本年度においては、事業遂行者の不法行為責任の中で最も伝統的に議論が蓄積されてきた、使用者責任法理及び関連諸法理に関する日本法及び外国法の研究に着手した。まず、日本法に関しては、使用者責任法理及び関連諸法理に関する従来の文献を渉猟し、判例・学説の内容及び傾向を概括的に分析した。この作業を通じて、(1)従来から指摘されてきた未解決の問題、とりわけ、企業責任を追及するにあたっての使用者責任法理の不都合性及びそれに付随して生じる被用者(労働者)の個人責任の問題の重要性を再確認するとともに、(2)従来の学説による対処(使用者責任法理の射程の限定と民法709条の活用等)の理論的・実際的不十分性、及び、(3)使用者責任法理及び関連諸法理を含めた事業遂行者の不法行為責任に関する責任規範の構造面・原理面における再検討の必要性等を導出した。さらに、この作業の過程では、(4)使用者責任と類似する法理として従来から認識されている国家賠償責任法理において、近時、使用者責任論にも示唆的な問題解決の方向性が見られ始めていることも判明した。次に、外国法に関しては、ドイツ法及びフランス法について、海外の研究機関等への出張等も活用しつつ、使用者責任法理及び関連諸法理に関する文献を渉猟し、その内容の詳細な分析を開始した。その結果、ドイツ法及びフランス法においては、それぞれ、(1)独自の使用者責任法理が形成されていること、(2)事業遂行における結合関係の多様化を背景として、使用者責任法理を出発点としつつ、より包括的な事業遂行者の責任法理が形成されていることが明らかになりつつある。もっとも、特に(2)については、最近の動向についての検討が不十分であり、平成22年度以降、より網羅的な文献収集を行うことで補完する必要がある。平成22年度以降、以上の成果を学術論文の形で中間的に公表していきたい。本年度においては、事業遂行者の不法行為貢任の中で最も伝統的に議論が蓄積されてきた使用者責任法理及び関連諸法理に関する研究を継続し、その成果を二つの論文において公表した。第一に、「事業遂行者の責任規範と責任原理」と題する論文であり、昨年度から本年度にかけて蓄積してきた日本法の使用者責任及び周辺諸法理(注文者責任等)の問題点を抽出したうえで、フランス法及びドイツ法を比較対象として示唆を得ることを目的とするものである。今後継続的連載を予定しているが、本年度に公表したものにおいては、(1)わが国の使用者責任論においては代位責任規範及び過失責任規範という二つの責任規範がその基礎付けも曖昧なままに援用され、(2)その結果として各々の具体的な要件・効果が曖昧となっていること、(3)各責任規範の内実を自覚し一貫した具体的規律を形成しているフランス法及びドイツ法が参考になるであろうことを示した。平成23年度以降、両国法の具体的紹介・検討を通じて(3)を論証し、(4)日本法における使用者責任論のあるべき方向性を提示したい。第二に、「国家賠償責任と使用者責任」と題する論文であり、昨年度における検討の中で判明した、民法理論に有益な示唆を与えうる近時の国家賠償責任論の動向をもとに、使用者責任論への示唆を導くことを目的とするものである。やはり継続的連載を予定しているが、本年度に公表したものにおいては、右の目的を達成する前提として、「私人の行為による国家賠償責任」の近時の判例を整理・分析した。平成23年度以降、国家賠償責任と使用者貢任の関係に関する再考察を踏まえ、使用者責任論への示唆を導く作業を行う。また、本年度は、「機会の喪失論の現状と課題」と題する論文において、事業遂行者の責任においても頻繁に問題となる損害論に関する基礎的考察を行ったが、この成集は平成23年度以降の本研究に活かされることになる。本年度においては、事業遂行者の不法行為責任の中で伝統的に最も議論が蓄積されてきた使用者責任法理及び関連諸法理に関する研究を継続し、平成22年度に公表を開始した二つの論文の続稿を公表した。第一に、「事業遂行者の責任規範と責任原理」と題する論文であり、平成22年度に公表した日本法の現状分析に引き続き、フランス法及びドイツ法の使用者責任及び周辺諸法理に関する研究成果を公表した。

そこでは、(1)フランス法上、使用者の免責証明を許さない民法典上の使用者責任規定を前提に、使用者責任の基礎が伝統的に論じられてきたところ、近時の判例の展開(使用者責任の適用範囲の拡大、被用者の個人責任の制限)を前提に新たな理解が示され、それに応じて使用者責任の規律が整序されていること、及び、使用者責任の枠外で使用者のフォートに基づく責任も論じられていること、(2)ドイツ法上、使用者の免責証明を許す民法典上の使用者責任規定には不備があるとの認識を前提に、社会生活上の義務の法理に裏打ちされた組織過失責任が判例・学説上展開されることにより、使用者が負う義務の拡充がなされていること等を指摘した。今後、ドイツ法の分析(労働者の個人責任等)を完結させるとともに、(3)日本法における使用者責任のあるべき方向性を提示する予定である。なお、未公表部分も含め、本論文の全体像に関して、平成23年度日本私法学会において学会発表を行い、質疑応答等を通じて学会参加者と充実した議論を行った。第二に、「国家賠償責任と使用者責任」と題する論文であり、平成22年度に公表した「私人の行為による国家賠償責任」の判例紹介に引き続き、その内実に関して理論的分析を加えた。続稿において、国家賠償責任と使用者責任の関係を責任原理及び責任規範の観点から再検討し、民法理論と行政法理論の架橋を行ったうえで、使用者責任論への具体的示唆を導く作業へと進む予定である。本年度においては、事業遂行者の不法行為責任の中で伝統的に最も議論が蓄積されてきた使用者責任法理及び関連諸法理に関する研究をほぼ完結させるとともに、事業遂行の物的側面に関する検討も行った。第一に、「事業遂行者の責任規範と責任原理」と題する論文に関しては、これまで公表した日本法及びフランス法の分析に引き続き、ドイツ法の分析を完結させるとともに、わが国における使用者責任論のあるべき方向性に関して提言を行い、平成22年度以降継続してきた連載(10回)を完結させた。そこでは、(1)ドイツ法上、過失責任に基づく諸法理により使用者の責任に関する責任体系が構築されていること、様々な局面で論じられる労働者の個人責任においても同様の理論的観点に立脚しつつ使用者の責任との相違が実現されていること、(2)フランス法及びドイツ法の検討からは、事業遂行者の責任規範として、強い支配・統御に基づく代位責任規範と危険の創出・支配に基づく過失責任規範とが導かれ、両者の交錯という観点から、わが国の使用者責任論の現状を整理するとともに、古典的な使用関係外の人的結合関係の法的処理及び個人責任に関して一定の革新をはかるべきことを指摘した。なお、本論文に取り込むことはできなかったが、ベルギー法等の他国の状況に関しても検討を蓄積した。第二に、「国家賠償責任と使用者責任」と題する論文に関しては、「私人の行為による国家賠償責任」に関する検討に引き続き、近稿において、行政法学説上論じられてきた責任構造論の問題点を指摘し、上記論文の成果を踏まえた新たな整理を提示するとともに、国家賠償責任の独自性という観点から国家賠償責任と使用者責任の関係の理論的再検討を行う予定である。第三に、事業遂行の物的組織に関する責任については、フランス法における無生物責任の法理に関する検討をほぼ終えたところであり、近いうちにその成果を公表したい。本研究は,事業遂行者の不法行為責任の人的側面及び物的側面の双方を扱うものであり、すでに人的側面の研究に関しては、使用者責任及びその周辺問題に関する日本法・フランス法・ドイツ法の比較法研究、及び、使用者責任と国家賠償責任の比較考察により、すでに所期の目的をほぼ達成している。また、物的側面の研究に関しては、使用者責任論に内在する考え方及び方法論の主要部分が応用可能であることが判明したため、フランス法との比較研究の補充等によって、所期の目的をかなりの程度達成できる見込みである。
ビスフェノールAによる肥満発症のin vitro及びin vivoモデルの確立

肥満は、脂肪細胞数の増加や脂肪細胞容量の拡大によって引き起こされる。本年度は、ビスフェノールA(BPA)が脂肪細胞容量の拡大を引き起こすかどうかを3T3-L1細胞を用いて検討した。1.定法通りホルモンで脂肪細胞に分化させた3T3-L1細胞を、BPA存在下で6日間培養し、中性脂肪の蓄積、リポ蛋白リパーゼ(LPL)や脂肪細胞特異的脂肪酸結合蛋白質(aP2)のmRNAの発現を調べた。中性脂肪含量はBPAの用量に依存して増加し、80μM BPAで処理すると中性脂肪含量は未処理群に比べて310%高かった。また、LPL mRNAおよびaP2 mRNAの発現量も、それぞれ293%および438%高かった。この結果から、BPAは3T3-L1細胞の脂肪細胞への終末分化を促進する能力をもっていることが明らかになった。2.脂肪細胞への中性脂肪の蓄積はインスリンシグナル伝達系を介していることが知られているので、この伝達系で中心的な役割を果たすphosphatidylinositol 3-kinase(Pl 3-kinase)の阻害剤(LY294002)を用いて実験を行った。この阻害剤はBPAによって引き起こされる脂肪細胞への終末分化を完全に抑制した。さらにBPAは、この伝達系のPl 3-kinaseの下流で働くAkt kinaseのリン酸化を促進した。この結果から、BPAはPl 3-kinase-Akt kinase経路を介して終末分化を促進していることが明らかになった。3.BPA関連物質を用いてその構造と終末分化促進能との関係を調べたところ、フェノール環の水酸基にエステル結合もった化合物はBPAと同レベルの終末分化促進能を有しているが、エーテル結合をもつ化合物はその能力を有していないことが明らかになった。

平成16年度には、ビスフェノールA(BPA)がphosphatidylinositol 3-kinaseを介して3T3-L1脂肪細胞の終末分化を促進することを明らかにした(Toxicological Sciences 84,319-327,2005)。この結果は、BPAが脂肪細胞容量拡大作用を持っていることを示唆している。肥満は、脂肪細胞容量の拡大あるいは脂肪細胞数の増加によって引き起こされる。そこで、本年度は、BPAが実際に肥満を引き起こすかどうかを実験動物を用いて検討した。妊娠10日目のICRマウスに1μg/ml(低用量群)及び10μg/ml(高用量群)のBPAを含む水を妊娠期間中及び授乳期間中投与した。離乳後は仔マウスに同用量のBPAを含む水を投与した。餌は高脂肪食(30%脂肪-10%蔗糖)を与えた。出生後31日目にエーテル麻酔下で屠殺し、体重、傍子宮(副睾丸)脂肪組織重量及び血中レプチン量を測定した。雌の仔マウスの体重及び脂肪組織重量は、対象群に比べて、低用量群でそれぞれ13%及び132%増加していた。また、高用量群でもそれぞれ11%及び58%増加していた。脂肪組織重量と血中レプチン量は正の相関を示した。一方、雄では体重も脂肪組織重量も低用量群では対象群と有意な差は認められなかったが、高用量群では体重が22%、脂肪組織重量が59%増加していた。しかし、脂肪組織重量と血中レプチン量の間に有意な相関は認められなかった。これらの結果は、雌と雄でBPAに対する感受性の違いは存在するものの、妊娠期間中及び授乳期間中のマウスがBPAに暴露されると、生まれてきた仔マウスは肥満を発症するということを示している。肥満は高脂血症を引き起こすことが知られているので、仔マウスの血中脂質値の測定も行った。雌の血中のコレステロール(Cho)値は、低用量群で33%、高用量群で17%増加していたが、中性脂肪(TG)値には変化は認められなかった。一方、雄のCho値は、低用量群で24%、高用量群で18%増加していた。さらに、雄では低用量群でTG値に34%の増加が認められた。これらの結果は、妊娠期間中及び授乳期間中のマウスがBPAに暴露されると、生まれてきた仔マウスが高脂血症を発症するということを示している。以上の結果は、現在投稿中である。
オートファジーに立脚した急性膵炎発症・進展の分子機構の解析

我々は膵臓特異的rab7ノックアウトしたマウス(rab7KOマウス)に実験的急性膵炎を惹起させると,野生型マウスに比しその膵炎炎症が著明に悪化することを明らかにした(Sci Rep. 2017 7:2817)。特に急性膵炎発症機転のひとつである膵腺房細胞内でのトリプシノーゲンのトリプシンへの活性化が、急性膵炎惹起rab7KOマウス膵にて著明に増強していた。トリプシンノーゲンは、膵腺房細胞の酵素顆粒(ZG)に包含される酵素前駆体であるため、rab7がZGの機能制御に何らかの役割を担っているとの仮説をたて、rab7KOを用いて検討した。まず膵腺房細胞内でのrab7の局在を共焦点レーザー顕微鏡を用いた蛍光免疫染色法(抗アミラーゼ抗体と抗rab7抗体との二重染色)にて検討したところ、野生型ではアミラーゼとrab7が酵素顆粒に共存することが観察され、rab7KOマウスではアミラーゼのシグナルのみ認めrab7のシグナルは認めなかった。更に、Percoll勾配遠心法で精製した野生型マウスのZG膜を用いたWester Boltでrab7のシグナルが確認できた。これらから膵腺房細胞でのrab7のZGへの局在が明らかになった。これらよりrab7が膵外分泌機構に機能している可能性を考え、遊離膵腺房を用いたCCK刺激による外分泌機能をrab7KOと野生型にて比較したが、差異は認めなかった。一方、電子顕微鏡にて腺房細胞を観察したところ、rab7KOのZGの大きさは野生型に比べ有意に小さく、ZG上に存在するrab7はZGの成熟過程に関与していると考えられた。更に絶食にてオートファジーを惹起すると野生型ではZGの有意な減少を認めたが、rab7KOでは認められなかった。これらより膵腺房細胞ZG上に局在するrab7は、ZGの成熟とオートファジーによるZGのクリアランスに機能していることが明らかとなった。急性膵炎の発症・進展におけるオートファジーの関与の分子機序解明のため、オートファゴゾームがリソソームと融合してオートリソソソームに成熟するオートファジー過程に機能する低分子GTP結合蛋白であるrab7の膵腺房細胞特異的ノックアウトマウスを作成し(以下:KOマウス)解析した。24時間絶食惹起によるオートファジーを野生型コントロールマウス(以下:wildマウス)と比較した結果、KOマウス膵ではwildマウスに比べオートファジー活性マーカーであるLC3-II発現が増強すると同時にその基質であるp62の発現も増強しており、KOマウス膵でオートファジー不全が生じていると考えられた。またKOマウス膵では絶食により腺房細胞に多数の空胞形成がみとめられ、電子顕微鏡観察にてKOマウス膵で認められるこれらの空胞の多くはオートファゴゾームであり、オートリソソームは僅かであった。以上からKOマウスの膵に認められるオートファジー不全はオートファゴゾームからオートリソソームへの成熟過程が障害されるためであることが明らかとなった。次に、腹腔内にセルレインまたはL-アルギニンを投与することにより急性膵炎を惹起すると、KOマウスにては組織傷害スコア、血清アミラーゼ値、膵内トリプシン活性すべてがwildマウスに比べ優位に上昇しており、KOマウスにおいてはwildマウスに比べ急性膵炎が悪化していることが明らかとなった。更にその悪化機序を蛍光免疫染色などにて解析したところ、急性膵炎発症wildマウス膵において形成される細胞内空胞はオートリソソームの特徴を有していたが、KOマウス膵にてはオートリソソームの特徴を示すものが少なく、rab7欠失によるオートファジー不全が急性膵炎悪化に関与していると考えられた。以上よりrab7は急性膵炎に対してオートファジー機能を介して抑制的に機能していることが明らかとなった。本研究の目的は、急性膵炎発症・進展の分子機構におけるオートファジーの関与とその分子機構を明らかにすることである。平成28年度の研究においては、オートファジー過程の後期ステップであるオートファゴゾームからオートリソソームへの成熟段階に機能するrab7蛋白に着目し、その膵臓腺房細胞特異的ノックアウトマウス(以下:KOマウス)を用いてrab7の急性膵炎における役割を解析した。その結果、KOマウス膵においてはオートファジーにおけるオートファゴゾームからオートリソソームへの成熟不全が生じていることを確認の上、そのマウスに急性膵炎を惹起すると膵炎の炎症が著明に悪化することを明らかにし、更にその悪化原因もrab7ノックアウトによるオートファジー不全であることを見出した。当初の本研究計画においては、KOマウスにおける急性膵炎の各種解析は平成29年度に行う予定であった、しかし、予想以上にその解析実験が順調に遂行でき、上記のような知見を得ることができた。更にこれらの成果はScientific Reports誌に投稿し既にアクセプトされ現在in pressの状況である。またこれらの成果を日本消化器病学会の主題演題として報告したこともあり、この成果は社会的にも注目されており新聞社からの取材も受けている状況である。以上のことから、3年計画の本研究において初年度にてここまでの研究成果をあげたことは、本研究は当初の研究計画以上の進展をしていると考えられる。平成28年度の研究にて、膵腺房細胞に発現する低分子量GTP結合タンパク質rab7が、オートーファジー機構を介して急性膵炎の発症・進展に対して防御的に機能していることを膵臓特異的rab7koマウスを用いて明らかにした。

その研究過程において、急性膵炎発症にて重要な役割を果たしている膵腺房細胞の酵素顆粒内に存在する消化酵素前駆体であるトリプシノーゲンのトリプシンへの活性化が、rab7発現の有無と深く関連しているとの知見を得た。これより、膵腺房細胞に発現するrab7が酵素顆粒機能と深く関連している可能性が示唆された。よってオートファジー機構に立脚した急性膵炎の発症機序の検討として、rab7の酵素顆粒機能に対する生理的機能を解明することも必要と考え、その検討を平成29年度に行った。野生型ならびに膵臓特異的rab7koマウスの膵臓を用いた抗アミラーゼ抗体と抗rab7抗体による免疫蛍光二重染色では、野生型マウスの膵腺房細胞にてアミラーゼとrab7が酵素顆粒域に共染色され、膵臓特異的rab7koマウスではrab7のシグナルは認められなかった。これより、膵腺房細胞においてrab7は酵素顆粒域に局在することが明らかとなった。さらに、野生型ならびに膵臓特異的rab7koマウスの膵臓よりpercoll gradient法にて精製した酵素顆粒膜を用いたrab7のWestern blotでも、rab7のシグナルは野生型マウス酵素顆粒膜に認められ、膵臓特異的rab7koマウス酵素顆粒膜には認められなかった。これらより、rab7は膵腺房細胞の顆粒膜上に局在することがあきらかとなった。これまで各種細胞にてrab7はエンドゾームなどに局在するとされてきたが、今回の我々の「膵腺房細胞酵素顆粒上にrab7が局在する」とのデータは、rab7が分泌小胞に局在する事を示した初めての知見と考えられる。本研究はオートファジーに立脚した急性膵炎の発症と進展分子機構の解析を目的としている。平成28年度には低分子量GTP結合蛋白質rab7が、オートファジー機構を介して急性膵炎の発症・進展に対して防御的に機能していることを明らかにした。更には平成29年度はそのrab7の急性膵炎に対する防御機能の詳細な解析の一環として、急性膵炎発症・進展に深く関わる膵腺房細胞内膜小胞器官の一つである酵素顆粒上にrab7が局在することを見いだした。この知見はrab7の急性膵炎に対する防御機能が、酵素顆粒の制御に関わる事により発揮されていることを示唆すると考えられる。更には、膵腺房細胞酵素顆粒上にrab7が局在するとのデータは、rab7が分泌小胞に局在する事を示した初めての知見と考えられる。以上から、本研究は当初の計画以上に進展していると考える。我々は膵臓特異的rab7ノックアウトしたマウス(rab7KOマウス)に実験的急性膵炎を惹起させると,野生型マウスに比しその膵炎炎症が著明に悪化することを明らかにした(Sci Rep. 2017 7:2817)。特に急性膵炎発症機転のひとつである膵腺房細胞内でのトリプシノーゲンのトリプシンへの活性化が、急性膵炎惹起rab7KOマウス膵にて著明に増強していた。トリプシンノーゲンは、膵腺房細胞の酵素顆粒(ZG)に包含される酵素前駆体であるため、rab7がZGの機能制御に何らかの役割を担っているとの仮説をたて、rab7KOを用いて検討した。
大強度陽子ビームのための超高速ビームプロファイルモニターの開発

平成13年度放射線医学総合研究所・サイクロトロン実験室にて開発を行った。1)シートビーム(分子線)密度の増強パルス化(300500μsec)した分子線を用いることによりその立上がり部ではさらに高い強度が得た。ノズルとスキマーの改良も行い、ノズルの60cm下流における強度は、3×10^<-6>Torr(1.2×10^<11>分子/cc)となり、目標の10^<11>分子/cc以上を得た。2)光計測実験放医研のサイクロトロンビーム(8MeV-5μA)で陽子ビームとの衝突における光検出実験を行った。窒素、酸素、アルゴン、二酸化炭素ガスを比較し、可視域では窒素の効率が最大であった。測定結果からは、1×10^<-5>Torr程度のシート密度で、50GeV-10^<14>陽子/bunchからの光を単バンチ時間内で十分計測できることがわかった。本番ではさらに数10倍の高ゲインの検出器による超高速化を目指す。平成14年度放射線医学総合研究所・HIMACシンクロトロンとKEKにて開発を行った。1)電離イオン検出によるビームプロファイルモニター(HIMAC)シートビーム(密度:7×10^<-7> Torr)を用いて、HIMACシンクロトロンにおける^<12>C^<6+>ビームで、6430MeV/uのエネルギー領域で、その典型的なビーム強度である2.5×10^8個の粒子数をもつシングルバンチのビームプロファイル計測に成功した。2)光検出によるビームプロファイルモニター(KEK)さらにコンパクトなガスシート発生装置を製作し、ノズル下流60cmにて、ガスシート密度が5×10^<-6>Torrと増強された。また光検出用計測チャンバーを製作した。光計測機器は、高放射線場で使用を考慮し、アモルファス・セレンを光電ターゲットに用いるHARPカメラを候補とした。光計測試験は、KEK NMLラインに平成15年8月に装置をインストールし、窒素ガスターゲットを用いた実験を開始する予定である。放射線医学総合研究所・サイクロトロン実験室にて開発を行っている。1)シートビーム(分子線)密度の増強高圧力(36気圧)でノズルから出射される分子線は、ショックやスリットでの散乱により、時間とともに強度が減少しある時間で平衡に達する(ポンプ時定数l00msec)。はじめこの平衡に達したビームを用いたが、強度を増強するにはポンプの排気量を増強するしか手がないところまで来た。これに対しパルス化(300500μsec)した分子線の立上がり部ではさらに高い強度が得られた。ノズルとスキマーの改良も行い、ノズルの60cm下流における強度は、3×10^<-6>Torr(1.2×10^<11>分子/cc)となり、目標の10^<11>分子/cc領域に入った(窒素・酸素)。2)光計測実験サイクロトロンビームでは大強度ビームの実験ができないため、一様なガス(シートではない)と陽子ビームとの衝突における光検出実験(Gated Image Intensifier Camera)を行った。窒素、酸素、アルゴン、二酸化炭素ガスの比較を行ったが、可視域では窒素からの光強度が一番高かった。

測定結果からは、1×l0^<-5>Torr程度のシート密度があれば、10^<14>陽子/bunchからの光を単バンチ時間内で計測できることがわかった。これは現在の光増幅器の範囲内の見積もりである。本番の大強度ビームではさらに高ゲイン(数10倍)の検出器で、数バンチ時間内以下の高速性が見こまれる。3)電離イオン検出によるビームモニターシートビーム(7×lO^<-7>Torr)を用いて、サイクロトロン陽子ビーム(8MeV)の電離衝突で発生するイオンをMCPで増幅し、2)の光検出器で計測した。この場合5μAビームで、最速で25μsecのゲート時間でビームプロファイルを検出できた。この陽子数は8×10^8個であり、大変高い感度でのプロファイル検出となった。今年度は放射線医学総合研究所・HIMACシンクロトロン並ぴに、KEKにて開発研究を行っている。(1)電離イオン検出によるビームプロファイルモニターの開発シートビーム(密度:7×10-7 Torr)を用いて、HIMACシンクロトロンにおける^<12>C^<6+>ビームで、6430MeV/uのエネルギー領域で、その典型的なビーム強度である2.5×10^8個の粒子数をもつシングルバンチのビームプロファイル計測に成功した。これは、本来の目的である光による計測の場合と同じガスシート(この場合は酸素分子ビーム)を用いて、低強度ビームの場合に、超高速・高感度でのプロファイル計測を可能にしたものとして評価された(EPAC2002PARIS)。(2)光検出によるビームプロファイルモニターの開発上記とは別にさらにコンパクトなガスシート発生装置(窒素)を製作し、KEKでの試験を行っている。ガスシート密度が増強され,ノズル下流60cmで、5X10^<-6>Torrとなった。また光検出用計測チャンバーの設計を行った。大強度陽子シンクロトロン(J-parc50GeV-PS)での使用を考慮して、ガスの入射出及び光計測系におけるスリットが周回ビームに対して、大きなインピーダンスとならないようにした。また、計測のS/Nの向上のために、真空内面の低反射鍍金のガス放出、2次電子放出、電気伝導度及び反射率特性の検討を行い、亜酸化クロムと酸化ニッケルを候補とした。一部製作を開始した。光計測機器は、高放射線場での使用となるために高感度の撮像管カメラを検討してきた。アモルファス・セレンを光電ターゲットに用いる高感度撮像管(NHK技研開発)が、更なる高感度化が期待されることわかり候補とした。光計測試験について、KEK 500MeV Booster下流のNMLビームラインでの実験の詳細を検討し、本年5月または遅くとも8月に、全ての装置をインストールし、窒素ガスターゲットからの光によるビームプロファイル計測実験を開始する予定である。
糸球体血行動態調節機序、特にP450依存性エイコサノイドの役割

腎血行動態は高血圧の発症や腎不全の進行に重要な役割を果たす。腎血行動態は腎糸球体輸出入細動脈と緻密斑より構成される傍糸球体装置(JGA)により制御されている。最近、JGAの機能調節には、一酸化窒素(NO)、アデノシン(Ado)やアラキドン酸のチトクロームP450代謝産物である20-HETEとEETが重要な役割を果たすと示唆されている。本研究では、JGAを単離灌流する研究手法を用いて、その機能を直接検討した。その結果以下のことが明らかとなった。1)緻密斑灌流液のNaCl濃度を上げると輸入細動脈が収縮する尿細管糸球体フィードバック(TGF)現象はAdoのA1受容体を阻止すると消失する。一方、TGFは低用量Adoの血管内投与により亢進するが、尿細管内投与では変化がない。このことより、TGFにはA1受容体の関与が必須であるが、その作用部位はJGA間質・血管系であると考えられる。2)緻密斑に存在する神経型NO合成酵素(nNOS)を急性に阻害するとTGFによる輸入細動脈の収縮反応が増強するが、nNOSが欠損したマウスでは何らかの代償機構によりTGFの反応性は一定に保たれていた。また、減塩食下では緻密斑でのNO合成が亢進し、アンジオテンシII(AII)の作用に拮抗して腎血流量を維持している。3)輸人細動脈におけるAIIの血管収縮作用はEETの産生を抑制することにより増強する。この作用はAT2受容体を阻止すると見られなくなり、AIIがAT2受容体を介して血管拡張物質のEETの産生を刺激すると考えられる。4)ACE阻害薬の慢性投与は腎臓ミクロゾームにおけるP450の酵素発現を誘導し、EET及びHETE産生を刺激する。その機序には、ACE阻害薬によるキニン活性の亢進が関与する。以上のように、JGAによる糸球体血行動態の調節におけるNO、HETEやEETの役割が明らかになった。チトクロームP450酵素によるアラキドン酸代謝物である20-HETEとEETsは、血管収縮作用と拡張作用から、利尿作用、レニン分泌抑制作用など多彩な生理活性を有し、腎血行動態や水・電解質代謝調節に関与する。今年度、腎および肝P450依存性エイコサノイド産生へのアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬とアンジオテンシンII1型受容体(AT1)拮抗薬の効果について検討した。9週齢の雄Sprague-Dawleyラットにvehicle、ACE阻害薬であるcaptopril、enalapril、またはAT1拮抗薬であるcandesartanを7日間投与した。腎臓および肝臓のミクロゾーム分画を[^<14>C]-アラキドン酸とNADPH存在下で37°Cで30分間インキュベートした。代謝産物をHPLCにより分離し、20-HETEおよびEETsの産生量を測定した。さらにブラジキニン2型受容体(B2)拮抗薬であるHOE-140またはNO合成阻害薬であるL-NAMEの投与下においてもcaptoprilの腎P450依存性エイコサノイド産生への効果を検討した。また20-HETEの特異的な産生酵素であるP4504A酵素およびP450 reductaseの蛋白発現へのACE阻害薬の効果をimmunoblot法により検討した。