hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クルマエビ腫瘍壊死因子のシグナル制御および免疫応答誘導能の解析

クルマエビにおいて腫瘍壊死因子(tumor necrosis factor; TNF)の組換えタンパク質導入後やRNA干渉法による遺伝子ノックダウン後に発現量が変動する因子を探索した。また、病原体接種後のこれらの因子の発現動態を解析した。既報のプロテオーム解析の報告からS-アデノシルホモシステイン加水分解酵素と推定されたタンパク質のスポットにおいて、TNF導入時の発現量の上昇、ノックダウン時および病原体接種後の発現量の減少が認められた。クルマエビTNFのmRNAの発現様式をRT-PCRにより解析し、スプライシングバリアントの有無を明らかにし、組換えTNFの作製に使用する遺伝子配列の決定を行った。また、組換えTNFの発現および精製条件の最適化を行った。さらにクルマエビTNFの受容体の探索および,TNF組換えタンパク質導入後あるいはRNA干渉法によるノックダウン後に,タンパク質発現量が変動する因子の探索を目的とした。クルマエビTNFの遺伝子発現解析を臓器別に行い,それぞれ得られた増幅産物の遺伝子配列を解析したところ,当初同定されたタイプの他に3タイプのスプライシングバリアントが確認された。細胞外領域を用い質発現ベクターを構築し,組換タンパク質を作製し、Hisタグカラムによる精製を行った。TNF遺伝子に特異的なT7配列付加プライマーを設計し,二本鎖RNAの作製を行った。TNFの膜貫通領域を除いた遺伝子を増幅し, two-hybrid用発現ベクターに組込みベイトおよびクルマエビのcDNAライブラリーを構築した。クルマエビTNF組換え酵母とクルマエビcDNAライブラリーの組換え酵母との接合により得られた酵母のシークエンス解析を行ったが、TNF受容体のホモログと推定される遺伝子配列は認められなかった。しかし、エビ類ESTデータベースよりTNF受容体の全長を得ることに成功した。TNF組換タンパク質を用い、クルマエビへのTNF接種後の経時的なサンプリングを行った。またTNFの二本鎖RNAを接種後3日目にサンプリングを行い、TNFノックダウンクルマエビのサンプルを得た。対照区には緑色蛍光タンパク質の二本鎖RNAを接種した。これらの全てのサンプルからリンパ様器官の摘出およびISOGENによるタンパク質の精製を行い二次元電気泳動に供した。その結果、TNFノックダウン時において、特異的に発現するスポットが確認された。クルマエビTNF(MjTNF)のスプライシングバリアントの発現解析を組織別に行った結果,当初同定したMjTNFとは分子量の異なる3つのスプライシングバリアント(v1,v2およびv3)が存在しており,v1は鰓で、v2は心臓,胃、リンパ様器官、腸および筋肉で、v3は全組織で発現していた。MjTNFの組換えタンパク質(rMjTNF)導入時およびMjTNFノックダウン時の網羅的なタンパク質発現を解析するために、rMjTNFおよびMjTNF二本鎖RNAの作製を行った。rMjTNFは、膜貫通領域を除く、遺伝子断片をpET28発現ベクターに挿入し、大腸菌の形質転換を行った。大腸菌で発現誘導したタンパク質はNiカラムにより精製した。二本鎖RNAの作製は、MjTNFに特異的なT7配列付加プライマーを設計し,RT-PCR法により遺伝子を増幅した。続いて,T7領域を利用した一本鎖RNAの合成およびアニーリングによる二本鎖RNAの作製を行った。二本鎖RNAを5および10 μg/g shrimpで接種し,1から20日間の経時的サンプリングおよび発現解析を行いノックダウン効果の評価を行った。5 μg/g shrimp接種区では、接種後5日目から10日目までにのみ高いノックダウン効果が得られたのに対し、10 μg/g shrimp接種区では、全ての個体で高いノックダウン効果が認められた。MjTNF受容体(MjTNFR)の探索は、ESTデータベースを基にしたRT-PCRにより、MjTNFRが得られたため、Race法により全長塩基配列を決定した。MjTNFRは294アミノ酸残基からなり、N末端およびC末端に膜貫通領域を有し、細胞内領域にはTNFRドメインが認められた。ドメイン構造およびアミノ酸類似性から既知のバナメイエビTNFRとホモログであると考えられた。平成23年度に計画していた研究内容はすべて達成することができ、加えて平成24年度に計画していたMjTNFノックダウン時の二次元電気泳動によるスポット解析の条件検討を前倒しで遂行することができたため。また、病原微生物の接種を行ったクルマエビの時系列サンプリングおよびサンプル調整も終えている。クルマエビTNFの組換えタンパク質(rMjTNF)を生体へ導入し、経時的なサンプリングを行いタンパク質の精製を行う。MjTNFノックダウンクルマエビの精製タンパク質と併せてプロテオーム解析を行う。それぞれの解析の結果,タンパク質の発現量に変化が認められたスポットの回収および精製を行う。得られた精製タンパク質をアミノ酸シークエンサーによる解析を行い,タンパク質の同定を試みる。同定された因子に対し,データベース検索もしくは縮重プライマー等を用い,遺伝子の分離を試みる。

遺伝子が分離されたものに関しては,特異プライマーを設計し,リアルタイムPCRにより発現定量解析を行い,タンパク質発現との互換性について検討する。また,それぞれの因子の発現細胞を解析するためにポリクローナル抗体により免疫組織染色を行う。TNFおよびプロテオーム解析より発現量に変動が認められた因子等の免疫応答に関する知見を得るために,病原性もしくは非病原性ウイルスおよび細菌をクルマエビに接種した後に,それぞれのタンパク質および遺伝子発現解析を行う。また,同様の試験を各組織を用いて行うことで,各臓器に関連したTNFのシグナル制御についても解析する。また、既に構築済みのtwo-hybrid用のMjTNFおよびcDNAライブラリー組換え酵母を用い、MjTNFと相互作用する受容体やその他の因子の単離を試みる。プロテオーム解析に関係する消耗品費、プロテインシークエンサーの受託解析およびポリクローナル抗体の作製費が主な用途である。また、成果報告として学会発表への参加も予定している。
活性化雲母鉱物を用いた新たな放射性物質吸着材の研究開発

雲母鉱物中のKを水和Naに置換したCs吸着材AM2を開発した。AM2によるCsの分配係数は精製水中で100,000 mL/gであり、Cs飽和吸着量は、粉末状AM2で61 mg/g、フレーク状AM2で19 mg/gを示した。AM2はCs選択性が極めて高く、海水中でもCs吸着力が低下しにくい特徴を有する。また、AM2に吸着したCsは海水中120°C、30分の厳しい条件下でも脱着は少なく、Cs固定化材としても実用性に優れていた。さらに、A型ゼオライトを配合した顆粒状ハイブリッドAM2は、カラム試験において実汚染水相当濃度下でCs及びSrの両方を吸着する実用的な同時吸着材となり得ることを示した。雲母鉱物を用いた新たな放射性物質吸着材AM2(活性化雲母鉱物:Activated Micaceous Mineral)を開発した。粉末状AM2、フレーク状AM2、ハイブリッドAM2の3種類の形態の異なるAM2と異なる3種類の製造工程(テトラフェニルホウ酸ナトリウム法、アンモニウム塩法、ワンパスカラム法)を考案し,コストの削減に努めた。AM2によるSr及びCsの吸着効果をバッチ試験において分配係数(Kd値)を指標として評価した。AM2は原水中において、Sr及びCsのKd値が100,000 L/kg以上の高い吸着能力を有した。人工海水中でもCsのKd値は100,000 L/kg以上を示しCsを不可逆的に吸着した。137Csを使用して実際の汚染水濃度に適用した結果、人工海水の希釈割合に拘らず、100,000 L/kg以上の高いKd値を示した。85Sr及び137Csを実汚染水相当の塩濃度(Cl濃度1000ppm)に希釈した人工海水に適用した場合、SrのKd値は約1,000 L/kg、CsのKd値は600,000 L/kgであった。AM2はCs選択性が極めて高く、Csを特異的に吸着するため塩分濃度が増加しても吸着能力が低下しにくい特徴を有した。また、一旦吸着したCsは高濃度の塩分溶液を加えても容易に溶脱しない不溶出化も明らかになった。さらに、原水中でのSrの吸着効果も確認された。粉末X線解析からAM2の層間距離は、原料の雲母鉱物の単位層10.0Åから12.0Åに層間構造の広がりが確認された。AM2は天然鉱物を原料にするため、無害で700°Cまで安定であり、熱や風化に強く、長期安定性にも優れており、福島第一原子力発電所での汚染水処理の吸着材としての有効性を示した。活性化雲母鉱物AM2の量産化と造粒化を実施した。雲母鉱物を用いた形態が異なる2種類のAM2(粉末状AM2,フレーク状AM2 )の開発・改良を行い、ラボスケールでの合成法から工業生産ベースへと移行した。さらに粉末状AM2を母材に用いた円柱状吸着材及び顆粒状吸着材を製造した。これらはAM2 100%の造粒品及びAM2とA型ゼオライト(1:1)のハイブリッド造粒品である。粉末状及びフレーク状AM2は活性化の段階で層間内K+が最大で93%除去された。粉末X線回折の結果から、雲母の層間は10Åから12Å及び14Åへ拡張しており、水和したNa+がK+をほぼ完全に置換していることを示した。Sr及びCsのイオン交換等温曲線からAM2の高い選択性と吸着容量を確認した。また、AM2及びハイブリッド吸着材の飽和吸着曲線から飽和吸着能を求めた。粉末状AM2におけるSrの吸着当量は1.4meq/g、理論的陽イオン交換容量の55%であった。Csの吸着当量は0.90 meq/gこれは35%の理論的陽イオン交換容量に相当した。顆粒状のハイブリッド吸着材ではCsの飽和吸着量160mg/g、吸着当量は1.2meq/gであった。福島第一原子力発電所13号機における原子炉の安定的な冷温停止状態の維持と安全な廃炉作業に向け、放射能汚染水処理システムに不可欠な新しいCs吸着材(活性化雲母鉱物=Activated Micaceous Mineral:AM2)及びその合成法を開発した。AM2合成法は、金雲母中のカリウムを水和ナトリウムに置換し層間を拡幅する脱カリウム法(K-Na交換)を新規に考案した。このテトラフェニルホウ酸ナトリウムリサイクル式合成法は脱カリウムによって生成する不溶性のテトラフェニルホウ酸カリウムをテトラフェニルホウ酸ナトリウムとして回収することによって合成の簡素化と高コストなテトラフェニルホウ酸ナトリウムの再利用を可能とした。また、作業の手間が少なく、効率的にAM2を合成するのに適した方法である。粉末状AM2によるセシウムの分配係数は、精製水中で100,000 mL /gを示し、セシウム飽和吸着量は61 mg/gであった。AM2はセシウム選択性が極めて高く、海水混入が想定されるような塩分濃度が増加する環境下でもセシウム吸着力が低下しにくい特徴を有した。また、一旦AM2に吸着したセシウムは海水のような高濃度の塩分が存在しても容易に脱着しないうえ、海水中120°C、30分の厳しい条件下でも脱着は少なく、セシウム固定化材としても実用性に優れていた。

さらに、A型ゼオライトを配合した顆粒状ハイブリッドAM2は、カラム試験において実汚染水相当濃度下でセシウム及びストロンチウムの両方を吸着し、動的にも実用的な同時吸着材となり得ることを示した。雲母鉱物中のKを水和Naに置換したCs吸着材AM2を開発した。AM2によるCsの分配係数は精製水中で100,000 mL/gであり、Cs飽和吸着量は、粉末状AM2で61 mg/g、フレーク状AM2で19 mg/gを示した。AM2はCs選択性が極めて高く、海水中でもCs吸着力が低下しにくい特徴を有する。また、AM2に吸着したCsは海水中120°C、30分の厳しい条件下でも脱着は少なく、Cs固定化材としても実用性に優れていた。さらに、A型ゼオライトを配合した顆粒状ハイブリッドAM2は、カラム試験において実汚染水相当濃度下でCs及びSrの両方を吸着する実用的な同時吸着材となり得ることを示した。AM2の量産化と造粒化が可能となった。製造した円柱状吸着材及び顆粒状吸着材の崩壊度と硬度を計測し、汚染水処理装置への適用性とSr及びCsに対する高い吸着能並びに機能性を確認した。陽イオン交換等温式を求め有効性試験と吸着能の評価をもとに吸着泥の量を見積もり、実際の汚染水や海水等への利用と実用性を明らかにした。新しいAM2合成法としてワンパスカラム方式による低コストな大量製造法を確立し、現在特許出願中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。環境学1Sr及びCsの破過曲線を求め、浄化率や透水吸着性能をはじめ、安定して高い浄化能を維持するために必要な吸着材の量とAM2の寿命を予測する。また、最適な流速、圧力損失、温度、水素イオン濃度から、原水や海水等の多様な実環境溶液相での特性に対する実用性と最適化を検討する。2AM2のSr及びCs吸着メカニズム並びに吸着構造の様相と吸着量の変化を23Na MQMAS NMR、高分解能電子顕微鏡を用いて原子レベルで明らかにする。また、層間の広がり間隔を粉末X線解析装置で測定し、層間への進入と吸着態様を調べる。3アクリル基盤の上にAM2のゲルを塗布し、メンブランフィルターで覆ったAM2ディスクを作成して土壌中に埋設する。一定時間後に取り出し放射能を測定するこの方法では、土壌間隙水を拡散して吸着材まで到達したセシウム量が測定できる。その量は土壌中でのセシウム移行率として利用でき、土壌汚染メカニズムの研究やディスクの面積等の幾何学的なパラメータから土壌中でのセシウムの移動速度を計算する。4土壌や汚泥を保管する仮置き場あるいは中間貯蔵施設や汚染された廃棄物を焼却処分する際に生じる焼却残渣(焼却主灰、焼却飛灰)から放射性セシウムの拡散、溶出や移行抑制のための固定化材としてAM2を混合して埋設する保管技術を開発する。平成25年度の計画では新しいセシウム吸着材の開発までを目標にしていた。しかし、新セシウム吸着材の開発・改良を押し進めつつ、吸着性能評価及び適用性評価まで実施することができたことは大きな成果であり、予想以上の進捗状況である。以下に主な研究成果を示す。1形態の異なる3種類のAM2(粉末状AM2、フレーク状AM2、ハイブリッドAM2 )を開発した。2コストベネフィットな3種類の化学的合成法を開発した。3マイクロ波照射と化学的処理との組み合わせで、AM2の生成量増加を促進した。4分配係数を用いた吸着性能試験においてAM2は既存の吸着材であるゼオライトを凌駕した。5AM2は原水中で、Kd値が100,000 L/kg以上の高いSr及びCs吸着能力を有した。海水中でもCsのKd値は100,000 L/kg以上を示し、Csを不可逆的に吸着した。
慢性呼吸不全患者の筋肉のエネルギー代謝に及ぼす酸素吸入の効果

本研究では、^<31>P-核磁気共鳴スペクトロスコピーによって運動中の高エネルギー燐酸化合物を捉えるとともに、筋肉の酸素化状態を近赤外分光法を用いて測定した。運動開始直後と運動終了直後のphosphocreatine(PCr)、酸素化ヘモグロビン/ミオグロビン(oxy-Hb/Mb)、脱酸素化Hb/Mb(deoxy-Hb/Mb)の動態に注目し、健常人と慢性呼吸器疾患患者群において、この動態に差があるかどうか、酸素吸入によりこれら3つの時定群がどのように変化するかを検討した。対象は、健常人8人、および慢性呼吸器疾患患者12人。3分の反復掌握運動を施行。患者群では、同一日に室内気と酸素吸入下の2回施行した。運動開始直後および回復期の筋肉エネルギー代謝の動態は、運動開始直後のPi/(PCr+Pi)の時定数{τPCr(on)}、運動終了直後のPCr/(PCr+Pi)の回復の時定数{τPCr(off)}で評価した。酸素化の動態は、運動開始時および回復期のoxy-Hb/Mb、deoxy-Hb/Mbがその変化量の半分に達するまでの時間(T1/2oxy(on)、T1/2deoxy(on)、T1/2oxy(off)、T1/2deoxy(off))で評価した。運動開始時は、τPCr(on)には差がなく、T1/2oxy(on)、T1/2deoxy(on)が患者群で早かった。このT1/2は、酸素吸入で筋肉エネルギー代謝が改善した患者群(酸素反応群)では、酸素吸入によりさらに早くなった。運動終了後の動態においては、PCrの回復が患者群でT1/2oxy(on)、T1/2deoxy(on)が小さい理由は、酸素や他の基質の供給制限が主な原因と考えられ、患者群では酸素の利用がはやく限界に達し、それ以降は嫌気的解糖が働き出すことを示している。酸素反応群では、酸素吸入により、T1/2さらに早くなっており、酸素利用がもっとなされていることを示している。従って、患者の筋肉代謝の変化には、酸素供給に問題がある群と、酸素以外に原因がある群があると推測される。慢性肺疾患患者の運動中のエネルギー代謝は、健常人に比べ、運動中のクレアチン燐酸(PCr)の著しい低下と筋肉のpHの低下が特徴的で、嫌気的解糖への移行早い。本研究では、この代謝と酸素の関係を明らかにするため、^<31>P-核磁気共鳴スペクトロスコピー(^<31>P-MRS)によってPCrやATPなどの高エネルギー燐酸化合物の変化をとらえるとともに、近赤外分光法(near infrared spectroscopy,NIRS)を用いて、筋肉の酸素化ヘモグロビン(Hb)/ミオグロビン(Mb)、脱酸素化Hb/Mb、総Hb/Mbの相対的変化を同時に測定し、運動中止後のPCrや脱酸素化Hb/Mbの動態、筋肉の酸素抽出の変化を評価した。対象は在宅酸素量法施行中の慢性呼吸不全患者4名(46歳84歳、平均65歳)。運動負荷はrepetitive handgripで1分間に最大握力の7%の重りを5cm持ち上げる運動を3分施行した。

この運動負荷を室内気吸入と酸素吸入下で施行した。15秒毎の^<31>P-MRスペクトルからPCr/(PCr+Pi)とpHを計算した。NIRSでは各波長の反射光より、酸素化Hb/Mb、脱酸素化Hb/Mb、総Hb/Mbの変化量を計算した。脱酸素化Hb/Mbの変化量(運動終了直前の安静時の差)を総Hb/Mbの変化量(運動終了直前と安静時との差)で割ったものを筋肉の酸素抽出率の指標とした。運動終了後のPCrの回復をmonoexponentioal curveでfittingし、time constant(PCrTC)を計算した。酸素化Hb/Mbの回復速度(o-Hb0.5)は変化量の50%に回復する時間で評価した。4名の患者において、PCr/(PCr+Pi)は酸素吸入と室内気吸入において変化せず、酸素吸入によってエネルギー代謝は改善を示さなかった。酸素抽出は2名で計算可能であったが、酸素吸入による一定の効果は得られなかった。PCrTCやo-Hb0.5も酸素吸入によって減少しなかった。結論を導くには、まだ検討例が少ないため、今後も症例を増やしていきたい。運動開始直後と運動終了直後のphosphocreatine(PCr),酸素化へモグロビン/ミオグロビン(oxy-Hb/Mb),脱酸素化Hb/Mb(deoxy-Hb/Mb)の動態に注目し、健常人と慢性呼吸器疾患患者群において、この動態に差があるかどうか、加えて、酸素吸入によりこれら3つの時定数がどのように変化するかを検討した。対象は、健常人8人(年齢:61.4±4.9歳)、および慢性呼吸器疾患患者12人(年齢:68.6±4.9歳)。3分の反復掌握運動を施行。患者群では、同一日に室内気吸入と酸素吸入下の2回施行した。運動開始直後および回復期の筋肉エネルギー代謝の動態は、開始直後はPi/(PCr+Pi)の増加を、回復期はPCr/(PCr+Pi)の増加を指数関数で近似し、運動開始直後のPi/(PCr+Pi)の時定数{τPCr(on)}、PCr/(PCr+Pi)の運動終了直後の回復の時定数{τPCr(off)}を計算した。酸素化の動態は、運動開始から、oxy-Hb/Mb,deoxy-Hb/Mbがその変化量の半分に達するまでの時間を求め、T1/2oxy(on),T1/2deoxy(on)とした。回復期も同様にその変化量の半分に達した時間をT1/2oxy(off),T1/2deoxy(off)とした。このT1/2は、酸素吸入で筋肉エネルギー代謝が改善した患者群(酸素反応群)では、酸素吸入によりさらに早くなった。運動終了後の動態においては、PCrの回復が,患者群で遅い以外は両群間に有意な差を認めず、酸素吸入によっても一定の変化を認めなかった。患者群でoxy-Hb/Mbおよびdeoxy-Hb/MbのT1/2が小さい理由は、酸素や他の基質の供給制限が主な原因と推定される。酸素吸入により、筋肉エネルギー代謝が改善した患者では、酸素利用がもっとなされていると考えられた。したがって、患者の中には、酸素供給に問題があって、筋肉代謝が変化している群と、酸素以外の原因により筋肉代謝が変化している群があると推測される。
「総合的・領域横断的な芸術表現教育」の指導者養成に関する実証的研究

本研究では小学校において「総合的・領域横断的な芸術教育」の実践を行うことができる教員の育成を目指した「教員研修プログラム」の開発を行い、その成果を検証するとともに、テキストにまとめることで、教員養成大学・学部の教員や指導的立場の小学校教員へと提供し、図画工作科や音楽科の担当者会や校内研修会などで活用されることを企図したものである。初年次より研修プログラムの実施と分析検討を重ね、プログラム構成の手順や展開方法を明らかにするとともに、プログラムを構成する活動単位を作成し、体系的に示すことができた。本研究では小学校において「総合的・領域横断的な芸術教育」の実践を行うことができる教員の育成を目指した「教員研修プログラム」の開発を行い、その成果を検証するものである。本年度は、これまで、行ってきた総合芸術表現に関する授業やワークショップの成果と課題を整理するとともに、全国都道府県で行われている教員研修の実態を調査し、プログラム開発の課題と視点を導出した。それらを踏まえ、総合芸術教育教員研修プログラムの内容構成や展開方法などを作成し、教員免許状更新講習において、部分的な試行実践を行った。結果、受講者の意識変化も見られ、総合的な芸術教育に関する研修の必要性を再認識するとともに、今後の実践に向けての展望を得ることができた。その成果については、美術科教育学会誌『美術教育学』第3号に発表した。27年3月には、大学院生15名を対象に、3日間(90分を15回)の研修プログラムを試行的に実施した。「出会い」「感覚をひらく」「感覚横断的な表現」「音をつくる」「音楽と美術の統合的な表現」「言語・身体を介在させた表現」といった内容のワークを行い、最後にグループ毎に、総合芸術の教材開発と模擬授業を行った。プレテストとポストテストとして、「音を描く」及び「絵のイメージを演奏する」といった活動と、小学生対象の授業を行う場合の導入の働きかけを想定して記述するという課題を実施した。そして、「参加目的」「課題の達成度」「受講して学んだこと」「これまでの美術・音楽への好感度」「各ワークの印象」などの記述内容と、プレテスト・ポストテストの結果から、試行実践の分析・考察を行っているところである。平成27年度前半には、結果を学会論文としてまとめる予定である。本研究では、小学校において「総合的・領域横断的な芸術教育」の実践を行うことができる教員の育成を目指した「教員研修プログラム」の開発を行い、その成果を検証するものである。本年度は、昨年度末に、大学院生15名を対象として実施した、3日間(90分×15)の研修プログラムについて、プレテストとポストテストの比較や活動の様子、活動後の記述内容の分析などをに基づき考察した。結果,受講者の指導技術や表現技術の向上,そして総合的な芸術教育に関する意識変化等を明らかにすることができた。その成果については、美術科教育学会誌『美術教育学』37号に発表した。8月には、現職教員を対象とした研修講座「音楽+図工=?総合的な表現活動を楽しもう」を実施した。総合的な芸術教育に関する基礎的なトレーニングから徐々に内容を深めていけるような活動配列を行い,プログラム末には,グループ毎のパフォーマンス発表と,教材開発及び模擬授業を設定した。また,ペアでの活動,グループ活動などを適宜組み合わせ,受講者相互の交流を活性化させること,活動単位ごとに教育的意義と芸術的意義を示唆することなどを心掛けた。事後アンケートの記述からは以下の成果が確認できた。1総合表現活動の楽しさの感受、2感覚が開き,表現が深まる実感、3コミュニケーションを通した学び、4総合表現の価値や意義の自覚と教育的な視座の獲得、である。続いて、研修講座の受講者から3名を選び、研修で学んだことをもとに授業を構想・実施していただいた。現在、授業結果の分析・考察を進めているところである。28年度前半には、結果を学会論文にまとめる予定である。上にもあげたように、2年次の研究は、ほぼ予定通りに進んでいる。研修プログラムの試行実践の結果を踏まえ、現職教員を対象とした研修講座を実施することができた。さらに、研修講座受講者による、小学校での研究授業を持つことができ、貴重なデーターを得ることができた。本年度は、昨年度(27年8月17日)に実施した教員研修プログラム「音楽+図工=?総合的な芸術活動を楽しもう」の受講者の中から3名の協力者を得て、研修会での経験を生かした授業を構想・実施してもらい、題材設定の趣旨や授業記録、児童の作品・コメント等から授業分析を行うことで、教員研修が受講者に及ぼした成果の検討を行った。結果、受講者の個別の課題意識に応じた形で、総合的・領域横断的な芸術教育の意義や価値の共有化が図れたという点で、プログラムの成果を確認することができた。また、研修を通して、「感性や感覚を開く」,「コミュニケーション力の向上」,「表現することの楽しさ・喜び」といった,総合的な芸術教育の意義や効果の自覚、2総合的な芸術表現学習の授業づくりや指導方法などの教育的視座の獲得、3「芸術」に関する視野の拡張(従来の美術・音楽といった固定的な教科・領域の枠組みを超えた視点からのアプローチ)といった点から受講者の意識変化をとらえることができた。本年度の研究成果は「総合的・領域横断的な芸術教育に関する教員研修プログラムの開発(3)」にまとめ『美術教育学』に発表した。

口頭発表としては、第10回「感覚をつないでひらく芸術教育を考える会」で行った。初年度より計画的に進めてきており、ほぼ予定通りの実験・分析・成果の発表を行うことがはできたが、研究成果をテキストにまとめることができなかったため、1年の延長を申し出ることとした。本研究では小学校において「総合的・領域横断的な芸術教育」の実践を行うことができる教員の育成を目指した「教員研修プログラム」の開発を行い、その成果を検証するとともに、テキストにまとめることで、教員養成大学・学部の教員、指導的立場の小学校教員へと提供し、図工科や音楽科の担当者会や校内研修会などで活用されることを企図したものである。初年度は、全国都道府県で行われている教員研修の実態調査に基づきプログラム開発の課題や視点の導出を行った。それらを踏まえ、教員研修プログラムの内容構成や展開方法などを作成し、教員免許状更新講習において、部分的な試行実践を行った。研究成果は美術科教育学会誌『美術教育学』第36号に発表した。27年3月には、大学院生15名を対象に、3日間の研修プログラムを実施した。プレテスト・ポストテストの結果からプログラムの分析・考察を行い、成果は美術科教育学会誌『美術教育学』第37号に発表した。27年8月には現職教員対象の研修プログラムを実施した。受講者の中から3名の協力者を得、研修会での経験を生かした授業を構想・実施してもらい、題材設定の趣旨や授業記録、児童の作品・コメント等から授業分析を行うことで、教員研修が受講者に及ぼした成果の検討を行った。結果、受講者の個別の課題意識に応じた形で、総合的・領域横断的な芸術教育の意義や価値の共有化が図れたという点で、プログラムの成果を確認することができた。研究成果は美術科教育学会誌『美術教育学』第38号に発表した。以上の実践研究をまとめ、30年3月に『「総合的・領域横断的な芸術表現教育」の指導者養成に関する実証的研究』(研究成果報告書、A4判154頁)を刊行した。I部ではこれまでの研究成果をまとめた論文7編を採録し、研究の全容が概観できるようにした。II部はプログラムを構成する活動を7つの領域に整理して示した。本研究では小学校において「総合的・領域横断的な芸術教育」の実践を行うことができる教員の育成を目指した「教員研修プログラム」の開発を行い、その成果を検証するとともに、テキストにまとめることで、教員養成大学・学部の教員や指導的立場の小学校教員へと提供し、図画工作科や音楽科の担当者会や校内研修会などで活用されることを企図したものである。初年次より研修プログラムの実施と分析検討を重ね、プログラム構成の手順や展開方法を明らかにするとともに、プログラムを構成する活動単位を作成し、体系的に示すことができた。上にもあげたように、初年度の研究は、ほぼ予定通りに進んでいる。平成26年度前半は、これまでの実践(主に「総合芸術表現演習」の授業や教員対象のワークショップなど)における成果や課題の分析、先行研究や全国都道府県の教員研修の実態調査などから、総合的・領域横断的な芸術表現教育の課題や内容構成、展開方法などを導出することができた。その成果を学会論文にまとめ発表することができた。
中性子線補足療法のための革新的ナノ粒子剤に関する研究

本研究は、中性子線捕捉療法で使用する安全な粒子捕捉剤を生成することを目的とする。透過性の良い中性子線と反応断面積の大きいボロンの反応の結果生成される高エネルギーのヘリウム粒子を使用することで、放射線治療に伴う正常細胞への障害を減らすことができる。現在のボロン製剤は、化学的安定性、ボロンの毒性、腫瘍部への蓄積性の制御の観点において課題が存在する。そこで、難治性がんの治療を目指して、プラズマ技術等を駆使してボロンをフラーレン内に包含させることで毒性を封じ込める技術、及び当該粒子の糖鎖被覆リポソームへの効率の良い封入法を開発した。本研究は中性子線捕捉療法で使用する安全な粒子捕捉剤を生成することを目的とする。透過性の良い中性子線と反応断面積の大きいボロンの反応の結果生成される自由行程が短い高エネルギーのヘリウム粒子を使用することで、放射線治療に伴う正常細胞への障害を減らすことができる。現在のボロン製剤は、化学的安定性、ボロンの毒性、腫瘍部への蓄積制御性の観点において課題が存在する。そこで、プラズマ技術等を駆使し、ボロンをフラーレン内に包含させることで毒性を封じ込める技術、更には当該粒子の糖鎖被覆リポソームへの効率の良い封入法を開発し、新規ナノ粒子製剤の難治性がんへの治療へと展開する。効率的にフラーレンに粒子を内包させるためには、ボロンイオンビームの電流密度を上げる必要がある。それに対して、産総研においては、イオンビームをより高集束にすることが可能となる自己集束現象を見出すことに成功した。自己集束現象とは、イオンビームが発散している状態から、集束した状態に自然に遷移する現象である。当該自己集束技術を利用して内包実験を行うことが可能となれば、強制的に集束をさせるための電子源などが不要となるばかりではなく、高エネルギー電子による諸影響を回避することも可能となる。そこで、ボロンプラズマの生成実験と並行して、自己集束状態への遷移前後のプラズマパラメーターの計測を行うことにより、自己集束現象のメカニズムの理解を進めている。放射線治療の一種である中性子線捕捉療法で用いられる薬剤には中性子との反応断面積の大きいボロンが有効と考えられ、各種のボロン製剤が開発されているが、現在のボロン製剤は毒性が高く使用制限があり、低毒性ボロン化合物の探索が進められている。本研究では、低毒性ボロン製剤の高効率生成を実現するため、ボロンプラズマ生成実験、フラーレンへの内包実験、及びリポソームへのフラーレンの封入実験を実施している。効率的にボロンをフラーレンに内包する技術を実現するためには、安定にボロンプラズマを生成する技術の確立が重要となる。H26年度は、主に次の内容を実施した。固体ボロンをレーザーアブレーションにより溶融・蒸発・電離をさせる方法は、融点の高い金属多価イオンを含むプラズマ生成可能であり、装置内部に複雑な構造物を必要としない利点がある。そこで、Nd-YAGレーザー(1064 nm,1.0 J)を用いたアブレーションによるボロンプラズマ生成実験を実施し、分光計測によりボロンイオン種の線スペクトル発光強度観測を行いながら効率的なイオン生成条件の最適化を図った。更に、2.45 GHzマイクロ波(最大200 W)印加中に連続パルスアブレーションを行い、ボロンプラズマの定常維持を試みた。特筆すべき成果としては、レーザーアブレーションによりボロンの1価及び2価イオンを含むプラズマのパルス生成に成功し、マイクロ波印加により固体ボロンを生成源としたアブレーションプラズマの寿命伸長を確認したことである。また、リポソームへの封入試験として、水液層にフラーレンを分散する条件と方法を検討した結果、水溶液に分散したフラーレンにDipalmitoylphosphatidylcholineなどが膜を構成することが可能となった。本研究は、難治性がん治療のために、中性子線捕捉療法で使用するボロン含有捕捉剤を創製することを目標として研究を実施した。プラズマ技術等を駆使し、ボロンをフラーレン内に包含させることで毒性を封じ込める技術、更には当該粒子の糖鎖被覆リポソームへの効率の良い封入法を研究する。効率的にフラーレンに粒子を内包させるためには、低エネルギーイオンビームの電流密度を上げる必要がある。そこで、イオンビームの発散を抑制し高電流密度化を図る研究と、固体BNへのレーザー照射によるアブレーション生成高密度ポロンイオン流を活用する二つの方法を並行して進めた。イオンビームの実験では、イオン源内の絶縁物をイオン加速電極付近に設置するだけで、イオンビーム電流密度が増加する現象を世界で初めて見出した(特許申請済み)。アブレーションの実験では、ボロンと窒素を同時にイオン化させ、当該イオン流を昇華したフラーレンに衝突をさせたところ、窒素がフラーレンに内包されていることを電子スピン共鳴装置により確認した。つまり、レーザー強度を変えてアブレーションするイオンのエネルギーを制御することで、フラーレンへの内包化に最適な値とすることが可能であることを意味している(特許申請準備中)。リポソームへのフラーレンの封入実験としては、フラーレンを薬剤法、物理的分散法などにより水溶液中へ分散させ、Distearoyl-phosphatidylethanolamineとコレステロールで作成するリポソームへのフラーレン封入実験を行った。三次元培養系によるin vitroモデルと、遺伝子組み換えにより膵管がんを発症するマウスモデルを用いて、リポソームに封入したフラーレンのがんへの集積度を評価し、効果があることを見出すことができた。

透過性の良い中性子線と反応断面積の大きいボロンの反応の結果生成される高エネルギーのヘリウム粒子を使用することで、放射線治療に伴う正常細胞への障害を減らすことができる。現在のボロン製剤は、化学的安定性、ボロンの毒性、腫瘍部への蓄積性の制御の観点において課題が存在する。そこで、難治性がんの治療を目指して、プラズマ技術等を駆使してボロンをフラーレン内に包含させることで毒性を封じ込める技術、及び当該粒子の糖鎖被覆リポソームへの効率の良い封入法を開発した。多数の炭素原子のみで構成された中空な球状クラスターであるフラーレンへ原子・分子を高効率に内包させ特殊な性質をフラーレンに持たせる技術として、集束性の高い低エネルギー高電流密度イオンビームの研究開発を行ってきた。低エネルギーイオンビームの集束度向上として、イオン源内に誘電体を設置することによりイオンビームの集束性が向上することを初めて見出した。当該成果を特許申請予定、及び論文投稿予定である。また、ボロンプラズマの生成実験として、Nd-YAGレーザーを用いた固体ボロンアブレーションによるボロンプラズマ生成実験を実施し、分光計測、質量分析器、高速度カメラ等の多くの各種計測法を駆使しながら、効率的なボロンイオン生成条件の最適化実験を行った。特に、2.45 GHzマイクロ波(最大200 W)印加中に連続パルスアブレーションボロンプラズマの定常維持を試みたところ、固体ボロンを生成源としたアブレーションプラズマの寿命伸長を確認することができたことは評価できると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ科学低毒性ボロン製剤の高効率生成を実現するため、次の内容を実施する予定である。1.ボロンプラズマ生成実験:固体ボロンを気化・イオン化・プラズマ化するシステムの開発として、前年度までに構築したレーザーによる固体ボロンのアブレ-ションとマイクロ波放電を組み合わせシステムを用いて、安定したボロンプラズマの放電条件を確立する。2.フラーレンへの内包実験:ボロンプラズマ中にフラーレンを昇華させて内包実験を行い、フラーレンを回収し、質量分析器等を用いて、フラーレン、ボロン内包フラーレン等の分析を行い、内包化に必要な条件を探索する。3.リポソームへのフラーレンの封入実験:フラーレンをリポソームへ封入するために、フラーレンを薬剤法、物理的分散法などにより水溶液中へ分散させ、更に、Distearoyl-phosphatidylethanolamine (DSPE)とコレステロールで作成するリポソームへのフラーレン封入実験を行う。多数の炭素原子のみで構成された中空な球状クラスターであるフラーレンへ原子・分子を内包させ特殊な性質をフラーレンに持たせる技術として、集束性の高い低エネルギー高電流密度イオンビームの研究開発を行ってきた。効率的にフラーレンに粒子を内包させるためには、イオンビームの電流密度を上げる必要がある。そこで、産総研で見出した低エネルギーイオンビームの自己集束技術を利用した内包実験を効率良く行うために、自己集束現象のメカニズムを解明する研究に注力した。
免疫関連疾病治療への応用を目指した免疫バランス制御法の開発

免疫バランス制御を考慮した癌ワクチン・細胞治療を開発するために本年度は以下の2点を柱として研究を遂行した。(1)タイプ1免疫の活性化を介した癌ワクチン療法の開発:タイプ1型の自然免疫と獲得免疫を活性化してより効果的に癌特異的CTLを誘導するための免疫療法をマウス実験系で確立して、その臨床応用を計ることを検討した。(1)癌特異的なタイプ1免疫を活性化するために、TLR9のリガンドであるCpGと仮想癌抗原(OVA)をリポソームに封入したナノ粒子癌ワクチンを用いて癌ワクチン療法を行った。その結果、担癌マウスに本ナノ粒子癌ワクチンを投与することによって、テトラマー陽性の瘍特異的CTLが効果的に誘導され、約50%のマウスでは癌の完全退縮が観察された。また、CpGと癌抗原を用いた免疫療法においてはIFN-a/bが癌特異的CTL誘導において不可欠な因子であることも初めて明確にされた。(2)担癌マウスの腫瘍内に癌抗原を投与して、癌特異的Th1細胞を静脈内投与することによって、癌の所属リンパ節においてDC/Th1相互作用の活性化、それに引き続く癌特異的CTLが誘導され、癌の完全退縮が誘導された。本結果により、癌特異的Th1細胞は癌抗原との併用により強力な細胞アジュバントとして癌免疫療法に応用できる可能性が示唆された。(2)ヒト癌特異的Th1細胞加工法の開発:上記(1)の研究でTh1細胞の癌治療への応用性が示された。しかし、クラスI拘束性癌ペプチドに比し、クラスII拘束性ペプチドは多くは開発されておらず、試験管内での癌特異的Th1細胞誘導は困難である。そこで、クラスI拘束性の癌特異的CTLからT細胞レセプター(TCR)遺伝子を単離してウイルスベクターを用いて非特異的に活性化したTh細胞に導入した。その結果、癌と特異的に反応するクラスI拘束性遺伝子改変ヒト癌特異的Th1細胞の加工法の開発に成功した。【目的】免疫監視機構における免疫バランス制御の意義、メカニズムを解明し人為的免疫バランス制御法の疾病治療への応用を計る。【結果】(1)TLR9のリガンドであるCpGと癌抗原タンパクを含有したリポソームを担癌動物に投与することによって、癌抗原特異的なテトラマー陽性CTLが誘導され約50%のマウスにおいては癌の完全退縮が認められた。この治療においてはCD4^+Thは不必要であり、タイプ1IFNα/βが直接メモリータイプCD8^+CTLに作用して癌特異的CTLが誘導されることも明確にされた。(2)免疫バランス制御が癌特異的Th1細胞によっても可能であることが示された。しかし、Th1細胞をIL-4で前処理してmigrationに必要な接着分子の発現を阻止することによって、Th1細胞はIFN-γを産生できるにもかかわらず抗腫瘍活性は失った。この概念をtrafficking modulationと名付け、現在さらにその機構と応用性を検討している。(3)Th2細胞にはステロイド合成や分解に必須な酵素群が発現しており、免疫系とストロマ細胞の共同作用によってコレステロールからプレグレノロンやプロジェステロンが合成されることが証明された。このようなステロイドをイムノステロイドと名付けて、現在その免疫バランス制御における意義を追求している。【考察】CpGの癌治療における免疫制御機構がほぼ解決され、臨床応用を開始するために必要な免疫理論が明確にされたと考える。しかし、CpG免疫制御法に対する感受性には遺伝子支配あるのでその機構を明確にする必要性がある。trafficking modulationとイムノステロイドの2つの新しい概念については今後さらにその免疫バランス制御における意義を追幸する必要性がある。しかし、クラスI拘束性癌ペプチドに比し、クラスII拘束性ペプチドは多くは開発されておらず、試験管内での癌

特異的Th1細胞誘導は困難である。そこで、クラスI拘束性の癌特異的CTLからT細胞レセプター(TCR)遺伝子を単離してウイルスベクターを用いて非特異的に活性化したTh細胞に導入した。その結果、癌と特異的に反応するクラスI拘束性遺伝子改変ヒト癌特異的Th1細胞の加工法の開発に成功した。
ＤＮＡメチル化の遺伝子転写領域における役割と制御機構に関する研究

トランスポゾンにおけるDNAメチル化は、転写抑制やゲノムの安定化に寄与する。転写活性の高い恒常発現遺伝子の転写領域においてもDNAメチル化が高度に蓄積するが、その機能は未だ解明されていない。本研究では、シロイヌナズナを用いて転写活性化遺伝子の転写領域におけるDNAメチル化の機能とその制御機構の解明を目的とした。これまでの研究成果より、「遺伝子転写領域におけるDNAメチル化が恒常発現遺伝子におけるDNA傷害に対し抑制的にはたらく」可能性が示唆された。そこで、met1変異体におけるDNA傷害の発生量を野生型と比較した。免疫染色の結果、met1変異体において、分裂細胞を多く含む根端領域内にDNA傷害マーカーであるγH2A.Xの高蓄積が認められた。DNA複製期におけるDNA傷害応答チェックポイント因子ATRとの二重変異体において、この蓄積はさらに増加していたことから、met1変異体において、DNA複製期にDNA傷害が発生している可能性を示唆する。また本研究では、転写活性化遺伝子の転写領域におけるDNAメチル化の制御機構を明らかにするため、遺伝子転写領域のDNAメチル化を特異的に消失する変異体の探索を行った。その結果、遺伝子転写領域選択的にメチル化を消失するmet1変異体バリアントを同定している。変異個所は、MET1タンパク質のメチル化触媒ドメインとBAHドメインとの間に同定されたため、機能未知であるMET1のBAHドメインがトランスポゾンと遺伝子間の選択的メチル化に関与する可能性を示唆する。以上の本研究の成果は、遺伝子転写領域におけるメチル化が、DNA複製期におけるDNA障害に抑制的に働く可能性を提示するとともに、遺伝子とトランスポゾンとの間の選択的メチル化制御機構の研究に適した材料を提供する。27年度が最終年度であるため、記入しない。真核生物の遺伝子発現やゲノム制御には、DNAメチル化によるエピジェネティックな調節が重要な役割を果たしている。遺伝子プロモーター領域やトランスポゾンにおけるDNAメチル化は、転写抑制やゲノムの安定化に寄与する。近年、DNAメチル化は、転写活性の高い恒常発現遺伝子の転写領域においても、高度に蓄積することが明らかとなっている。遺伝子の転写領域におけるDNAメチル化は、多くの真核生物に共通しており、その機能の重要性が示唆されるが、その機能は未だ解明されていない。本研究では、シロイヌナズナを用いて転写活性化遺伝子の転写領域におけるDNAメチル化の機能とその制御機構の解明を目的としている。これまでの研究成果から、遺伝子転写領域におけるDNAメチル化が、「恒常発現遺伝子におけるDNA傷害を抑制する」役割をもつ可能性が強く示唆された。これを立証するには、DNAメチル化酵素MET1変異体でDNA傷害が多発する直接的証拠が不可欠である。また、細胞周期やDNA傷害との関連性をより詳細に調べ、その作用機序について理解を深める必要がある。本年度は、DNA傷害発生量を調べるコメットアッセイ法やTUNELアッセイ法、細胞周期との関連性を調べるフローサイトメトリー解析の実験系を立ち上げた。予備的実験から、met1変異体において細胞周期遅延が起きていることが示唆された。また、本研究では、転写活性化遺伝子の転写領域におけるDNAメチル化の制御機構を明らかにするため、遺伝子転写領域のDNAメチル化を特異的に消失する変異体の探索を行っている。これまでに、トランスポゾンなどと比較して、より遺伝子転写領域において強くメチル化を消失するMET1変異体バリアントの同定に成功している。本年度は、DNA傷害発生量を調べるコメットアッセイ法やTUNELアッセイ法や、細胞周期との関連性を調べるフローサイトメトリー解析の実験系を立ち上げ、本解析をする準備が整っている。また予備的実験から、met1変異体では、G1期から複製初期において細胞周期遅延が起きることが示唆された。

このことは、本研究の仮説である「恒常発現遺伝子におけるDNA傷害を抑制する」ことを支持する。また遺伝子転写領域のDNAメチル化を特異的に消失する変異体の探索では、遺伝子転写領域に傾倒して強くメチル化を消失するMET1変異体バリアントの同定に成功している。従って、計画以上に研究が進行していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、DNA傷害が発生した領域DNA断片に特異的に結合するH2A.Xの特異抗体を用いて免疫染色を行い、met1変異体とDNA傷害修復因子との二重変異体、および野生型植物体におけるH2A.Xの細胞内蓄積量を比較する。得られた結果が良好な場合は、同抗体を使用して全ゲノムクロマチン免疫沈降シークエンス(ChIP-seq解析)を行い、これら植物体におけるH2A.Xの局在領域を比較解析する。また、上記の変異体探索により得られたMET1変異体バリアントでは、遺伝子転写領域のメチル化がより特異的に消失する。このことは、変異箇所を含むタンパク質ドメインがMET1タンパク質の標的特異性を決定している可能性を示唆する。従って、変異箇所を含むタンパク質ドメインの欠損株を作成し、DNAメチル化に対する影響を調べる。
ミトコンドリアH^+-ATP合成酵素の分子構築とエネルギー変換機作

本研究では,次の主要な成果を得た。1)HPLCを用いリポソームへの再構成能と文献上最も比活性の高い活性(15-18ユニット)を保持した高純度の酵素の迅速な精製法を開発。次いで、本酵素のエネルギー変換複合体であるF_0のサブユニットを単離精整する方法を開発し,プロテインシークエンサーやcDNAクローニングによりラットのサブユニット(subunti c(2種),subunit d,subunit e,ATPase inhibitor protein,ollgomyicn sensitivity congerring上protein)とヒトのサブユニット「subunit c(2種)」の一次構造を決定.これらのサブユニットの一つであるsubunit eの34-65のアミノ酸配列が,troponinTやcaldesmon等のCa^<2+>-依存性のtropomyosin結合部位の共通配列と高いホモロジーがあることが判明した.従って,subunitがCa^<2+>による本酵素活性の制御に係わっていることが強く示叉される.2)申請者らが発見した一群の異方性エネルギー変換阻害剤を用いて,H^+-ポンプにおけるエネルギー変換機作を調べ,従来の化学浸透圧説では説明できないことを確証.H^+-ポンプのエネルギー化状態では,ポンプ内の平行板コンデンサー様の新場が発生しており,この電場にH^+がトラップされポンブ内及びその近傍に高いポテンシャルが発生していることが強く示唆される.本研究では,次の主要な成果を得た。次いで、本酵素のエネルギー変換複合体であるF_0のサブユニットを単離精整する方法を開発し,プロテインシークエンサーやcDNAクローニングによりラットのサブユニット(subunti c(2種),subunit d,subunit e,ATPase inhibitor protein,ollgomyicn sensitivity congerring上protein)とヒトのサブユニット「subunit c(2種)」の一次構造を決定.これらのサブユニットの一つであるsubunit eの34-65のアミノ酸配列が,troponinTやcaldesmon等のCa^<2+>-依存性のtropomyosin結合部位の共通配列と高いホモロジーがあることが判明した.従って,subunitがCa^<2+>による本酵素活性の制御に係わっていることが強く示叉される.2)申請者らが発見した一群の異方性エネルギー変換阻害剤を用いて,H^+-ポンプにおけるエネルギー変換機作を調べ,従来の化学浸透圧説では説明できないことを確証.H^+-ポンプのエネルギー化状態では,ポンプ内の平行板コンデンサー様の新場が発生しており,この電場にH^+がトラップされポンブ内及びその近傍に高いポテンシャルが発生していることが強く示唆される.
「全体主義」に抗して――Ｒ・ムージルと１９２０年代における「全体性」言説

今年度の研究は、120世紀の世紀転換期における「全体性Totalitaet」言説の同時代的コンテクストの解明と、2R・ムージルの大作『特性のない男』中の「別の状態」の概念について、彼の大量の遺稿の読解と並行して分析することを試みた。1の研究では、主な分析対象として初期G・ルカーチの悲劇論を取り上げ、それに影響を与えた劇作家P・エルンストの作劇論と比較しながら読むことで、「全体」なるものを志向する論理は、方法論を極端に精緻にすることによって、現実を「再構成」するものとして芸術作品を捉える傾向があることを確認した。思想家・作家のこのような方法論への注目は、ドイツにおいては「ゲシュタルト」を重視するG・ベンの詩作や、フランスにおいてはS・マラルメの純粋詩を例として、広く世紀転換期の芸術思潮に影響を与えていたことを明らかにした。方法論の洗練によって固有の作品空間を一つの全体として表象するこの思考法には、政治的な文脈と置かれた時に異質のものを排除し、ある政治的対象を美化する傾向が見られた。こうした視点から、「全体性」言説と政治の美学化の問題を、H・v・ホフマンスタールの講演「国民の精神的空間としての著作」の読解をもとに分析した。2の研究では、ムージル作品のユートピア的思考法の形成過程を、初期の彼のE・マッハ研究論文や遺稿を読解しながら辿り、その思考の頂点の一つとしての「別の状態」の記述において、ムージルの言う「全体Ganzheit」がいかなる表象を持つかを確認しようと試みた。当初の計画では1と2の研究成果を元に、ムージルの「別の状態」を頂点とするユートピア的思考法が、同時代の全体性を志向する言説への批判として機能するかを論じる予定であったが、これは今後の研究の課題としたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、モデルネ文学がしばしば「ゲシュタルト」概念によって政治的な「全体性」言説に接近することを研究の手がかりとして、マッハのゲシュタルト心理学の系譜上にあるR・ムージルのゲシュタルト論の研究に従事した。その過程で、ホフマンスタールの保守革命論におけるゲシュタルト論と比較検討することを通じ、前者のゲシュタルト概念のうちに、後者のような政治的なゲシュタルト概念を美学的に超克する意図のあることを見出した。くわえて、二〇世紀初頭の「全体性」言説の布置連関の解明という問題関心に基づき、「全体性」概念の精神科学的系譜に着目し、その分析のために初期ルカーチの「全体性」概念の研究に従事した。我が国のルカーチ研究において等閑視されている最初期の演劇理論を含む彼の初期著作を、ジンメル、ディルタイらの精神科学的言説における「全体」および「意味総体」への志向という観点から再解釈することにより、共産主義の理論家にして「保守主義者」であるルカーチの「全体性」論が、同時代のとりわけ保守革命論的言説に近似する点があることを発見した。これによって、初期ルカーチの演劇理論の『歴史と階級意識』以前の前史としてのみ取り扱われてきたルカーチの「全体性」論を同時代の保守的言説の中で新たに位置づけなおすという視座を得た。以上二点の研究成果は、分析の必要が明らかになった保守革命の「全体性」言説との比較検討を経たうえで、2016年度に論文として投稿する予定である。19101920年代のドイツ語圏における「全体性」言説の研究を進めるにしたがって、生の哲学を初めとする精神科学的言説の存在が殊の外大きいことに突き当たり、当初の予定よりも精神科学の領域より知的形成を開始したG・ルカーチ関連の研究に当初の計画よりも重点を置かなければならず、その結果として論点の再設定を迫られたため。

当初の計画では1と2の研究成果を元に、ムージルの「別の状態」を頂点とするユートピア的思考法が、同時代の全体性を志向する言説への批判として機能するかを論じる予定であったが、これは今後の研究の課題としたい。二十世紀初頭において文学と政治が「全体性」の問題をめぐって最も過激な形で切り結んだ「保守革命」論を読み進めるなかで、そこで現れる「全体性」の諸問題が、1930年代のいわゆる「全体主義」に通じる道を提示しているように思われる。そのため、保守革命論における「全体性」言説分析により研究の重点を置き、ムージル(ないしルカーチ)の「全体性」論と比較検討し、「全体主義」に行きつかない「全体性」の可能性を探り出すことを予定している。28年度が最終年度であるため、記入しない。
複数金属イオンを用いたRNA加水分解触媒構築とリボザイムの作用機構の解明

リボザイムは、生体金属イオンを用いてRNAを効率的に切断している。これまでに、ランタニド金属イオンが穏和な条件下で核酸を加水分解することを報告してきた。今年度は、基質RNAの構造に対する金属イオンの触媒効果について討した。まず、天然型RNA/DNA二本鎖中の一部領域をRNA一本鎖とし、ここにランタニド金属イオンを添加した。相補鎖側の天然型DNAにニックが入っただけでは、その位置でのRNAの切断は見られなかった。ここで、RNAの一本鎖領域の長さを徐々に長くすると、該当する領域での切断が見られるようになった。しかし、フリーのランタニド金属イオンでの切断効率を超えるには至らなかった。次に、3'端、あるいは5'端にインターカレーターであるアクリジンを導入したDNA用いて、一本鎖領域の片側および両側にインターカレーターを配置した系についても同様の実験を行った。その結果、一本鎖領域の5'側からインターカレーターを配置し、一本鎖領域の長さを1塩基にした条件で、非常に強くRNAが切断された。Lu(lll)のみによる一本鎖RNAのランダムな切断、あるいは天然型のDNAを用いた系と比べても、大幅に切断活性が向上している。アクリジンがインターカレートしたことで、近傍の局所構造が変わり、2'OHのリン酸ジエステルヘの攻撃に特別に有利な状態になっていると推定される。このように、基質の立体的な構造の違いが、切断位置の決定に大きく依存することが明らかになった。このことは、リボザイムの作用機構を理解する上で非常に重要な知見を与えるものと思われる。