hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子ロボットの行動プログラミングのための制御系構築

CADを用いてDNA鎖の塩基配列設計を行い,年度後半に検証実験を行った.現在,塩基配列の再設計を行いながら検証実験を継続している.また,CRに関しては,安定性と制御性能解析の問題が残されており,その設計理論に取り組んだ.実験系による実証について,リーク反応等の課題が明確になってきた.シミュレーション手法および制御理論的アプローチについては,いずれも大きな進展があり,論文としてのとりまとめも進んでいる.本研究では,分子ロボットの制御について,いくつかの課題を設定し研究を進めているPSGは単体は完成し,そのデモ実験に取り組んでいる.CRについては理論的な進展があり,学術論文としてとりまとめている.また,汎用の反応シミュレータの開発も進めている.詳細は以下の通り.村田:プログラムとなるDNA一本鎖の配列に書かれた順序に従って,指定のDNA一本鎖を順次出力する反応系(プログラマブルストランドジェネレータ(PSG))を開発し,3出力の順序を制御する全6通りの完全動作を達成した.またPSGの応用デモンストレーションのために,DNAナノ構造の開閉動作を行うDNA Tweezer系と,微小管の集合状態を制御するMotility Assay系を構築した.中茎:遡及性理論をベースとした濃度レギュレータ(CR)の設計法の提案に加え,CRの解析手法の理論的枠組みを新たに構築した.CRは数学的には多数の状態変数を持つ非線形系であるため,システムの安定性や制御性能の解析を理論的に行うことは困難であった.ここでは,CR回路を含めた一般的なDNA鎖置換反応で作られる回路に対して,特異摂動形式に変換する方法とDNA反応系の特性を活かした特異摂動理論の構築を達成した.また,これまでの設計手法とは異なる細胞内シグナル伝達系の積分制御系に倣ったCRの設計法を提案した.実験的な検証も進んでおり,論文投稿に向けたデータ取得・整理を続けている.川又:DNA反応系の設計ソフトウェアを開発し,リーク反応などの望まない反応についても定量的な予測が可能になった.これによりCR回路の最適化設計に貢献した.これまでに得られた成果については,すでに論文投稿しているか,最終年度中に投稿の予定である.個別の課題の進捗には差があるが,全体としてはおおむね順調に進展している.村田:PSGの出力により,DNA Tweezerの開閉動作を制御する系について,相補配列の逐次出力により,予期しない中間構造が多数生成することがわかり,デバッグを行ったが正常な動作は実現できなかった.そこでもうひとつの例題として微小管のMotility Assay系を提案し,微小管の離合集散の制御を試みている.これまでの実験によりNickaseとよばれる酵素の反応ステップに問題があることを突き止め,いくつかの対処方法を検討中である.中茎:CRに関して:メカトロニクスにおける制御系の設計アプローチと生物に倣う制御系の設計アプローチを提案し,設計手法・理論として体系的に整理した.計画通り進んでいる.
モーリス・メルロ＝ポンティの哲学における「表現」の問題

モーリス・メルロ=ポンティの哲学を、とりわけ「表現」という概念に着目して読解し、その思想的な一貫性とあらたな意義を探るというのが、本研究の目的である。全体として、1.「表現」の概念のさらなる探求と深化、2.「表現」の概念にもとづいた後期思想の研究、3.「表現」の概念にかんするベルクソン哲学との関係、という三つの段階において達成される予定である。三年目にあたる本年度は、このうちの3、すなわち「表現」の概念を中心として、メルロ=ポンティとベルクソンの哲学の関係および前者に対する後者の影響を調査することが課題となっている。この課題は、『知覚の現象学』から「生成するベルクソン」や「哲学をたたえて」におけるメルロ=ポンティのベルクソン論を追跡しつつ、とくに「哲学をたたえて」において、ベルクソンの哲学が「表現の哲学」と定義されていることに注目して、その分析をおこなうことで遂行された。メルロ=ポンティは、『行動の構造』や『知覚の現象学』では、ベルクソンに対して厳しい批判をおこなっていたが、後年の「哲学をたたえて」になると、一方でベルクソニズムを従来の批判的な文脈においてとらえ、それを事象のポジティブな側面のみを強調する「肯定の哲学」として糾弾しながら、他方でそのようなベルクソニズムとはべつの、いわば「否定の哲学」としてのベルクソニズムの可能性を示唆し、そしてこの後者を「表現の哲学」と呼ぶ。ここで「表現」とは、そのうちに何らかの「否定性」をはらむ存在が、その否定性をみずから「実現」することによって自己として生成するという弁証法的な運動を表しており、メルロ=ポンティはこの「表現」の運動のうちに、ベルクソニズムの隠された本質をみている。このように、メルロ=ポンティにおいて「表現」の概念とベルクソンの哲学とは密接に関係しており、この関係性を示すことで本年度の課題は達成された。27年度が最終年度であるため、記入しない。モーリス・メルロ=ポンティの哲学を、とりわけ「表現」という概念に着目して読解し、その思想的な一貫性と新たな意義を探るというのが、本研究の目的である。そのさい、以下の三つの方向性を設定し、段階的に研究をすすめていく。1、「表現」の概念のさらなる探求と深化2、「表現」の概念にもとづいた後期思想の研究3、「表現」の概念にかんするベルクソン哲学との関係本年度に実施されたのはこのうちの1であり、すなわち、メルロ=ポンティの「表現」の概念にさまざ!まな角度から考察をくわえ、より深い次元でとらえるというのが、本研究で予定された最初の課題であった。この課題はほぼ達成され、2013年度に発表された二本の論文および一本の学会発表において、その成果が公表された。そこでは、エマニュエル・レヴィナスというメルロ=ポンティと同時代のフランスの哲学者や、ドイツの現象学者であるオイゲン・フィンクの思想との比較、さらに1950年代の著作、『世界の散文』における他者の理論の分析をつうじて、メルロニポンティの「表現」の概念の探求と深化をこころみ、いずれも満足のいく結果がえられた。「表現」はメルロ=ポンティの中期の思想に特有の概念だが、初期や後期にくらべて、中期の思想はこれまでの研究でも解釈が定まっておらず、本研究はこれを「表現」概念の体系的な考察をおこなうことで補てんし、中期思想の真の意義を明確にするものである。ところで、本年度はこのような探求と深化にくわえて、さらに「表現」の概念の普遍化と応用可能性の検討を目的のひとつとしていたが、これにかんしては主軸となる視点と方法が定まらず、完全には達成できなかった。上記2および3の課題に追加し、次年度以降にあらためて実施したい。本年度に実施されたのは、このうちの2である。すなわち、「表現」の概念について、おもに初期と中期の思想を中心に研究をおこなった前年度までの成果をふまえ、後期(1950年代後半から1961年まで)の思想におけるこの概念の役割を探求するというのが、本研究で2014年度に予定された課題である。この課題は、とくに〈理念性の形成〉と〈弁証法〉という二つの問題を軸として進められ、これらと表現の概念の関係を明らかにするという方向で、理論的にはほぼ達成された。まず理念性について、初期のいわゆる〈知覚の現象学〉では、その重要性が強調されることは少なかったが、中期から後期にいたって、知覚と言語の関係が重視されるようになると、知覚されたものから理念的なものがいかにして形成されるかを問う必要が生じ、そのなかで、表現の概念に決定的な役割があたえられる。表現の働きは、理念性の形成にも寄与しており、その関与の仕方を理論的に特定することができる。

つぎに弁証法については、本研究が掲げる〈自己を現実化する行為としての表現〉という考えが、ヘーゲル的な弁証法の概念に関係することは明白であり、表現=弁証法の問題をつうじて、中期から後期への道のりをたどりなおす作業が可能である。以上は、いずれもメルロ=ポンティの後期思想の解釈にあらたな光をあてる研究として、重要かつ意義のあるものと自負している。モーリス・メルロ=ポンティの哲学を、とりわけ「表現」という概念に着目して読解し、その思想的な一貫性とあらたな意義を探るというのが、本研究の目的である。全体として、1.「表現」の概念のさらなる探求と深化、2.「表現」の概念にもとづいた後期思想の研究、3.「表現」の概念にかんするベルクソン哲学との関係、という三つの段階において達成される予定である。三年目にあたる本年度は、このうちの3、すなわち「表現」の概念を中心として、メルロ=ポンティとベルクソンの哲学の関係および前者に対する後者の影響を調査することが課題となっている。この課題は、『知覚の現象学』から「生成するベルクソン」や「哲学をたたえて」におけるメルロ=ポンティのベルクソン論を追跡しつつ、とくに「哲学をたたえて」において、ベルクソンの哲学が「表現の哲学」と定義されていることに注目して、その分析をおこなうことで遂行された。メルロ=ポンティは、『行動の構造』や『知覚の現象学』では、ベルクソンに対して厳しい批判をおこなっていたが、後年の「哲学をたたえて」になると、一方でベルクソニズムを従来の批判的な文脈においてとらえ、それを事象のポジティブな側面のみを強調する「肯定の哲学」として糾弾しながら、他方でそのようなベルクソニズムとはべつの、いわば「否定の哲学」としてのベルクソニズムの可能性を示唆し、そしてこの後者を「表現の哲学」と呼ぶ。ここで「表現」とは、そのうちに何らかの「否定性」をはらむ存在が、その否定性をみずから「実現」することによって自己として生成するという弁証法的な運動を表しており、メルロ=ポンティはこの「表現」の運動のうちに、ベルクソニズムの隠された本質をみている。このように、メルロ=ポンティにおいて「表現」の概念とベルクソンの哲学とは密接に関係しており、この関係性を示すことで本年度の課題は達成された。当初の計画は支障なく進行している。しかし今年度にかんしては、研究に理論的な進展はあったが、予定していた海外での資料調査をおこなえず、最終的に論文等のかたちで成果をまとめることができなかった。今後、調査をおこない次第、次年度以降の課題とあわせて公表していく。27年度が最終年度であるため、記入しない。計画に変更はなく、次年度は予定どおり、表現の概念を中心とするベルクソン哲学との関係について研究をおこなう。また前年度と本年度に残された課題についても、順次発表していく。研究の進行そのものは滞りなく、本年度に予定されていた課題(メルロ=ポンティの「表現」の概念の探求と深化)もほぼ達成されたが、最終的な目的としていた「表現」概念の普遍化と応用可能性の検討については不十分であり、次年度以降に延長して実施する。計画に変更はなく、当初の予定どおり、次年度は「表現」の概念を主軸としたメルロ=ポンティの後期思想の研究をおこなう。しかしそれと同時に、本年度に十分な成果をあげることのできなかった、「表現」概念の普遍化と応用可能性の検討についても、次年度の課題のひとつにふくめる。
思春期からの主体価値の発展過程解明

笠井は、統合失調症患者を対象に主体価値の不調からの回復についてインタビュー調査を実施し(N=30)、能智と連携して解析をすすめた。インタビュー調査に基づく心理社会的支援プログラムを開発し、プレ調査として4名の協力者に支援プログラムを実施し、事前評価・事後評価・フォローアップ評価を行った。荒牧は、東京ティーンコホートや公募班阪上の収集した思春期の語りのデータの解析を試みた。本年度は、語りに含まれる単語の抽象度を計量し、知能との関連を調べた。文東は、思春期における精神的な不調を反映するバイオマーカーの候補として、セロトニントランスポーター(SLC6A4)遺伝子のプロモーター長多型(5-HTTLPR)およびプロモータ領域におけるDNAメチル化を挙げており、東京ティーンコホートサンプルを用いて、これらの指標の測定を行うことを計画した。岡本は、思春期後期うつに対する主体価値に基づいた行動変容プログラムの効果に関する無作為化比較試験を開始した。現在まで4名の候補者のうち1名が参加基準を満たし、10週間の待機の後、10週間の行動変容プログラムへの参加が完了している。また、同時にプログラム前後でのMRI撮像を行い、さらにプログラム参加中にはウェラブルデバイスによる日常的な運動強度を測定した。個々のデータについては現在解析を行い、また今後の被験者リクルート体制を強化した。能智は、先天盲児を対象にした見えない自己の認識の発達過程を縦断的に分析し、国内学会で発表したほか、失語症者を対象に相互作用を通じての発話主体の回復・維持の事例分析を継続して行った。また、笠井と連携して統合失調症患者を対象に主体価値の不調からの回復についてインタビュー調査を実施し分析を進めた。笠井は、統合失調症患者30名のインタビューの質的分析結果の論文執筆を行い、心理社会的支援プログラムについて、効果検証準備を行っている。荒牧は、思春期の語りを解析するために必須となるアルゴリズムの開発、言語リソースの構築を同時に進めている。アルゴリズムの開発においては、語彙の難易度について,思春期家族構成について研究し、論文を投稿中である。文東は、東京ティーンコホート第2期サンプル(n=1500)の唾液サンプルから、プロメガ社Maxwell RSCによるDNA抽出を行った。また5-HTTPLRのタイピングおよびSLC6A4プロモーター領域のDNAメチル化測定を行っている。岡本は、行動変容プログラムの開発を行い、プログラムの内容や開発について国内外の学会等で口頭発表を行い、実際の様子をケースレポートとして論文発表済みである。また、行動変容プログラムによる内発的動機づけの神経作用機序に関する論文を発表している。能智は、先天盲児における自己像の発達過程の研究、社会的場面における失語症者の自己認識の回復・維持の研究ともに、データのトランスクリプトの作成、相互作用分析などが行われ、一定の成果を得ており、論文化を行っている。脳損傷者全般についての主体性のリカバリーに関する研究についても質的分析を終えている。笠井のD01内連携により、統合失調症患者30名のインタビューの質的分析結果について、国際学会・学術誌等で発表する。質的研究で明らかになったリカバリー促進因子を基に開発した心理社会的支援プログラムについて効果検証を行い、主体価値の発展過程を明らかにする。荒牧は、抽象度-具体性などこれまで計測が困難とされてきた指標に基づいた研究を発展する予定である。文東は、東京ティーンコホートサンプルから得られた5-HTTLPRとSLC6A4DNAメチル化データについて、アンケート調査の結果や脳画像との相関などを検証し、バイオマーカーとしての有用性の検討を行う。岡本は、思春期後期うつに対する主体価値に基づく行動変容プログラムの効果に関する無作為化比較試験に対するリクルート体制を強化し、効果検証を継続していく。また、ウェラブルデバイスやMRIによる測定を並行して実施し、行動変容による主体価値の発展過程の解明を主体価値指標、心理指標、行動指標、脳基盤から統合的に解明するよう進めていく。能智は、先天盲児および失語症者の事例については、成果が出ている部分について論文執筆を進めていく。笠井との連携で行われている統合失調症患者のリカバリーについても同様である。その他、脳損傷者その他の障害者や慢性疾患患者のリカバリーについては、さらにデータ収集を進めていく。笠井は東京ティーンコホートサブサンプルにおける11歳時調査の脳画像を含む統合データセットを整備した。合計304名の協力者のうち、280名の脳画像データを含むほか、290名の唾液検体からホルモン抽出を行い、DHEA、DHEA-S、テストステロンのデータを統合した。文東は東京ティーンコホートでの唾液サンプル解析の効率化を検討した。唾液サンプルからDNA抽出を行い、1回の精製で十分量の、高分子かつ精製度の高いDNAを得ることができた。さらにこのDNAを使用し、SLC6A4遺伝子のプロモーター領域のDNAメチル化解析を行い、簡便な処理で良好な結果を得た。能智は後天性障害者におけるリカバリー過程と主体価値の変遷の縦断的分析を行い、失語症が主体の意識を損なうものであると同時に、社会参加を支える契機にもなるという二重性をもつことを明らかにした。また、先天性の障害児における「主体価値」の長期的な発展と変化の縦断的検討では、幼少時の療育場面を記録した100時間映像から会話を文字にし、分析できる形式にした。岡本は主体価値に基づいた回避行動の修正と行動のレパートリーを広げる行動変容プログラムを作成し、大うつ病エピソードを伴う新入大学生4名に対して実施し、その実行可能性と心理指標の変化を検証した。

次に、A01田中の助言を受け、行動変容プログラムによる回避行動の改善を評価する脳活動測定用の短期/長期報酬の選択課題を作成し、健常者17名を対象に予備検討を行った。荒牧はクラウドソーシングサービスを利用して様々な感情に関わるエピソードを収集し、頻度や割合から各感情と最も関わりの深い単語を割り当て、日本語感情表現辞書JIWCを構築した。さらに東京ティーンコホートの自由記述回答を用いて、ウェルビーイング指数と質問への回答長との関連を調査し、回答長の長い群が短い群に比べ、高い幸福度を持つことを明らかにした。笠井は統合脳画像データベースを基に、思春期の第二次性徴とGABAレベルの関係について性差を含めて検証した論文を国際誌に投稿するなど、主体価値発展の脳基盤研究を進めている。さらに、サブサンプル第二期調査(13歳時調査)を進めていおり、脳画像に加え、唾液検体の収集も継続している。既に160名以上の協力を得ており、国際的にも希少な健常思春期児童の脳画像縦断データセットを確立しつつある。文東は東京ティーンコホートでの対象児からの唾液の収集をすすめており、遺伝子領域のDNAメチル化状態の測定方法の効率化を目指した検討を行い、解析環境を確立した。岡本は4名に対して行動変容プログラムを実施した結果、プログラムの実行可能性と予想された心理指標の変化を確認することができた。行動変容プログラムによる回避行動の改善を評価する脳活動測定用の短期/長期報酬の選択課題では、健常者17名を対象に予備検討を行った結果、行動活性が高いほど長期報酬を選択することが示された。荒牧はナラティヴの特徴を捉えるために大量のエピソードを収集し、より多くのナラティヴサンプルとの比較を行うことを目標に、エピソードバンクの構築を進めている。そのため質問紙をブラッシュアップし、第二弾のデータ収集を行っている。さらにナラティヴデータの分析のため、語彙項目や文法カテゴリの選定、機械的な前処理、一部の人手によるアノテーションを完了した。笠井は不調からの主体価値の回復過程について自己評価できる尺度の日本語版を作成した(N=197; Kanehara et al., 2017)。統合失調症患者を対象に主体価値の不調からの回復についてインタビュー調査を実施し(N=30)、主体価値の回復を支援する心理社会的介入を計画した。東京ティーンコホートサブサンプル(pn-TTC)データから、主体価値の一側面としての向社会行動が扁桃体体積と関連し、その関係に兄弟の生まれ順が影響することを明らかにした。文東は笠井と連携しpn-TTC1(N=300)の唾液サンプルからセロトニントランスポーター遺伝子プロモーター領域についてDNAメチル化率を定量し、MRI画像データとの関連を解析した。DNAメチル化率と扁桃体におけるfunctional connectivity、うつ症状の縦断変化との関連を見出した。能智は、失語症者の長期的な主体価値回復過程に関する縦断的分析をすすめた。
色素添加ゼラチン注入法を用いた、ヒト胎児における後腹膜間隙・筋膜の研究

色素添加ゼラチンを後腹膜間隙に注入した胎児の連続切断標本を作製、実体顕微鏡下で筋膜を中心に剖出を行い、後腹膜間隙・後腹膜筋膜の広がりを検索した。本年度は12胎の検索を行った。内訳は横断標本4胎、矢状断標本4胎、冠状断4胎である。得られたデータはすべて本科学研究費で購入したデジタル撮影装置にて保管し、昨年度の標本検索と合わせ総合評価を行った。標本を検索した結果、以下の所見が得られた。・左右の後腹膜筋膜で裏打ちされた後腹膜間隙は、上腸間膜動脈周囲の神経叢の尾側で交通する。・腎臓と副腎は共に腎筋膜の前葉と後葉で覆われるが、腎臓と副腎の間にも筋膜が存在し両者を分けている。・腎門と腹大動脈および下大静脈の間には多数め隔壁様の筋膜が存在し、さらにこれらの筋膜の多くは腎臓の背側へ向かう走行を呈する。この所見は、urinoma等の疾患が腎臓の背側に好発する要因の1つと考えられる。・後腹膜間隙は横隔膜下・前側腹壁下・鼡径部・大腿部へ連続性に広がる。ただし、腎臓と骨盤入口部の間には水平方向に広がる脇膜が存在し、この筋膜より頭側の間隙は横隔膜下および側腹部への直接的な連続性をもたない。この筋膜より尾側の間隙が横隔膜下およぴ側腹部への直接的奪連続性をもつ。腎臓と骨盤入口部の問に今回観察された筋膜の存在は、これまでその存在が報告されたことはなく、また上記の所見の如くこの筋膜の上下で周辺後腹膜間隙への連続性が異なることから、特に後腹膜め炎症や腫瘍の進展経路・腫瘍の転移経路を考える上で注目する。今後、臨床例との整合性を検討したのち、学術誌に発表する予定である。本年度、色素添加ゼラチンを後腹膜間隙に注入した連続切断標本を作製し、18胎の検索を行った。内訳は横断標本12胎、矢状断標本6胎である。当初は本年度中に3軸方向での断面標本の作製を行う予定であったが、横断標本の解析に想定以上の例数が必要となったため、冠状断標本作成分を、横断標本作成に使用した。得られたデータはすべて本科学研究費で購入したデジタル撮影装置にて保管し、次年度の標本検索と合わせ詳細な総合評価を行う。今年度作成した標本を検索した結果、次の所見が示唆された。左右の後腹膜筋膜で裏打ちされた後腹膜間隙は、上腸間膜動脈周囲の神経叢の尾側で交通する。骨盤内の筋膜で形成された間隙は横隔膜下・前-側腹壁下・鼡径部・大腿部へ進展する。副腎と腎臓の間には立体的な筋膜の移行がある。また、骨盤内筋膜で裏打ちされた後腹膜間隙と、腎筋膜で裏打ちされた後腹膜間隙からでは、横隔膜下の後腹膜間隙への進展様式が異なる所見が見られた。既存の肉眼および画像解剖では語られなかった所見であり、後腹膜の炎症や腫瘍の進展経路・腫瘍の転移経路を考える上で注目する。この点について特に重点的に次年度の作成標本とあわせ検索する。さらに、腎門内への後腹膜間隙の進展形式および下大静脈が椎体に接する前後での周辺筋膜の位置関係について得られた画像データを保管し、次年度の検索結果とあわせ評価する。以上が本年度の研究結果の概要であるが、本研究によって示唆された所見を来年度に、本年度作成できなかった冠状断標本も合わせ、さらに例数を追加し詳細に検討する。腎臓と骨盤入口部の問に今回観察された筋膜の存在は、これまでその存在が報告されたことはなく、また上記の所見の如く

この筋膜の上下で周辺後腹膜間隙への連続性が異なることから、特に後腹膜め炎症や腫瘍の進展経路・腫瘍の転移経路を考える上で注目する。今後、臨床例との整合性を検討したのち、学術誌に発表する予定である。
スマートグリッドにおけるAMIに関する研究

スマートグリッドにおける、各需要家と電力会社間の電力消費に関するリアルタイムな情報交換を可能にするAMI(Automated Metering Infrastructure)構築に向けたシステム構成に関する研究を行った。AMIは低遅延かつ高信頼であることが求められ、さらにはモバイル・ノードなどを想定し、トポロジー変化に柔軟かつ動的に対応し、電力消費にも配慮する必要がある。本研究では、このような点を鑑み、マルチホップ無線リレーによるネットワークを検討対象とし、各トラヒック所望のQoSを確保しながら送受信する通信方式の検討を行い、数理モデルの提案と性能解析を行った。スマートグリッドにおける、各需要家と電力会社間の電力消費に関するリアルタイムな情報交換を可能にするAMI(Automated Metering Infrastructure)構築に向けたシステム構成に関する研究を行っている。本研究では、このような点を鑑み、マルチホップ無線リレーによるネットワークを検討対象とする。本年度は次のような研究成果を得た。1.マルチホップ無線ネットワークの構成論に関する基礎検討AMIにおける定期および非定期トラヒックを統合する通信方式の開発を行った。AMIにおいては例えば30分間隔の電力消費などの定期型トラヒックとデマンドレスポンスの情報送信などの非定期トラヒックの混在があり、これらをそれぞれのQoSを確保しながら送受信する通信方式の検討を行い、数理モデルの提案と性能解析を行った。2.マルチホップ無線における情報可到達性の改善マルチホップ無線通信におけるスループット保証を目指した基礎的検討を行った。マルチホップ通信においてはホップ数が増えるとスループットが低下する問題があり、それを緩和する通信方式の提案とその数理モデルの開発および性能解析を行った。またその有効性を数値計算結果を基に行った。スマートグリッドにおける遠隔自動検針システムAMI (Advanced Metering Infrastructure)では、スマートメータと呼ばれる無線機能付きの電力計により、電力消費量のデータを自動的に計測し、送信するネットワークを構築する必要がある。電力需要動向をリアルタイムに監視することで、柔軟な料金プランの設定、電力需要の抑制、ピークシフトなどが可能となる。消費電力量のデータは一定期間(検針期間)ごとに収集されるが、ネットワークの余剰通信帯域を利用してガスや水道の使用状況など、他の用途に利活用することでネットワークの有効利用が可能である。そこでAMIにおいては、二つの通信方式を組み合わせた、ハイブリッド通信方式の採用が検討されている。この方式では、定期的に収集するデータの通信にはポーリング方式を、より低頻度なデータの通信にはランダムアクセス方式を用いる。ポーリング方式とランダムアクセス方式による最適なスケジューリングを検討するために数理モデルを開発し、基礎的な検討を行った。さらにランダムアクセスを行う端末数(ON状態端末数)が時間的に変化する場合も考察し、省電力化のためスマートメータの電源を定期的にOFFにすることや、スマートメータを設置した端末が通信可能なエリア外に移動する影響に関しても数理モデルの解析に基づき、端末数の時間的変化による通信性能への影響を評価した。性能評価指標としてはスループット、送信成功確率、送信遅延の平均および分散を採用した。数値例より、総端末数が多い場合には、OFF状態期間の割合をON状態期間に比べて大きく設定することで通信性能が向上することが分かった。また、各状態の切り替え頻度の高低によっても、通信性能が大きく変化する場合があることが判明した。情報システム今年度の研究計画は概ね達成されたと判断する。このことはAMIに関する上記研究に興味を持った民間企業と今年度から共同研究を開始することになったことからも推定される。本年度は次のような研究を推進する予定である。○AMIにおけるアプリケーション層・ネットワーク層統合型通信方式AMIにおいては消費電力状況などのアプリケーション層での通信と通信経路の構築・更新などのネットワーク層での通信が並行して行われる。前者は通信機会を高信頼度で保証する必要があり、後者は即応した通信機会を提供する必要がある。またこれらが相互に干渉する可能性も考慮する必要がある。これらの要因を適切に反映した数理モデルを構築し、統合方式の有効性を検討するために性能解析を行う。平成25年度にシミュレーション実験用途にPC購入を計画し、30万円を計上していたが、本年度は数理モデルおよび性能解析を重点的に行い、シミュレーション実験は次年度に回したため、その予算相当額を次年度に繰り越したため。シミュレーション実験用途にPCを購入する。
膜透過化細胞を用いたinvitroでのX染色体不活性化の誘導とその作用機構の解析

哺乳類では、雌(XX)雄(XY)間でのX染色体の遺伝子量を補正するために、雌で2本のX染色体の一方の遺伝子発現を一括して抑制している(X染色体不活性化)。不活性化はヘテロクロマチン化を伴う染色体レベルの遺伝子発現抑制機構であり興味深い現象であるが、不活性化は発生初期に母体内で起こるため現場を捉えることが困難であり、in vitroモデル系の必要性が高まっている。本研究では不活性化の新しいモデル系の確立と共に不活性X染色体の解析を試みた。不活性化は、将来不活性化されるX染色体上のXist遺伝子が発現することによって始まり、この遺伝子の転写産物は機能性RNA分子として不活性化されるX染色体上に局在するようになる。これに同調するように不活性化されるX染色体のクロマチンのヒストンは、その全域に渡ってヘテロクロマチン様の修飾(ヒストンH3の9番、27番リジン、ヒストンH4の20番リジンがメチル化される)を受け、X染色体は不活性化されていくと考えられている。従って、Xist遺伝子の発現、Xist RNAの不活性X染色体への局在やヒストンの修飾を調べることで不活性化が誘導されたかどうかを検証できる。そこでオリゴDNAをプローブに用いたFluorescence in situ hybridizationによりXist RNAの局在を検出できるようにし、クロマチン免疫沈降法により活性X染色体と不活性X染色体のヒストンの修飾状況を調べた。その結果、H3の9番リジンとH4の20番リジンは不活性X染色体上の遺伝子の全域で均一にメチル化されているのに対し、H3の27番リジンは非常に限られた部位でのみメチル化されていることが明らかになった。これらは活性Xでは見られなかったことから、今後は、これらをマーカーとして膜透過処理細胞を用いた不活性化の新しいモデル系の確立を試みる。不活性化は、遺伝子量補正機構としての生物学的意義だけでなく、ヘテロクロマチン化を伴う伴染色体レベルの遺伝子発現抑制機構として非常に興味深い。しかしながら不活性化は、発生初期に母体内で起こるため現場を捉えることが非常に困難であり、不活性化のメカニズムの解析も劇的な進展をみせていない。本研究は、不活性化のin vitroモデル系を確立し、不活性化のメカニズムの解析を行うことを目的としている。これまでの研究で、膜透過処理した細胞に別の細胞抽出液を添加することで、DNA複製、転写、クロマチンリモデリング等が再現できることが明らかになっている。本研究では雌未分化ES細胞を膜透過処理し、分化細胞の抽出液を添加することで、細胞分化、不活性化(に関わる遺伝子の発現)が誘導できるかどうかを検証する。不活性化の誘導は、不活性化の開始に必須であるXist遺伝子の発現により判定する。Xist遺伝子は、その発現がアンチセンス鎖(Tsix遺伝子)の転写によって制御されている。そのため、Xistの発現をRT-PCRで検出するためには、センスRNA(Xistの転写産物)、アンチセンスRNA(Tsixの転写産物)それぞれを特異的に検出する必要がある。また、FISHにおいてもセンス、アンチセンス特異的プローブを用いて、XistとTsixの発現状況を細胞単位で検出する必要がある。今年度はこれらの系を確立し、XistとTsix、それぞれの発現を特異的に検出できるようになった。来年度は、膜透過処理を行った雌未分化ES細胞にさまざまな体細胞抽出液を加えることで不活性化が誘導できるかどうかの検討、および誘導ができた場合、加えた細胞抽出液中に含まれる不活性化誘導因子の同定を試みる。

これらは活性Xでは見られなかったことから、今後は、これらをマーカーとして膜透過処理細胞を用いた不活性化の新しいモデル系の確立を試みる。
不死化されたプリオンレス神経細胞を用いてのブリオンの機能解析

プリオンレス胎令14日目の脳海馬より細胞を分離し、一晩10%FCSを含むDMEMにより培養した。その後、培養細胞に組み換えウイルスを感染させ、不死化遺伝子をトランスフェクトした。2週間後に神経細胞の形態をしたコロニーを分離し、限界希釈によりクローニングした。株化した細胞についてdcAMPに対する反応性、プリオン遺伝子の有無、免疫化学による性状を検索した。以上のジーンターゲッティングにより得たプリオンレスマウスの脳より不死化操作により細胞株を得た。これらの細胞に対しプリオン遺伝子ORFに対するPCRを行ったところ陰性であった。一方グリア蛋白遺伝子(GADPH)に対するPCRを行ったところ陽性であった。いくつかの株はグリア線維(GFAP)染色で陽性を示した。またいくつかの細胞株はdcAMPの培地添加により反応性を示したが、GFAPおよびneurofilament染色については陰性であるため、神経細胞の幹細胞と考えられた。ジーンターゲッティングによりプリオンレスマウスが得られたが、文献的にはORFよりさらに上流のエクソン1、エクソン2のマウス遺伝子がクローニングされている為、これらの部分の機能検索が必要とされる。またプリオン蛋白はGABAを介した神経伝達に重要な働きをしているとの報告が最近のNatureに他の研究グループの報告に見られる。したがって不死化プリオンレス神経細胞を用いた研究の重要性は高まったと考えられる。ジーンターゲッティングによりプリオンレスマウスが得られたが、文献的にはORFよりさらに上流のエクソン1、エクソン2、のマウス遺伝子がクローニングされている為、これらの部分の機能検索が必要とされる。したがって不死化
超ひも理論と関連する高次元統一理論

1)超ひも理論における高次ル-プ振幅の構成演算子形式に基づいて高次ル-プ振幅を構成し、従来不明であった積分測ど明らかにし、発散の問題を議論する基礎を与えた。2)弱電磁統一理論におけるバリオン数非保存古典的にバリオン数を保持する標準理論においても、量子的トンネル効果によってB-L保存則が破れることが知られている。この効果は低エネルギ-ではe^<-137>程度と余りにも小さく実際的に無視できるが、宇宙初期の高温期に抑制機構が消失する可能性が示唆されていた。これはスファルロンという不安定状態を経由して起る遷移によるが、当研究はこき遷移の道筋を明らかにし、そのまわりのゆらぎがバリオン数非保存を妨げないことを示した。3)アキシォンと天体物理標準理論におけるほとんど唯一の、しかし大きな問題としてのこされている強いCPの破れを解決する魅力ある仮説として、あるグロ-バルな対称性の導入とそれに付随するアキシォンという凝スカラ-粒子がある。当研究では、天体物理からき制限、特にSN1987Aにおけるニュ-トリノバ-スト観測からの制限を求めた。4)輻射を伴うニュ-トリノ崩壊の宇宙物理への影響質量100KeV程度で宇宙の晴れあがる前後に崩壊するニュ-トリノは崩壊光子によって物質を再加熱し、宇宙の熱史に多大の影響を与える。このニュ-トリノ崩壊が3Kゆがみに与える効果を詳しく検討し許されるパラメ-タ領域を求めた。超ひも理論を2次元の場の理論としてみたとき,コンフォーマル不変性が最も重要な指導原理となることが既に知られているが,当研究計画に基づいて,風間らはツィストを許す一般的な境界条件を設定してコンフォーマルな2次元理論を構築した.また当研究所の加藤らはコンフォーマル対称性の代数構造を表わす, Virasoro代数の表現論を詳しく分析し,数学的にも有用な結果を求めた.超ひも理論の極限として統一場の理論を定義するとき,重力場以外にディラトンと呼ばれるスピンOの場が存在する.この力の場のレンジは現在のところ不明であるが,相当な長距離力になる可能性が残されている.このような状況をもとに,吉村らは球対称,静的解であるシュワルツシルト解を一般化することに成功した.ディラトン場が完全に消滅する特殊なケースを除き,他のすべての解は事象の地平面におおわれない裸の特異点を含むことが証明された.また加藤らは量子重力の理論形式に対する考察を行なった.相互作用の統一理論にとってニュートソノの性質はきわめて重要である.1987年2月に観測された大マゼラン雲内での超新星爆発に伴って発見されたニュートソノバーストは,ニュートソノ振動に対する有用な情報を含んでいる.吉村らは太陽ニュートソノ不足に対する,物質共鳴振動(いわゆるMSW機構)の効果と合せて,このバーストの詳しい分析を行なった.これによると,太陽ニュートソノに対する地球的振動の効果が非常に大きい可能性があり,これは現神岡地下実験でも昼夜のフラックス差として観測にかかることが期待されている.余分次元のコンパクト化に伴い、四次元有効理論に付け加わる自由度としてディラトン場の存在が知られている。このディラトン場は電磁場と特徴的な結合項をもつので長距離力として現れる可能性が注目されている。当研究の成果の一つとして、ディラトン場を質量ゼロとしたとき、静的で球対称な厳密解を求めて、従来知られていたREISSNER-NORDSTROM解が変更される様子を明らかにした。事象の地平線内に曲率の特異性が隠されている場合には、ディラトンによる引力が電気的斥力に常に打勝つことが証明された。第5の力との関連が注目される。超ひも理論については、江沢らにより摂動論的なN点振幅の構成法が提案され、詳しい計算が実行されている。超ひも理論の低エルネギー極限についてはまだ確かなことが分かっていないという現状があり、当研究ではこの現状を踏まえて、統一理論一般に特徴的なニュートリノ振動、ニュートリノ崩壊、アクシォンについての現象論的な研究が精力的に続けられた。本年度の成果としては、3模型(福来-柳田による)の分析がニュートリノ磁気能率の観点からとりあげられた。ディヴィスの実験にその傾向がみられる太陽磁場と太陽ニュートリノフラックスとの逆相関を説明しうる少ない可能性の一つとして脚光を浴びた。バリオン数非保存をひき起こす、標準理論でのスファラロン効果についても宇宙論との関連で研究された。

3)アキシォンと天体物理標準理論におけるほとんど唯一の、しかし大きな問題としてのこされている強いCPの破れを解決する魅力ある仮説として、あるグロ-バルな対称性の導入とそれに付随するアキシォンという凝スカラ-粒子がある。当研究では、天体物理からき制限、特にSN1987Aにおけるニュ-トリノバ-スト観測からの制限を求めた。4)輻射を伴うニュ-トリノ崩壊の宇宙物理への影響質量100KeV程度で宇宙の晴れあがる前後に崩壊するニュ-トリノは崩壊光子によって物質を再加熱し、宇宙の熱史に多大の影響を与える。このニュ-トリノ崩壊が3Kゆがみに与える効果を詳しく検討し許されるパラメ-タ領域を求めた。
低リン土壌に成立した熱帯林における光合成の効率的リン利用と葉内リン最適分配の関係

熱帯降雨林は貧栄養な土壌上に成立しており、特に土壌中で樹木が利用可能な可給態リンに乏しいことが示されてきた。従って、低リン土壌に生育する熱帯樹木は、リンを効率的に一次生産などに利用するメカニズムを発達させていることが考えられてきている。本研究では、個葉スケールにおけるリン利用効率増加をもたらす生理生態学的メカニズムを解明するため、葉内リン画分の濃度および配分比率と個葉リン利用効率の関係を検証した。キナバル山の土壌リン可給性の異なる3つの熱帯山地林において、各森林に優占する樹種7種(計21樹種)の生葉リンを構造態リン(リン脂質など細胞膜やオルガネラを構成する画分)・核酸態リン・代謝に関わるリン・残渣リンの4つに分画し、それぞれの画分のリン濃度を測定し、比較検証した。その結果、土壌リン可給性の低下に伴い、いずれの画分のリン濃度も低下するが、画分間のリン配分1比は変化しないことが解明された。リン配分比が変化しないことは、光合成のリン利用効率の増加・葉寿命の長期化・生葉リン濃度の低下を同時に実現するメカニズムとして重要であることが示唆された。また、このような低リン環境への個葉スケールでの適応機構は、葉リン濃度の決定においても重要であり、本研究の結果は近年盛んに研究が行われている生物体の窒素・リン比の生態学的意義の理解を深める一助となると考えられる。本研究の成果はJournal of Ecology誌において公表された。低リン土壌に成立する熱帯林生態系では、樹木のリン獲得や利用効率において適応が発達していると考えられる。個葉レベルでは、落葉前のリン再吸収や葉寿命長期化が報告されているが、他の適応機構は知られていない。私は、「低リン土壌における個葉光合成リン利用効率の増加」および「光合成リン利用効率を最大化するような葉リン画分の最適化」というオリジナルな仮説を立て、それを検証した。まず、ボルネオ島熱帯林における野外調査および他地域の研究文献を基に、地球規模の個葉データセットを構築し、土壌リン濃度と光合成リン利用効率の関係を調べた。その結果、熱帯降雨林やオーストラリアをはじめとする低リン土壌に生育する樹種ほど、光合成リン利用効率が高いことが解明された。また、光合成リン利用効率の増加には、葉リン濃度の低下が大きく寄与することが解明された。この成果は、現在、Journal of Ecologyに投稿中である。次に、ボルネオ島において、土壌リン可給性の異なる3つの林分間で、葉リン画分を比較した。葉リン画分はKedrowski(1983)の手法を用いて4種類・(脂質・核酸・糖リンなどの易溶態・その他)に分画した。その結果、脂質を除く3つの葉リン画分において、低リン土壌の林分ほど画分中リン濃度が低いことが解明された。従って、低リン土壌に生育する樹木は、低いリン濃度の葉(すなわち、光合成リン利用効率を最大化している可能性がある葉)を実現するために、核酸および糖リンなどを減少させている可能性が示唆された。本研究では、その適応機構として、光合成のリン利用効率に着目した。この成果は、Journal of Ecologyにおいて発表された。次に、ボルネオ島キナバル山の土壌リン可給性の異なる3つの林分において、それぞれの林分で7樹種(それぞれ3個体)の樹冠から陽葉を採集し、その葉リン画分を比較した。葉リン画分は、4種類(脂質・核酸・糖リンなどの易溶態・その他)に分画した。その結果、脂質以外の画分では、低リン土壌の林分ほど画分中リン濃度が低いことが解明された。従って、光合成リン利用効率を最大化する葉は、核酸および糖リンなどを減少させている可能性が示唆された。また、同時に、葉リン画分とリン再吸収率を比較したところ、核酸や脂質のリン画分も再吸収されていることが示された。この結果は、貧栄養土壌に対する植物の適応において、窒素とリンの葉内での動態が大きく異なることを示すものである。キナバル山の土壌リン可給性の異なる3つの熱帯山地林において、各森林に優占する樹種7種(計21樹種)の生葉リンを構造態リン(リン脂質など細胞膜やオルガネラを構成する画分)

・核酸態リン・代謝に関わるリン・残渣リンの4つに分画し、それぞれの画分のリン濃度を測定し、比較検証した。その結果、土壌リン可給性の低下に伴い、いずれの画分のリン濃度も低下するが、画分間のリン配分1比は変化しないことが解明された。リン配分比が変化しないことは、光合成のリン利用効率の増加・葉寿命の長期化・生葉リン濃度の低下を同時に実現するメカニズムとして重要であることが示唆された。また、このような低リン環境への個葉スケールでの適応機構は、葉リン濃度の決定においても重要であり、本研究の結果は近年盛んに研究が行われている生物体の窒素・リン比の生態学的意義の理解を深める一助となると考えられる。本研究の成果はJournal of Ecology誌において公表された。
さそり座X-1の専用モニタリング小型衛星による定常重力波への挑戦

LIGOをはじめとする重力波干渉計により、ブラックホールや中性子星の合体にともなう突発重力波の観測と、可視光、電波、X線など電磁波望遠鏡による追跡観測が世界的な潮流になっている。本研究では、それとは相補的な挑戦的なテーマとして、高速自転する中性子星がその形状を球対称からわずかに歪ませていたときに期待できる定常重力波の検出にむけ、その探査感度の向上に貢献できる、パルサーの自転情報の暦をX線観測によりモニターすることを狙っている。こういった重力波の探査では、孤立中性子星(パルサー)の自転周期を長期にわたって電磁波でモニターすることや、連星をなし相手の星から質量降着を受けた中性子星の降着に応じて変動する周期情報をX線によってモニタ観測することで得られると期待できる。今年度の研究では、2017年に国際宇宙ステーションに搭載された新型の大面積X線望遠鏡NICER (Neutron star Interior Composition ExploreR)を用いて、X線で観測できるX線パルサーPSR J1412+7922とPSR J1849-0001を長期モニタリングし、その自転暦をかつてない精度で求め、将来のLIGOによって星の形状の歪みやr-mode振動に関する情報に制限を与えられることを示した(Bogdanov, Ho, and Enoto et al., ApJ, accepted arXiv:1902.00144)。これらのNICERの貢献はLIGOチームとの共同研究につながった(LIGO Scientific Collaboration, arXiv:1902.08507)。さらに、こういったNICERの技術を応用した超小型衛星に向けた基礎開発を進めている。本年度はZynqを用いた読み出しボードを開発したとともに、衛星設計を行った。NICERを用いた観測結果がまとまり、観測装置の較正作業に基づいたスペクトル解析を中心に貢献した。これは研究代表者がリーダーをつとめる、NICERの強磁場中性子星のサイエンス検討グループ(Magnetar and Magnetosphere, M&M)からの結果である。LIGOとの共同研究も含めて2本の論文にまとまっている。さらに、超小型衛星に向けた議論を、サイエンスの観測装置(ペイロード部分)だけではなく、超小型衛星を中心に長年の観測を行ってきた工学系グループとも複数回の議論を行い、衛星の概念設計を進めている。同時に、シリコンドリフト検出器と読み出し系をフロントローディングで開発すべく、Zynqを用いた読み出しボードの設計、開発を進め、プロトタイプモデルの製作を行った。超小型衛星による明るいX線源の観測に向けた境界条件がはっきりしてくるとともに、その条件の中で実際の観測を現実的に行うための準備を進めている点で、研究は進展している。これらの議論は国内の複数の研究会やワークショップで報告を行っている。前年度に製作し年度末に納品されたZynqを用いた読み出しボードの検証を行い、検出器とつないだ測定実験を行う。また、バックアッププランとして開発を進めてきた、別種の読み出し回路ボードとの比較も行い、放射線体制や現実の宇宙環境の条件下での測定が可能な読み出し系を詰めていく。同時に、超小型衛星全体の設計を工学系のグループと連携して進め、モデルプランを完成させる。この際、X線集光系とシリコンドリフト検出器というシステムの超小型衛星での条件も鑑み、ガス検出器やシンチレータ検出器をコリメータと組み合わせたよりシンプルな装置での早期実現というプランも検討する。また、NICERをはじめとして既にアーカイブされている孤立X線パルサーや降着型X線パルサーの時間解析などを行い、重力波観測に向けたX線観測による貢献の可能性を探る。

さらに、超小型衛星に向けた議論を、サイエンスの観測装置(ペイロード部分)だけではなく、超小型衛星を中心に長年の観測を行ってきた工学系グループとも複数回の議論を行い、衛星の概念設計を進めている。同時に、シリコンドリフト検出器と読み出し系をフロントローディングで開発すべく、Zynqを用いた読み出しボードの設計、開発を進め、プロトタイプモデルの製作を行った。超小型衛星による明るいX線源の観測に向けた境界条件がはっきりしてくるとともに、その条件の中で実際の観測を現実的に行うための準備を進めている点で、研究は進展している。これらの議論は国内の複数の研究会やワークショップで報告を行っている。前年度に製作し年度末に納品されたZynqを用いた読み出しボードの検証を行い、検出器とつないだ測定実験を行う。また、バックアッププランとして開発を進めてきた、別種の読み出し回路ボードとの比較も行い、放射線体制や現実の宇宙環境の条件下での測定が可能な読み出し系を詰めていく。同時に、超小型衛星全体の設計を工学系のグループと連携して進め、モデルプランを完成させる。この際、X線集光系とシリコンドリフト検出器というシステムの超小型衛星での条件も鑑み、ガス検出器やシンチレータ検出器をコリメータと組み合わせたよりシンプルな装置での早期実現というプランも検討する。また、NICERをはじめとして既にアーカイブされている孤立X線パルサーや降着型X線パルサーの時間解析などを行い、重力波観測に向けたX線観測による貢献の可能性を探る。
日本の先進企業における原価企画の現状と課題

われわれは本課題と同様な実態調査を4年間隔で過去に5回実施しており、今回は6回目の調査である。これら一連の調査研究では相当程度設問を共通化しており、時の経過に伴って企業の動向がどのように変化するかを時系列的に把握するようにしている。その結果次のようなことがわかった。1、同業種内でも原価企画を導入する企業と導入しない企業がはっきりしている。導入した企業は長期継続する傾向が強く、これらの企業の業績は概して良好である。その主たる理由は社内のもろもろの管理体制や管理レベルが高まるからであろう。とりわけ開発設計者の意識変革が大きい。2、原価企画は原価管理として導入することが多いが、大部分の企業は製品別のライフサイクル利益の企画管理として展開している。しかし、必ずしもこの企画管理が十分に行われているとはいえない現状である。3、このとき目標利益を設定するが、この利益概念は従来から用いられているものが中心であり、新しいタイプの利益概念は定着していない。この理由は開発設計者たちにとってわかりづらいからであろう。4、目標原価に関して、原価企画の導入後年数の長い企業ほど広範囲のコストを管理対象としていることがわかった。これは開発設計段階で決定される原価を多く管理しようとする意思からである。5、原価見積の正確性も原価企画の導入後年数の長い企業ほど高くなっている。また、設計にCADが活用されているが、原価見積を3D-CADと連動して行う企業が出現し増加しそうである。本研究は平成16年度と17年度にわたり原価企画の効果的な進め方の実態把握とそのために管理会計面からする支援、管理、評価のあり方を研究するものである。平成16年度は電気機器、輸送用機器、機械、精密機器、その他製品の主要製造企業を対象とした実態調査を行った。回収企業数は150余社(有効回答数100余社)であり、かなり回答数が少い。そこで再度アンケート用紙を発送しているところである。回収したものについては単純集計を行っているところである。なお、この集計に当り不明事項について回答者への問い合せなどを併行して行っている。ひと通りの集計が終れば日本会計研究学会で発表し、企業会計誌(中央経済社刊)に論文として発表する予定である。われわれは本課題と同様な実態調査を4年間隔で過去に5回実施しており,今回は6回目の調査である。これら一連の調査研究では相当程度設問を共通化しており,時の経過に伴って企業の動向がどのように変化するかを時系列的に把握するようにしている。その結果次のようなことがわかった1.同業種内でも原価企画を導入する企業と導入しない企業がはっきりしている。導入した企業は長期継続する傾向が強く,これらの企業の業績は概して良好である。2.原価企画は原価管理として導入することが多いが,大部分の企業は製品別のライフサイクル利益の企画管理として展開している。しかし,必ずしもこの企業管理が十分に行われているとはいえない現状である3.このとき目標利益を設定するが,この利益概念は従来から用いられているものが中心であり,新しいタイプの利益概は定着していない。この理由は開発設計者達にとってわかりづらいからであろう。4.目標原価に関しては,原価企画の導入後年数の長い企業ほど広範囲のコストを管理対象としていることがわかった。5.原価見積の正確性も原価企画の導入後年数の長い企業ほど高くなっている。また,設計にCADが活用されているが,原価見積を3D-CADと連動して行う企業が出現し増加しそうである。