hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
乳歯歯髄由来幹細胞の培養上清を応用した新規インプラントの開発

本研究では、乳歯歯髄由来幹細胞の培養上清(Conditioned medium: CM)を応用した新規歯科用インプラント開発を目的に、平成25年度においてはCMの調整の最適化ならびに歯科用インプラントに用いられるチタン(Ti)表面へのCMに含有される可溶性成分の付着の解析を目的とした。方法としては、すでに当施設にて保存される乳歯歯髄幹細胞を培養し、その無血清培地よりCMを得て解析した。CM中の可溶性成分のTi表面への付着を確認するために、その成分にQdot標識を施し共焦点顕微鏡にて観察した。またTi表面へのCM成分の付着を確認するために、粉末状のTiを用いたクロマトグラフィーならびにマススペクトロメトリーをした。結果として、共焦点顕微鏡にてTi表面へのCM成分の付着が確認された。さらにタンパク質解析にて、Ti表面に付着したCMに含有されるタンパク質にはfibronectin、decorin、collagen type IVなどの細胞外マトリックスやinsulin-like growthfactor-binding protein、bone morphogenetic proteinreceptor type-2などが含有されることが明らかとなった。これらの実績としては、乳歯歯髄幹細胞のCM中の可溶性成分にはTiに結合するタンパク質が含まれ、それらのタンパク質には細胞外マトリックスや成長因子の関連因子が含まれることが明らかとなった。これらの結果より、Ti表面にCM中の可溶性成分を付着させることで、歯槽骨にインプラントが埋入された際に、微小環境における周囲細胞のTi表面への接着を促進し、また細胞増殖や分化などにも影響を与える可能性があることが示唆された。さらにこれらの効果は早期のオッセオインテグレーションを可能にする新規インプラントの開発に貢献するものと考えられた。
名詞述語文コーパスの改訂と名詞結合価の研究

「現代日本語書き言葉均衡コーパス」(BCCWJ)コアデータの書籍・雑誌・新聞・白書の4サブコーパスの全体に対して名詞述語文のアノテーションを実施し、名詞述語文の構造と意味に関するラベル(主語、述語、補語、連体修飾節)約3万、名詞述語に由来する機能表現など周辺的ラベル約5千からなるアノテーションデータを作成した。この結果、名詞主語とノ節主語の割合は前者が9割を超えること、名詞主語のうち主語と述語の意味論的タイプが一致するもの(is-aまたはis-the)は約5割程度に過ぎないこと、ノ節主語のうち分裂文は6割弱であること、名詞述語の約2割が連体修飾節を持ち、その4割弱が外の関係の連体修飾節であること、周辺的表現のいくつかの類型は2つの文節が融合して単一文節化したものとして一般化できることなどを確認した。このデータは記述的には措定文、指定文、ウナギ文、隠喩文、文末名詞文、分裂文、定義文など名詞述語文の下位分類の絞り込みに有用であり、また理論的には名詞述語文の構造と解釈のマッピングや、名詞の結合価と分類の研究に役立つことが期待できる。一方で予算の都合から属格名詞句に対するアノテーションなど一部の計画を縮小したため結合価の分析に必要な情報の一部が不足しており、今後もデータの拡充を継続していく必要がある。本年度内に構築したデータはBCCWJ本文テキストとマージしたXMLコーパスとして整形し、国立国語研究所のBCCWJアノテーションデータ配布サイトに委託し公開した。
超高磁場MRI：多素子並列RF励起技術の安全性確立と局所超高分解能撮像への展開

MRIは磁場と電磁波を利用して体内を画像化するものであり、現在は計測感度のよい高磁場のMRIが主流である。近年では超高磁場のMRIも導入が進みつつあるが、磁場が高いほど電磁波を体内で均一に作用させることが難しく、画質はまだ十分とはいえない。そこで本研究では、複数の電磁波を体内で重ね合わせることで、必要な領域全体にわたって均一に作用させる仕組みを実用化し、局所高解像度撮像などへ応用する。ただし、電磁波には体温上昇作用があり、複雑な構造をもつ体内での体温上昇を正確に把握しなければならない。このため本研究ではMRI画像から体温上昇を精度よく推定できるシステムを開発し、装置に実装することで安全性を保証する。
ファージ耐性遺伝子領域に基づく有毒アオコ群集の多様性解析

本年度は、アオコ発生湖沼から分離した複数の株についてCRISPR領域ならびにrRNA遺伝子領域の遺伝子配列を決定し、ファージ感受性に基づく群集組成解析を行った。まず、2010年および2011年の夏季に京都市広沢池の表層水からM. aeruginosaの群体を釣菌し、計94株の分離株を得た。それぞれの培養細胞からDNAを抽出し、特異的PCR法ならびにCRISPR関連遺伝子cas2を標的としたドットプロットハイブリダイゼーション法によりCRISPR領域の有無を調査した。その結果、52株でCRISPR領域が検出された。上記52株はCRISPRに記録されたスペーサーの組成に基づいて、異なる22タイプ(CRISPRタイプ)に分類された。2011年8月10日の分離株(33株)は16種のCRISPRタイプで構成されており、特定タイプの優占は認められなかった。以上の結果から、M. aeruginosa群集にはファージ感染履歴がそれぞれ異なる複数タイプの株が共存していることが明らかになった。また、CRISPRの末端領域に新しく追加されたスペーサーの一部は、本ラン藻感染性ファージであるMa-LMM01やM. aeruginosaから分離されたプラスミドに由来するものであった。このように、広沢池のM. aeruginosa群集では、外来因子との相互作用を通じてスペーサーが獲得され、CRISPRが多様化していることが明らかになった。次に、種内多様性の指標であるITS領域に基づいて分離株のタイピングを行った。CRISPR末端に異なるスペーサーを持つ株が同一のITSタイプに分類されたことから、スペーサー組成は短期間で変化することが示された。また、群衆内で優占するITSタイプには、4種の異なるCRISPRタイプが含まれ、密度依存的なファージ感染によってCRISPR領域の多様化がとりわけ急速に起きた可能性が示された。これらの研究成果は、ファージとの相互作用を通じたアオコ原因ラン藻の多様化の実態について初めて明らかにしたものであり、国際誌へ投稿済みである。本申請研究の目的は、原核生物特有のファージ耐性遺伝子領域であるCRISPRに基づいて、アオコ環境における有毒ラン藻ミクロキスティスとそれに感染するファージの「感染の組み合わせ」の多様性を明らかにすることである。本年度は、まず、4株のミクロキスティス培養株についてCRISPR領域の全塩基配列を決定し、ゲノム配列が既報である2株を含めその配列を解析した。CRISPR領域内のスペーサー配列はファージゲノムに由来し、株固有のファージ感染履歴を表す。スペーサー配列を比較した結果、そのレパートリーは株により全く異なっており、環境におけるファージの多様性を反映した、CRISPRの高度な多様化が明らかになった。スペーサーと相同な配列をデータベースに検索した結果、本種感染性ファージであるMa-LMMO1と相同な配列が5個見出され、CRISPRがファージ感染履歴として機能することを実証することができた。また、ミクロキスティスのプラスミドと相同なスペーサーが複数の株に多数見出されたこと、ならびに互いに相同な配列を持つスペーサーが複数の株間に記録されていたことから、比較的宿主域の広いファージ/プラスミドとの複雑な相互作用が明らかとなった。さらに、環境試水からミクロキスティスのCRISPRを選択的に増幅するPCR法を開発し、広沢池(京都市)で採取した表層水に対し適用した。その結果、CRISPRに由来する複数の増幅産物を得ることができた。92クローンの配列を決定し比較すると、それらは互いに異なるスペーサーを持つ24タイプに分類された。以上のように、分離株ならびに環境クローンの解析により、アオコ環境におけるCRISPRの多様性の一端を明らかにすることができた。本申請研究は、原核生物に備わるファージ耐性遺伝子領域であるCRISPR配列に基づいて、アオコ発生湖沼における有毒ラン藻Microcystis aeruginosaとそれに感染するファージの「感染の組み合わせ」の多様性を明らかにすることを目的とする。本年度はまず、前年度にM. aeruginosa培養株および環境クローンから得たCRISPR配列の解析を引き続き行った。本種培養6株において、ファージ由来配列であるスペーサーの組合せは、株ごとに全く異なっていた。また、広沢池(京都市)試水より増幅した本種CRISPR配列は、それぞれ異なるスペーサー配列を有する24のタイプに分類された。以上の結果から、自然環境中における「感染の組合せ」の複雑さが示唆された。一方、ファージMa-LMM01のゲノム配列とそれに由来するスペーサーとの間には複数の静的変異が見出され、CRISPRを回避するファージの生存戦略が示唆された。以上の成果は、アオコ発生環境におけるラン藻-ファージ相互作用について得られた初めての知見であり、すでに国際誌へ投稿し、現在改訂稿の査読中である。さらに、現場環境における本種個体群の多様性をファージ感染履歴に基づいて評価するため、広沢池をフィールドとし、2009年、2010年、2011年の夏季秋季にかけて、計107株のM.aeruginosaを分離した。これらの株からDNAを抽出し、前年度に確立した特異的PCR法により、CRISPR領域の有無を調査した。その結果、約40株についてPCR産物を得ることができた。

一部の株についてCRISPR配列を決定したところ、前年度のクローン解析では検出されなかったタイプが新たに見出され、さらなる多様性が示された。本年度は、アオコ発生湖沼から分離した複数の株についてCRISPR領域ならびにrRNA遺伝子領域の遺伝子配列を決定し、ファージ感受性に基づく群集組成解析を行った。まず、2010年および2011年の夏季に京都市広沢池の表層水からM. aeruginosaの群体を釣菌し、計94株の分離株を得た。それぞれの培養細胞からDNAを抽出し、特異的PCR法ならびにCRISPR関連遺伝子cas2を標的としたドットプロットハイブリダイゼーション法によりCRISPR領域の有無を調査した。その結果、52株でCRISPR領域が検出された。上記52株はCRISPRに記録されたスペーサーの組成に基づいて、異なる22タイプ(CRISPRタイプ)に分類された。2011年8月10日の分離株(33株)は16種のCRISPRタイプで構成されており、特定タイプの優占は認められなかった。以上の結果から、M. aeruginosa群集にはファージ感染履歴がそれぞれ異なる複数タイプの株が共存していることが明らかになった。また、CRISPRの末端領域に新しく追加されたスペーサーの一部は、本ラン藻感染性ファージであるMa-LMM01やM. aeruginosaから分離されたプラスミドに由来するものであった。このように、広沢池のM. aeruginosa群集では、外来因子との相互作用を通じてスペーサーが獲得され、CRISPRが多様化していることが明らかになった。次に、種内多様性の指標であるITS領域に基づいて分離株のタイピングを行った。CRISPR末端に異なるスペーサーを持つ株が同一のITSタイプに分類されたことから、スペーサー組成は短期間で変化することが示された。また、群衆内で優占するITSタイプには、4種の異なるCRISPRタイプが含まれ、密度依存的なファージ感染によってCRISPR領域の多様化がとりわけ急速に起きた可能性が示された。これらの研究成果は、ファージとの相互作用を通じたアオコ原因ラン藻の多様化の実態について初めて明らかにしたものであり、国際誌へ投稿済みである。当該年度はラン藻のファージ耐性遺伝子領域の多様性について、基盤情報を蓄積し、国際誌への論文投稿を果たした。また、交付申請書に記した研究計画のとおり、ラン藻分離株を樹立し、その解析を行った。以上の成果により、当該年度までの研究計画はおおむね達成されたと判断する。今後は前年度までに確立したラン藻株の解析を主として研究を進める。具体的には、rRNA遺伝子領域を用いた分離株の系統タイピング、特異的PCR法によるCRISPR前半配列の解析を行い、本種個体群におけるファージ感染履歴の多様性を明らかにする。前年度までの予備調査で、一部の株ではPCR産物が得られず、CRISPR領域を有さない可能性が示唆された。そこで、CRISPR関連機能遺伝子を標的としたドットブロットハイブリダイゼーション法を確立し、CRISPR領域の有無を調査する予定である。
メダカ属魚類の多様性の地理的パターンと性淘汰に関する研究

メダカ属(Oryzias)魚類は,日本を含むアジア・東南アジアに約20種生息している.前年度の研究により,(1)インドネシアなどの熱帯に生息する種は高緯度の同属種に比べて尻鰭の長さや体色の性的二型が大きいこと,ならびに(2)日本のメダカ0.latipes種内においても低緯度の集団ほど尻鰭長の性的二型が大きいことがわかった.こうした性的二型の緯度クラインにおける遺伝的基礎と水温環境の差に起因する可塑的変異成分を分離するため,緯度の異なる3野生集団(青森市馬屋尻,新潟市鍋潟,および敦賀市樫曲)から採集されたメダカO.latipesの稚魚(第二世代)を実験室内の様々な水温(2032°Cの6段階)のもとで発生/成長させ,尻鰭の形態における性的二型の程度を比較した.その結果,どの水温のもとでも,低緯度集団に由来する雄ほど尻鰭が長くなり,尻鰭の性的二型の緯度クラインには遺伝的基礎があることがわかった.また,どの集団とも,高温で発生させるほど雄の尻鰭は長くなり,性的二型の程度が拡大した.これは,低緯度に生息する雄ほど,遺伝的に尻鰭が長いだけでなく,可塑的にも尻鰭を長く発現することを示唆している,性的二型の緯度クラインにおける遺伝的基礎は,低緯度の集団および種ほど強い性淘汰圧にさらされていることを示唆している.高緯度に比べ相対的に繁殖期が長い低緯度では,雄間の生涯繁殖成功の差が潜在的に大きくなることが,雌の強い配偶者選好性を進化させた生態的背景となったのかもしれない.生物多様性の緯度クラインと性淘汰圧の緯度クラインの関係について調べた.メダカ属魚類(Oryzias)は,日本を含むアジア・東南アジアに約20種生息しており,その多くが熱帯域に分布している.赤道直下のセレベス島(インドネシア共和国)にてメダカ属魚類6種の採集を行い,各種の性的二型の程度(尻鰭の長さおよび体色の二型)を定量化したところ,高緯度の同属種に比べ二型の程度が極端に大きいことがわかった.これは,本島のメダカ属魚類が,非常に強い性淘汰圧にさらされていることを示唆している.また,日本のメダカ(O.latipes)について,緯度の異なる9地点(青森県十三湖,秋田県能代,秋田県五城目,新潟県鶴岡,新潟県村上,新潟県柏崎,石川県氷見,福井県芦原,および京都府舞鶴)から採集した野生個体の尻鰭の形態を比較したところ,低緯度の集団ほど性的二型の程度が大きいことがわかった:低緯度ほど雄の尻鰭が長い一方,雌の尻鰭の長さは緯度間で差が無かった(あるいは若干高緯度の方が長かった).また,実験室で孵化させたこれら9集団の稚魚(第二世代)を共通の環境条件(28°C,14L:10D)のもとで発生/成長させても,低緯度集団に由来する雄ほど尻鰭が長くなる傾向があり,尻鰭の性的二型の緯度間変異には遺伝的基礎があることが明らかになった.これらの事実は,同じメダカ種内においても,低緯度集団ほど強い性淘汰圧にさらされていることを示唆している.メダカ属(Oryzias)魚類は,日本を含むアジア・東南アジアに約20種生息している.前年度の研究により,(1)インドネシアなどの熱帯に生息する種は高緯度の同属種に比べて尻鰭の長さや体色の性的二型が大きいこと,ならびに(2)日本のメダカ0.latipes種内においても低緯度の集団ほど尻鰭長の性的二型が大きいことがわかった.こうした性的二型の緯度クラインにおける遺伝的基礎と水温環境の差に起因する可塑的変異成分を分離するため,緯度の異なる3野生集団(青森市馬屋尻,新潟市鍋潟,および敦賀市樫曲)から採集されたメダカO.latipesの稚魚(第二世代)を実験室内の様々な水温(2032°Cの6段階)のもとで発生/成長させ,尻鰭の形態における性的二型の程度を比較した.その結果,どの水温のもとでも,低緯度集団に由来する雄ほど尻鰭が長くなり,尻鰭の性的二型の緯度クラインには遺伝的基礎があることがわかった.また,どの集団とも,高温で発生させるほど雄の尻鰭は長くなり,性的二型の程度が拡大した.これは,低緯度に生息する雄ほど,遺伝的に尻鰭が長いだけでなく,可塑的にも尻鰭を長く発現することを示唆している,性的二型の緯度クラインにおける遺伝的基礎は,低緯度の集団および種ほど強い性淘汰圧にさらされていることを示唆している.高緯度に比べ相対的に繁殖期が長い低緯度では,雄間の生涯繁殖成功の差が潜在的に大きくなることが,雌の強い配偶者選好性を進化させた生態的背景となったのかもしれない.
mTOR経路の異常により起こる巨脳症の診断法および治療法開発

巨脳症患者28例を集積し、27例に15遺伝子を搭載した遺伝子パネルを用いてIon PGMによる次世代シーケンス解析を行った。1例は直接全エキソーム解析を行った。その結果、13例に原因となる遺伝子変異を同定した(PTEN 6例、AKT3 3例、PIK3R2 3例、PIK3CA 1例)。1例はモザイクであり脳組織でのみ変異が同定された。変異陽性例のうち7例に株化リンパ芽球を用いてリン酸化S6蛋白のウエスタンブロットを行い、7例全例でリン酸化S6蛋白の発現増加を認めた。変異陰性例8例中1例に発現増加を認めた。私たちの開発した診断法は遺伝性巨脳症の診断に有用である。原因不明の巨脳症患者を全国から28例集積し、遺伝学的解析および生化学的解析を実施した。遺伝学的解析はmTOR系に属する15遺伝子を搭載した遺伝子解析パネルを作成し、Ion PGMを用いて解析した。その結果、12例(42.9%)に原因変異を同定した。生化学的解析はEBウイルスにより株化リンパ芽球様細胞を樹立し、リン酸化S6蛋白量をウエスタンブロット(WB)により解析した。13例に解析を行い、その内8例(61.5%)でmTOR系の機能亢進を示すリン酸化S6蛋白量の有意な増加を確認した。パネル解析で陽性であった例でWB解析ができたのは5例であり、全例(100%)で陽性であった。パネル解析で陰性であった例でWB解析ができたのは8例であり、その内陽性は3例(37.5%)であった。パネル解析で陰性であったが、WBでmTOR系の機能亢進が確認された3例に全エキソーム解析を実施した。その結果、2例でははっきりした候補遺伝子が同定されなかったが、1例でSHOC2のde novoミスセンス変異が同定され、原因と考えられた。SHOC2変異はNoonan症候群類縁疾患の原因として知られており、SHOC2変異も巨脳症の原因になりうること、さらに、RAS-MPK系のみならず、mTOR系の機能亢進を示すことを明らかにすることができた。十分な臨床情報が得られた13例について遺伝型と表現型との検討を行った。その結果、PTEN変異では皮質形成異常が伴わず、発達遅滞の程度も軽症の傾向が明らかになった。さらに、PIK3R2やAKT3の変異であっても手指の異常や血管腫を伴わないことも明らかとなり、臨床症状の多様性が示された。これらの成果をまとめて論文発表を行った(Negishi et al. BMC Med Genet 2017;18:4.)。28例の症例を集積し、遺伝学的解析および生化学的解析を実施できた。その過程で、パネル解析およびウエスタンブロット解析を繰り返すことで、方法論の確立を行うことができた。解析結果を検討し、論文にまとめることができたため、臨床検体を用いた解析については、順調に進んでいると評価できる。特にウエスタンブロット解析については、リン酸化S6抗体のみでなく、mTOR経路の複数の蛋白に対する抗体の整備を進めており、数のみならず、実験の質の向上に務めることができた。一方、モデル動物解析については、現在CRISPR/Casベクターの調整を行っているところであり、モデル動物の作成に至っていない。この点は本年の検討課題である。変異陽性例のうち7例に株化リンパ芽球を用いてリン酸化S6蛋白のウエスタンブロットを行った。その結果、7例全例でmTOR経路の活性を示すリン酸化S6蛋白の発現増加を認めた。変異陰性例8例にもリン酸化S6蛋白のウエスタンブロットを行い、1例に発現増加を認め、mTOR経路の機能亢進を確認した。変異陽性例の内1例は白血球では変異が同定されなかったが、罹患組織である脳組織(手術検体)においてモザイク変異を同定した。さらに、変異陰性かつリン酸化S6蛋白の発現増加を認めた患者1例に対して、全エキソーム解析を実施した。その結果SHOC2に病因変異を同定した。SHOC2はヌーナン症候群の原因遺伝子であり、Ras-MAPK系の機能亢進を引き起こす。ヌーナン症候群は比較的大頭を示すため、一部巨脳症患者と症状がオーバーラップする。また、Ras-MAPK系とmTOR経路とは相互作用が知られており、mTOR経路の亢進の原因の一つとしてRas-MAPKの機能亢進が存在することが示されたと考えている。このように、私たちが開発した遺伝子パネル解析と生化学的解析の組み合わせは、巨脳症患者の診断と病態解明に有用であることが明らかになった。mTOR経路には阻害剤が存在するため、私たちの開発した診断法はmTOR阻害剤の適応となる患者を抽出するために重要な役割を有すると考える。巨脳症患者

28例を集積し、27例に15遺伝子を搭載した遺伝子パネルを用いてIon PGMによる次世代シーケンス解析を行った。1例は直接全エキソーム解析を行った。その結果、13例に原因となる遺伝子変異を同定した(PTEN 6例、AKT3 3例、PIK3R2 3例、PIK3CA 1例)。1例はモザイクであり脳組織でのみ変異が同定された。変異陽性例のうち7例に株化リンパ芽球を用いてリン酸化S6蛋白のウエスタンブロットを行い、7例全例でリン酸化S6蛋白の発現増加を認めた。変異陰性例8例中1例に発現増加を認めた。私たちの開発した診断法は遺伝性巨脳症の診断に有用である。臨床検体を用いた解析については、引き続き全国から検体の集積を進める。論文が出版されたことで、全国からの照会は増加しており、検体集積の加速が期待できる。現在比較的頻度の高いPTEN変異例の解析を行っており、表現型について新規の知見を報告できる見込みである。ウエスタンブロット解析は抗体を複数用いることで、質の高い機能解析の実施を継続する。パネル解析で変異が同定されない例には、特にウエスタンブロットで陽性例については積極的に全エキソーム解析を予定している。動物実験については、適切なCRISPR/Casベクターの構築を行い、モデル動物の作成を目指す。作成が順調に行かない場合は、患者由来細胞を用いたmTOR阻害剤の効果実験をin vitroで実施することで補完することを考慮する。小児科
不整合相転移の起源と位相揺らぎに関する新しい視点

本研究の目的は,不整合相固有の素励起である位相揺らぎ(Phason)の影響が、これまで考えられていたより遙かに重要な効果をもたらすことを実証することにある.このモデルでは不整合相の出現に伴う変調波の位相揺らぎが、回折実験で観測されるべき衛星反射の強度(Debye-Waller因子)を極めて小さくするため,或る温度Tiでの衛星反射の出現は必ずしも不整合相への転移を意味せず,実際の構造変化はTiより高い温度で起こり得る事を主張している.その典型例が,各種デバイスの絶縁体基板としてまた圧電振動子として応用面でも極めて重要な物質であるSiO2(水晶)である.しかしこの問題自体は(変位型)不整合相転移一般にあてはまる基本的問題である.本研究の成果の概要は次の3点である.[1]低波数ラマン散乱強度の変化の測定:高温相であるβ相ですでに不整合相が発生するならば,ソフト化するフォノン分枝(C_<44>TA分枝)の分散関係に変化が現れるはずであり,2次ラマン散乱強度の温度異存に変化が現れることが期待される.実際にTiより約30K高い温度からその積分強度およびlineshapeに異常が現れる事が見いだされた.[2]分子動力学(MD)計算によるSiO2(水晶)の3倍周期構造の出現の証明:上記のモデルが正しければ不整合相は(観測されている30倍に近い長周期でなく)3倍周期に近い構造が,β相と思われている温度で出現するはずである.このことを第1原理計算より得られたTsuneyukiポテンシャルを用いたMD計算を用いて明らかにした.[3]弾性ヒンジ(蝶番)モデルによる不整合相のダイナミクスの研究.誘電体の相転移の特徴は、原子団が剛体に近いクラスタとして回転的変位をすることにあることに注目し,この特徴を生かしたモデルをたて計算機simulationによって不整合相での構造の変化のダイナミクスを一般的に解析した.また回転的自由度が負のポワソン比を与える可能性を示した.これらの結果により,単純な平進構造を持つ通常な結晶に比べ,周期的変調を受けた構造(不整合相)を持つ相での物性には変調の位相揺らぎが大きな影響をもたらしていることが明らかになった.本研究の目的は,不整合相固有の素励起である位相揺らぎ(Phason)の影響が、これまで考えられていたより遙かに重要な効果をもたらすことを実証することにある.このモデルでは不整合相の出現に伴う変調波の位相揺らぎが、回折実験で観測されるべき衛星反射の強度(Debye-Waller因子)を極めて小さくするため,或る温度Tiでの衛星反射の出現は必ずしも不整合相への転移を意味せず,実際の構造変化はTiより高い温度で起こり得る事を主張している.その典型例が,各種デバイスの絶縁体基板としてまた圧電振動子として応用面でも極めて重要な物質であるSiO2(水晶)である.しかしこの問題自体は(変位型)不整合相転移一般にあてはまる基本的問題である.本研究の成果の概要は次の3点である.[1]低波数ラマン散乱強度の変化の測定:高温相であるβ相ですでに不整合相が発生するならば,ソフト化するフォノン分枝(C_<44>TA分枝)の分散関係に変化が現れるはずであり,2次ラマン散乱強度の温度異存に変化が現れることが期待される.実際にTiより約30K高い温度からその積分強度およびlineshapeに異常が現れる事が見いだされた.[2]分子動力学(MD)計算によるSiO2(水晶)の3倍周期構造の出現の証明:上記のモデルが正しければ不整合相は(観測されている30倍に近い長周期でなく)3倍周期に近い構造が,β相と思われている温度で出現するはずである.このことを第1原理計算より得られたTsuneyukiポテンシャルを用いたMD計算を用いて明らかにした.[3]弾性ヒンジ(蝶番)モデルによる不整合相のダイナミクスの研究.誘電体の相転移の特徴は、原子団が剛体に近いクラスタとして回転的変位をすることにあることに注目し,この特徴を生かしたモデルをたて計算機simulationによって不整合相での構造の変化のダイナミクスを一般的に解析した.また回転的自由度が負のポワソン比を与える可能性を示した.これらの結果により,単純な平進構造を持つ通常な結晶に比べ,周期的変調を受けた構造(不整合相)を持つ相での物性には変調の位相揺らぎが大きな影響をもたらしていることが明らかになった.目的である水晶の不整合相転移の起源に関して本研究によって次のことを明らかにした。(1)中性子回折パターンの解析(Acta Cryst.A55(1999)65-69.)は現行のモデルでは説明できず、z-方向の変位が存在すると考える必要がある。Α相近傍での複屈折の測定(Ferroelectrics,in print)よりソフト化の起こる波数は、Γ点近傍ではなくBrillouin zoneの深い位置b/3近くであること。(2)Tsuneyukiらの開発した2体イオン間のポテンシャルを用いた分子動力学計算を用い(Ferroelectrics in print),不整合相が理論的にも存在が予測されること。特にその周期は長波長(0.03b)であるよりもb/2やb/3の短波長の可能性が高いこと。(3)弾性ヒンジ分子モデルを用いた計算機実験により変調構造中のドメインの生成・消滅の過程を明らかにした。

(J.Phys.Soc.Jpn.68(1999)227-231.)これらの結果は、第9回のヨーロッパ強誘電体会議(1999年7月Praha,Czech),及び日本物理学会(1999年9月,岩手大学)において発表した。不整合相転移点近傍での空間分解ラマンスペクトルの解析SiO_2の不整合相からα相へのLock-in転移は一次の相転移で約0.7Kの熱履歴を持つため試料中にあるわずかな温度勾配で不整合相とα相(我々のモデルではFog-Zoneと呼ぶ第3の相)が共存する.このことをわれわれは目視観察から確認した.中性子回折を始めとするこれまでの様々な実験では温度のみをパラメータとしているため試料中の複数相の共存が実験の解釈を混乱させていた可能性が大きい.本研究では結晶に一様で一定の温度勾配をつけ複屈折と目視観察でその領域を確認しながら,ラマンスペクトルの空間依存性を測定をした.その結果,Ti(satelliteが明瞭に現れる温度)以上でのβ相では340cm-1の光学モードは現れなかったが, 4cm^<-1>にピークを持つブロードな成分が現れることが見いだされた.その積分強度の温度依存性はは明らかにTi+20KからLandau理論からの予測がはずれることがわかった.さらにFog-Zoneでのラマンスペクトル近傍のm-zoneともα相とも異なることがわかった.これらの事実は新モデルを支持する結果である.この実験のための光学高温炉のヒータの巻き直しのために約30万円を要した.これらの結果は3rd Asian Meeting on Ferroelectricty (Hong Kong,Dec.2000において発表した.不整合相の分子動力学計算による新しいモデルの検証シリカ(SiO_2)に対するTsuneyukiポテンシャルは系の物性をよく再現することが知られている.このポテンシャルを用いて我々は水晶ではどのような相が安定であるか.そもそも変調構造が現われ得るかを12倍の拡大単位胞を用いたMD計算によって確認した.その結果は水晶の不整合相転移は,Γ点近くでsoft化が起こるのではなく,むしろより大きなk=b/3近傍でphononのソフト化がおこる可能性が高いことを示した.Jour.Phys.Soc.Japanに掲載されている.本研究の目的は,不整合相固有の素励起である位相揺らぎ(Phason)の影響が、これまで考えられていたより遥かに重要な効果をもたらすことを実証することにある.このモデルでは不整合相の出現に伴う変調波の位相揺らぎが、回折実験で観測されるべき衛星反射の強度(Debye-Waller因子)を極めて小さくするため,或る温度Tiでの衛星反射の出現は必ずしも不整合相への転移を意味せず,実際の構造変化はTiより高い温度で起こり得る.特に相転移温度が高温の場合に起こりうる.その典型例が,各種デバイスの絶縁体基板としてまた圧電振動子として応用面でも極めて重要な物質であるSiO2(水晶)である.しかしこの問題自体は(変位型)不整合相転移一般にあてはまる基本的問題である.本研究の概要はは次の3点である.[1]分子動力学(MD)計算によるSiO2(水晶)での3倍周期構造の出現の証明:上記のモデルが正しければ不整合相は(観測されている30倍に近い長周期でなく)3倍周期に近い構造が,β相と思われている温度で出現するはずである.このことを第1原理計算より得られたTsuneyukiポテンシャルを用いたMD計算を用いて明らかにした.
定量的評価を用いた、早産児の縦断的な脳成熟パターンの同定

本研究の目的は、脳の機能的結合と脳体積のデータを統合させて脳の定量的評価を行い、早産児一人一人について、精度の高い脳成熟パターンを明らかにすることである。本研究では、早産児について26週から縦断的に早産児の脳の機能的結合を近赤外線スペクトロスコピー(NIRS)で計測を行い、かつNICU退院前に撮影したMRI画像を用いて脳体積解析を行う。それにより得られる脳成熟パターンに対して、ステロイドなど新生児の集中治療が与える影響を明らかにすれば、脳保護指向型の治療を開発することができる。さらに、退院後の発達障害の発症を予測する脳成熟パターンを明らかにすれば、リスクの高い早産児に対して早期発見・早期介入が可能になり、障害の予後を改善させることが期待できる。平成30年度は、早産児43名について、MRIの3次元T1強調画像を用いて脳体積解析を行い、NIRSデータの予備的な解析も行った。脳体積解析は、これまでの一般的な方法に独自に修正を加え、自動的に白質の分画を補正する方法で脳各部位の体積を算出した。早産児の対象症例については、脳損傷の少ない治療法(脳保護指向型治療)の開発を目指すために、NICU入院中における臨床プロフィール、特に人工呼吸器管理、ステロイド使用等の治療を記録した。そして新生児期の脳成熟パターンが、その後の発達障害の発症とどのように関連するかを前方視的に解析し、発達障害の早期発見の指標となりうるかを検証していくために、NICU退院後の発達検査の結果を記録した。また、早産児のデータと比較する目的の正期産児についても同様の検討を行った。目標症例数に達していない。参加者の募集と臨床プロフィールの収集を継続する。NIRSのデータ解析を進め、MRIでの大脳体積の結果との関係を明らかにする。機器の整備と学会発表、論文投稿に使用する。
運動部活動における「指導者言説」に関する歴史社会学的研究

平成30年度は、運動部活動の指導者が著した自伝や評伝(=指導者言説)を分析するための枠組みの精緻化をまず試みた。これまで、中心的な教育的価値として議論の対立軸だった「規律」と「自主性」に着目し、その二項対立的な把握の仕方を乗り越えることが本研究の一貫した課題であった。そのために、本研究ではフランスの思想家であるミシェル・フーコーの議論を参照した。具体的には、後期フーコーの統治性論における自由と安全の作用と戦略の論理の視座から、「規律」と「自主性」を「教育的価値」ではなく生徒の振る舞いを導く「教育的技法」として捉える必要性を指摘した。そうすることで、一見相反する「規律」と「自主性」を、どちらか選び取るべき「教育的価値」ではなく、生徒の振る舞いを導くための「教育的技法」として両者の関係性をも含んだ分析が可能になるからである。その上で、1970年代半ばから1980年代の「指導者言説」を分析した。そこには、3つの特徴的な語りを見出すことができる。まず、当時の生徒の利己主義、無気力、無感動、無関心といった問題が認識されるなか、「人間教育」としての運動部活動という主題が浮上していたこと。次に、そのような状況において、一方では「自主性」が指導者の課す厳しい練習等の「規律」それ自体に向かって発揮されるべきものとして語られていたこと。しかし他方で、「規律」を中心とした指導の困難さが語られるなか、指導者たちは練習と試合を住み分け、前者に「規律」を後者に「自主性」を割り振るという手法に活路を見出したことである。ここに、「規律」と「自主性」の配分問題という、これまでの研究で着目されてこなかった新たな問題設定を見出した。これは、指導者の規律的指導によって自主性が奪われているという単純な見方を退け、運動部活動がある種の自由さを生み出しながら、日本社会に位置づいてきた可能性を示唆する成果である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、運動部活動における「指導者言説」の分析を行うことを目的としている。具体的には、指導者らが著した自伝、評伝を資料としながら運動部活動における「教育的価値」として議論の対立軸となってきた「規律」と「自主性」の関係を読み解き、その二項対立的な把握の仕方を乗り越えようとする試みである。平成29年度は、若干の研究計画の変更を行った。本研究が対象とする「指導者言説」が初めて現れるのは1975年であるが、運動部活動に限らないスポーツ指導者の言説はそれ以前にも認められるからである。それは、1964年東京オリンピック前後の大松博文や八田一郎といった指導者が起源とされる根性論の言説である。本年度は運動部活動における「指導者言説」を分析する足がかりとして、その前段階の時期においてスポーツ指導者の言説を分析した。その結果、現在「スポーツ根性論」と名指されている意味が、実は当時のスポーツ界固有の論理から生み出されたのではなく、教育界、経済界といった他領域との重層的な関係の中で生み出された可能性が示唆された。これは、現在の「スポーツ根性論」の起源を64年前後のスポーツ界に見出そうとするこれまでの研究の成果とは一線を画する分析である。本年度に分析した根性論の言説とは、本研究の語彙で言い換えれば「規律」に関する言説である。平成30年度は、運動部活動において、そうした「規律」の言説が「自主性」の言説との関係の中でどのような変容が起こったのかについて分析を行う予定である。本研究は、当初運動部活動における「指導者言説」にのみ焦点を当てる予定であった。しかし、運動部活動に限らない「指導者言説」がその前の時期に存在しているため、その分析を行うことは運動部活動における「指導者言説」の分析にも有益であると判断し、研究計画に若干の変更を行った。1964年前後の根性論を分析したその成果は、本年7月に青弓社から出版予定の『1964年東京オリンピックは何を生んだのか』の第4章として掲載される予定である。このように、当初の予定にはなかった分析を行ったものの、運動部活動における「指導者言説」の分析枠組みの構築についても同時並行的に行った。この枠組は、ミシェル・フーコーの「統治の技法」の視座と、教育言説への歴史的アプローチの議論に学び、これまで運動部活動の「教育的価値」として捉えられてきた「規律」と「自主性」を生徒の振る舞いを導くための「教育的技法」として捉え直そうとするものである。また、この分析枠組みの構築とともに、1970年代半ばから1980年代の「指導者言説」を読み解き、分析を行った。これらの成果を日本スポーツ社会学会が発行する『スポーツ社会学研究』に投稿する予定であり、論文自体もほぼ完成している状態である。このように、当初の計画では分析枠組みの構築及び、1980年代までの「指導者言説」の分析が昨年度の目標であったため、研究計画はおおむね順調に進展していると考える。

これまで、中心的な教育的価値として議論の対立軸だった「規律」と「自主性」に着目し、その二項対立的な把握の仕方を乗り越えることが本研究の一貫した課題であった。そのために、本研究ではフランスの思想家であるミシェル・フーコーの議論を参照した。具体的には、後期フーコーの統治性論における自由と安全の作用と戦略の論理の視座から、「規律」と「自主性」を「教育的価値」ではなく生徒の振る舞いを導く「教育的技法」として捉える必要性を指摘した。そうすることで、一見相反する「規律」と「自主性」を、どちらか選び取るべき「教育的価値」ではなく、生徒の振る舞いを導くための「教育的技法」として両者の関係性をも含んだ分析が可能になるからである。その上で、1970年代半ばから1980年代の「指導者言説」を分析した。そこには、3つの特徴的な語りを見出すことができる。まず、当時の生徒の利己主義、無気力、無感動、無関心といった問題が認識されるなか、「人間教育」としての運動部活動という主題が浮上していたこと。次に、そのような状況において、一方では「自主性」が指導者の課す厳しい練習等の「規律」それ自体に向かって発揮されるべきものとして語られていたこと。しかし他方で、「規律」を中心とした指導の困難さが語られるなか、指導者たちは練習と試合を住み分け、前者に「規律」を後者に「自主性」を割り振るという手法に活路を見出したことである。ここに、「規律」と「自主性」の配分問題という、これまでの研究で着目されてこなかった新たな問題設定を見出した。これは、指導者の規律的指導によって自主性が奪われているという単純な見方を退け、運動部活動がある種の自由さを生み出しながら、日本社会に位置づいてきた可能性を示唆する成果である。現在、投稿準備中の論文においては、1970年代半ばから1980年代の「指導者言説」を取り扱っている。今後は、その次の時期、(1)1990年代、(2)2000年以降の分析を進めていきたいと考えている。その際、本研究は膨大な資料を読み解く必要性があることから、研究の進展はいかにそれらと向き合う時間を確保するかにかかっている。そのため、資料を読み解く時間を可能な限り確保していくつもりである。その際には、大学院生などのアルバイトを確保しつつ、資料の整理などを合理的かつ効率的に行っていきたいと考えている。また、本研究の性格上、基本的には研究資料との格闘が主な作業となってしまいがちであり、他の研究者らとの関わりが薄くなってしまう傾向があることを自覚している。そのため、今年度は特に「スポーツ社会学」や「教育社会学」の研究者のところに自ら出向き、積極的に助言等を求めていきたいと考えている。最後に、上記(1)及び(2)の時期の分析を、日本体育学会や日本スポーツ社会学会等で発表し、それぞれが発行する『体育学研究』、『スポーツ社会学研究』といった雑誌に投稿し、具体的な成果を論文として形にしていこうと考えている。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ根性論について、以下の研究会で発表した。「根性論の系譜学ー64年東京オリンピックはスポーツ根性論を生んだのか?」、1964年東京オリンピック研究会、2017年12月27日、順天堂大学御茶ノ水キャンパス平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
再分配に対する政治的選好の研究：認識バイアスの政治的原因と帰結

本研究の目的は、有権者の政治経済的な認識バイアスに注目し、再分配政策に対する政治的選考の形成過程とそれが政治行動に与える影響を分析することである。統計分析を用いた国際比較により、経済格差の程度と変化の両者について誤認している有権者が数多く存在し、それが政治行動に影響を与えていることが明らかになった。例えば日本では、多くの有権者が所得格差を過小評価していることがわかった。そして、格差の過小評価が、再分配に対する需要の低下につながる傾向が確かめられた。さらに、格差に対する過小評価の程度は、地域によって異なることも示された。その結果、再分配に対する支持は一国内で均質ではなく、地域ごとに異なることが明らかになった。プロジェクトの最終年度である2018年度は、これらの成果を複数の論文にまとめて公表するための活動を中心に行った。まず、主な研究成果の一つを、ハンブルクで行われた国際学会(European Consortium for Political Research、於:ハンブルク大学、2018年8月24日)で"Underestimation of Inequality in Japan"というタイトルで発表した。これらの論文で使用したデータは、論文刊行時には公表できるように整理した。また、これらの論文に含めることができなった成果については、今後できるだけ早く論文にして公表する予定である。本研究の目的は、有権者の政治経済的な認識バイアスに注目し、再分配政策に対する政治的選好の形成過程とそれが政治行動に与える影響を分析することである。統計分析による国際比較とサーベイ実験により、有権者の政治経済的な認識バイアスが生じる過程、それが再分配への選好に影響を及ぼすメカニズム、そして認識バイアスに基づく政治行動が有権者にもたらす不利益を明らかにする。プロジェクトの初年度である2016年度は、必要なデータの収集と、今後実施する予定のサーベイ実験の計画を立てることに多くの時間を割いた。また、入手したデータを分析することで、認識バイアスの特徴が少しずつ明らかになってきた。たとえば、1つの国の中でも有権者の認識バイアスの方向性や程度に大きな違いがあり、その違いは個人の社会経済的属性や、政治的選好、居住地域の特徴によってある程度説明できることがわかった。日本について見てみると、有権者が自らの居住する都道府県の経済状況から国全体の経済状況を判断しており、その結果として国の経済状況を正しく認識し損ねていると疑われるようなデータが見つかった。初年度の研究は、計画よりやや遅れており、予定したサーベイ実験をまだ実施できていない。主な原因は、所属機関の変更と授業担当科目の増加により、当初計画した通りの研究時間を確保できなかったためである。他方、サーベイ以外のデータについては計画よりも順調に収集できたため、予備的データ分析は計画より早く進めることができている。したがって、全体としてはやや遅れているが、2017年度中に遅れを取り戻せると考える。統計分析による国際比較や実験により、有権者の政治経済的な認識バイアスが生じる過程を解き明かし、認識の違いによって政府が実施する再分配に対する態度がどのように変化するか、それは有権者に不利益をもたらすのか、もたらすとすればどのような不利益かを明らかにする。プロジェクトの2年目である2017年度は、まず、2016年度の成果を論文にまとめる作業から進めた。2016年度末にワーキングペーパーとしてまとめた論文2本を改訂し、国内学会(日本比較政治学会、2017年6月)と国際学会(Southern Political Science Association、2018年1月)で報告した。これらの成果は査読付き国際誌に投稿した。それと同時に、さらなるデータ分析を進めた。有権者個人の属性や、有権者が情報を得る環境、政治行動をとる際の制度的条件など、認識バイアスに影響をおよぼすと考えらる変数からバイアスが生み出される過程を統計モデルとして提示し、データによってそれを実証するという作業を進めた。主な検証結果の一部は2018年8月にハンブルクで開催される国際学会(European Consortium for Political Research)で報告する予定である。学会でのフィードバックを踏まえて最終的な改訂を施し、今年度中に国際学術誌に投稿する。当初の計画を少し変更し、実験を実施する代わりにより大規模なデータ分析を行っている。計画変更はあったものの、当初解明しようとしていたパズルは順調に解き明かされており、複数の論文が投稿段階に至っているので、おおむね順調に進展していると考える。

これらの論文で使用したデータは、論文刊行時には公表できるように整理した。また、これらの論文に含めることができなった成果については、今後できるだけ早く論文にして公表する予定である。まず、計画したサーベイ実験を実施する。初年度に行った理論的な考察と予備的分析から導き出された説明変数の値の変化が、結果変数の値を変化させる原因であるか否かをはっきり示すための実験を実施する。まず、少人数を対象としたプレ実験を行う。プレ実験で明らかになった問題を本実験の設計に役立て、本実験では仮説検証が適切に行えるようにする。特に問題がなければ、プレ実験の結果自体も仮説検証に利用する。その後、プレ実験の問題点を改善し、本実験を行う。1回の実験で仮説が実証されても、その結果が偶然得られたものであるという可能性を排除できない。そこで、本実験を複数回行い、実験結果が再現されるかどうか確認する。プレ実験の結果から効果量の大きさを予測し、適切なサンプルサイズを確保して本実験を行う。次に、成したデータを統計的に分析し、認識バイアスの発生とその方向に影響を及ぼす要因と、各要因の影響の強さを、数量的に明らかにする。理論モデルによって提示された仮説を検証するとともに、実験データを適切に分析することにより、認識バイアスと再分配に関する特定の政治的選好の原因を突き止める。第1に、先進諸国を比較するための統計分析を行う。本研究の分析単位は有権者という個人であり、1時点ではなく複数時点でのデータを分析する。そのため、マルチレベルモデルによる統計分析を行う。実験では、実験外の状況では同じ結果が得られないかもしれないという外部妥当性の問題が生じるので、その弱点を補強する証拠を示すことを目指す。第2に、実験で得られたデータを分析する。本研究が利用するサーベイ実験では統計的な事後処理を施す必要が生じることが予想されるので、因果推論を行うための統計分析を行う。研究の成果は、国内外の学会や研究会で報告した後、国際誌に投稿する。最終年度である2018年度は、これまでに行ってきたデータ分析全体の結果を論文にまとめる。これまでの研究(論文、研究報告)では特定のリサーチクエスチョンに答えるために行ったデータ分析の結果を提示してきた。しかし、データを分析する前には予測していなかったが、データ分析を通じて新たに見えてきた現象もある。このように帰納的な知見は査読付き学術誌に掲載することは難しいかもしれないが、データから得られる重要な知見であると考えるので、論文としてまとめて公表する。
マルチスケールSPMリソグラフィー技術の開発と超機能デバイスへの適用

本研究では、SPMによるリソグラフィー技術を開発すると同時に、当該技術をナノスケールSiデバイスの作製へ適用することで新しい機能性を発現する新型デバイスの実現を目的とした。まず、タッピングモードSPM局所酸化リソグラフィーについて検討を行った。新規な制御パラメータとしてSPM探針の動的要素(振動振幅・Q値)を取り入れた結果、幅9.8nmのSi酸化物細線を作製することに成功した。また、探針と試料との接触面積を大幅に増大させることで10^5倍の高スループット化に成功し、マイクロスケールでのSPM酸化加工が容易に行えることが示された。一方、SPMスクラッチナノリソグラフィーでは、印加荷重を9μN以下に設定することで20nm以下級のSi加工痕が容易に形成できることが示された。更に、本手法を用いたプレナー型Si-FETデバイスにおける電気的特性・磁気抵抗特性の制御について検討を行った。結果、ソース・ドレイン間チャネルにおけるコンダクタンス制御が可能となり、所望のコンダクタンスを有するデバイスの作製が可能となった。次に、実際に作製したプレナー型Si-FETデバイスにおける磁気抵抗効果を検討した結果、形状効果により予測される磁気抵抗比よりも大きな値が得られた。さらに、プレナー型Si-FETデバイスのチャネル部において本手法を施すことで、スクラッチ前後での磁気抵抗特性の発現強度を制御することに成功した。これより、本手法をプレナー型Si-FETデバイスに適用することで、チャネルの形状や電気的特性を精密に調整しながら磁気抵抗特性の発現・制御が可能であることが示された。これらより、本研究において提案した10nm以下級からマイクロスケールに及ぶマルチスケールSPMリソグラフィーを用いることで、プレナー型Si-FETデバイスの電気的特性や磁気抵抗特性の変調制御が可能であることが示された。H21年度は、走査型プローブ顕微鏡(Scanning Probe Microscope : SPM)によるマルチスケールでの新規なSPMリソグラフィーを駆使することで、超機能プレナー型Siデバイスを作製することを目的とし、Siデバイスにおける電気的特性の制御や磁気抵抗特性の観測を行った。これまでに、酸化物や加工痕形成にあたる様々な制御パラメータ最適化することで8.5nmのSi酸化物細線や11nmの加工痕を容易に形成することに成功している。また、本手法をSiデバイスの電気的特性を制御する手法として取り入れ、ソース・ドレイン間のチャネル抵抗を制御することを検討した。SOI基板上にEBリソグラフィーにより作製したプレナー型Siデバイスに対し、チャネル部における電流狭窄構造を作製するため、SPMスクラッチリソグラフィーを適用した結果、チャネル断面積に対する電流変化率が1.2×10^4nm^2/decとなり、所望の抵抗値を有するSiデバイスの作製が可能であることが示唆された。更に、その場コンダクタンス測定を行うことで量子化コンダクタンスの観察に成功している。本研究では、これらの手法を用いることでプレナー型Siデバイスの電気的特性を制御すると同時に、磁気抵抗効果の観測を行った。Siデバイスにおいて磁性材料を用いずに磁気抵抗効果が表れる現象が近年報告されていることから、SOI基板を使用した新しい機能有するプレナー型Siデバイスの作製を目的としている。SOI基板における磁気抵抗効果は、室温下、2.2Tの磁場中において15%以上発現し、またディスクリートSi半導体においても15%以上の磁気抵抗比が得られることを確認した。今後は、磁気抵抗効果を付加した新機能プレナー型Siデバイスの作製をマルチスケールSPMリソグラフィーにより行い、その性能向上に関する検討を行っていく予定である。