hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
重金属耐性微生物の土壌中での動態と土壌生態系に及ぼす影響ー特に組換え微生物の野外放出に備えてー

重金属の環境汚染に関する研究は,汚染地の実態調査、植生や人体ヘの影響及び生物濃縮等に関するものが主体で、土壌生態系即ち土壌微生物や土壌の機能に及ぼす影響は殆ど解明されていない。特に重金属耐性菌の遺伝子レベルでの耐性機構の解明は開始されたばかりで未知の部分が多い。また、重金属耐性菌の土壌中での動態や生態系に及ぼす影響も解明されていない。以上の考察に基ずき、本年度はカドミウムや銅汚染地として知られる群馬県太田市、長崎県対馬および富山県神通川流域から計29地点の汚染土壌を採取し、これら汚染土壌におけるカドミウム耐性細菌数の測定と耐性菌の単離を試みた。併せて水処理において重金属除去のための微生物フィルタ-の開発を想定して、単離した細菌の重金属除去能を検討した。得られた結果えを要約すれば次のごとくである。1)カドミウム高濃度汚染地である対馬では畑及び水田土壌のカドミウム耐性菌数はともに対照の田無土壌よりも、数十倍から数百倍も富加していた。汚染の程度が高いほどカドミウム耐性菌が多かった。2)カドミウム耐性細菌は、対馬土壌から8株単離したが、その中には10mMもの高濃度のカドミウムに耐えうるカドミウム耐性菌が見出された。非汚染地の田無土壌からも6株のカドミウム耐性細菌を分離した。田無の1株を除く全ての耐性菌は、亜鉛及び銅耐性を有していた。3)カドミウム耐性の最も強い菌株を選び、Nutrient broth培地を用い30°Cでそれらの菌を培養した。いずれの菌株ともに1日で最大菌数に達した。従って、単離した高濃度カドミウム耐性菌の増殖速度はいずれも極めて速いことが示された。4)最も高いカドミウム除去能力を示す耐性菌株は菌体1g当り約30mgのカドミウムを除去出来ることが明らかになった。
生物進化と文化進化を統合する枠組みに基づく言語多様性への構成論的アプローチ

本年度は次のことを行った.1)脳・言語共進化説における文化進化と生物進化の速度差の問題に関して,進化速度が測定時間の刻み幅に依存することを鑑みた議論を可能な一般モデルの構築と実験,データ解析を進めた.具体的には,言語の生物・文化進化を1次元の形質として単純化することで速度差について定量的な議論を可能にするモデルを構築した.結果として,シミュレーションでは,確かに言語の進化スピードは細かいタイムスケールで観察した場合生物進化より早いが,長いタイムスケールで観察した場合,言語進化の非定向性によって,生物進化と歩調を合わせうる速度にまで観察されることが判明した.2)移動エントロピーを用いてそれぞれの進化が互いに及ぼす影響について測定時間間隔の概念を用いながら分析した.移動エントロピーは両者間の非対称な影響を定量的に測ることのできる指標である.1)によって得られた連続的データを測定時間間隔の概念を適用して一定間隔で離散化し,移動エントロピーを計算した.分析では,比較的測定間隔が小さい場合,両者の進化の互いの影響度合いに有意差が生じた.特に言語から生物進化への影響が小さいことが明らかとなった.測定間隔が小さい場合には言語進化のスピードが生物進化にくらべ速いように測定されるので,この場合,生物進化は言語進化に追い付くことが出来ないため,生物から言語への影響が強いように見える.しかし,測定間隔を長くするにしたがって,両者が互いに及ぼす移動エントロピーの差は明らかに縮まり,有意差が見られなくなった.これにより,両進化のスピードが揃うことで,両者が互いに及ぼす影響が同程度になることが判明し,脳・言語共進化説の妥当性が強まった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度において,交付申請書に沿い,計算機を用いて模擬実験を行い,モデル上のパラメータの詳しい理解と系統発生的な動力学を検討した.具体的には脳と言語の共進化モデルを2次元平面相互作用系として構築し,生物と言語が互いにStop&Goを周期的に繰り返しながら共進化する現象を観察することに成功した.またそのサイクルの発生メカニズムについて詳しく分析し,その詳細を明らかにしただけでなく,言語の系統発生関係について可視化し,系統樹を作成することに成功し,サイクル中の言語分岐・融合などのありうるシナリオを示した.この成果は,長い間言語進化において別々に議論されていた文化進化と生物進化を統合して考えることのできる有意義な成果である.また更にモデルの洗練として,一次元版に洗練した上で詳細な分析を行い,共進化のプロセスの理解を深めた.これにより,言語進化における生物・文化共進化概念における問題の一つである生物進化と文化進化の速度差について定量的に議論することが可能になり,それについて,測定時間間隔への依存問題を定量的に分析した.言語の文化進化は生物進化より早く,したがって共進化が起こり得ないという反論に対して,進化速度が測定時間の刻み幅に依存することを鑑みて,文化進化が生物進化より早いとされる理由は短い刻み幅で進化速度を測定しているからであり,刻み幅を調整した計測方法を使えば,言語と生物は互いに共進化可能であるスピードに見えうるということを明らかにした.この成果は共進化概念に対する懸念であった進化速度差の問題に焦点を当て,共進化概念の妥当性を強く支持する結果となり極めて重要であると言える.本年度は次のことを行った.1)脳・言語共進化説における文化進化と生物進化の速度差の問題に関して,進化速度が測定時間の刻み幅に依存することを鑑みた議論を可能な一般モデルの構築と実験,データ解析を進めた.具体的には,言語の生物・文化進化を1次元の形質として単純化することで速度差について定量的な議論を可能にするモデルを構築した.結果として,シミュレーションでは,確かに言語の進化スピードは細かいタイムスケールで観察した場合生物進化より早いが,長いタイムスケールで観察した場合,言語進化の非定向性によって,生物進化と歩調を合わせうる速度にまで観察されることが判明した.2)移動エントロピーを用いてそれぞれの進化が互いに及ぼす影響について測定時間間隔の概念を用いながら分析した.移動エントロピーは両者間の非対称な影響を定量的に測ることのできる指標である.1)によって得られた連続的データを測定時間間隔の概念を適用して一定間隔で離散化し,移動エントロピーを計算した.分析では,比較的測定間隔が小さい場合,両者の進化の互いの影響度合いに有意差が生じた.特に言語から生物進化への影響が小さいことが明らかとなった.測定間隔が小さい場合には言語進化のスピードが生物進化にくらべ速いように測定されるので,この場合,生物進化は言語進化に追い付くことが出来ないため,生物から言語への影響が強いように見える.しかし,測定間隔を長くするにしたがって,両者が互いに及ぼす移動エントロピーの差は明らかに縮まり,有意差が見られなくなった.これにより,両進化のスピードが揃うことで,両者が互いに及ぼす影響が同程度になることが判明し,脳・言語共進化説の妥当性が強まった.26年度が最終年度であるため、記入しない。申請年度2年間の1年を終えて,得られた成果は目的として挙げた部分の約半分である.よって,残り1年で目標を完遂できると考えられる.(1)共進化概念の妥当性について取りまとめ,論文として発表を行う(2)言語進化における言語の多様化メカニズムにっいて,脳ー言語共進化の観点から調べ,そのための拡張モデルを構築し計算機によるシミュレーションと実データ比較によって,言語進化の包括的実態を明らかにする.
日本における病院間ネットワークの可視化およびその分析

この研究は、病院間ネットワークを可視化し分析することを目標とするものである。まず病院間ネットワークを構築化できる情報の収集の端緒として、病院管理学会など関連学会への参加を密にし、地域の国保連合会との折衝を試みているところである。これらの試みはまだ途上であるが、精度の高いネットワークデータを収集する過程では欠かせない作業である。研究面では、すでに病院間で横断的に情報共有がなされている事例の分析に取り組んだ。一例として、地域ごとの医療機関における診療データ共有化の取り組みのひとつである京都の「まいこネット」を、同じく宮崎の「はにわネット」と比較して、両者の規模はもとより患者側、医療側それぞれの普及度の違いを分析した。これらの「地域ごとの診療データ共有化の取り組み」は、現段階では診療支援ならびに患者サービスとしての位置づけに留まっている。しかし、今後は個々の登録患者を媒介として医療機関同士での情報共有の程度を参照度数で分析できれば、病院間ネットワーク分析への応用に繋がることが示唆された。また診療科間でのネットワークや、さらには地域単位での医療ネットワークの質量が問われる救急医療を題材にして、専門性と総合性の相克、具体的には高度救命医療型救急とER型救急のパラダイム比較にも日を向けた。専門職者同士がネットワークを形成する際に、相互にどう専門性を認識しその横断的協調関係の形成へと繋がっていくのかを理解するためのバックグラウンドとして、こうした問題への理解が必要であると考えた。またネットワーク研究で先行している米国での取り組みを踏まえ、日本との医療環境の違いからどのようにして応用可能性が拓けるかについても、学会発表を行った。
機能的な胸腺の維持および退縮機構の解明

これまでin vitroのコロニーアッセイ系を用いた研究により、マウスにおいて胸腺上皮細胞のコロニー形成能が生後直後から急速に低下すること、一方でT細胞の発生が初期で停止する変異マウスにおいてはこの低下が認められないことから、T細胞産生が胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御していることを明らかにしてきた。さらに前年度は従来のコロニーアッセイ系を改良し、成体期においてもコロニー活性を定量的に評価することが可能になった。本年度は、改良したコロニーアッセイ系を用い、T細胞発生が様々な段階で停止する成体期の変異マウスにおいて胸腺上皮細胞のコロニー形成能を比較した。CD4シングルポジティブ(SP)細胞もしくはCD8SP細胞、またはCD4SPとCD8SPの両細胞を欠失する変異マウスの胸腺において野生型マウスに比べ、コロニー形成能は上昇し、SP細胞が胸腺上皮細胞のコロニー形成能に影響を与えることが考えられる。しかし、SP細胞に加えダブルポジティブ(DP)細胞を欠く変異マウスにおいてはSP細胞のみを欠く胸腺に比べコロニー形成能が劇的に上昇することから、胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御している主な胸腺内T細胞集団はDP細胞であると考えられる。これらの結果は、in vitroのコロニーアッセイ系に各細胞分画を加えた培養系においても検討を行った。さらに、一過性に胸腺内のDP細胞を除去したところ、胸腺上皮細胞のコロニー形成能が一過性に上昇することがわかった。胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御するT細胞集団のうち、シングルポジティブ細胞に比べ、ダブルポジティブ細胞が主に影響を与えうることを明らかにした。ダブルポジティブ細胞が胸腺上皮細胞のコロニー形成能を制御するメカニズムを明らかにする。胸腺はT細胞産生を担う中枢免疫組織であり、皮質と髄質で構成される。胸腺組織の骨格を形成する胸腺上皮細胞(TEC)は、T細胞産生に必須のストローマ細胞であり、特に髄質のTEC(mTEC)は自己寛容の成立に必須の役割を果たす。申請者はこれまでに、マウスのほぼ一生涯にわたりmTECを産生し続け、機能的な髄質を維持することのできる細胞集団を同定し、その一部に自己複製能を有するmTEC幹細胞が存在することを示している。また、コロニーを形成するTECの数・増殖能が加齢にともない低下することも示している。本年度は、自己複製能の指標であるコロニー形成能をin vitroで評価できるコロニー培養系を改良することに成功した。培養系へ添加する因子とそのタイミングを調整することで、従来の培養系に比べ、コロニー形成能は顕著に増加した。その結果、従来では検出が困難であった成体マウスにおいてもコロニー形成能を評価することが可能となった。新しい培養系においても、加齢にともないTECのコロニー形成能は低下し、T細胞の分化が初期で停止するRag2-/-マウスでは、成体でもその活性が高く維持されることを確認した。Rag2-/-マウスの他にも、異なる発生段階でT細胞の分化が停止する変異マウスを用いてコロニー形成能を定量した。当初の予定にはなかったが、新たな培養系を確立し、それを用いて計画を進めているところである。胸腺上皮細胞のコロニー形成能は、生後直後に急激に低下し、さらに加齢に伴い低下することをこれまでに示してきた。しかし、従来の培養系では成体期マウス由来のコロニー細胞を検出することは困難であった。前年度は培養系の改良により、成体期マウスにおいてもコロニーを検出することに成功し、成体期マウス由来のコロニー細胞の解析が可能となった。本年度は、前年度に確立した新たなコロニー培養系を用い、胎生期および成体期に形成されるコロニー細胞において、遺伝子・タンパク質の発現解析と機能解析を行った。胎生期と成体期マウスでは、形成されるコロニーの数と大きさが異なるだけでなく、異なる性質を示すコロニー細胞が形成されることがわかった。さらには、胎生期マウス由来のコロニー細胞は数世代の継代が可能であるが、成体期マウス由来のほとんどのコロニー細胞は継代が不可能であることから、加齢とともに胸腺上皮細胞の自己複製能が低下することが示唆された。これらの結果から、加齢に伴いコロニー細胞の性質が変化することが考えられる。T細胞の分化が初期で停止するRag2-/-マウスでは、成体期マウスにおいてもコロニー形成能が高く維持されているという前年度の結果から、胸腺内のT細胞分化がコロニー形成能に影響を与えている可能性が考えられた。そこで、本年度は、Rag2-/-マウスに野生型マウスの骨髄を移植し、そのコロニー形成能を評価した。骨髄移植後、Rag2-/-マウスのコロニー形成能は野生型マウスと同程度までに低下し、正常なT細胞分化がコロニー形成能を低下させることが明らかになった。また、T細胞分化に異常のある数種類の変異マウスを用いて、それらのコロニー形成能を比較することで、コロニー形成能に影響を与えうる胸腺内のT細胞集団を絞り込むことができた。胸腺上皮細胞のコロニー形成能に影響を与えうる胸腺内の細胞集団と、コロニー細胞の加齢に伴う性質の変化を明らかにした。これまで胸腺上皮細胞のコロニー形成能が加齢に伴い低下すること、一方でT細胞の発生がダブルネガティブ3(DN3)で停止するRag2-/-マウスでは加齢におけるコロニー形成能の低下が非常に緩やかであり、成体期でもコロニー形成能が高く維持されていることを明らかにしてきた。

本年度は、DN3以降のT細胞集団のうち、胸腺上皮細胞のコロニー活性に影響を与え得るT細胞分画を同定するため、Rag2-/-マウスに加え、T細胞の発生がダブルポジティブ(DP)で停止するTCRa-/-マウス、さらにはCD4シングルポジティブ(SP)またはCD8 SP細胞が発生しない変異マウスを用いて胸腺上皮細胞のコロニー形成能を検討した。その結果、TCRa-/-マウスではRag2-/-マウスほど顕著ではないが、野生型マウスに比べコロニー形成能が増加し、4週齢以降も大きなサイズのコロニーが認められた。上記の変異マウスの結果を合わせると、コロニー形成能に影響を与え得る主なT細胞はDP細胞であり、SP(主にCD8 SP)細胞も一部影響を与え得ることがわかった。これらの結果は、Rag2-/-マウスへ野生型、TCRa-/-、Rag2-/-マウスの骨髄細胞を移植し、同一の胸腺微小環境下に異なるT細胞分化異常を示す胸腺を作り出す系においても、DPおよびSPによる影響が上述の結果と同程度認められた。一方で、コロニー培養系をさらに改良したことにより、成体期の胸腺上皮細胞を各分画にソートした後に、そのコロニー形成能を検討することが可能となった。また、この培養系ではコロニーの継代効率が従来よりもはるかに高くなった。胸腺内のT細胞集団において、DP細胞が主に胸腺上皮細胞のコロニー形成能に影響を与えうることを明らかにした。これまでin vitroのコロニーアッセイ系を用いた研究により、マウスにおいて胸腺上皮細胞のコロニー形成能が生後直後から急速に低下すること、一方でT細胞の発生が初期で停止する変異マウスにおいてはこの低下が認められないことから、T細胞産生が胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御していることを明らかにしてきた。さらに前年度は従来のコロニーアッセイ系を改良し、成体期においてもコロニー活性を定量的に評価することが可能になった。本年度は、改良したコロニーアッセイ系を用い、T細胞発生が様々な段階で停止する成体期の変異マウスにおいて胸腺上皮細胞のコロニー形成能を比較した。CD4シングルポジティブ(SP)細胞もしくはCD8SP細胞、またはCD4SPとCD8SPの両細胞を欠失する変異マウスの胸腺において野生型マウスに比べ、コロニー形成能は上昇し、SP細胞が胸腺上皮細胞のコロニー形成能に影響を与えることが考えられる。しかし、SP細胞に加えダブルポジティブ(DP)細胞を欠く変異マウスにおいてはSP細胞のみを欠く胸腺に比べコロニー形成能が劇的に上昇することから、胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御している主な胸腺内T細胞集団はDP細胞であると考えられる。これらの結果は、in vitroのコロニーアッセイ系に各細胞分画を加えた培養系においても検討を行った。さらに、一過性に胸腺内のDP細胞を除去したところ、胸腺上皮細胞のコロニー形成能が一過性に上昇することがわかった。胸腺上皮細胞のコロニー形成能を負に制御するT細胞集団のうち、シングルポジティブ細胞に比べ、ダブルポジティブ細胞が主に影響を与えうることを明らかにした。
難治性てんかんの発作焦点検出のための画像診断法の開発

難治性てんかんでは発作焦点の同定が治療方針決定において不可欠である。低侵襲で焦点診断精度の高い画像診断法の開発が期待される。これに関して我々は中枢性ベンゾジアゼピン受容体イメージングであるI-123イオマゼニルSPECTとMRIを融合した画像処理の有用性をパイロット試験で予測していた。当研究では、多数例の臨床画像の解析によって、その有用性と必要性を確立するに至った。また、てんかんや脳血管障害に対する新たな画像診断法を開発するための基礎となる、疾患モデル小動物のPETおよびMRIイメージングの実験系を構築した。これに基づき脳循環代謝、神経炎症のin vivo評価を行った。小動物用PET撮像装置の不調により、大動物用PET撮像装置(SET-2300W scanner;島津製作所)や小動物用PET/MRI装置(当施設で開発)の設定を修正し精度を改善させて実験を行っていたが、本年度はさらに高精度な実験を行うことが目指して、本格的な小動物PET-CT装置(Inveon PETシステム)を他研究者、研究グループと共同で導入した。この装置を導入後、装置の設定、キャリブレーション、試験撮像を行うなどの準備を進めた。この新装置を用いてラットおよびマウスに関してF-18 FDG、F-18 NaF、N-13 NH3、C-11 DPA713などのトレーサを用いたイメージングを試験的に行った。その結果、空間分解能の非常に高い画像を得ることができることが明らかになった。ヒトでの臨床研究では、他施設(独立行政法人国立病院機構静岡てんかん・神経医療センター)において収集した難治性てんかん患者における中枢性ベンゾジアゼピン受容体イメージング(I-123 iomazenil SPECT)を、MRIを用いて画像処理し、我々が以前より開発してきた方法を用いて単位脳体積当たりの受容体結合密度を算出した。この単位脳体積当たりの受容体結合密度分布の異常を評価することによって、従来の視察的なSPECT診断と比して有意に高い発作焦点診断能が得られることを明らかになるなど新規性の高い知見を得た。得られた結果を学会および論文として発表した。大阪大学医学部附属病院にて正常者ボランティアを対象とする中枢性ベンゾジアゼピン受容体イメージング(I-123 iomazenil SPECT)を行い、上記同様にMRIを用いて画像処理し単位脳体積当たりの受容体結合密度を算出した。その結果、正常な加齢に伴う中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の変化が明らかになった。難治性てんかんでは、発作焦点の同定が治療方針決定において不可欠である。我々は以前焦点検索のための中枢性ベンゾジアゼピン受容体イメージングであるI-123イオマゼニルSPECT画像とMRIを融合し、画像処理を行うことで受容体結合密度を算出する方法(部分容積効果補正法)を提唱していた。当研究では、健常者SPECTデータに関して同画像処理を行い、受容体結合密度の正常分布とその加齢影響を明らかにした。また、多数例の難治性てんかん臨床画像に対して、同画像処理によって受容体結合密度を算出した。この受容体結合密度画像によって、てんかん焦点検索の精度が有意に改善することを示し、その有用性と必要性を明らかにするに至った。結果に関して学会および論文発表を行った。さらに脳のSPECTに関して、吸収補正法が画像に与える影響に関する評価を行った。吸収補正法はChang法とCTを用いた方法との比較を行った。結果に関して学会発表を行った。基礎的研究に関しては、小動物用PET/CTあるいは11.7TMR撮像装置を用いてんかんや脳血管障害に対する新たな画像診断法を開発するための基礎となる、疾患モデル小動物のPETおよびMRIイメージングの実験環境を構築した。ラットあるいはマウスの撮像後、画像をresliceした上で自動的にvoxel単位で融合、解剖学的標準化を行うことによってvoxel単位の機能画像比較を行うImaging Charterを作成した。これに基づきO-15 PET、F-18 DPA714 PETによって、脳慢性低灌流状態における脳循環代謝、神経炎症(グリオーシス)をin vivoで評価を行う実験系を確立した。自発性辺縁系発作モデル動物、脳主幹動脈を塞栓させた虚血モデル動物などにおける、中枢性ベンゾジアゼピン受容体結合イメージング、末梢性ベンゾジアゼピン受容体結合イメージング、脳血流評価などを施行するに先立ち、使用する撮像装置などの調節、設定を行った。まず、脳機能画像を得る目的で使用する小動物用PET撮像装置の設定を行ったところ、撮像装置内の電子回路基盤に不調があることが明らかになった。このため、代替手段を確保する必要が生じた。代替機器の性能評価、再調整の目的で、正常ラットにF-18を静注し約1時間後に全身を代替機器で撮像した。

まず大動物用PET撮像装置(SET-2300W scanner;島津製作所)の評価を行ったところ、ブドウ糖代謝画像を正常に取得できることを確認したが、空間分解能がやや低く、脳の微細構造を評価するにはやや困難であることが分かった。さらに、小動物用PET/MRI装置(当施設で開発)の使用の評価を行ったところ、トレーサの分布は良好に評価できるものの、ボクセル値の精度が一部低いことが明らかになった。これに対して、撮像。および画像再構成プログラムを解析し、一部修正を行った。その結果、ボクセル値を精度よく評価することに成功した。さらに、脳形態画像を取得する目的で使用するPET/MRI装置のMRI部分の評価を行った。その結果両モダリティの位置にずれが生じうることが判明したため、これを修正した。ヒトでの臨床研究では、てんかん患者における中枢性ベンゾジアゼピン受容体の脳組織当たりの密度を評価するに先立って、健常人の中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度を評価する目的で、健常人に関するI-123 iomzenil SPECTのデータ解析を行い、その分布、加齢による変化などに関する新規性の高い知見を得た。得られた結果を学会などにて発表した。大阪大学分子イメージングセンターにおいて、モデル動物の実験を行うにあたり、一部の装置の不調が明らかになり使用が困難になったため、代替機を改良することによってモデル動物に関する実験を進めてきた。しかし物理的制約により空間分解能や定量性などの問題を完全に解決することはできず、さらなる精度を追及するために本年度は最新鋭のPET-CT装置の購入を実行した。この装置を設定し、非常に高分解能で精度が高いPET画像と同時にCTによる構造画像が得られることを確認した。高精度な実験システムを構築したことは今後のモデル動物に関する実験を大きく前進させることになり、きわめて重要な進捗であったと考える。臨床研究においては、てんかん症例における中枢性ベンゾジアゼピン受容体イメージングと、形態画像(MRI)を融合させ、中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度が発作焦点で低下することを、in vivoイメージングで評価することで、診断精度が有意に上昇することを示した。我々は以前、pilot studyとしてこのことを発表していたが、本年度は規模を拡大して研究を行うことで、中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度の評価の方法論とその意義を明らかにすることができた。このことはてんかんイメージング研究の大きな進展であると考える。この成果を学会で発表し、さらに論文発表を行った。また、健常人を対象として、中枢性ベンゾジアゼピン受容体密度を評価し、加齢に伴う中枢性ベンゾジアゼピン受容体結合の変化を明らかにした。この研究成果をまとめ、学会発表、さらに論文発表を行った。臨床研究に関しては順調な成果が得られたと考える。
非可逆性神経変性精神疾患モデルの作成

前年度の研究でビタミンB_1欠乏(Thiamine deficiency : TD)食で飼育した際、うつ行動及び記憶関連行動障害といった精神異常行動が認められ、特に記憶障害は脳内コリン神経の非可逆的な変性が重要な役割を担っていることを明らかにした。一方、漢方薬である加味温胆湯が他の記憶学習障害モデルにおいて改善作用を有することが報告されている。本年度は、TD食誘発性記憶関連行動障害に対する加味温胆湯の影響について検討した。その結果、TD誘発性の記憶関連行動障害は飼育20日目において、受動回避反応装置及び高架式十字迷路で認められ、この障害は加味温胆湯を飼育初日から与えることにより防ぐことができたが、10日目から処理しても有意な抑制効果は認められなかった。この記憶学習障害に対する作用と脳内コリン神経系機能との関連性を明確にする為にコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)の分布を特に海馬に焦点を絞り画像化して比較・検討した。記憶関連行動障害を発現しているTDマウスのChAT濃度は、海馬全域で顕著に低下していた。加味温胆湯を処理して記憶関連行動障害の抑制効果が認められたマウスでは、このChAT濃度はコントロールと同じレベルであった。前年度及び本年度の結果より、TDマウスが情動異常を伴う記憶関連行動障害を呈し、アルツハイマー病の疾病動物モデルとしての有用性が示唆された。また、加味温胆湯を早期から与えることによってこれらの症状は抑制され、そのメカニズムとして脳内コリン神経の機能低下を防御している可能性が示唆された。尚、上記に示した結果は、現在Neuroscienceへ投稿中である。ビタミンB1欠乏(TD)食で飼育した際、うつ行動、落痛感受性の低下、記憶学習障害といった異常行動が認められ、これらの行動メカニズムを検討した。1.うつ行動に関しては、欠乏食飼育20日目において強制水泳試験法を用いたところ、うつ行動の指標である無動時間が増加した。この飼育20日目におけるTDマウスの無動時間の増加は、imipramineの慢性投与により減少した。これらのことから、TDマウスがうつ病の適当な動物モデルになる可能性を示唆した。2.疼痛感受性については、欠乏食飼育20日目においてホルマリン試験法を用いたところ、有意なlicking行動の減少が認められた。この減少はthiamine HClを飼育初期に投与すると消失した。このメカニズムをSubstance P(SP)とSomatostatin(SST)の面から検討した結果、SP及びSSTを欠乏食飼育20日目のマウスに脊髄内へ投与するとScratching, Biting及びLicking行動がコントロールと比べ増加したことから、TDマウスの疼痛感受性の低下は少なくとも非可逆的なSPとSSTの神経変性が関わっており、これらのことが原因で脊髄におけるSPとSSTの感受性が増加している可能性を示唆した。3.記憶学習については、欠乏食飼育15日目及び20日目において障害が認められ、この障害はムスカリン(M)受容体アゴニストのoxotremorine、M1受容体アゴニストのMcN-A-343によって改善された。しかし、ニコチン受容体アゴニストのlobeline及びM2受容体アンタゴニストのmethoctramineによっては改善されなかった。以上のことから、TDマウスの記憶学習障害の改善には、中枢M1受容体が重要な役割を担っていることを示唆した。
市場反応形成メカニズム解明のための体系的研究

マーケティングの高度化のための最重要課題は,消費者の市場反応の形成メカニズムを解明することである.このメカニズム解明なしに,効果的なマーケティング活動は実現できない.本研究ではこの認識に基づき,消費者の市場反応メカニズムを体系的に明らかにすることを目的とする.市場反応の形成メカニズムは,動的要素,消費者の態度,経験の違い,環境の違いなどにより複雑に変化する.マーケティング分野では,市場反応に関して今日に至るまで膨大な数の研究があるが,一方で市場反応の形成メカニズムに関する研究は,部分的な概念呈示に留まっており,体系的にしかも計量的な評価まで踏み込んだ研究はなされておらず,当該分野に残された重要テーマになっている.企業がマーケティング施策を効果的に行うためには,消費者の市場反応の形成メカニズム(因果構造)を明らかすること,さらにそれに基づき市場反応自体をコントロールするマーケティング技術を開発することが喫緊の課題になっている.企業のマーケティング施策の高度化には,異質な消費者市場反応や動的市場反応の形成メカニズムを評価できるモデル化がキーとなる技術であり,その開発が競争優位な企業になるためのイロハのイである.また,消費者が種々のプロモーションに対してどのように感じるのか?は,その反応に対してきわめて重要な意味を有する.本年は,これまで4か年の研究で残された重要な課題である,POP広告に対する消費者の感性評価に焦点を当て,非常に困難とされるデータの取得に取り組み,消費者の感性評価が市場反応に与える影響評価のプロトタイプ,解析の枠組みの構築を行った.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度である今年度は「消費者行動理論に基づく演繹的なアプローチによる市場反応形成メカニズムの解明」を進めた.本年の研究では,研究実施計画に照らして,POSデータおよびID付POSデータを用いたベイジアンモデリングによる実証研究を行った.4つのフェーズで研究を進めている.一つ目のフェーズでは,1Heterogeneous Variable Selectionに基づく百貨店顧客の来店行動の構造異質性の解析,2心理的財布を考慮した閾値ポアソン回帰モデルによる消費者行動の解析,33階層多変量状態空間モデリングによる動的市場反応形成メカニズムの解明及び4時変係数分布ラグモデルによる市場反応分析という4つのテーマを設定し,研究を進めた.二つ目のフェーズでは,消費者のブランド選択行動の異質性をディリクレ過程を用いた無限混合正規分布によって表現するモデルを開発した。ファミリーサイズのヨーグルトPOSデータにモデルを適用した結果では、消費者の異質性を単一の正規分布で表現するよりも提案モデルの方が適合度でも予測力でも優れた結果となった。三つ目のフェーズでは,製品カテゴリー間とブランド間の予算配分に関するモデルを提案し,実際の購買データを用いてこの2つの段階における相互作用や価格の役割など実証分析を行った。分析結果をもとに,消費者の予算や価格の変化により製品カテゴリーとブランドの需要がどのように影響されるか検証し,効果的な価格の施策を考察した。四つ目のフェーズでは,1大規模ビジネスデータに対するマーケティングモデルの開発,2消費者選好変化のミクロ構造モデリング,3大規模ビジネスデータに対するマーケティングモデルの開発,4消費者選好変化のミクロ構造モデリングに取り組んだ.本年は,POSデータおよびID付POSデータを用いたベイジアンモデリングによる実証研究を中心に行った.具体的には,13階層多変量状態空間モデリングによる動的市場反応形成メカニズムの解明(論文化:売り上げに対する売価,山積み陳列,チラシといったプロモーションの動的反応がマス広告によりドライブされ生じる構造を明らかにした),2心理的財布と購買行動の関係性のモデル化ー階層ベイズ閾値ポアソン回帰モデルの提案(論文化:消費者のスーパーでの購買が潜在的な変数である心理的財布の状況に応じて変化する構造を明らかにした),3消費者とブランドとの関係を考慮した階層ベイズモデルによるクロスメディア効果推定(論文化:さまざまな媒体でなされる広告が相互作用を有し,ブランド評価に影響する構造を,消費者の異質性に配慮し,モデル化し実証した),4ベイジアンモデリングの計算機集約的アプローチによる推定の高速化,5大規模ビジネスデータに対するマーケティングモデルの開発,6顧客満足度とロイヤルティの関係性の非線形モデリング,7非耐久消費財新製品普及モデル(論文化:新製品の普及をノンパラメトリックベイズの枠組みでモデル化し,その有効性を実証した),8おもてなし要因の解析,9電子掲示板の口コミの効果という9つのテーマを設定し,研究を進めた.いずれの研究においても,消費者の市場反応のメカニズムに関する現象の一端を明らかにできている.本研究プロジェクトに関連する研究として,グループとして14編の論文(査読有,8編,査読無,6編)を発表でき,おおむね順調に進展していると判断している.本研究は市場反応のメカニズム解明を目的として実施している.特に,静的市場反応メカニズムの解明と動的市場反応メカニズムの解明を主たる目的として,モデルの開発,実証分析,マーケティングへの示唆の獲得といった流れで実施している.本年は,POSデータおよびID付POSデータを用いたベイジアンモデリングによる実証研究を行った.

具体的には,1動的時変分布ラグモデルによる市場反応の分析,2消費者異質性を考慮した多変量ポアソンモデルによる市場反応の分析,3構造異質性解析のためのモデリング及び4ベイジアンモデリングの計算機集約的アプローチによる推定の高速化,5大規模ビジネスデータに対するマーケティングモデルの開発(トピックモデルによる次元縮約型モデルの提案と実証),6顧客満足度とロイヤルティの関係性の非線形モデリング(顧客満足度とロイヤルティの非線形関係をモデル化した非線形CSIモデル),7ノンパラメトリックベイズモデルによる顧客クラスタリングモデルの開発,8カテゴリーベース処理の選択行動モデルの開発,9おもてなしの構造把握という8つのテーマを主として設定し,研究を進めた.いずれの研究においても該当の現象の一端を明らかにできている.いずれの研究もこれまでマーケティング分野では明らかにできていない事項を含むものであり,しかも統計的な技術としては高い新規性を有するものである.また,提案モデルの解析プログラムも開発できている.本プロジェクトに関連する研究として,グループ全体で12編(査読有4編,査読無8編)を発表でき,おおむね順調に進展していると判断している.本研究は市場反応のメカニズム解明を目的として実施している.特に,静的市場反応メカニズム解明と動的市場反応メカニズム解明を目的として,モデル開発,実証分析,マーケティングへの示唆の獲得といった流れで実施している.本年もPOSデータとID付POSデータを用いたベイジアンモデリングによる実証研究を行っている.具体的には,1市場反応の消費者態度,属性の関係,2消費者の異質性を考慮した多変量ポアソンモデルによる市場反応分析,3閾値効果を伴う人的販売の効果,4心理会計の影響を考慮した購買間隔ハザードのベイズ推定,5観光地選択に対する市場反応,6根本的消費者態度の特性把握といった6つのテーマを主として設定し,研究を進めた.いずれの研究においても該当の現象の一端を明らかにできている.いずれの研究もこれまでマーケティング分野では明らかにできていない事項を含むものであり,しかも統計的な技術としては高い新規性を有する.また,提案モデルの解析プログラムも開発できている.本研究では,マーケティングに内在する結果データ(POSデータやID付POSデータ等)では観測できない,潜在的な構造,変数のモデル化といった側面も含めた研究を実施しており,当該分野に対して新規性のあるモデリング技法,知見を供給できている.これらは,通常の統計的アプローチ(最尤法をベースとしたもの)では達成しえないものであり,ベイジアンモデリングを採用した効用であると判断している.本研究に関連する研究として,グループ全体で14編(査読付き7編,査読無し7編(うち2編は招待論文))の論文を公刊し,また14返(招待講演2件を含む)の研究発表を実施しており,おおむね順調に進展していると判断している.
太陽光の遺伝子損傷作用-変異スペクトラムによる塩基・一次構造特異性の解析

太陽光が突然変異誘発能力があることは良く知られており、ヒトの皮膚がんの原因になっていると信じられている。自然の太陽光による変異の特異性を調べるためにM13mp2ファージを太陽光に曝し、そのlacZα領域の変異を解析し、変異のスペクトラムを調べた。決定された変異の大部分がグアニンのトランスバージョン、特にグアニンからシトシンへの変化だった。この結果は太陽光がDNA上にグアニン特異的な損傷を与えている可能性を示している。そこで、グアニンの酸化的損傷として広く生成が確認されている、8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-oxodG)を分析した。裸のDNAまたはM13mp2ファージを太陽光照射をすると、DNA中の8-oxodGが増加した。また、260nmから360nmの単色光をDNAに照射した実験から、DNAへの紫外光の吸収自身が8-oxoG生成の原因となっていることが示された。ただし、334nm、365nmのUVA領域の光でもかなりの8-oxoGの生成が観察された。その収量はこの波長領域でのDNAの吸収から予想されるよりも大きいのでDNAへの紫外光の吸収以外のメカニズムも考える必要があり、太陽光による8-oxodGの生成にはこのメカニズムが働いている可能性が高い。しかしながら、太陽光照射による8-oxodGの生成量は10^5ヌクレオチドに1分子程度であり、他の損傷も検討していく必要があると考えている。また、M13mp2ファージをUVB(312nm)照射した場合、まだ例数は少ないが太陽光照射とはことなりピリミジンの繰り返し部位での変異が多く観察された。太陽光の作用がUVBとは異なっている可能性を示している。太陽光そのものの遺伝子損傷作用の塩基特異性や塩基配列特異性を知るため、一本鎖DNAを持つファ-ジであるM13mp2を用い、太陽光による変異のスペクトラムを調べ、太陽光による変異の特異性を検討した。M13mp2ファ-ジをM9緩衝液に懸濁し、晴天の屋外で正午前後に12時間太陽光を照射した。その結果、ファ-ジの生存率は0.3ー2%に減少した。この時、変異率は、SOS機能を欠くNR9099株を指示菌として用いた場合でも、UV照射を行ってSOS機能を誘導したCSH50株を指示菌とした場合でも、約10倍ないしそれ以上の上昇が見られた。そこで、得られた変異株のDNA塩基配列を調べたところ、NR9099株を用いて得られた変異株中53株について、およびUV照射したCSH50株を用いて得られた変異株中78株について、変異箇所が決定された。その結果、変異の大部分はグアニンのtramsversionであり、中でもシトシンへの変化が多かった。この結果は、太陽光がDNA中のグアニン塩基に未知の損傷を与えることを示唆している。そこで、熱変性した仔牛胸腺DNAに太陽光照射し、ヌクレオシドまで分解して調べたところ、活性酸素の作用により生ずる8ーOHーグアニンが検出された。このものを含め、グアニンの酸化物が、大陽光による変異の原因になっている可能性がある。

そこで、グアニンの酸化的損傷として広く生成が確認されている、8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8oxodG)を分析した。裸のDNAまたはM13mp2ファージを太陽光照射をすると、DNA中の8-oxodGが増加した。また、260nmから360nmの単色光をDNAに照射した実験から、DNAへの紫外光の吸収自身が8-oxoG生成の原因となっていることが示された。ただし、334nm、365nmのUVA領域の光でもかなりの8-oxoGの生成が観察された。その収量はこの波長領域でのDNAの吸収から予想されるよりも大きいのでDNAへの紫外光の吸収以外のメカニズムも考える必要があり、太陽光による8-oxodGの生成にはこのメカニズムが働いている可能性が高い。しかしながら、太陽光照射による8-oxodGの生成量は10^5ヌクレオチドに1分子程度であり、他の損傷も検討していく必要があると考えている。また、M13mp2ファージをUVB(312nm)照射した場合、まだ例数は少ないが太陽光照射とはことなりピリミジンの繰り返し部位での変異が多く観察された。太陽光の作用がUVBとは異なっている可能性を示している。
母子家庭の家族システムと快復プロセスに関する縦断研究

1学童期の子どもを養育する母子家庭の家族システム学童期の男児を養育するシングルマザーに5回の継続的な半構造化面接を実施し、さらに母子家庭の参与的観察も合わせて行った。その結果、離婚によって母親が疲弊し、離婚後母親としての養育機能を低下させ、この時期、学童期の男児が問題行動を表に表しやすいことが見られた。このような状況下では、母子家庭が閉鎖的な心理的空問となり、母子がお互いにネガティブな感情をぶつけあい、悪影響をおよぼす連鎖反応に入ってしまう。その後母子家庭が社会に向かって再度開かれ、そのような連鎖反応を脱し、子どもの問題行動が消失するというプロセスが見られた。また、母子密着状態から脱するに連れて、離れて暮らす父親との間に別のサブシステムが生まれることも見出された。2親の離婚を経験した青年の語り親の離婚を経験した13名の青年に半構造化面接を行った。ナラティプアプローチによって、彼らが離婚後の危機を乗り越える物語を生成していることが見出された。それらの物語には、「問題の外在化」(離婚は親の問題であって、自分が悪いわけではないと認知すること)、「親役割の再認識」(両親が離婚しても、親としての機能は失わず続いていることを認識すること)、「自己選択」(父親との関わりを継続するかどうかは、自分で選択できること)「マイノリティアイデンティティ」(自分がマイノリティであるというアイデンティティを、特に思春期の時期において、抱くこと)という内的な方略が見られ、これらの方略によって、離婚後の危機を乗り越えていることが見出された。学童期の子どもを養育するシングルマザーを対象としたインタビューを継続するとともに、母子家庭の自助団体である、しんぐるまざーず・ふおーらむにおいて、母子家庭の理解と仲間づくりを目的とした「母子家庭の子どものためのサポートクラス」を開催し、子どもへの参与的観察を行った。また母子家庭に家庭教師や遊び相手として大学生の派遣活動を行い、大学生のスーパービジョンを行いながら、母子家庭の子どもたちの抱える問題を継続的に追跡・分析した。こうした実践的研究活動の中から、特に学童期の男児を養育する母子家庭について、危機的な状態からの家族システムの再編と快復プロセスを明らかにしたのが、「母子家庭の家族システムと快復プロセス-学童期の男児を抱える母子家庭を対象として-」(心理臨床学研究第23巻第4号掲載予定)である。本論文では、子どもが乳幼児期の離婚の場合、離婚による父親喪失よりも母親の育児機能の低下によって危機が生じやすいこと、母子家庭という心理的閉鎖空間における母子のネガティブな感情の悪循環が生じやすいこと、そうした危機状態から、子どもの問題行動の中に意味を見出し、展望を抱き、母子家庭が社会に開かれることによって悪循環が解消していくことという回復プロセスが見出された。また父親が意識的にも無意識的にも母子に影響を与え続けることが考察された。また中学生までに母子家庭となった家庭で養育された青年への回想法のインタビューにより、母子家庭になって以降の困難、また別れる前から、別れて現在に至るまでの、父親との関わりや父母に対する気持ちの変化を聴取した。これらの語りを「親の離婚を体験した青年の語り」として、第16回日本発達心理学会(2005.3)において発表した。学童期の子どもを養育する母子家庭に家庭教師あるいは話し相手(遊び相手)として大学生を派遣しながら、そのスーパービジョンを行い、母子家庭の子どもたちを追跡するとともに、シングルマザーを対象としたインタビューを継続した。こうした実践的研究活動の中から、特に学童期の男児を養育する母子家庭について、危機的な状態から、いかに家族システムが再生・回復していくかというプロセスを明らかにしたのが、「母子家庭の家族システムと回復プロセス--学童期の男児を抱える母子家庭を対象として--」(心理臨床学研究第23巻第3号)である。

本論文では、子どもが乳幼児期の離婚の場合、離婚による父親喪失よりも母親の育児機能の低下によって危機が生じやすいこと、母子家庭という心理的閉鎖空間における母子のネガティブな感情の悪循環が生じやすいこと、そうした危機状態から、子どもの問題行動の中に意味を見出し、展望を抱き、母子家庭が社会に開かれることによって悪循環が解消していくことという回復プロセスが見出された。また父親が意識的にも無意識的にも母子に影響を与え続けることが考察された。また、中学生になるまでに親が離婚した青年への回顧法によるインタビューを実施し、その中でも、親の離婚を受け入れ、自分の人生に肯定的に意味づけている青年を取り上げ、「親の離婚を体験した青年の語り」としてまとめた(投稿中)。本論文では、青年たちが、親の離婚に母親救済・両親の不和の解決という積極的な意味を見出していること、また、離婚後の危機を乗り越えるために、「問題の外在化」「親役割の再認識」「自己選択」「マイノリティアイデンティティ」といった方略を用いていることが考察された。学童期の子どもを養育する母子家庭を対象に、家庭教師あるいは話し相手(遊び相手)として大学生を派遣しながら、そのスーパービジョンを行い、母子家庭の子どもたちを追跡するとともに、シングルマザーを対象としたインタビューを継続した。今年度は、そうした母子家庭へのサポートと研究をつなぐ、新しい質的研究方法についてまとめた(堀田2006)。そこでは、新しい質的研究方法として、継続的な半構造化面接の継続による、実践と研究の統合、半構造化面接による親側からの情報と、参与的観察による子ども側の情報の統合を提起し、さらにフィールド・ワークとして生活空間の中で母子家庭にアプローチすることの重要性を訴えた。また、中学生になるまでに親が離婚した青年への回顧法によるインタビューを実施し、その中でも、しなやかな回復力を持つレジリエントな青年の語りに注目し、その語りから、回復過程における心理的方略についてまとめた(投稿中)。そこでは、回復した青年の語りにおいて、親の離婚に自分の人生にとってのプラスの意味づけを行うことに成功していること、父親不在という危機に対して、別居している父親と会うか、会わないかを自己選択していること、母子家庭に対する社会的偏見に対して、それが「自分のせいではない」という問題の外在化を成し遂げていること、思春期の心理的危機場面において、母子家庭で育っているというマイノリティであることについて、むしろそれを自分のアイデンティティとして確立すること、また、母親の恋愛が中学時代には子どもの危機になるが、しかし母親が親として機能してくれることを再認識することでその危機を乗り越えたということが見出された。
画像計測による電力ケーブルの電気絶縁劣化診断システムの開発

近年、石油科学工業の著しいまでの発達にともなって、各種合成高分子材料が開発されてきた。これらの材料は電気的、機械的、優れた特性を持つため電力用ケーブル・電力用コンデンサ等高電圧機器の絶縁材料として用いられてきた。しかしながら使用範囲の拡大や長期化にともなって絶縁材料に内部劣化(電気トリ-、水トリ-)が生じ、そのために電気的特性が悪くなり信頼性にも問題が生じてくる。高分子絶縁材料であるポリエチレン、ポリプロピレンを試料として用い、これらを溶融し冷却したときに生じる高次構造(球晶、ラメラ晶)と電気トリ-、水トリ-の関係を求めた。その結果、つぎのような事が明らかになった。(1)電気トリ-は球晶内、外の非晶質部分においてのみ発生し、非晶質部分を進展し、球晶に衝突した時点で分岐を行いさらに進展を続ける。(2)球晶分布状態が疎らの試料の場合、トリ-発生電圧は球晶分布状態が密の場合より高い。(3)水トリ-は球晶内では発生せず、球晶外の非晶質のみで発生し、進展する。(4)水トリ-の形状は発生した後、直線状に進展するものがある。(5)電気トリ-の進展及び高次構造との関係についてシミュレーションする事が出来た。今後は3次元表示方法について検討する必要がある。ポリエチレンの場合、球晶の分布状態を制御する事が困難でほとんどの試料が球晶の飽和した状態になる。そのため、球晶とトリ-の関係についてはさらに検討する必要があると思われる。高分子絶縁材料であるポリプロピレン、ポリエチレン(低密度ポリエチレン、高密度ポリエチレン、1軸延伸フイルム)を試料として用い、これらを溶融し冷却したときに生じる高次構造(球晶)と電気トリ-、水トリ-の関係を求めるために実験を行った。その結果、ポリプロピレンの場合、電気トリ-は球晶内および球晶外の非晶質部分において発生し、非晶質部分を分岐しながら進展する状態について解明する事が出来た。ポリエチレンの場合、球晶を含む試料を作製する事が非常に困難なため多くの試料についての検討が不十分だった。球晶はほとんどが飽和状態のものが多く、トリ-に対する球晶の影響を特定するまでにはいたらなかった。しかしながら、試料の違いにより高次構造の成長状況およびトリ-の発生・進展状況が異なる事が明らかになった。7年度はポリエチレンについてさらに検討していきたい。また、高次構造とトリ-の関係を示す2次元的な計測データから3次元計測結果を求めるための実験データ収集にとどまりシミュレーションも基本的な部分で終わっている。7年度はシミュレーションに必要なデータの整理を行い、さらに継続して実験を行っていきたい。なお、6年度に行った研究の成果については、ICPADM94(2編)、ICMR94(1編)、電気関係学会東北支部連合大会(1編)において発表し、平成7年電気学会全国大会(3編)において発表する予定である。低密度ポリエチレンを試料として用い、加工のため溶融し徐冷中に生じる球晶と水トリ-の関係について実験を行った。その結果、従来、水トリ-は発生後チャネル状に進展し、その形状は放射状であったが、本実験ではそれとは異なる電界方向に直線状に進むものが存在する事が分かった。この点については、なぜそのような現象になるのか、その要因となるものについてさらに研究していく必要がある。また、ポリプロピレンを試料として用いトリ-発生に及ぼす球晶および球晶分布の影響についても実験を行った。その結果、トリ-発生は結晶化度、結晶構造および球晶の分布状態に大きく影響を受けている事が明らかになった。トリ-発生電圧は結晶化度が高い試料ほど高い。また球晶分布が疎らな試料のトリ-発生電圧は、球晶分布が密な試料のものより高い。また、針先端が結晶構造のγ変態、α変態、擬六方晶にある場合のトリ-発生電圧の関係はγ変態>α変態>擬六方晶となることが分かった。さらに、球晶中のトリ-進展状況をシミュレーションし、画像でその様子を視覚化する事に成功した。

しかしながら、表示方法は2次元的であり、3次元的なシミュレーション表示についてはさらに検討する必要がある。なお、平成7年度に行った研究の成果については、平成7年度電気学会全国大会(3編)、ISEIM95(1編)、電気学会・放電および誘電・絶縁材料合同研究会(2編)および秋田工業高等専門学校研究紀要(1編)において発表した。また電気学会論文誌4月号に掲載予定である。
オーストリアにおける持続可能な都市マネジメントに関する地理学的研究

都市はその置かれた地理的特性が異なることから、都市間競争下において、各都市が持続可能性を担保し向上させていくためには、地理的特性をふまえた都市マネジメント戦略が不可欠となる。本研究は、国際的都市間競争下に置かれているものの、都市規模に関わらず多くの都市が都市機能を維持・成長しているオーストリアにおける都市マネジメント戦略を分析することで、都市の持続可能性に関わる地理的要因を解明しようとするものである。