hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PDXを用いたHOTAIRを標的とした肺癌治療法有効性の検証

HOTAIRを標的にした難治肺癌例に対する新しい治療法開発を最終目標に,PDXと遺伝子改変マウスを用いて、この遺伝子と他の悪性化機構並びに癌幹細胞との関連について解明することが本研究の目的である。検討の結果、HOTAIRの下流分子として、ケモカインが同定され、悪性化機構の一因として、HOTAIRによるケモカイン制御が示唆された。私の基礎検討より、長鎖ノンコーディングRNAのHOTAIRが高発現している非小細胞肺癌症例は、転移や脈管侵襲を示す悪性例が多く、術後無再発期間が有意に短縮していることが明らかとなった。この分子が肺癌においてどのように悪性化形質獲得を促進させるかについては不明な点が多い。悪性度が高い肺癌組織に選択的に発現することから、進行肺癌に対する効果的な標的となる可能性が高い。そこで本研究は、難治肺癌例に対する新しい治療法開発を最終目標に,免疫不全マウス皮下に移植したヒト肺癌(patient-derived xenograft, PDX)と、遺伝子改変マウスを用いて、HOTAIRを標的とした治療法の有効性を検討することを最終目的とした。本年度は、治療効果の最も期待できるHOTAIRに対するsiRNA配列を抽出すること、網羅的遺伝子解析にてHOTAIRの標的分子を同定することを計画し実験を行った。まず、HOTAIRに効果的と類推される4種類のsiRNAを合成し、HOTAIRの発現減少を肺癌細胞株にて検証した。その結果、2種類のsiRNAに有意な発現抑制効果があることが判明した。siRNAにてHOTAIRの発現が抑制された肺癌細胞株の機能について現在解析中である。また、HOTAIRを強制発現させた肺癌細胞株を用いて、cDNAマイクロアレイを行った。現在HOTAIRの下流にかるシグナル経路と分子群を同定中である。効果的にHOTAIRの発現を抑制するsiRNAの選定と、HOTAIRの下流にある分子同定のための網羅的遺伝子解析を行うことができた。本邦において、肺癌は最も死亡数の多い癌である。2011年の厚生労働省の人口動態調査死亡統計によると、男性は50,782人、女性は19,511人が肺癌で命を失っている。肺癌発症の原因の1つとされる喫煙率が減少傾向にあるにもかかわらず、現在でも肺癌は増加傾向にある。近年肺癌の治療は、EGFR変異症例に対するGefinitib投与が大規模臨床試験により有意差をもって予後の改善が報告されたことが大きな話題となった。さらに現在EML4-ALK4変異に対するALK酵素活性阻害剤などの新規分子標的薬が試みられつつある。しかしそれらを用いても切除困難な進行肺癌や切除後再発肺癌を根治することはできず、延命は限定的であり依然として予後不良である。その理由として種々の抗癌剤・分子標的薬の治療により、一時的な腫瘍抑制効果があるものの、耐性機序により病変の進展や他臓器への転移により進行しがん死に至ることが想定される。従って、肺癌患者の予後を飛躍的に延長させるためには、切除後再発や抗癌剤耐性獲得機構に対する治療戦略を練る必要がある。本研究は、HOTAIRを標的にした難治肺癌例に対する新しい治療法開発を最終目標に,PDXと遺伝子改変マウスを用いて、この遺伝子と他の悪性化機構並びに癌幹細胞との関連について解明することが目的である。研究の結果、HOTAIRの下流分子として、ケモカインが同定され、これらががんの悪性化をになっている可能性が示唆された。これにより、HOTAIRが治療標的となることが示唆された。HOTAIR発現肺癌細胞における標的分子抑制による機能評価と、PDXでのsiRNAの効果を確認する。呼吸器病態学網羅的遺伝子解析の解析数が少なかった。microRNAアレイを含め頻回の網羅的遺伝子解析を行うとともに、治療効果判定のために多量のsiRNAの合成が必要となる。
口腔癌における腫瘍関連抗原発現の解析とその臨床応用に関する研究

口腔扁平上皮癌における17番染色体の数的異常をFluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いて検出した。p53遺伝子は17番染色体短腕上に存在している。免疫組織染色法によりアポトーシス関連抗原のp53とBcl-2蛋白を検出し、17番染色体異常との関連性について検討した。口腔扁平上皮癌27症例を対象とした。FISH法は、セントロメアDNA特異的プローブ(D17Z1,Oncor社)を用い、Pinkelらの方法で行った。細胞100個以上について計数し、17番disomy、polysomy、monosomyグループに分類した。モノクロナール抗体は、p53(Bp53-12,Bio Genix社)とBcl-2(Daco-bcl-2 124,Dako社)を用い、ABC法で行った。3+:50%>;2+:2550%;1+:525%;0:<5%に分類した。有意差判定は、Man-Whitney UtestおよびChi-Square testを用い、危険率p<0.05以下を統計学的有意差ありと判定した。扁平上皮癌では有意にpolysomyが増加していた(p=0.0005)。17番polysomyとp53蛋白の過剰発現の間に有意な相関がみられた(p=0.0228)。しかし、17番polysomyと腫瘍のステージ分類(p=0.2275)、再発(p=0.1574)、Bcl-2過剰発現(p=0.6580)との間には関連はみられなかった。p53は81.5%、Bcl-2は48.1%に検出された。p53は核に検出され、Bcl-2は細胞質に検出されたが、核陽性の細胞も散見された。p53過剰発現と再発の間に有意な関連がみられたが(p=0.0441)、Bcl-2とは関連はみられなかった。p53とBcl-2の発現の間には逆相関がみられた(p=0.0421)。17番polysomyは、口腔重層扁平上皮の癌化に関与しており、p53過剰発現とも有意な相関がみられた。この現象に対する仮説として、17番polysomyによって変異型p53遺伝子が増加し、変異型p53遺伝子の活性化によって、p53蛋白の過剰発現がもたらされることが示唆された。口腔扁平上皮癌患者18名において3番・17番染色体のセントロメアをFISH法を用いて検出し数的異常を検討した。3番染色体は2倍体は60.9±4.0%、17番染色体の2倍体は62.7±3.6%で正常リンパ節よりも明らかに少なかった。3倍体は3番染色体で25.6±3.1%、17番染色体で22.7±2.2%と増加していた。

個々の症例において多倍体の占有率は異なっており、症例間に差がみられるので、こうした多倍体の比率から18症例を3群に分類し、腫瘍の再発、予後や腫瘍分化度、ステージ分類との関連性を検討したが有意な関連性はみられなかった。フローサイトメトリーによるDNA ploidy patternとFISH法で検出されるchromosome aneuploidyとの間には、症例数が少ないこともあり、明らかな関連は見いだせなかった。しかしながら、染色体の数的異常が従来考えられていたよりも高頻度に存在していることが明らかになった。こうした染色体の数的異常が腫瘍の悪性度と関連している可能性があり、今後症例数を増やすとともに他の染色体についても検討していく予定である。口腔偏平上皮癌のFISH法による3番、17番染色体数のヒストグラムをみると、平均値では、偏平上皮癌の3番染色体のdisomy60.9%、17番染色体のdisomy65.4%であるが、個々の症例によって染色体数の数的異常にかなりの変動がみられた。3番17番染色体の数的異常と癌の分化度、ステージ分類、再発率との関連性はみられなかった。3番染色体は、偏平上皮癌、多形性腺腫、腺様襄胞癌の3群間で有意差はみられなかったが、polysomyは、偏平上皮癌34.6%、腺様襄胞癌22.4%、多形腺腫15.5%と、悪性腫瘍で高値を示していた。17番染色体では、polysomyが悪性腫瘍で高頻度にみられた。monosomyは、唾液腺腫瘍では、多形性腺腫28.3%、多形性腺腫内癌30.8%、腺様襄胞癌30.1%と、良性腫瘍、悪性腫瘍ともに30%前後を示していた。3番染色体の異常は、良悪にかかわらず口腔組織全般的腫瘍化に関連する異常と考えられた。17番染色体のmonosomyは、唾液腺腫瘍において、良性腫瘍においても悪性腫瘍においても、共に高値であることから、唾液腺細胞の腫瘍化に関連していることが示唆された。また、3番17番染色体のpolysomyは、悪性腫瘍において高値であることから、腫瘍の悪性化に関連していると考えられた。多形性腺腫の癌化に際して、17番染色体のpolysomy化、p53遺伝子の欠失、変異型p53遺伝子の活性化によるp53蛋白の過剰発現が、癌化に伴う変化と考えられた。口腔扁平上皮癌における17番染色体の数的異常をFluorescence in situ hybridization(FISH)法を用いて検出した。p53遺伝子は17番染色体短腕上に存在している。免疫組織染色法によりアポトーシス関連抗原のp53とBcl-2蛋白を検出し、17番染色体異常との関連性について検討した。口腔扁平上皮癌27症例を対象とした。FISH法は、セントロメアDNA特異的プローブ(D17Z1,Onocor社)を用い、Pinkelらの方法で行った。細胞100個以上について計数し、17番disomy、polysomy、monosomyグループに分類した。モノクロナール抗体は、p53(Bp53-12,Bio Genix社)とBcl-2(Daco-bcl-2 124,Dako社)を用い、ABC法で行った。3+:50%>; 2+:2550%;1+:525%:0:<5%に分類した。有意差判定は、Man-Whitney UtestおよびChi-square testを用い、危険率p<0.05以下を統計学的有意差ありと判定した。扁平上皮癌では有意にpolysomyが増加していた(P=0.0005)。17番polysomyとp53蛋白の過剰発現の間に有意な相関がみられた(P=0.0228)。しかし、17番polysomyと腫瘍のステージ分類(p=0.2275)、再発(p=0.1574)、Bcl-2過剰発現(P=0.6580)との間には関連はみられなかった。p53は81.5%、Bcl-2は48.1%に検出された。
特異磁場をもつシュレーディンガー作用素とアハラノフ・ボーム効果

量子力学特有の効果として,アラロノフ・ボーム効果がある.古典電磁気学と異なり,電子の存在するところに磁場がなくても,ベクトルポテンシャルを通して電子は磁場の影響を受けるというものである.電子が存在できない複数個の点に磁場が集中している特異磁場による2次元散乱問題を考え,その散乱振幅の準古典的挙動を計算した.さらに,この効果に関係する固有値問題や,遠方で発散する電場ポテンシャルをもつディラック作用素のスペクトルについても結果を得た.量子力学特有の効果として,アラロノフ・ボーム効果がある.古典電磁気学と異なり,電子の存在するところに磁場がなくても,ベクトルポテンシャルを通して電子は磁場の影響を受けるというものである.電子が存在できない複数個の点に磁場が集中している特異磁場による2次元散乱問題を考え,その散乱振幅の準古典的挙動を計算した.さらに,この効果に関係する固有値問題や,遠方で発散する電場ポテンシャルをもつディラック作用素のスペクトルについても結果を得た.特に,課題研究に関する典型的な業績のみを記載する.1.(伊藤宏(研究代表者),田村英男(研究分担者))複数のデルタ型磁場を持つ2次元シュレーディンガー作用素を考えた.磁場の存在する領域が点の集まりであることから、対応する古典力学では散乱は起こらないと考えられる.しかし,量子力学では散乱振幅を計算することで散乱は起こると考えられている(アハラノフ・ボーム効果).一方,量子力学に現れる量はプランク定数を小さくする準古典的極限では古典力学の対応する量を用いて記述できると考えられている.このことから、散乱振幅の準古典的挙動を解析することは非常に興味深いこととなる.我々は,散乱振幅のプランク定数に関する漸近展開を第3項まで求め,各項に散乱される古典的粒子の軌道を対応させることができた.2.(峯拓矢(研究分担者),野村祐司(東京工業大学))一様磁場とランク2の格子上に周期的に配されたδ型特異磁場を考察した.磁場としては、格子点以外では定数磁場と一致するため,スペクトルに対してデルタ型特異磁場によるアハラノフ・ボーム効果がどのように現れるかが興味の対象である.Fを周期構造からくる基本領域を貫くフラックスの量とする.磁場ブロッホ解析、楕円関数,正準交換関係を使って、Fの大きさによって、ランダウ準位が多重度無限大の固有値になるための条件を与えた.さらに、Fの閾値においては、スペクトルの下端において絶対連続スペクトルが現れることを示した.またランダウ準位およびランダウ準位間に現れるスペクトルの状態密度関数の評価を与えた.代表的な4つの研究成果を載せる。その中には、進展中の研究も含まれている。1.(伊藤宏(研究代表者)、山田修宣(研究分担者))遠方で発散するポテンシャルをもつディラック作用素の非相対論的極限を研究した。その極限であるシュレーディンガー作用素とはスペクトルの構造が大いに異なるが、抽象的な作用素の理論においては同じ範疇に属することを示した。またスペクトルの構造の違いも相対論的シュレーディンガー作用素とレゾナンスの考えを用いることにより、明確に説明することが示した。2.(田村英男(研究分担者))シュレーディンガー作用素において、符号の違う同じ大きさの磁束をもつ2つのデルタ型磁場による散乱を考え、その全散乱断面積の準古典的挙動を解析し、第3項までを具体的に表現することに成功した。古典的な粒子では散乱は起こらないので、これらの項は量子力学的なAB効果による。しかし、これらの項については古典的な粒子の散乱とに結びつける解釈が可能である。3.(野村佑司(研究分担者)、峯拓矢(研究分担者))定数磁場とランダム(Anderson型またはPoisson-Anderson型)なデルタ型磁場をもつシュレーディンガー作用素のスペクトルについて調べた。定数磁場が大きいときには、下の方のランダウ・レベルは、すべて無限多重度であることを証明した。4.(岩塚明(研究分担者)、峯拓矢(研究分担者))3次元トーラス内に閉じ込められた磁場をもつシュレーディンガー作用素を考える。ベクトルポテンシャルを適当に選び、磁束を一定にしたままトーラスの断面を小さくしていくとき、その作用素がある作用素の収束することを示した。この結果は、2次元のAB効果を3次元で考える上で重要な第一歩である。研究代表者と連携研究者による代表的な研究成果を載せる。1.(伊藤,山田修宣(連携研究者)):前年度に引き続き,ある種の解析性をもち遠方で発散するポテンシャルをもつディラック作用素とシュレーディンガー作用素のスペクトル構造の違いを2つの相対論的シュレーディンガー作用素を介在させて解析した。最初に,2つの相対論的シュレーディンガー作用素のスペクトルを決定した。次に,この結果に摂動論を組み合わせることで,なぜ光速が大きいときにはシュレーディンガー作用素の固有値近くにディラック作用素のレゾナンスが存在し,光速を無限大にする極限(非相対論的極限)ではそのレゾナンスがその固有値に収束するのか?ディラック作用素の絶対連続スペクトルが非相対論的極限において消滅するのはなぜか?について明快な説明を与えた。また,非相対論的極限において,ディラック作用素のスペクトル測度とシュレーディンガー作用素のスペクトル測度の関係を見出した。この研究の過程で,ある種の解析的な作用素族の境界値で定義される自己共役作用素のスペクトルが2種類に分類できることを示した。前年度より仮定を弱くすることができ,さらに新しい結果も得られた。磁場を入れて同様の問題を考察することは今後解決すべき興味深い問題である。

2.(田村英男(連携研究者)):2つのアハラノフ・ボーム磁場をもつシュレーディンガー作用素の散乱問題において,spectral shift functionとtime delayに関する準古典的挙動を決定した。これらの量は2つの磁場の中心の間に捕捉される電子の古典的な描像とうまく合致しており,レゾナンスとの関係を物語っている。このため,今後のレゾナンスの研究に対して重要な結果である。
口腔の硝酸還元活性を支えるフローラの解明

ヒトの口腔には,唾液中に含まれる硝酸イオンを還元し,亜硝酸イオンや一酸化窒素を生成する細菌群(硝酸還元菌)が常在している.次世代シークエンス法と培養法を併用することで,この口腔の硝酸還元活性を支えるフローラの解明を目指した.主要な硝酸還元菌であるActinomyces属,Rothia属を含め4種の全ゲノムを決定した.Rothia属を高効率で分離する培地を開発することで,Rothia属細菌の硝酸還元活性の網羅的比較を行い,株間で活性の大きな違いがあることを明らかにした.ヒトの口腔には,唾液中に含まれる硝酸イオンを還元し,亜硝酸イオンや一酸化窒素を生成する細菌群(硝酸還元菌)が常在している.初年度は,培養法と次世代シークエンス法を併用して硝酸還元菌の同定および変動解析を試みた.(1)培養法による硝酸還元菌の分離大阪歯科大学医の倫理委員会の承認のもと,インフォームドコンセントを得た歯周組織健常者より口腔各部位よりプラークを採取した.選択培地を用いて分離したRothia属菌(35株)について硝酸還元活性を測定したところ,同種でも株間で活性が大きく異なることが明らかとなった.本結果は,論文としてまとめているところである.また,得られた高活性を示す菌株の中に遺伝子改変が可能な株が見つかったため,一分子シークエンサーPacBio RS II(パシフィックバイオサイエンス社)を用いてゲノム解読を行った.完全解読に成功し,論文発表とデータ公開に向けて情報解析等を進めているところである.(2)次世代シークエンスによる硝酸還元菌の変動解析大阪歯科大学医の倫理委員会の承認のもと,硝酸塩摂取を控えた期間と多く摂取した期間で,硝酸還元菌(Rothia,Actinomyces,Veillonella)に注視し口腔菌叢の変化を調べている.インフォームドコンセントを得た3名の被検者からのサンプリングと抽出DNAを用いたMiSeq(イルミナ社)での配列解読が終了し,現在情報解析を行っている途中である.結果がまとまり次第,学会と論文発表を行う予定である.ヒトの口腔には,唾液中に含まれる硝酸イオンを還元し,亜硝酸イオンや一酸化窒素を生成する細菌群(硝酸還元菌)が常在している.本研究課題の2年目は,初年度に分離した個々の硝酸還元菌を用いた実験と菌叢解析実験を引き続き進めた.(1)前年度に得た硝酸還元菌の特徴づけと論文発表前年度に健常者の口腔より分離した硝酸還元菌群(Rothia属)について,硝酸活性比較を行ったところ,株間で優位な差が存在することが明らかとなった.この結果をまとめ,論文として発表した.また,得られた高活性を示す菌株の中に遺伝子改変が可能な株が見つかったため,一分子シークエンサーPacBio RS II(パシフィックバイオサイエンス社)を用いてゲノム解読を行った.完全解読に成功し,アノテーションを行った後,データ公開と論文発表を行った.(2)次世代シークエンスによる硝酸還元菌の変動解析大阪歯科大学医の倫理委員会の承認のもと,硝酸塩摂取を控えた期間と多く摂取した期間で,硝酸還元菌(Rothia,Actinomyces,Veillonella)に注視し口腔菌叢の変化を調べている.インフォームドコンセントを得た3名の被験者からサンプリングと抽出DNAを用いたMiSeq(イルミナ社)での配列解読を繰り返しており,現在情報解析を行っている途中である.結果がまとまり次第,学会と論文発表を行う予定である.次世代シークエンサーMiSeqの使用が遅れているため.その他の研究は順調に進んでいる.ヒトの口腔には,唾液中に含まれる硝酸イオンを還元し,亜硝酸イオンや一酸化窒素を生成する細菌群(硝酸還元菌)が常在している.本研究課題の3年目(最終年度)は,2年目に分離した個々の硝酸還元菌を用いた実験と菌叢解析実験を引き続き進めた.(1)前年度に得た硝酸還元菌の特徴づけと論文発表前年度は,口腔健常者の口腔より分離した硝酸還元菌群の中から,遺伝子改変が可能であることを明らかにしたRothia mucilaginosaのゲノム解読を行い,データ公開と論文発表を行った.28年度は,同様に遺伝子改変可能で高い硝酸還元能を有しているRothia aeria株のゲノム解読をPacBio RS II(パシフィックバイオサイエンス社)を用いて行った.完全解読に成功し,アノテーションを行った後,データ公開と論文発表を行った.加えて,同様の特徴をもつ,もう1株のR. aeriaとRothia dentocariosaもゲノム解読を進めており,29年度中にはデータの公開と論文投稿を予定している.(2)次世代シークエンスによる硝酸還元菌の変動解析大阪歯科大学医の倫理委員会の承認のもと,28年度は採取した唾液を材料として菌叢変動を解析した.具体的には,唾液にNO発生剤や硝酸を加え,特定の培地を用いて培養し,薬剤添加の有無で菌叢の比較を行った.現在,データをまとめているところであるが,薬剤の存在下で特定の菌株の増殖が抑制されることが確認できている.結果がまとまり次第,学会と論文発表を行う予定である.ヒトの口腔には,唾液中に含まれる硝酸イオンを還元し,亜硝酸イオンや一酸化窒素を生成する細菌群(硝酸還元菌)が常在している.次世代シークエンス法と培養法を併用することで,この口腔の硝酸還元活性を支えるフローラの解明を目指した.主要な硝酸還元菌であるActinomyces属,Rothia属を含め4種の全ゲノムを決定した.Rothia属を高効率で分離する培地を開発することで,Rothia属細菌の硝酸還元活性の網羅的比較を行い,株間で活性の大きな違いがあることを明らかにした.

おおむね当初の研究計画通りに進捗しているため.平成26年度,27年度に得られた結果をもとに,次の研究を進める.1.硝酸摂取制限実験で得られた次世代シークエンサーデータの詳細な情報解析を進める.2.研究成果を取りまとめ,国内外の学会に発表し,さらに学術論文にまとめて発表する.医歯薬学平成26年度に得られた結果をもとに,次の研究を進める.1.手もとにある硝酸還元菌プールを解析し,普遍性と多様性を明らかにする.2.配列解読が完了した遺伝子改変が可能なRothia株について,その特徴をさらに解析する.3.硝酸摂取制限実験で得られた次世代シークエンサーデータの詳細な情報解析を進める.4.ここまでの研究成果を取りまとめ,国内外の学会に発表し,さらに学術論文にまとめて発表する.次世代シークエンサーMiSeqの使用が遅れているため.その他の研究は順調に進んでいる.次世代シークエンサーMiSeqの使用開始が遅れ,支払いが平成27年度となった.研究自体は順調に進んでいる.次世代シークエンサーMiSeqの使用による支出にあてる予定である.
日本における生命観から見た性愛観:その学際的・通史的研究

従来、日本近代において、性愛を神聖なものとする観念から獣性によるものに変化した、といわれてきたが、生命観全体の変遷の中において、性愛観の変化を捉えなおしてみると、近世においても、日本神話から枕絵などまでを見れば、性愛の獣性視と神聖視は並行して存在し、また混在していたことは明らかであり、また、その並行、複合状態は、その内容を明治期に変化させつつも、今日までつづいていることが判明する。近代における生命観の変化とは、生物学的生命観と生物進化論受容によって、人間を生物の一種とする観念が浸透したことであり、これにともなって、性愛を生物的本能によるものとする観念も浸透した。従来、生物進化論の受容が社会進化論とともになされたことが日本的な特色のひとつとされてきたが、それはヨーロッパでも、とりわけアメリカでも起こったことであり、生物学進化論をエネルギー保存則などとならぶ世界原理のように受け止めたことこそが、進化論受容の日本的な特色といえる。これは一方では、文芸における自然主義思想によって、性愛を獣性の発現と見る見方を広げたが、他方では、本能に基づく行為を宇宙の「生命」の営みの一部とみなす生命主義の立場から性愛を神聖視する観念をも生んでいた。その後者の思想に立ち、厨川白村が世界全体の性愛観の歴史を「神聖視から獣性視へ」とまとめあげ、これを超える恋愛の思想を主張した。この性愛の変遷史観が通説化し、今日にいたっているが、総じていえば、神聖視と獣性視は、生物進化論によって、内容を変化させつつも、その後も、並行、混在しつづけてきている。(1)本科学研究費補助金の追加決定を待って、性愛観についての研究文献の調査と、その整理にかかった。年度末までの期間が限られているため、1920年代以降、昭和戦前期までのものについて重点的に行った。(2)また、同じ系列で過去六年間、補助金を受けて行ってきた文献調査、研究文献調査の蓄積とあわせて、総合的な資料集(印刷物>の刊行へ向けて準備作業にかかった。具体的には、編集プランニング、編集委員の交渉、出版社との交渉など。(3)研究代表者は、明治期における生物進化論受容の日本的特殊性について、また、それが、その後の、生命観と性愛観に与えた影響に絞って研究。来年度に研究論文を数本、発表する用意を進めた。(1)近世、近現代における各分野の文献調査を進め、近現代については、アンソロジー刊行にむけて、企画案を練りつつある。全10から12巻で検討中。(2)各自の分担分野について分析を進めた。鈴木貞美は学際的な観点から明治期における進化論受容の概要をまとめ、大正期に盛んになる性愛を神聖視する思想の発現のしくみを解明した。小松和彦は中世から現代までの妖怪、怪異の研究を進め、そこに見られる性愛観の反映を分析に着手した。早川聞多は枕絵の見立ての解読を進めることを通して、とりわけ鈴木春信の枕絵をとおして徳川中期における性愛観の様態をまとめた。井上章一は近現代における女性の差恥心の変容を、とりわけ下着に関するそれをまとめた。1、日本における古代中世、近世、近現代の生命観の変遷の概要をまとめ、その中において、とりわけ性愛観の変化を論じた文献調査を重ねて、成果報告のまとめ方を検討した。2.そのうち、過去三年における、性愛観については、近現代のエッセイ類をアンソロジーとして全10巻規模で企画しているが、今年度の調査により、編集内容に変更が生じたため,出版社(ゆまに書房)と打ち合わせを重ねている。2004年度中に刊行開始の予定。

3.研究代表者、鈴木貞美は、日本における古代、中世、近世、近現代の生命観の変遷の概要を、400字詰め原稿用紙、2000枚弱の単行書『生命観の探究』(仮題)として2004年度中に刊行予定である。出版社は未定(三社に打診し、すでに二社から承諾の返事をえている。条件等調整中)4.研究分担者、小松和彦は、中世から現代までの妖怪・怪異の研究をさらに進め、そこに見られる生命観の反映分析を行った。5.研究分担者、早川聞多は、北欧と日本の性愛観の相違について枕絵をとおして比較分析を行い、その研究の一部として、ヘルシンキにおける枕絵の展覧会の成果を日本語に翻訳して刊行した。6.研究分担者、井上章一は、本研究成果をもとに、国際日本文化研究センターでの協同研究会「性欲の文化史」を発足させた。
成人T細胞白血病ウイルスの唾液腺における存在様式と病原性発現機構

シェ-グレン症候群の発症に成人型T細胞白血病ウイルスI(HTLV-I)感染が密接に関与することを、申請者らのグループが初めて証明した。そこで今回、病変局所でのウイルスの存在様式および病原性発現の機構を解析する為に以下の研究を遂行した。1.材料:血清抗HTLV-I抗体陽性シェ-グレン症候群(以下SjSと略す)8名および本抗体陰性SjS9名より、患者の同意を得た上で末梢血単核球および小唾液腺組織を採取した。2.病理学的検討:抗体陽性、陰性SjSの小唾液腺をHE染色および免疫染色を行った。(1)細胞浸潤および腺破壊、線維化の程度は両者間に差を認めなかった。(2)浸潤細胞は両者ともCD4陽性のT細胞が主体であり、CD8陽性T細胞やB細胞の浸潤はごく少数であり陽性SjSについても従来のSjSの病理所見と差はなかった。つまり病因は異なっても惹起される免疫反応は同じことを意味すると考えられた。(3)抗体陽性SjS患者の唾液腺組織にてHTLV-IpX,gag領域を標的とするin situ PCRを試みたが非特異的反応が強く現段階では陽性細胞を同定出来なかった。3.PCR:末梢血単核球と小唾液腺組織よりgenomic DNAを抽出後、PCRを行った。(1)HTLV-IpX,gag,pol,LTR各領域を標的とした定性PCRでは、全抗体陽性SjSの両検体とも全領域が増幅された。(2)半定量PCRを用いた結果、半数の4例において末梢血単核球より小唾液腺に高いウイルス量を認め、局所への特異的なHTLV-I感染細胞の集積が示唆された。4.ウイルス発現量の検討:実際に得られる検体量が少なく現時点では病変局所特異的な領域の解析は施行していない。5.抗体陰性SjSへのHTLV-I感染の関与:9例の抗体陰性SjS中1例の小唾液腺にpX領域のみがPCRにて増幅され、他の領域は認めなかった。塩基配列解析の結果、HTLV-Iと99%の相同性を示しSjSjへのseronegative HTLV-Iinfectionしかもdefective virusが免疫反応の誘因となった可能性があり、今後症例を増やし病態形成との関連性について検討する必要がある。
パラメトリックX線を用いた波長スキャンを行わないXAFS解析法の検討

前年度に行ったエネルギー分布の測定結果を用いて銅を中心とした試料(純銅、合金、水溶液を固めたもの)とL吸収端が銅のK吸収端に近いイットリビウムを用いて吸収法によるX線吸収微細構造(XAFS)の測定を行った。イメージングデバイスとして空間分解能が悪いが広い範囲をカバーできるイメージングプレートと空間分解能が高いが視野の狭いCCDを用いて測定した。その結果、イオン化によりエネルギーシフトが生じること、合金にすることで広域X線吸収微細構造(EXAFS)領域での振動波形が変化することが確認でき、希少金属を測定する際に、容易に入手できる他金属をエネルギーの基準として利用できることが判明した。また、空間分解能の高いCCDを用いて測定することで各スピン軌道の影響と考えられる波形を確認した。この結果はまとめて国際会議SRI2006で発表すると共に、American Institute of Physics誌に掲載された。この際均一な試料を得にくいこと及び特にイメージングプレートで画像のぼやけが問題となった。試料の均一性について試料を振動させることでその影響を抑えられることが判明した。また、事前に吸収端より低エネルギー側で撮影して、その透過度から資料の厚さの分布を測定して後で補正する方法も可能性が示唆された。ぼやけについてその後検討を進めて結果、試料からの蛍光X線の放出であることが判明し、試料とデバイスを60mm離すことで蛍光X線の影響を5%以下に抑えられる結果が得られた。エネルギーが約9keV以上の空気での吸収の影響が少ない領域ではPXRの線源そのものに志向性があるので試料とイメージングデバイスを十分離せば精度良く測定できることが示された。初めにパラメトリックX線放射(PXR)の実際エネルギー分布を測定した。特徴のある線源のためアルミステップを用いた方法、シリコン結晶を利用してブラッグ反射を利用する方法、SSDを使用する方法、物質の吸収端を利用する方法の4通りで計測し検討した。この結果はまとめて国際会議RREPS2005で発表した。次に銅関連の試料を用いて吸収法によるX線吸収微細構造(XAFS)の測定を行った。撮影媒体としてイメージングプレートを用い、PXR特有のエネルギー勾配を用いることで線源の条件を一切動かさないで測定した。その結果吸収端近傍において吸収コントラストの微細構造を明瞭に確認できた。また資料として、純銅の薄膜、ニッケルと銅の合金の薄膜、硫酸銅溶液を寒天で固めたものを用いたところ、銅及び白金と銅イオン(硫酸銅)の測定結果を比較すると15eV程度の吸収端のシフト(ケミカルシフト)が存在することが確認された。また銅と合金を比較すると吸収端の位置は同じものの広域X線吸収微細構造(EXAFS)領域での振動波形の変化が確認された。この結果から線源の波長スキャングをしないで短時間でXAFSが観測できることが示されたが、PXRの線量が少ないことにより撮影媒体のイメージングプレートの読み出し装置におけるアンプの特性の影響を強く受けることが判明し、その影響を低減する方法を現在検討している。また微小試料の測定に向けて、来年度より試料の移動や湾曲ミラーを使う方法、及び拡大撮影の方法の検討を開始する予定である。
軟組織も撮影可能な医学用超高分解能X線コンピュータ断層撮影装置の開発研究

超高分解能Χ線CT(MFXCT,μ-CT)の空間分解能は医用CTと比較し10^210^3倍高い数μmに達するが、階調分解能には両者ともあまり優れず、Χ線吸収差の少ない軟組織間の解像は困難である。しかし、μ-CTに於けるこの問題の克服ができれば解剖学などの基礎研究から臨床検査に亙り、大変有用な医学用非破壊検査機器となる。そこでまず初めに、工業用として供給されている最高性能のμ-CT特注装置に相当する装置の設計と製作を行い、その後、医学研究用としてハード・ソフトウェア両面から大幅な改良研究を通し、被曝量の軽減、任意の断層を得るための多軸化など、他に類のない機能や性能も持たせ、さらに軟組織の解像を目的に過去に達成例のない21bitAD変換による最高階調分解能のシステムの試作を試みた。この開発した装置に対して、解剖学および臨床医学的試料を用いた性能評価を試みた。連続断層像と立体再構築画像により、複雑な形態であるが故に構造解明が不可能であった奇形胎児の頭蓋骨、殊に内・中・外耳の異常形態の解析に成功し、個体発生追究の一助とした。一方、治療法の確立していない蓚酸症患者の手術により切断された下腿の断層撮影から、本研究により初めて腓骨、脛骨動脈の中膜の石灰化像を明らかにした。過去、μ-CTによる動脈の報告は何れも造影剤による血管走行を示す鋳型であり、血管壁自体の断層像は得られておらず、一方、従来の組織切片作成法では石灰化領域の脱落によりその情報は欠落していた。同様に閉塞性動脈硬化症患者、糖尿病性腎症献体者の下腿の石灰化像を明らかにし、Χ線画像解剖学の本装置が、基礎および臨床医学の研究に有用なツールとなりうることを示した。この基盤データから装置開発の意義と今後の技術的問題点を明確にした。短期間の為、現時点での論文数は少ないが、国際会議講演の招待など成果が注目され、今後さらに研究の継続を行いたい。空間分解能数μmの超高分解能XCT(MFXCT)は解剖学の研究に極めて有用であるものの硬組織の測定に限定され、軟組織の検出は困難であった。これは階調分解能が低いためであり、本研究ではこの問題点を克服の研究を目的とした。本年度の研究計画に従い、基本となるMFXCTの設計と製作を行い、X線事故を防ぐ充分な安全対策を施し、解剖学教室内に設置した。検出器にはイメージインテンシファイアー(II)を用い、8bitではなく12bitのAD分解能のシステムを構築した。従来IIの窓材にはAlが用いられてきたが、これは試料を透過してきたX線のうち、軟組織の情報を多く含む長波長側のX線を吸収・散乱させ、検出系に到達する情報を減少させていた。そこで本装置ではBeの窓材を用いた検出システムの初めての採用を試みた。胎生10週頃の胎児の中耳は間葉で満たされているが、成長とともに耳管からの内胚葉の嚢(Saccus)の侵入と同時に間葉が溶解し中耳腔(鼓室)が形成、耳小骨や鼓室壁の表面はその粘液で覆われ、遠位端は鼓膜内側になると考えられている。その際、それらの嚢同志が接触した境界領域に粘膜ヒダが形成され、非常に複雑な空間となる。

聴覚器の発生・成長を解明する上でこの間葉の溶解(アポトーシス)の実像に基づく形態変化追究は重要課題であるが、3次元的実像に基づく報告は皆無と言えよう。また、この微細な粘膜ヒダは現在の医用CTでは撮影することができないが、中耳真珠腫、慢性中耳炎、先天異常など臨床的にも重要である。そこで、今回開発したMFXCTを用いて死産ヒト胎児の撮影を試みたところ、明瞭にこれらの腔と粘膜ヒダの追究が可能であることが明らかとなり、日本解剖学会で報告した。引続き平成12年度の計画に従い、階調分解能向上のためにより分解能の高いADシステムの構築を行い、ヒト遺体での計測を通して軟組織の解像の研究の推進をはかる。超高分解能X線CT(MFXCT,μ-CT)の空間分解能は極めて高いが(数μm)、階調分解能に乏しく、X線吸収差が少ない軟組織間の解像は困難である。この問題の克服ができれば解剖学を初めとする基礎研究から臨床検査に亙り、大変有用な非破壊検査機器となる。そこで平成12年度は、11年度に設計・製作したμ-CT-即ち、工業用として供給されている最高性能のμ-CT特注装置に相当する-に対し、医学研究用としてハード・ソフトウェア両面から大幅な改良研究を行い、過去に達成例のない21bitAD変換による最高階調分解能のシステムの試作を行った。その他、被曝量の軽減、任意の断層を得るための多軸化など、他に類のない機能や性能も持たせた。この開発した装置による連続断層像と、立体再構築画像から、解剖学的試料として複雑な形態であるが故に構造解明不可能あった奇形胎児の頭蓋骨、殊に内・中・外耳の異常形態の解析に成功し、個体発生追究の一助とした。一方、μ-CTによる過去の動脈に関する報告は、何れも造影剤による血管走行を示す鋳型であり、血管壁自体の断層像は得られていなかったが、治療法の確立していない蓚酸症患者の手術により切断された下腿の断層撮影から、本研究により初めて、腓骨、脛骨動脈の中膜が石灰化している像を明らかにした。さらに、動脈硬化症や糖尿病の血管試料の撮影も行い、従来の組織切片作成法では脱落により得られなかった石灰化領域の情報を得る道を開拓したことを一例として示した。以上、本研究による装置の開発と基礎及び臨床系の検体の計測を通し、X線画像解剖学のツールとしてのμ-CTの質的性能向上をはかり、装置開発の意義と今後の技術的問題点を明確にし、将来、臨床応用可能な機器とするための基盤データを得た。短期間の為、現時点での論文数は少ないが、国際会議口演の招待を受け、成果が注目、今後、今後さらに研究の継続を行いたい。
民法における類推適用の実証的研究

本研究は、民法規定の類推適用に関して、(1)判例データベースの構築、(2)それに基づく類推パターンの類型化、(3)各類型における類推適用の具体的要件の抽出と限界設定を行うことを目的とした。(1)については、表見法理に関する類推適用判例を条文ごとに抽出し、判例1件ごとに事案、判旨、コメントから構成されるデータとして整理した。これにより、類推適用の主要場面である表見法理について、判例による類推適用の実体を明らかにした。(2)については、上記データベースにおける各判例について、どのような場合に類推適用がなされているかを分析し、条文ごとに類推適用の場面ないし類推適用のパターンを類型化した。これにより、どのような事案類型においてどのような類推適用がなされているかの実体を明らかにした。(3)については、上記データベースおよび類型の分析、ならびに類推適用に関する最近の重要判例についてのいくつかの個別研究から、判例による類推適用について、条文ごとに類推適用の範囲(幅)を見出すことができた。しかし、判例は、ある類推適用判例を基に、いわば「類推の類推」を繰り返して類推適用の範囲を拡大させており、判例の実証研究からは、類推適用についての共通の要件・限界を設定することは困難であることが明らかとなった。したがって、類推適用の要件・限界設定のためには、理論研究が必要であり、表見法理に関する類推適用については、その共通原理である「帰責性」概念について、法律行為論上の意義等を理論的に明らかにすることが必要である。本年度は、3年計画の初年度にあたるので、類推適用判例データベースの構築作業を中心に、以下の研究を行った。1.データベース構築に伴う作業環境の整備データベース化に伴う作業環境を整備するために、裁判例を検索するためのキーワードを検討し、検索用語として、趣旨、法意、精神など25項目を設定し、これに基づき、裁判例の検索・収集を行った。ただし、その作業過程で、用語の重複などを考慮すると、検索キーワードとしては341項目あること、1項目の裁判例数が膨大であることから、項目をさらに絞り込まなければならないことが判明した。また、関連データとリンクを張るとした場合の方法等についても課題があることが分かった。しかし、これらの検討を経て、おおよその方向性は確立できたので、次年度は、作業を進展できると考えている。2.類推適用裁判例の抽出作業本年度は、当初、個々の裁判例抽出作業を研究補助者の利用により行うことを予定していたが、この作業を行うためには、類推適用に関する予備的・基礎的な知識を有していることが必要であり、そのような観点からの適切な補助者を確保するにいたらなかったので、実際の作業が遅れることになった。しかし、次年度は補助者を確保できる見込みであり、比較的短期間に抽出作業を完了することができると考えている。3.類推適用関連文献・資料の収集類推適用問題は、民法解釈の基礎理論と密接な関連性を有していることがら、類推適用に関する国内外の文献や資料を収集した。ただし、外国の文献は、実務的な法規解釈の方法に関するものが主であることも判明した。次年度は、この分析を試みたい。4.関連業績の公表以上の研究を行う過程で、関連する研究業績として、個別の類推適用裁判例に関する判例評釈を法律雑誌および分担執筆の図書に合計4編公表し、また、類推適用に関する学生向けの解説書を1冊刊行した。本年度は、3年計画の2年目にあたるので、類推適用判例データの収集・蓄積、および蓄積した類推適用判例データの整理を中心に、以下の研究を行った。1.類推適用裁判例の抽出作業民法における類推適用に関する裁判例の抽出作業を行った。当初、研究補助者の利用による大規模で集中的な収集作業を予定していたが、適切な補助者を確保できなかったので、研究代表者のみで作業を行った。

その結果、民法の全領域にわたって類推適用裁判例を抽出することはできなかったが、類推適用が問題となっている代表的な条文(94条、表見代理の各規定、478条など)における裁判例を抽出することができた。2.研究領域の集中化上記の作業の過程で、類推適用は、予想を遥かに超えて民法のすべての領域にわたり膨大に、かつ、多種多様なかたちで存在しており、これらをすべて網羅してみても、そこから研究や実務にとって有益な類型化と限界設定を行えるかは疑問であることが明らかとなった。そこで、着実な研究成果を得るために、類推適用が顕著な領域として「表見法理と類推適用」を設定し、それらに含まれる各条文ことに判例の相互比較および類推適用の展開に関する各条文間の比較を行い、そこでの類推適用の類型化と限界設定を行うこととした。裁判例の抽出作業自体はほぼ終了しているので、次年度には条文ごとの分析および条文間の比較・分析を集中的に行いたい。3.基礎理論との関係法規解釈論などの基礎理論と類推適用との関係については、前年度に引き続き文献収集、情報収集に努めた。類推適用に特化した研究は多くないことが明らかとなったので、次年度は、上記2の分析作業の総論に当たるものとして、上記作業に必要な限りでの検討を行いたい。4.関連業績の公表以上の研究を行う過程で、関連する研究業績として、民法94条2項・110条の類推適用に関する個別判例の判例評釈1編を法律雑誌に公表した。本年度は、3年計画の最終年度にあたるので、収集した類推適用判例の整理、分析を中心に以下の研究を行った。1.表見法理における類推適用判例の整理・分析前年度までの研究により、表見法理における類推適用判例の整理・分析を行うことが有益であることが明らかとなったので、それに関する規定、すなわち民法94条2項、109条、110条、112条、192条、478条の類推適用判例を整理・分析した。抽出した判例の中には、類推適用と明言せず、法意、趣旨といった表現を用いるもの、類推適用否定例も含まれる。これらについて条文ごとに、判例一覧を付し、その整理番号にしたがって、各判例の事案、判旨及び簡単なコメントを付している。コメントでは、類推適用に関する自己の見解を前面に出した評価をするのではなく、わが国においては類推適用を研究する素材自体が特定されていないことが問題であることから、今後の研究のための資料としての共有性を重視して客観的な評価に徹している。収録した判例の中には、これまで紹介されていないものも多い。類推適用に関してこのように判例を網羅して集積した文献はいまだに存在せず、今後の類推適用研究において、研究者が共同利用できる成果になったように思われる。2.類推適用の要件本研究のもうひとつの大きな目的である類推適用の要件の抽出と限界設定については、条文ごとの要件・限界を検討したが、類推適用一般についてその要件・限界を設定するためには、実証的手法による研究には限界があり、判例による類推適用の共通の根拠である帰責性概念についての理論的研究が必要であるとの結論に至った。3.関連業績の公表以上の研究を行う過程で、関連する研究業績として、478条に関する個別判例の評釈、94条2項の類推適用に関する判例法理の展開過程に関する論文を法律雑誌に公表した。
クロマチン組成が規定する骨格筋分化制御機構の解明

細胞分化では、転写因子、ヒストン修飾を始めとする様々なエピゲノム制御により、一群の分化関連遺伝子が選択的に発現する。近年、ヒストンバリアントが特定の組成比でクロマチン構造を形成し、ゲノム上の遺伝子の選択から転写量調節まで幅広く関与していることが明らかとなった。しかし、その成立機序や機能は未だ不明な点が多い。そこで、本研究では骨格筋幹細胞から成熟した筋組織に至る過程の様々な前駆細胞、成熟筋組織に至る過程で、ヒストンバリアントが分化遺伝子の選択から、発現後の転写レベル調節を行う際のゲノム上のクロマチン組成とその機能解明を行うことを目的としている。2018年度においては、骨格筋分化におけるクロマチン組成の寄与を明らかにする手法としてクロマチン標識挿入法を開発した。本成果は、固定した細胞を免疫染色と同様の手技によりイメージングし、更に、抗体が反応した周辺のゲノム配列を人工的にRNAとして転写させることで、核内タンパク質の局在とゲノム上の位置を同定する技術である。活性化クロマチン領域のみならず、ヘテロクロマチン、転写因子等幅広い応用が可能なことを確認しており、更に単一細胞レベルでのプロファイリングを達成している。また、ヒストンバリアントの解析については、全ての新規ヒストンH3バリアントのノックアウトマウスを樹立し、その幾つかで顕著な表現型があることを確認している。これら表現型があったマウスに特化して、生化学的な解析から、ゲノムワイドな分布まで包括的な解析を行った。現在論文投稿準備中である。本年は、技術部分については論文発表(Harada A et al, Nat Cell Biol. 2019)を行い、その他の研究についても順調に進捗しているため。引き続き当初の研究計画に従って研究を推進していく。DNAとヒストンの複合体であるヌクレオソームが連なって形成されるクロマチン構造は,ヒストンの翻訳後修飾やヒストンバリアント(ヒストン亜種)の取り込みによる動的な構造変換によって転写因子のプロモーター領域への結合を規定し,分化や発生の局面に応じたゲノム情報の取捨選択,つまり選択的な遺伝子発現の足場となっている.ヒストンの翻訳後修飾が活発に研究されている一方で,ヒストンバリアントの選択機序は未だ明らかとなっていない.我々は2015年に,コンピュータを用いた新規手法により未知ヒストンバリアント遺伝子の網羅的探索に成功し,マウスゲノムに存在する未知のヒストンH3様のバリアント遺伝子を14種同定した.以降,新たに同定したヒストンH3バリアントが構成するクロマチン構造が,遺伝子発現をどのように制御しているのか解明を進めている.本年度は骨格筋幹細胞特異的なヒストンH3mm7について解析を行った.1細胞RNAseq技術を用いた解析によりH3mm7は静止期骨格筋サテライト細胞に発現し分化に伴い発現が低下することを発見した.そこで,H3mm7ノックアウトマウスを作出し,その表現型を解析したところ骨格筋再生不全を示した.そこで,H3mm7の機能を解析するため各種エピゲノム解析を行った結果,H3mm7は活性化クロマチン構造形成,とくに弛緩したクロマチン構造形成に寄与していることが明らかとなった.X線結晶構造解析の結果,この弛緩したクロマチン構造は不安定なヌクレオソームの構造に起因していた.これらの結果から,H3mm7は骨格筋再生過程において,特定の時期に発現し機能するヒストンであると考えられた(Harada A et al., Nature Communications,2018).既に当初予定のH3mm7を含めた解析を終え、論文発表を終えており(Nat Commun 2018)当初の計画以上に進展している。当初計画には想定されていなかった他の未知ヒストン亜種についても解析を進めて、包括的なクロマチン組成の理解を目指す。
新規遺伝子slc-25A46の機能解析から神経ミトコンドリア輸送機構の解明に挑む

ミトコンドリアの分裂と融合の動態変化はミトコンドリアの機能維持に重要である。ミトコンドリア動態を担う因子の異常は、細胞内のミトコンドリア輸送を低下させることが知られているが、そのメカニズムはよく分かっていない。所属研究室で単離された線虫slc-25A46変異体では、神経細胞の樹状突起内のミトコンドリアの大きさと数が減少していた。哺乳類SLC25A46はミトコンドリア動態因子であることが示唆されている。したがって本研究では、線虫slc-25A46遺伝子の機能解析を通し、神経内のミトコンドリア動態とミトコンドリア輸送の間の関係性を明らかにすることを目指す。
精神科看護師の共感疲労・共感満足への支援プログラムの作成と評価

看護師の離職率は横ばい状況で留まっており、バーンアウトを未然に防ぐ新たなメンタルヘルス対策が必要である。そのような中、共感疲労と共感満足という新たな概念が提示され、共感満足を高めることでバーンアウトを未然に予防できることが示唆されている。共感疲労と共感満足に関する看護分野の先行研究では、個人的な心理的要因との関連、共感満足を高める支援への検討、精神科における定量的データの蓄積が不足している。そこで、本研究では1精神科看護師の共感疲労・共感満足と心理的要因の関連を明らかにし、2精神科看護師の特性を踏まえた上で共感満足に焦点化した支援プログラムを作成し、3支援プログラムによる効果を評価する。
電界により分極電流を供する単相共振モータ

本研究では、従来より利用されてきた伝導電流や磁化電流によるローレンツ力とは異なり、分極電流によるローレンツ力を利用した新しい原理のモータを提案した。本モータでは、平板コンデンサにより対象物体に高周波の電界を印加し分極電流を発生させると同時に、直列に接続したコイルにより同位相の磁界を印加することで物体に一定の力を及ぼす。これらは直列共振回路となるため、共振周波数において大きな電流で駆動できる。本研究では提案モータの周波数特性を明らかにし、等価回路モデルを提案するとともに実験により誘電体に対して微小ながら2.8mgfの力を確認した。非磁性・非導体に力を発生させられるため新しい用途開拓が期待できる。本研究では、従来の電磁モータで一般的に利用されている伝導電流や磁化電流とは異なる、分極電流によるローレンツ力を利用した新しい原理のモータを試作し、検証することを目的としている。2年目の2013年度は、初年度に試作したモータの共振周波数での駆動を行った。さまざまな材料を対象物体として実験を行った。まず、対象物体の形状、大きさ、および、誘電率によって、コンデンサ容量が変化するため、これをLCRメータで測定した。また、ガウスメータを用いて、ギャップ磁束密度を測定し、電磁界解析の結果との比較を行った。漏れ磁束の存在を考慮して磁気回路モデルを修正し、力の発生モデルの修正を行った。さらに、このモータで対象とする周波数帯域では、コイルの浮遊容量が存在することから、これを考慮した等価回路モデルを提案し、力の発生モデルの修正を行った。提案した等価回路モデルの定数は、開発モータのインピーダンスの周波数特性の実測値に基づいて推定を行い、モデルのインピーダンス周波数特性が実測値によく一致することを示した。2次側対象物が導体の場合、および、誘電体の場合にそれぞれ実験によりモータの発生力を測定し、導体の場合に約1.7mgf、誘電体の場合に約0.58mgfの力の発生を観測した。新原理モータにおいて、ごく微小ながら物体に力が働いていることを確認した。以上の結果について、電気学会基礎・材料・共通部門大会、および、電気学会産業計測制御/メカトロニクス制御研究会にて発表を行った。初年度は、提案モータの研究に必要となる実験装置の構築、および、モータの特性の測定を行った。まず、モータの試作に当たって、現在、検討を進めている電磁界解析を、より詳細化し、電流密度と磁束密度を考慮し、鉄心の形状を決定した。モータは、E型コアを向かい合わせた構造で、左右の中心のコアの周囲にリッツ線のコイルを備えている。ギャップ部と直交方向に銅板2枚を対向させ、平板コンデンサとした。鉄心には、高周波での鉄損が比較的少ないフェライトコアを採用した。また、コイルには高周波での表皮効果を考慮してリッツ線を採用した。コイル結線およびコンデンサ極板間距離の変更により共振周波数の変更が可能な構造とした。また、駆動回路としてリニアアンプと整合器を組み合わせた回路を構築した。まず、予備実験として、試作モータを整合器を介して40W、27.12MHzで駆動した。高周波駆動となるため、反射波を考慮する必要があり、整合器により定在波比(VSWR)1.8、伝送効率約91%での駆動が確認できた。なお、この電力では力学作用は観測できていない。なお、本研究のため、関東総合通信局より高周波利用設備許可を取得した。次に、試作したモータのインダクタンスと容量を測定し、その周波数依存性を明らかにした。その結果、いくつか課題も明らかになった。コイル間の浮遊容量が無視できず、また、動作周波数におけるインダクタンスが大幅に低下し、空隙部の磁束密度が低下してしまうことが分かった。これらの課題については次年度以降、対策する予定である。以上の結果について、電気学会産業計測制御/メカトロニクス制御研究会にて発表を行った。前年度までの実験では、ほぼ理論値通りであるものの発生力が極めて小さかったため、最終年度の2014年度は発生推力の向上について検討を行った。