hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過電圧による電解鉄族金属系機能性薄膜のメゾスコピック構造の制御

硫酸塩浴,塩化物浴から定電流電解によって得られたCo析出物のメゾスコピック構造について,X線回折,SEM観察などを試みることにより以下のことがわかった。1)硫酸塩浴からのCo電析物は,高温,低電流密度の条件下で(002)面が優先配向し,低温,高電流密度の条件下で(110)面が優先配向した。この結果は,Pangarovが理論的に過電圧と結晶配向性の関係を予想した二次元核生成理論とおおむね一致するが,高過電圧領域で予想される(100),(112)面の優先配向は認められなかった。これは,高過電圧領域では電析の律速過程が電荷移動から物質移動へと変化し,そのため電析物が粉末状になったためと思われる。2)塩化物浴からのCo電析物は,すべての条件下で(110)面が優先配向し,過電圧により硫酸塩浴と同様の考察を試みることは困難であった。この原因としては,Cl^-イオンの特異吸着の影響が考えられる。3)硫酸塩および塩化物のいずれの浴においても,電析物は電極素地近傍においては電極の結晶構造を受け継いだエピタキシャル成長をするものと思われるが,膜厚の増加とともに結晶粒は素地の影響が少なくなり,電析条件に特有な配向性を有する組織に変化した。4) Cl^-イオンは結晶配向性に大きな影響を与え,その効果はCl^-0.5mol/Lでも現れた。それ以上Cl^-イオン濃度を増加させても結晶配向性に大きな変化は認められなかった。5) Co電析物の表面形態は,優先配向面と強い相関関係が認められた。本年度は,鉄族金属として六方晶金属であるCo,また電解液として最も単純な硫酸塩浴を用い,その電析挙動および電析物の結晶配向性を調べた。まず,浴温40°CにおいてCo電析の分極曲線を測定したところ,約-0.6V(vs.Ag/AgCI)から電析が始まり,Co電析には0.15V程度の初期過電圧が存在することがわかった。さらに、電析開始後のTafe1勾配も,Cu,Zn等の正常金属と異なり,高い値を示し大きな反応抵抗を示した。また,浴温を580°Cの間で変化させCo部分分極曲線を測定したところ,これらの過電圧は温度の低下とともに大きくなり,浴温5°Cにおいては,0.4V近くにも達することがわかった。次に,浴温40°Cにおいて,種々の電流密度で得られた電析Coの結晶配向性をX線回折法により調べた。その結果,低電流密度では最密充填面である(002)面の配向性指数が高いが,電流密度の増加とともに(002)面と垂直な(110)面の配向が顕著になった。また,100A/dm^2の高電流密度では,拡散限界下の粉末状電析となるためか,ほとんど結晶面の配向は認められなかった。浴温を80°Cと高くした場合,40°Cの場合に低電流密度域の(002)面の優先配向が認められる領域が大きく広がり,(110)面の優先配向がほとんど認められなくなった。一方,浴温5°Cにおいては,80°Cの場合と全く反対の傾向を示し,全電流密度域にわたって(110)面の配向性指数が大きな値を示した。以上の結果からCo電析における配向性は過電圧に大きく依存することがわかった。すなわち,過電圧が小さい場合には六角柱結晶が六角形底面を電極素地に平行に成長するのに対し,過電圧の増加とともに六角柱が傾き,高過電圧下の電析物は六角柱側面が電極素地に平行に配向した。前年度は,電析Coの結晶配同性が過電圧に大きく影響されることを報告した。

しかし,この過電圧には電極表面と照合電極のキャピラリー先端間の溶液抵抗に起因するオーム損のような直接電析反応に関与しない過電圧も含まれる。そこで,本年度は,カレント・インターラプタ法により抵抗過電圧を測定し、これを全過電圧から差し引くことにより,活性化過電圧のみを分離することから始めた。そして、求めた活性化過電圧と結晶配向性との間の相関を調べた。その結果,硫酸塩浴では,低過電圧領域では(002)面の優先配向が認められ,中過電圧領域で(110)面がそれぞれ優先配向した。この結果は,Pangarovが理論的に予想した二次元核生成理論とおおむね一致するが、高過電圧領域で予想される(100)、(112)面の優先配向は認められなかった。これは,高過電圧領域では電析の律速過程が電荷移動から物質移動へと変化し,そのため電析物が粉末状になったためと思われる。また,浴中へのCl^-の添加は,結晶配向性に極めて大きな影響を与えた。すなわち,硫酸塩浴へのCl^-0.5mol/Lの添加で,過電圧の大きさにかかわらず,極めて強い(110)面の優先配向が認められた。この現象は、Cl^-の電極表面の特異吸着が報告されていることから,鉄族金属であるCoの反応中間種がCl^-を含む活性化複合体へと変化したことによるものと思われるが,この点に関しては今後のさらなる検討が必要である。最後に,電析物の配向性に及ぼす膜厚の影響を調べた。その結果,塩化物および硫酸塩浴のいずれにおいても,膜厚の増加とともに結晶粒は素地の影響が少なくなり,電析条件に特有な配向性を有する組織に変化した。
理論誤差を考慮した新たな震源過程解析手法による大地震震源像の解明

これまでの震源過程解析およびプレート間固着分布の推定では、断層面の離散化および逆問題の規格化が推定される解に与える影響は看過されてきた。本研究課題ではこれらの課題の解決を目指して、モデルパラメータの次元数さえも変数とした新たな震源過程解析手法の開発を行う。そして開発した新手法を実記録に適用し、大地震の震源過程およびプレート間固着分布の真の姿を明らかにすることで、大地震の発生・成長・収束・準備メカニズムに関する理解を深めることを行う。平成30年度はプレート間固着分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を中心として行った。1.平成29年度に開発した解析プログラムを基に、プレート間固着分布推定にトランスディメンジョナルインバージョンを適用した新たな解析プログラムを開発した。2.南海トラフ沿いのプレート間固着分布の推定を目的に、南海トラフ沿いの陸域および海域で観測された地殻変動記録に対し、同手法を適用した。新手法の有用性を検証するとともに、従来の研究と比較することで断層面の離散化および規格化に起因する理論誤差が解へ与える影響を調べた。3.強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの適用にも着手した。平成30年度は当初計画していた、プレート間固着分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を進めた。具体的には平成29年度に開発した解析プログラムを基に、新たな解析プログラムの開発、および実記録への適用を行った。また、強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用に着手したが、その完成までは至らなかった。以上のことから、交付申請書に記載した研究目的、研究実施計画から、強震波形記録を用いた解析プログラムの開発の面で、やや遅れていると考える。ただし、その遅れは令和元年度以降の研究実施計画の中で十分に吸収できる範囲であると考える。当初の計画に従って、研究を継続する。令和元年度は強震動波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用を引き続き進めるとともに、各種の実記録への適用および理論テストを通じた新手法の検証および理解を深める。関連する資料文献の購入、国内外の学会等に参加し、研究成果の発表や関連する知見の収集を進めるとともに、研究のとりまとめも行っていく。平成29年度は地殻変動記録を用いた震源過程解析へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を図った。1.地殻変動記録を用いた静的すべり分布推定に対してトランスディメンジョナルインバージョンを適用した新たな解析プログラムを開発した。2.2015年ネパールGorkha地震で観測されたGNSS記録に対して、同手法を適用した。また同地震を模擬した理論テストも行った。これらの解析で得られた結果と既往手法による結果との比較を行い、新手法の有用性を検証するとともに、従来手法において断層面の離散化および規格化に起因する理論誤差が解へ与える影響を調べた。その結果、過度な断層面離散化によって得られる震源像が歪められる場合があることを明らかにした。3.地殻変動記録を用いた静的すべり分布推定において規格化がどのように解に影響を与えるかを調べるために、スパースモデリングの考え方に基づき、L2ノルムではなくL1ノルムを規格化に用いた新たな震源過程解析手法を開発した。そして同手法を2015年Gorkha地震の実記録に適用することにより、規格化におけるノルムの種類および規格化対象の違いが解に与える影響を調べた。平成29年度は当初計画していた、地殻変動記録を用いた静的すべり分布へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を進めた。具体的には解析プログラムの開発、理論テストでの検証・評価、および実記録への適用を行った。また、スパースモデリングに基づいた震源過程解析手法の開発および検証・評価も行った。以上のことから、交付申請書に記載した研究目的、研究実施計画に従い、おおむね順調に進展していると考える。平成30年度以降の研究実施計画について現時点で特段の問題はない。

新手法の有用性を検証するとともに、従来の研究と比較することで断層面の離散化および規格化に起因する理論誤差が解へ与える影響を調べた。3.強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの適用にも着手した。平成30年度は当初計画していた、プレート間固着分布推定へのトランスディメンジョナルインバージョンの導入を進めた。具体的には平成29年度に開発した解析プログラムを基に、新たな解析プログラムの開発、および実記録への適用を行った。また、強震波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用に着手したが、その完成までは至らなかった。以上のことから、交付申請書に記載した研究目的、研究実施計画から、強震波形記録を用いた解析プログラムの開発の面で、やや遅れていると考える。ただし、その遅れは令和元年度以降の研究実施計画の中で十分に吸収できる範囲であると考える。当初の計画に従って、研究を継続する。平成30年度は地殻変動実記録へのトランスディメンジョナル震源過程手法の適用を引き続き行うとともに、プレート間固着の空間分布の推定に対してのトランスディメンジョナルインバージョンの導入も行う。また強震動波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用に着手し、解析プログラムを開発する。関連する資料文献の購入、国内外の学会等に参加し、研究成果の発表や関連する知見の収集を進める。令和元年度は強震動波形記録を用いた時空間すべり分布推定への適用を引き続き進めるとともに、各種の実記録への適用および理論テストを通じた新手法の検証および理解を深める。関連する資料文献の購入、国内外の学会等に参加し、研究成果の発表や関連する知見の収集を進めるとともに、研究のとりまとめも行っていく。業務により国際学会への参加を見合わせたため、外国旅費の使用が計画よりも少なくなった。ただし、これによる研究成果への大きな影響が生じないように研究進捗管理に努めた。
RNAサイレンシングの分子機構の解明

カイコに由来するPIWIタンパク質(Siwi)を精製し、その結晶構造を世界で初めて解明した。その結果、SiwiがpiRNAと結合して生殖細胞を守る分子機構の一端が明らかになった。さらに、様々な細菌に由来するCas9およびCpf1の結晶構造を解明し、CRISPR-Cas酵素の多様な作動機構の理解に貢献するとともに新たなゲノム編集技術の開発基盤を確立した。Maelstrom(Mael)は核酸結合モジュールであるHMGドメインと機能未知のMAELドメインから構成されるタンパク質であり、トランスポゾンの抑制とpiRNAの生合成に関与する。MAELドメインはトランスポゾン抑制に重要な役割をもつことが明らかになっていたが、その立体構造および生化学的な機能は不明だった。われわれはショウジョウバエ由来MaelのMAELドメイン(DmMAEL)の結晶構造を決定し、DmMAELは既知のヌクレアーゼファミリーに類似したRNase H様フォールドをもつ一方、活性残基(DEDDhモチーフ)をもたないことを明らかにした。生化学的解析の結果、DmMAELは1本鎖RNAを特異的に切断するRNaseであることが明らかになった。さらに、カイコ由来MaelのMAELドメイン、および、マウス由来MaelのMAELドメインもDmMAELと同様のRNase活性をもつことを明らかにした。これらの結果から、Maelは進化的に保存されたRNaseであることが示唆された。構造情報にもとづき複数のDmMAEL変異体を調製し、生化学的解析を行い、RNase活性に関与するアミノ酸残基を同定した。さらに、東京大学塩見研究室との共同研究により、ショウジョウバエ卵巣由来培養細胞を用いた細胞生物学的解析を行い、DmMAELのRNase活性はトランスポゾン抑制には関係していないことを明らかにした。最近、マウス精巣においてMaelはpiRNA経路因子やpiRNA前駆体と複合体を形成し、piRNA生合成に関与していることが報告された。これらの結果を総合し、マウスにおいてMaelのRNase活性がpiRNA生合成に関与するというモデルを提唱した。以上の研究成果をCell Reports誌において発表した。さらに、Cas9を応用した転写活性化ツールの開発に成功し、Nature誌において発表した。PIWIタンパク質は動物の生殖組織に発現し、piRNA(PIWI-interacting RNA)とpiRISC(piRNA-induced silencing complex)を形成し、トランスポゾンに由来するRNAを抑制することによりゲノム情報を次世代に正確に伝える役割を担う。本研究では、piRISCの作動機構の解明をめざし、カイコに由来するPIWI(Siwi)の結晶構造解析を推進した。抗Siwi抗体を固定化したセファロース担体を用いてBmN4細胞抽出液からSiwiを回収し、サーモリシン処理を行い、Siwiのコア領域を単離し、カラムクロマトグラフィーにより高純度に精製した。変性ゲル電気泳動の結果、精製したSiwiには約28塩基長の内在性のpiRNAが結合しており、Siwi-piRISCを形成していることが明らかになった。Siwi-piRISCを結晶化し、その結晶構造を2.4Å分解能で決定した。Siwiは4つのドメイン(N,PAZ,MID,PIWI)とそれらをつなぐリンカードメイン(L0,L1,L2)から構成され、2つのローブ(N-PAZローブとMID-PIWIローブ)からなる構造をとっていた。piRNAの5′末端および3′末端は、それぞれMID/PIWIドメインおよびPAZドメインに結合していた。Siwiは1位にU塩基をもつpiRNAに結合することと一致し、5′末端にはUに対応する電子密度が観察された。SiwiとhAgo2の構造比較から、各ドメインの構造は似ている一方、MID-PIWIローブに対するN/PAZドメインの配置が顕著に異なることが明らかになった。これらの構造の違いは、両者の機能的な違いを反映していることが示唆された。Siwi-piRISCの結晶構造を決定し、Cell誌に発表したため。PIWIタンパク質の作動機構は多彩であり、ショウジョウバエに由来するPIWIタンパク質(Piwi)は核において、リンカーヒストンH1と結合し、トランスポゾン抑制に関与することが示唆されているが、その分子機構は不明である。本研究では、piRISCの作動機構の解明をめざし、ショウジョウバエ由来Piwiの結晶構造解析を推進した。抗Piwi抗体を固定化したセファロース担体を用いてOSC細胞抽出液からPiwiを回収し、プロテアーゼ処理を行い、Piwiのコア領域を単離し、カラムクロマトグラフィーにより高純度に精製した。ゲルろ過カラムクロマトグラフィーの結果、精製したPiwiには内在性のpiRNAが結合しており、Piwi-piRISCを形成していることが明らかになった。Piwi-piRISCを結晶化し、その結晶構造を3Å分解能で決定した。カイコ由来PIWIタンパク質(Siwi)と同様に、Piwiは4つのドメイン(N,PAZ,MID,PIWI)とそれらをつなぐリンカードメイン(L0,L1,L2)から構成され、2つのローブからなる構造をとっていた。piRNAの5'末端はMID/PIWIドメインに金属イオンを介して結合していた。一方、Siwiと異なりPiwiのPAZドメインはフレキシブルであることが示唆された。

さらに、Siwiとの構造比較から、MID-PIWIローブに対するN/PAZドメインの配置は異なることが示唆された。これらの構造の違いは、両者の機能的な違いを反映している可能性が考えられる。カイコに由来するPIWIタンパク質(Siwi)を精製し、その結晶構造を世界で初めて解明した。その結果、SiwiがpiRNAと結合して生殖細胞を守る分子機構の一端が明らかになった。さらに、様々な細菌に由来するCas9およびCpf1の結晶構造を解明し、CRISPR-Cas酵素の多様な作動機構の理解に貢献するとともに新たなゲノム編集技術の開発基盤を確立した。Maelstromの構造・機能を世界にさきがけてCell Reports誌において発表し、さらに、Cas9を応用した転写活性化因子をNature誌において発表したため。piRNA経路の中核因子であるPIWIに関して結晶構造解析を進める。Siwi-piRISCの異なる状態の構造決定を行い、その作動機構を明らかにする。29年度が最終年度であるため、記入しない。構造生命科学piRNA経路の中核因子であるPIWIに関して、結晶構造解析を進める。Cas9オルソログの結晶構造決定を目指したが、適切なタイミングで放射光施設ビームタイムを確保できなかったため、それらの実験をH28年度に延ばす必要があったため。次年度のX線回折実験に用いるサンプル調製のため。物品費(タンパク質調製、結晶化試薬)として使用する。培地、実験用試薬の購入。
地域経済のための外国人観光客の増加方策とその分析のための観光行動モデル開発

外国人の来日数は近年順調な伸びを示しているものの,依然として日本人出国者数との差は大きく開いたままである.そこで,訪日外国人観光客の誘致が極めて重要な課題となってくるが,有効な政策提言のために観光客の志向を現状および将来に渡って的確に把握し,対応することが求められる.本年度は,旅行者の旅行先決定プロセスのモデルを旅行先候補地についての選択肢集合の形成過程を考慮し想定した上で,旅行先候補地の想起から旅行先決定までのプロセスを調査データにより明らかにすることを目的とした.なお,データの取得の為に北海道を訪れた台湾人を対象としたアンケート調査を行った.まず,旅行先候補地については,最初に想起された候補地および選択肢集合形成過程における候補地の2つに分類した上で,その具体例を整理し性格の違いを考察した.その上で旅行者が捉える候補地のエリア範囲に着目し,台湾から候補地までの距離と候補地のエリア範囲の関連,想起された候補地と選択肢集合形成過程における候補地のエリア範囲の違い,属性によるエリア範囲の違いを考察した.エリア範囲の捉え方は,台湾からの距離に単純に相関があるのではなく,その候補地のエリア分割に帰依する部分が大きいこと,海外旅行程験が豊富なほどエリア範囲の捉え方が大きくなることなどが明らかになった,また,旅行者の候補地に対する評価の構造を因子分析により明らかにし,候補地評価における潜在因子を特定し評価構造モデルを作成した.次に,旅行者の意思決定に影響を与えた情報については,候補地想起に影響を与えた情報および最適地域選択過程に影響を与えた情報,詳細行動の決定に影響を与えた情報の3つに分類した上で,その具体例を整理し性格の違いを考察した.基幹産業の少ない地域において,その柱となりうる観光産業の振興のために,諸外国から訪日観光客を誘致することは極めて重要であるが,訪日観光客数自体が少なく,各地域への訪問者数もより少ない現状にある.そこで,本研究ではこれまでの訪日外国人観光政策をレビューし,その上で観光客送り出し側の視点からの彼らの動向,および観光客受け入れ側である各地域に対して持っている彼らの意識を調査した.調査は経済発展の進展による訪日観光客増加の見込まれる中国を視野に入れつながらも,中国との文化的背景が近く,かつ現在訪日観光客数の多い台湾に着目して,旅行業界へのヒアリングおよび一般市民に対するインタビュー調査を実施した.旅行業界へのヒアリング調査では,旅行会社が観光客の旅行先の動向に多大な影響を与えていること,旅行スタイルが団体旅行から個人旅行へ移行していく傾向があること,日本の観光地は行政側が意識していないような様々な魅力を持っていること等の知見を得た.市民に対するインタビュー調査では,台湾人の海外旅行行動の特性,日本の各観光地域に対する評価という2つの観点で調査を行い,旅行間隔と旅行先の変遷,活動内容の季節性,選択肢集合の形成,外国人観光客の情報源の特性について分析した.その結果,若い年齢層は旅行季節が柔軟であること,様々な選択肢集合の形成パターンが存在することを確認した.台湾人の日本の各観光地に対する評価に関しては,各観光地に対する評価およびそれぞれの観光地で行いたい活動内容,個人属性・情報源別の評価の違い,旅行経験の有無によるその観光地への評価の違い,観光地の組合せに関して分析し,ある観光地特有の活動が存在し,その特徴的な活動内容がその観光地の魅力を決めていることが分かった.外国人の来日数は近年順調な伸びを示しているものの,依然として日本人出国者数との差は大きく開いたままである.そこで,訪日外国人観光客の誘致が極めて重要な課題となってくるが,有効な政策提言のために観光客の志向を現状および将来に渡って的確に把握し,対応することが求められる.本年度は,旅行者の旅行先決定プロセスのモデルを旅行先候補地についての選択肢集合の形成過程を考慮し想定した上で,旅行先候補地の想起から旅行先決定までのプロセスを調査データにより明らかにすることを目的とした.なお,データの取得の為に北海道を訪れた台湾人を対象としたアンケート調査を行った.まず,旅行先候補地については,最初に想起された候補地および選択肢集合形成過程における候補地の2つに分類した上で,その具体例を整理し性格の違いを考察した.その上で旅行者が捉える候補地のエリア範囲に着目し,台湾から候補地までの距離と候補地のエリア範囲の関連,想起された候補地と選択肢集合形成過程における候補地のエリア範囲の違い,属性によるエリア範囲の違いを考察した.エリア範囲の捉え方は,台湾からの距離に単純に相関があるのではなく,その候補地のエリア分割に帰依する部分が大きいこと,海外旅行程験が豊富なほどエリア範囲の捉え方が大きくなることなどが明らかになった,また,旅行者の候補地に対する評価の構造を因子分析により明らかにし,候補地評価における潜在因子を特定し評価構造モデルを作成した.次に,旅行者の意思決定に影響を与えた情報については,候補地想起に影響を与えた情報および最適地域選択過程に影響を与えた情報,詳細行動の決定に影響を与えた情報の3つに分類した上で,その具体例を整理し性格の違いを考察した.
社会学的時間論の展開－Ａ．シュッツ学説を基礎として－

平成27年度は、1.アルフレッド・シュッツ&トーマス・ルックマン著『生活世界の構造』の翻訳と、2.シュッツ研究の成果の国際学会での発表、この二つの研究を遂行した。前年度に社会学的時間論の検討およびその成果発表を集中的におこなった後、今年度は改めて本研究の基礎枠組みに立ち戻り、シュッツの時間論の研究を行った。これにより、シュッツの独特の時間論を社会学における様々な時間論からなる布置連関のなかに位置づけ、人びとの時間経験に関する社会学的見識をさらに深めることができた。その成果は、シュッツの遺稿をルックマンがまとめた『生活世界の構造』の翻訳(平成27年11月刊行)と、The International Alfred Schutz Circle for Phenomenology and Social Sciencesでの報告"The Unknown in Alfred Schutz"(報告申し込み受理済み・学会自体は平成28年5月に開催予定)として、発表した。欧米圏の社会理論の文脈では、ハルトムット・ローザらの活躍により、「時間」という主題の重要性が改めて認識されている。こうした学問的背景から、「時間」の問題を、社会学のなかでもっとも時間の問題を重要視したといってよいアルフレッド・シュッツの枠組みに帰還しつつ検討しようとする本研究の試みは、きわめて重要なものであると考えられる。今後はこの方向で研究をさらに展開し、博士論文の執筆を行なう。平成28年度内での完成、博士号授与を目指し、ますますの研究の進捗を図る。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度には、1本の論文を発表し、3回の学会報告を行った。ここではそのうち、本研究に関連する論文1本と、2回の報告について言及する。論文「時間の社会学の展開:"近代的時間観"をめぐって」(『人間と社会の探求』、慶應義塾大学大学院、第79号、採録決定済)では、欧米圏での時間の社会学のこれまでの研究を幅広く読み込み、学説史的に整理することを通して、これまでの時間の社会学の到達点を明らかにする作業を試みた。これらの成果は、これまで時間について論じてきた様ざまな研究を概括し、それらの布置連関を明示することで、時間論のプレゼンスが高まっている今日の社会学探究がそのうえに立っている基礎を明らかにしたという意義をもつ。平成26年度は1本の論文を発表し、3度の学会報告を行うことができた。また、平成26年度には、平成27年度の成果発表に向けた下準備(アルフレッド・シュッツの原テキストの読み込み、外国語文献の収集・読み込み)が想定以上に進展した。シュッツの原テキストの読み込みに時間をかけたため、平成27年度に行なう予定であった社会学的時間論の検討作業を前倒しで行い、今年度はそれについての業績を発表したが、研究は順調に進展している。以上を総合的にみて、研究は順調に進展しているといえる。今後は、本研究の基礎であるアルフレッド・シュッツの時間論の検討へと再び立ち戻り、平成26年度中に明らかにした時間の社会学についての研究成果のなかに、シュッツの時間論を位置づけることを試みる。そしてここまでのところで博士論文を執筆し、今年度中に博士の学位を取得する予定である。
ライダとレーダの同時観測による雲から地上までの時空間降雪解析

降水のレーダ観測は,降水量をレーダ反射因子Zと降水強度Rとの関係(Z-R関係)により推定する。降雪現象は降雨現象に比べて多くの要素が複雑に関与していて,レーダ反射に影響を与える降雪粒子の諸特性が降雪の種類によって様々になるため,降雪のZ-R関係を決定するには,ZとRを短い時間間隔で高精度に測定する必要がある。また,降雪粒子を雪片とアラレに分類するために降雪粒子の特徴量(形状,落下速度,密度等)も調べなければならない。本研究では統合型降雪観測装置を構成し,様々な地上観測装置を一カ所に設置し,レーダとライダによる下層大気層の広範囲の降雪観測と実際の地上観測とを対応させた。気象レーダは降水粒子を広範囲の空間について時間的に連続してリアルタイムで観測できるので,降雨・降雪(両者をまとめて降水と呼ぶ)の広域観測や予測に広く用いられている。一般にレーダ反射強度Zと実際の地上の降水強度Rとの関係は,Z-R関係と呼ばれる。この関係は降雨についてはほぼ確定しているが,降雪については確定していないのが実状である。この原因は降雪現象が降雨現象に比べて多くの要素が複雑に関与していて,レーダ反射に影響を与える降雪粒子の諸特性(形状,落下速度,密度等)が降雪の種類によって様々になることに原因がある。従って,降雪の場合のZ-R関係は降雪の種類ごとに確定するのが現実的である。このためには,短い時間間隔で変動する降雪粒子の種類ごとの観測を行い,さらに上空の気象レーダの観測空間の降雪粒子と地上で観測される降雪粒子とを対応させる必要がある。今年度は以下の研究を行った。(1)落下中の降雪粒子の物理的諸特性(形状,落下速度,密度等)を測定するために、地上から約1.5mの高さの観測空間(約20cm立方)に落下する降雪粒子をCCDビデオカメラにより撮影するシステムを構築した。このシステムにより粒子映像を実時間画像処理し,画像特徴量を求めた。様々な画像特徴量を組み合わせて,粒子を雪片とアラレに分類する手法を開発した。(2)降雪粒子を容器に収集し,容器の中に積もった粒子の重量を電子天秤を用いて測定し、高感度かつ高頻度の降雪強度R(最小量:0.05mm/h,時間分解能:10秒)を取得するシステムを構築し、データを収集した。(3)気象学的な大気の水蒸気循環の基礎研究として、レーザー分光法を用いて大気水蒸気の安定同位体比の連続測定を行った。(4)複数台のシーロメータを数km離れた位置に設置し、降雪雲(水蒸気)の空間的な分布を測定するシステムを構築した。従って,降雪の場合のZ-R関係は降雪の種類ごとに確定する必要がある。本研究では複数台のシーロメータによる測定データを用いて,上空から地上観測サイトに降下するまでの降雪粒子の空間経路を追跡することにより,上空の降雪雲と地上の降雪とを対応させて、降雪の種類ごとのZ-R関係を求める方法を確立することを目的とする。(1)落下中の降雪粒子観測システムを用いて粒子映像を実時間画像処理し,画像特徴量を求め,粒子を雪片とアラレに分類したデータを取得した。(2)高感度かつ高頻度の降雪強度Rのデータを収集した。(4)複数台のシーロメータを数km離れた位置に設置し、降雪雲(水蒸気)の空間的な分布を測定するシステムを構築し,データを収集した。レーダによる降雪量の測定のために,レーダ反射因子と地上の積雪との関係について,これまで研究が行われてきた。しかし,気象条件によって降雪雲は異なり,降雪粒子も種々変化するため,レーダ反射因子(Z)と地上降雪強度(R)との相関関係は降雨と比較して複雑であり,正確な降雪量の推定は困難であった。

本研究では複数台のライダ(シーロメータ)による測定データを用いて,上空から地上観測サイトに降下するまでの降雪粒子の空間経路を追跡することにより,上空の降雪雲と地上の降雪とを対応させて,降雪の種類ごとのZ-R関係を求める方法を確立することを目的とする。今年度は,主としてこれまでに収集した測定データを解析した。(1)地上の連続降雪観測データの解析画像処理システムは,撮影された降雪粒子画像を解析することにより,降雪粒子の大きさと落下速度を求めることが可能である。また,高感度の電子天秤を用いることにより,高精度高頻度で降雪強度を測定できる。更に,小型レーダを前述の観測装置と近接して設置することにより,時空間同期した測定データを取得できる。これらの収集された測定データの解析を行った。(2)複数地点のシーロメータによる降雪時の後方散乱プロファイルの解析光学的ライダ(シーロメータ)を用いることにより,水蒸気や微粒子の大気プロファイルを検出できる。シーロメータを複数地点に設置して,降雪時の鉛直後方散乱プロファイルの時系列データを収集し,これらの測定データを空間的に補間することにより大気プロファイルの時空間分布解析を行った。気象レーダは,降水(降雨と降雪)粒子を広範囲にわたりリアルタイムで連続的に観測でき,地上の降水強度を予測するのに用いられている。一般にレーダ反射強度Zと実際の地上の降水強度Rとの関係は,Z-R関係と呼ばれる。この関係は降雨についてはほぼ確定しているが,降雪については確定していないのが実状である。この原因は,降雪粒子の生成過程や諸特性が降雨粒子に比べて複雑で多様であるためである。したがって,降雪の場合のZ-R関係は,全ての種類の降雪に共通でなく,降雪の種類ごとに確定することが現実的である。本年度は,降雪下層大気と地上降雪粒子観測に分けて実施した。まず,複数台のシーロメータによる測定データを用いて,上空から地上観測サイトに降下するまでの降雪粒子の空間経路を推定した。2地点の時系列データに対してDPマッチング手法を適用して高度と移動時間の対応付けを行い,中間地点の計測データで検証した結果,2地点間の断面推定は良好であった。降雪下層大気の計測によって,気象レーダと組み合わせて3次元時空間解析が可能となる。また,高速カメラを用いた降雪粒子の画像計測手法を提案した。高フレームレート・高シャッター速度で撮影した連続5枚の降雪粒子画像で粒子検出および粒子追跡を行った。冬季の観測実験のデータを処理した結果,粒径・落下速度・密度の時系列データを得た。降雪粒子画像計測は,気象レーダと組み合わせて降雪機構の解明に不可欠である。当初の計画通り,観測システムを構築し,降雪観測データの収集が進んでいる。25年度が最終年度であるため、記入しない。降雪観測データの収集および時空間解析,画像処理による降雪粒子諸特性の分析が進んでいる。観測システムの改良を図り、引き続き降雪観測データを収集する。各観測システムから得られたデータから,降雪の時空間解析を行う。観測システムの改良を図り,引き続き降雪観測データを収集する。
高規則性GaAsナノホールアレイの作製・評価と応用

本年度実施計画の下記の3項目について以下の成果が得られている。位置とサイズを制御したハニカムホールアレイを自己組織的に陽極酸化で作製し評価することと、自己組織的に作製されたホールアレイ基板上に位置とサイズを制御した量子ドットを作製することを目的として、(1)陽極酸化の様々な条件下でのハニカム孔の作製、(2)分子線エピタキシー(MBE)法による半導体量子ドットの作製、(3)走査型プローブ顕微鏡による描画の最適化を行った。(1)に関しては、Wランプの照射下、アンモニア溶液中でGaAsを磁界を印加しながら陽極酸化することで、サイズ(約150nm)のそろったハニカム孔の形成に成功した。また、電子ビームリソグラフィーとドライエッチングによってあらかじめホールの形成位置を制御することで、さらに高規則化が図られることが分かった。(2)に関しては、サイズ(約80nm)のそろったハニカム孔を有するGaAs基板を用いることで、1つの孔に1つのInAs量子ドット(サイズ:約40nm)を成長することに成功し、フォトルミネッセンススペクトルの測定の結果、ドットからの発光が見られた(3)に関しては、チップと端子間に電圧で描画が制御できることが分かった。これらの結果は、新しい微細化高技術の創成と、高品質な量子ドットを作製する際の中心的な基盤技術となるものである。位置とサイズを制御したハニカムホールアレイを自己組織的に陽極酸化で作製し評価することと、自己組織的に作製されたホールアレイ基板上に位置とサイズを制御した量子ドットを作製することを目的として、(1)陽極酸化の様々な条件下でのハニカム孔の作製、(2)分子線エピタキシー(MBE)法による半導体量子ドットの作製、(3)MBE法による希薄磁性半導体量子ドットの作製、(4)走査型プローブ顕微鏡の立ち上げを行った。(1)に関しては、Wランプの照射下、アンモニア溶液中でGaAsを磁界を印加しながら陽極酸化することで、サイズ(約200nm)のそろったハニカム孔の形成に成功した。また、サイズを小さくするためには基板の比抵抗を小さくすることが必要であることが分かった。(2)に関しては、サイズのそろったハニカム孔を有するGaAs基板を用いることで、InAs量子ドットのサイズのゆらぎを改善することに成功した。また、FIBで加工した基板上には、穴を埋めるようにドットが形成されることが分かった。(3)に関しては、ハニカム孔を有するGaAs基板上にInMnAsの成長を行うと、ドットの形成が起こる臨界膜厚が厚くなることが分かった。また、ドットは孔の底および孔と孔の間の頂点の位置に形成されることが分かった。また、電子ビームリソグラフィーを併用することで、高規則化が図られることが分かった。また、FIBで加工した基板上には、穴を埋めるようにInAsがラテラル成長することが分かった。(3)に関しては、チップと端子間に電圧で描画が制御できることが分かった。

位置とサイズを制御したハニカムホールアレイを自己組織的に陽極酸化で作製し評価することと、自己組織的に作製されたホールアレイ基板上に位置とサイズを制御した量子ドットを作製することを目的として、(1)陽極酸化の様々な条件下でのハニヵム孔の作製、(2)分子線エピタキシー(MBE)法による半導体量子ドットの作製、(3)走査型プローブ顕微鏡による描画の最適化を行った。(1)に関しては、Wランプの照射下、アンモニア溶液中でGaAsを磁界を印加しながら陽極酸化することで、サイズ(約150nm)のそろったハニカム孔の形成に成功した。また、電子ビームリソグラフィーとドライエッチングによってあらかじめホールの形成位置を制御することで、さらに高規則化が図られることが分かった。(2)に関しては、サイズ(約80nm)のそろったハニカム孔を有するGaAs基板を用いることで、1つの孔に1つのInAs量子ドット(サイズ:約40nm)を成長することに成功し、フォトルミネッセンススペクトルの測定の結果、ドットからの発光が見られた。(3)に関しては、チップと端子間に電圧で描画が制御できることが分かった。これらの結果は、新しい微細化高技術の創成と、高品質な量子ドットを作製する際の中心的な基盤技術となるものである。
膠原繊維を考慮した皮膚の3次元力学構造に基づく触覚解析モデルの開発

皮膚は,機械受容器に対してメカニカルな情報処理を担っており,触覚において重要である.本研究では,従来均一としてモデル化されることが多かった皮下組織について,膠原繊維に注目し,これを含んだ皮膚構造の3次元モデルを構成,皮膚に入力された機械刺激がどのように機械受容器に捉えられるかシミュレートできる皮膚の触覚解析モデルを構築することを目指した.まず,2次元モデルを用いてモデルの妥当性の検証し,動解析により,膠原繊維が触覚の高感度や広受容野に貢献している可能性を示した.また,サルの指から連続断面標本を作製し膠原繊維の3次元分布を観察した.皮膚は,機械受容器に対してメカニカルな情報処理を担っており,触覚において重要である.本研究では,従来均一としてモデル化されることが多かった皮下組織について,膠原繊維に注目し,これを含んだ皮膚構造の3次元モデルを構成,皮膚に入力された機械刺激がどのように機械受容器に捉えられるかシミュレートできる皮膚の触覚解析モデルを構築することを目指した.まず,2次元モデルを用いてモデルの妥当性の検証し,動解析により,膠原繊維が触覚の高感度や広受容野に貢献している可能性を示した.また,サルの指から連続断面標本を作製し膠原繊維の3次元分布を観察した.皮膚は,機械受容器に対してメカニカルな情報処理を担っているといえ,触覚を考える上で無視できない.とりわけ,皮膚を構成する三層構造のうち,表皮,真皮については構造的特徴が力学的に解析されているが,皮下組織については均一として扱われることがほとんどである.これに対し本研究では,皮下組織における膠原繊維に注目し,これを含んだ皮膚構造の3次元力学モデルを構成,皮膚に入力された機械刺激がどのように機械受容器に捉えられるかシミュレートできる皮膚の触覚解析モデルを構築することを目指した.研究期間中には主に,皮膚変形の動解析およびサルの指から断面標本を作製し膠原繊維の3次元分布を観察した.動解析については,サルの指断面標本を基に作成した膠原繊維を含んだ2次元モデルに厚みを持たせ,これにヒトの指腹部の変形挙動の観測から求めた減衰を加えた.皮膚への外部刺激に対する解析の結果,同モデルの2次元解析の結果と同様に,均一な皮下組織モデルと比較して膠原繊維を含んだ場合,皮下組織内部で発生するひずみエネルギー密度の分布に拡散が見られ,膠原繊維が触覚の高感度かつ広受容野に貢献している可能性が示された.また,今後より正確な減衰の適用が必要とされるが,皮下組織内部に発生したひずみエネルー密度の時間変化についても,均一モデルと異なる可能性が示された.膠原繊維の3次元分布の観察については,サルの指から断面の連続切片標本を作成した.アザン染色により膠原繊維を染色し,顕微鏡下観察により膠原繊維の3次元分布,パチニ小体(皮下組織に分布する機械受容器)や脂肪,骨などとの関係について考察し,今後,取得した画像を基に3次元モデル化の可能性が見出せた.触覚,ロボティクス,メカトロニクス
巻貝の設計図:理論形態学と遺伝学の統合に向けて

ヒダリマキマイマイおよびヒメマイマイを実験系統として用い、殻の形態が著しく異なる系統群を交配させ、F1の形態の解析を行った。交配実験と形態解析の結果、サイズ、扁平率などの形質に高い遺伝率の存在が認められた。しかし、ヒメマイマイの扁平-尖り型の固体群から得られたF1は、両者の中間型になる場合のほか、いずれかの親の形質により類似する場合があり、母性効果の存在が示唆された。このような母性効果は当初まったく予期していなかった意外な結果である。またヒダリマキマイマイや一部地域のヒメマイマイの交配により得られた子孫は、両親のいずれとも異なる性質をもつ子孫が得られることがあった。このことは、巻貝の形態形成にかかわる遺伝的背景は、当初想定していたものより、はるかに複雑であることが示唆する。次に形質間の遺伝相関を解析したところ、殻のサイズと高さ、周縁の角度などに遺伝相関の存在が認められた。しかし人為的な外套膜の操作実験により、極端に高い殻高の個体や周縁角を持つ個体が得られた。このことは殻形態には遺伝的要因以外の要因も強く関与している可能性を示唆する。さらにマイクロサテライトDNAを増幅するためのプライマーを作成し、PCR法によって増幅した断片を、増幅断片長解析によりDNA多型の検出を行った。マイクロサテライトDNAの分析により得られたDNA多型をマーカーとして、これらの形質との相関を検討した。しかしながら、形質間の遺伝的関係のマッピングはできなかった。これはマイクロサテライト遺伝子座の数が不足しているだけでなく、巻貝の殻の遺伝的背景が、予想以上に複雑で、多様な要因がかかわっているためであると考えられる。ヒダリマキマイマイおよびヒメマイマイを実験系統として用い、マイクロサテライトDNAを増幅するためのプライマーを作成するとともに、PCR法によって増幅した断片を、増幅断片長解析によりDNA多型の検出を行った。次に殻の形態が著しく異なる系統群を交配させ、F1の形態の解析を行った。まず、交配実験と形態解析の結果、サイズ、扁平率などの形質に高い遺伝率の存在が認められた。しかし、ヒメマイマイの扁平-尖り型の個体群から得られたF1は、両者の中間型になる場合のほか、いずれかの親の形質により類似する場合があり、母性効果の存在が示唆された。このような、殻の形に対する母性効果の存在は従来まったく知られておらず、これが最初の発見である。また、産地は異なるが、同じ扁平型同士の集団個体の交配によって得られたF1が、いずれの両親とも異なる特徴を殻にもっているケースも観察された。
表面超構造・電子状態同時測定拠点の実現による表面電子状態の徹底解明

近年、角度分解光電子分光(ARPES)を用いた研究で、表面超構造に起因した特異な電子状態がいくつも報告されている。こうした電子状態が表面物性に影響を及ぼすと考えられることから、表面超構造に起因した電子状態の解明が望まれる。本研究では、非常に強力な表面超構造決定手法である全反射高速陽電子線回折(TRHEPD)法を用いて表面超構造を正確に決定する。TRHEPD測定と放射光を用いたARPES測定を同一表面にて行う拠点を実現し、新奇低次元電子物性発現の舞台である表面近傍の電子状態を徹底的に解明することを目的とする。
亀裂の発達した下層土を通じたコロイド吸着態および溶存態カドミウムの移動

1.CdCl_2添加により調製したCd汚染土壌をカラムに充填して降雨実験を行い,Cd脱離・移動およびコロイド粒子可動化に対する溶液濃度と水移動の影響を検討した.実験では蒸留水または5mM CaCl_2を降雨強度7mm h^<-1>で間欠的に浸入させ,カラム流出液の濁度,Cd濃度およびイオン組成を測定した.流出液のコロイド濃度はイオン濃度が低下すると急上昇したのに対し,5mM CaCl_2の浸入により無視できるほど小さくなった.また,降雨再開直後の流出液では,沈積した分散粒子の再可動化によるコロイド濃度の増加が観察された.溶存態CdはCa^<2+>ときわめて類似した濃度変化を示し,5mM CaCl_2を浸入させると,溶存態でのCd移動が顕著に促進される一方,コロイド吸着態での移動は完全に抑制された.蒸留水を浸入させると,流出液中の全Cd濃度は低下するものの,Cd移動に対するコロイド吸着態Cdの寄与は3080%に及んだ.2.Cd汚染土壌充填層と亀裂の存在する不撹乱下層土からなる成層カラムを用いて同様の降雨実験を行った.成層カラムでは充填層においても水移動が一次元的に均一ではなく,このため,流出液のコロイド,溶存態Cdおよび陽イオン濃度の変化は緩慢であり,降雨再開直後に濃度が増加するなどの現象がみられた.コロイド吸着態Cd濃度は一層カラムに比べて低く,充填作土-下層土境界面でコロイド粒子の沈積・捕捉が生じたことが示唆された.このように,下層土に亀裂の発達した土壌では,亀裂へと向かう水移動が一次元的でないことが,浸透水のイオン組成や分散粒子の沈積・再可動化を通じて溶存態およびコロイド吸着態でのCd移動に影響する.また,石灰施用土壌では溶存態でのCd移動が顕著に減少しうるが,コロイド輸送にはめだった影響が見られず,コロイド吸着態が主要な移動形態となりうることが明らかになった。1.土性の異なる2つの対照的な転換畑土壌(高田および千葉土壌)に0または25mmol kg^<-1>のCa(OH)_2を混和後,CdCl_2溶液に2ヶ月間浸したのち徐々に乾燥させ,全Cd含量3または30mg kg^<-1>のCd汚染土壌(<2mm)を調製した.調製した土壌試料に110mMCaCl_2溶液を加えて振とうし,Cd脱離実験を行った.両土壌とも,添加したCdは水ではほとんど抽出されず,抽出液のCaCl_2濃度が増すと,Ca^<2+>とのイオン交換およびCdCl^+錯体形成のために,Cd脱離量が著しく増加した.土壌へのCa(OH)_2添加は,土壌pHを約1pH単位上昇させ,Cd脱離量を著しく減少させた.以上の結果および土壌粒子の分散は電解質存在下で抑制されることから,土壌中のCd移動に対する溶存態での移動の寄与は,溶液のイオン強度が増すにつれて増大すると予想される.2.Cd添加土壌を水中で振とう後,粒径0.5,2および20μm以下の画分の分散土壌粒子を採取し,Cd保持量を求めた.Ca(OH)_2添加土壌ではpHが高かったにもかかわらず,予想に反して,水分散土壌粒子の粒径分布はCa(OH)_2無添加土壌ときわめて類似しており,Cd含量にも目立った影響は見られなかった.また,粒径220μmの画分を除き,水分散土壌粒子のCd含量はバルク土壌のそれとほぼ等しかった.3.Cd汚染土壌および亀裂を含む不撹乱下層土からなる二層カラムへの蒸留水/CaCl_2溶液の浸入実験を開始した。これまでに得られた予備的な実験結果によれば,カラム流出液の懸濁物質,Cd濃度およびコロイド吸着態Cdの占める割合には,流出液のイオン濃度だけでなく,土壌中の間隙水流速の影響も見られた.水分散性粒子の放出過程は複雑であるが,その解明はコロイド吸着態でのCdの可動化過程を明らかにする上で不可欠であり,今後さらに検討を進める予定である.1.CdCl_2添加により調製したCd汚染土壌をカラムに充填して降雨実験を行い,Cd脱離・移動およびコロイド粒子可動化に対する溶液濃度と水移動の影響を検討した.実験では蒸留水または5mM CaCl_2を降雨強度7mm h^<-1>で間欠的に浸入させ,カラム流出液の濁度,Cd濃度およびイオン組成を測定した.流出液のコロイド濃度はイオン濃度が低下すると急上昇したのに対し,5mM CaCl_2の浸入により無視できるほど小さくなった.また,降雨再開直後の流出液では,沈積した分散粒子の再可動化によるコロイド濃度の増加が観察された.溶存態CdはCa^<2+>ときわめて類似した濃度変化を示し,5mM CaCl_2を浸入させると,溶存態でのCd移動が顕著に促進される一方,コロイド吸着態での移動は完全に抑制された.蒸留水を浸入させると,流出液中の全Cd濃度は低下するものの,Cd移動に対するコロイド吸着態Cdの寄与は3080%に及んだ.2.Cd汚染土壌充填層と亀裂の存在する不撹乱下層土からなる成層カラムを用いて同様の降雨実験を行った.

成層カラムでは充填層においても水移動が一次元的に均一ではなく,このため,流出液のコロイド,溶存態Cdおよび陽イオン濃度の変化は緩慢であり,降雨再開直後に濃度が増加するなどの現象がみられた.コロイド吸着態Cd濃度は一層カラムに比べて低く,充填作土-下層土境界面でコロイド粒子の沈積・捕捉が生じたことが示唆された.このように,下層土に亀裂の発達した土壌では,亀裂へと向かう水移動が一次元的でないことが,浸透水のイオン組成や分散粒子の沈積・再可動化を通じて溶存態およびコロイド吸着態でのCd移動に影響する.また,石灰施用土壌では溶存態でのCd移動が顕著に減少しうるが,コロイド輸送にはめだった影響が見られず,コロイド吸着態が主要な移動形態となりうることが明らかになった。
小規模生活単位型高齢者施設における空間構成と入居者の生活様態に関する研究

本研究課題では,認知症高齢者グループホーム,小規模生活単位型特別養護老人ホーム,小規模多機能型居宅介護事業所・宅老所をフィールドとして,これらの施設での空間構成,入居者の生活様態(滞在場所,交流の相手,滞在場所の移動),入居者の属性(性別, ADL・認知症の程度有無や程度等)との対応関係を明らかにし,こうした生活施設の空間構成についての考察を査読論文としてとりまとめ,発表した.本研究課題では,認知症高齢者グループホーム,小規模生活単位型特別養護老人ホーム,小規模多機能型居宅介護事業所・宅老所をフィールドとして,これらの施設での空間構成,入居者の生活様態(滞在場所,交流の相手,滞在場所の移動),入居者の属性(性別, ADL・認知症の程度有無や程度等)との対応関係を明らかにし,こうした生活施設の空間構成についての考察を査読論文としてとりまとめ,発表した.この研究の究極的な目標は,環境と人間との関わりに着目して,高齢者のためのよりよい生活環境を考究することにある.このうち,本研究課題では,認知症高齢者グループホーム(以下:GH)と小規模生活単位型特別養護老人ホーム(以下;ユニット型特養),小規模多機能型居宅介護事業所をフィールドとして,これらの施設での空間構成,入居者の生活様態,入居者の属性との対応関係を明らかにし,こうした生活施設の空間構成について具体的な指針を示すことを目的とする.この種の施設は近年急激に増加しており,その空間構成も非常に多様である.しかし,空間構成と入居者の生活様態との関係は,未だ明らかにされていない.多様な空間構成と入居者の生活の対応関係の解明は,この種の施設の計画に一定の指針を与えよう.またこの研究課題は,これまで非体系的に増加してきたこれら施設のあり方を検証する研究としての位置づけも持つ.また,こうした施設は何らかの支援を必要とする高齢者にとっての「住まい」であり,本研究の成果は,広く高齢者の居住空間の質の向上に寄与するものである.本年度には,ユニット型特養における入居者の生活様態(滞在場所,交流の相手,滞在場所の移動)と施設の空間構成の関係,宅老所・小規模多機能居宅介護事業所における利用者の滞在場所,ADL・認知症の程度,事業所の空間構成の関係について分析し,査読論文としてとりまとめた.また現在は,グループホームの空間構成と入居者の滞在様態,その反復性に着目した調査・分析を継続して行っている.この研究の究極的な目標は,環境と人間との関わりに着目して,高齢者のためのよりよい生活環境を考究することにある.このうち,本研究課題では,認知症高齢者グループホーム(以下:GH)と小規模生活単位型特別養護老人ホーム(以下;ユニット型特養),小規模多機能型居宅介護事業所をフィールドとして,これらの施設での空間構成,入居者の生活様態,入居者の属性との対応関係を明らかにし,こうした生活施設の空間構成について具体的な指針を示すことを目的とする.この種の施設は近年急激に増加しており,その空間構成も非常に多様である.しかし,空間構成と入居者の生活様態との関係は,未だ明らかにされていない.多様な空間構成と入居者の生活の対応関係の解明は,この種の施設の計画に一定の指針を与えよう.またこの研究課題は,これまで非体系的に増加してきたこれら施設のあり方を検証する研究としての位置づけも持つ.また,こうした施設は何らかの支援を必要とする高齢者にとっての「住まい」であり,本研究の成果は,広く高齢者の居住空間の質の向上に寄与するものである.本研究期間において,ユニット型特養における入居者の生活様態(滞在場所,交流の相手,滞在場所の移動)と施設の空間構成の関係,宅老所・小規模多機能居宅介護事業所における利用者の滞在場所,ADL・認知症の程度,事業所の空間構成の関係について分析し,査読論文としてとりまとめ,発表した.また,グループホームの空間構成と入居者の滞在様態,その反復性に着目した調査・分析を継続して行っており,査読論文集への投稿を予定している.
発癌過程におけるコネキシン機能異常のメカニズム;細胞接着因子との相互依存性

発癌過程におけるギャップ結合細胞間コミュニケーション異常の原因の多くはコネキシンの細胞内局在性の異常にあることをすでに明らかにした。これまでの結果からコネキシンの細胞内局在性の制御メカニズムとして、コネキシンに特異的に結合するタンパクの存在を仮定した。そこで、酵母のTwo-Hybrid法で、コネキシンと特異的に結合するタンパクの検索をはじめ、Cx26の細胞内ループにあたる部分をBaitにしてHeLa細胞のcDNAライブラリーから結合タンパクの候補遺伝子AP26をクローニングした。今年度は2種類のアプローチでAP26の発現・機能を安定的に阻害している細胞株を樹立してAP26の機能解明を行った。HeLa細胞にCx26を発現させたHeLaCx26細胞にRNAiを安定的に発現させた細胞株を作製しAP26発現を阻害すると、Cx26が細胞膜から移行してギャップ結合コミュニケーションが低下することが明らかになった。さらに、AP26の発現阻害が細胞増殖へ及ばす影響を足場依存性を指標に調べたところ足場依存性が増加した。AP26の機能を阻害するためにCx26の細胞質内ループ部位だけを強制発現させた。AP26はCx26の細胞質内ループ部位をベイトにして同定しており、この部位を大量に発現させるとAP26がトラップされることにより、結果的にAP26の機能が阻害されるはずである。そのような細胞株を調べると、期待していたようにCx26の細胞膜から細胞質内への移行、ギャップ結合細胞間コミュニケーションの減少、軟寒天中での増殖能の強化、ヌードマウスでの造腫瘍性の増加、が見られた。これらの結果はAP26がCx26のギャップ結合能および癌抑制作用の制御にかかわっていることを示唆する。