hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エナメル質小柱形成メカニズムの細胞生物学的研究

細胞内微細線維束パターンとの関係を調べることが必要となる。歯牙のエナメル質は基本的にはエナメル小柱とその間をうめる小柱間エナメル質からできている。このエナメル小柱のエナメル質中での配列は動物種や歯種あるいは1本の歯牙でもその部分によって多様である。本研究はこのエナメル小柱の複雑な配列が、エナメル芽細胞のいかなる要因によって形成されるかを調べる目的で計画された。前年度までに達成されたことは、エナメル芽細胞の中にはアクチン、ミオシン、トロポミオシン、α-アクチニンから成る微細線維束が存在し電子顕微鏡的にはストレスファイバ-に類似し、収縮性であることが推測される。一方微小管阻害剤であるコルセミドは、この微細線維束パタ-ンを乱すことがわかっており、これをアクチンパタ-ンをモニタ-することによって蛍光顕微鏡的に調べた。その結果アクチンパタ-ンは乱れたが、予想された程の規模のものではなかった。従って微小管と微細線維束の直接の相互作用または微小管阻害から由来する分泌阻害によっても生じるエナメル芽細胞層に働く外的な力の変化、いずれの原因でも、微細線維束パタ-ンの変化は小規模なものにであると結論された。そこでエナメル芽細胞層に働く力をより直接的に調べるために、エナメル芽細胞層の一部を機械的に破壊してその後の微細線維束パタ-ンをロ-ダミン・ファロイジン染色でF-アクチンをモニタ-することによって調べた。この結果機械的にエナメル芽細胞層の一部を破壊してもその周囲のエナメル芽細胞の微細線維束パタ-ンは基本的に変化しなかった。このことはエナメル芽細胞に加わっていると考えられる外力の影響下に微細線維束パタ-ンが決められているわけではなく、このパタ-ンを決めている要因は細胞自身に存在していることを示唆する。この結果はエナメル芽細胞内の微細線維束がエナメル芽細胞の側方移動とエナメル小柱の複雑な走行の形成に深く関与するという仮説を支持する。アクチンとミオシンは、細胞運動に関係する多様な細胞中に認められる細胞骨格要素である。ラット切歯の背丈の高い分泌期エナメルが細胞は細胞間複合結合装置をその細胞体の近位端と遠位端に持っている。これらの複合結合装置はアクチン、ミオシン、トロポミオシン、αーアクチニンから成る微細繊維束と相関している。そのタンパク質構成から、エナメル芽細胞の微細繊維束が収縮性であると考えるのは妥当なことと思われる。ラット切歯の内層のエナメル質を作っているエナメル芽細胞は、その近位端の細胞境界部に環状の均一な微細繊維束を持っている。このパタ-ンは他の上皮細胞の微細繊維束パタ-ンと似ている。一方これらの分泌期エナメル芽細胞の遠位部微細繊維束は切歯の長軸に直交する面での細胞境界部で豊富であり、長軸に沿った面ではしばしば繊維束を欠いている。本研究はエナメル器に機械的な傷害を与え、その後のエナメル芽細胞層に働いている外力の微細繊維束パタ-ンに及ぼす影響を調べた。傷害は注射針を下顎切歯の唇側の歯肉から歯槽骨とエナメル質の間に挿入することにより与えられた。注射針を挿入してから、1時間、1日、2日後に動物を固定し、そのエナメル器を調べると、分泌期を含む限定された領域のエナメル芽細胞層が破壊され、残りの部分は形態的に何ら異常が認められなかった。ロ-ダミン-ファロイジンによる蛍光顕微鏡観察および電子顕微鏡観察によって微細繊維束パタ-ンを調べた。この結果、破壊されたエナメル芽細胞層に隣接する分泌期エナメル芽細胞は正常な微細繊維束パタ-ンが見られた。
日本古典籍総合目録における隣接領域の受容拡充と検索機能の整備のための研究

国文学研究資料館が所蔵する和古書約一四五〇〇点、和刻本漢籍六〇〇点について、古典籍について新しく考案した「日本古典籍分類表」における分類語を付与し、その結果を検索機能システムと連動させた。これによって、国文学研究資料館のデータベースである「所蔵和古書目録」における分類(種別)を、より体系的で正確なものにすることができた。また、分類による検索機能を活用することによって、古典籍を多角的に検索することが可能になった。(1)分類標目の「和古書所蔵目録」への適用実験国文学研究資料館所蔵の和古書約1万2千点の各書目について「日本古典籍分類表」の分類語の適用を試みながら、旧来の分類に修正を加える。(2)和刻本の調査と「和刻本分類表」の考案和刻本について調査を行い、新たに「(仮)和刻本分類表」を考案し、館蔵和刻本への分類語の適用を試みる。(3)書籍以前の資料の整理と分類書籍以前の資料として、北野克コレクションの軸物類約300点を対象に調査を進め、整理、分類を行う。(4)検索結果の分析と情報提供のシステム構築「日本古典籍分類表」および「日本古典籍総合目録」DBの分類に基づく和古書データベースの検索結果を分析し、レコード分布を情報提供するシステムを構築する。(5)研究会の実施各担当者の経過報告を含めた研究会を年4回ほど実施する。(6)海外の研究組織への研究参加、また所蔵機関の資料調査EAJRS年次会に参加し、情報を発信する。また海外の日本古典籍所蔵機関の資料調査を実施する。1,分類標目の「和古書所蔵目録」への適用実験「和古書所蔵目録」の『八代集抄』他の書目について、「日本古典籍分類表」の分類語の適用を試みた。2,分類標目の「欧州日本古典籍目録」への適用実験「欧州日本古典籍目録」の書目について、「日本古典籍分類表」の分類語の適用についてその方法の検討を進めた。3,書籍以前の資料調査と「日本古典籍分類表」との関連付けss旧史料館蔵の三井文庫旧蔵資料のうち、地誌類について、書誌的記述と「日本古典籍分類表」の適用を試みた。4,検索インターフェイスの仕様策定「日本古典籍総合目録」検索システムにおける検索インターフェイスの策定を開始した。5,和古書のデジタル画像化国文学研究資料館所蔵の和古書173点560冊についてデジタル化を行った。6,研究会研究会を3回実施し、「和古書所蔵目録」への分類語の適用方法について検討を重ねた。7,海外出張米国イエール大学スターリング記念図書館所蔵和古書の調査を実施した。またポルトガルのリスボンで開催されたEAJRSに参加し日本古典籍総合目録に関する発表を行った。8,海外日本古典籍所蔵一覧の作成米国CEAL内の日本資料委員会と打合せを行い、ディレクトリ作成の見通しを立てた。平成21年度は、前年に引き続き、以下の通り、研究を実施した。1,分類標目の「和古書所蔵目録」への適用実験昨年度に引き続き、「和古書所蔵目録」の各書目について「日本古典籍分類表」の分類語の適用を、協力者土屋、金田、牧野及び図書館員と協力して進め、従来の分類について修正を加えた。その結果、一般和古書についてはほぼ終了した。2,分類標目の「欧州日本古典籍目録」への適用実験「欧州日本古典籍目録」に対する、「日本古典籍分類表」の分類語の適用について、EAJRS年次会で、大内が「日本古典籍分類表の活用とコーニツキー版ユニオンカタログの新展開」と題して研究発表を行い、その可能性を探った。3,和刻本の調査と「和刻本分類表」の考案和刻本について調査を行い、協力者が、「和刻本分類表」の作成について研究発表をし、「準漢籍」に分類されている日本漢学文献等について、分類概念を再検討し、新たな分類項目の整備が図られた。4,検索インターフェイスの仕様策定「日本古典籍総合目録」と検索システムとのバッファの役割を演じる検索インターフェイスの策定について、古瀬を中心に検討した。5,研究会の実施研究会を5回ほど開催し、神作「蘆庵文庫目録について」他の研究発表が行われ、和漢の古典籍の整理、分類の問題について活発な討議が行われた。6,海外及び国内の研究機関、所蔵機関の調査、打合せEAJRS年次会(英国、セインズベリー研究所)に参加(大内、伊藤)した。またパリ国立図書館の和古書調査(鈴木、神作、土屋)、ノルウェー・オスロ大学等の和古書調査(鈴木)を実施した。平成22年度は、前年に引き続き、以下の通り、研究を実施した。1,分類標目の「和古書所蔵目録」への適用実験昨年度に引き続き、国文学研究資料館所蔵の和古書約1万2千点の各書目について「日本古典籍分類表」の分類語の適用を進め、従来の分類について修正を加えた。その結果、一般和古書については江戸時代の小説類を残してほぼ終了した。

2,和刻本の調査と「和刻本分類表」の考案和刻本について調査を行い、「和刻本分類表」の作成を試み、「準漢籍」に分類されている日本漢学文献等について、分類概念を再検討し、新たな分類項目の提案に向けて準備を進めている。3,検索システムの策定「日本古典籍総合目録」の検索インターフェイスの策定について検討を進めた。その結果、和古書1万点について、「日本古典籍総合目録」における分類と「日本古典籍分類表」における分類の対照実験を試みることができた。4,デジタル画像化の推進国文学研究資料館所蔵の和古書のうち、挿絵の付いたものを中心にデジタル化を進め、分類の参考とした。5,研究会の実施研究会を4回ほど開催し、古瀬「国文学研究資料館の公開データベース」、神作「俳書の分類と実践-尾道大学下垣内文庫目録編纂次第-」他の研究発表が行われ、日本古典籍総合目録の実態と問題点について討議が行われた。6,北野克コレクションの整理国文学研究資料館所蔵の北野克コレクションの軸物類約300点について、書籍以前の資料に対する分類上の観点を加味しつつ、調査、整理を進めた。7,海外及び国内の研究機関、所蔵機関の調査、打合せEAJRS年次会(イタリア、ジェノバ)に参加した。またボストン美術館、パリ国立図書館の和古書調査を実施した。平成23年度は、以下の通り、研究を実施した。1,和古書に対する「日本古典籍分類表」の分類標目の適用実験昨年度に引き続き、国文学研究資料館所蔵の和古書約1万4500点の各書目について「日本古典籍分類表」の分類語の適用する作業をほぼ終了した。2,和刻本の新たな分類標目の考案とその適用実験和刻本について、四部分類とは異なる新たな分類標目を考案し、「日本古典籍分類表」へ組み入れ、和刻本を含む日本古典籍の全体像を見渡せる分類表を作成した。また、国文学研究資料館所蔵の和刻本約600点について、新たな分類標目を適用した。3,検索結果の分類と情報提供のシステム構築和古書データベースにおいて、「日本古典籍分類表」による分類と従来の国書分類に基づく分類の検索結果を比較、検討した。また和刻本についても、同様のことを行った。4,研究会の実施研究会を5回ほど開催し、鈴木「北野コレクションについて」、古瀬「和古書データ分類ツリー表示プログラム」、清水信子「国文学研究資料館蔵和刻本漢籍に対する日本古典籍分類表の適用について」他の研究発表が行われ、日本古典籍の分類と問題点について討議が行われた。5,北野克コレクションの整理国文学研究資料館所蔵の北野克コレクションの軸物類約300点について、書籍以前の資料に対する分類上の観点を加味しつつ、調査を進めた。6,海外及び国内の研究機関、所蔵機関の調査EAJRS年次会(イギリス、ニューカッスル)に参加した。
リン脂質分布のゆらぎによるイオンチャネル制御機構の解明

生体膜の構成成分であるリン脂質は膜タンパク質と相互作用することで、膜タンパク質の構造や活性などを制御する。しかし生体膜中の脂質分子およびその動態、さらに脂質との相互作用によりもたらされる膜タンパク質機能の調節機構については、未だその全容は明らかでない。我々の研究により、膜タンパク質は生体膜のリン脂質分子の非対称分布(配向性)の局所的なゆらぎを感知し、それを細胞内へと化学的なシグナルへと伝達し、細胞応答を惹起することが示唆された。そこで本研究では、リン脂質分布(配向性)のゆらぎが引き起こす細胞応答のメカニズムを明らかにすることを目的とする。細胞膜に存在するイオンチャネルを実験材料として、リン脂質非対称分布およびそのゆらぎが様々なイオンチャネルに対しどのような応答を引き起こすかを解明することにより、膜タンパク質-脂質相互作用の意義、および膜を基軸とする生命現象についてのメカニズム解明を目指してきた。当該年度では、リン脂質非対称分布をもたらすマスター因子であるリン脂質フリッパーゼにより機能制御をうけるイオンチャネルの同定を試みた。同酵素欠損細胞株を樹立し、カルシウム透過型イオンチャネルの活性評価を行ったところ、TRP(Transient Receptor Potential)チャネルの一種が、リン脂質フリッパーゼにより制御されることを見出した。現在、同チャネルのどの領域がリン脂質の揺らぎを感知するか同定を目指すとともに、生体内におけるリン脂質-イオンチャネルの機能軸の役割について解明を行っている。当該年度の計画として、リン脂質の揺らぎにより制御されるイオンチャネルの同定を目指してきた。その結果、上記で述べた通り、リン脂質フリッパーゼによる膜間輸送により制御されるイオンチャネルの同定に成功した。我々の先行研究では、膜張力により活性化されるイオンチャネルPIEZO1が、フリッパーゼにより制御されることを既に明らかにしているが、本研究により、そのメカニズムの普遍性が示された(投稿準備中)。また今後に向けた取り組みとして、当該イオンチャネルを内在的に発現する細胞株の同定に成功した。また、当初の申請内容に加えて、より直接的にイオンチャネル-脂質間の相互作用を明らかにするため、イオンチャネル再構成系の構築に成功した。令和元年度の計画として、これまでの研究で同定されたイオンチャネル群について、リン脂質との相互作用の検証を行なう。HEK293細胞にイオンチャネルを発現させ、回収後質量分析にて近接に存在するリン脂質分子種について同定を行なう。解析法については我々の有する高性能質量分析計を用い、既報(Gault et al., Nat. Methods, 2016)に準拠して行なう。また連携研究者の梅田眞郷教授が開発した蛍光脂質プローブを利用し(Emoto et al, J. Cell Biol., 2000)、リン脂質局在とイオンチャネルの共局在を検出する。さらに、イオンチャネルの再構成実験により、リン脂質とイオンチャネルの相関について、直接的に明らかにする。続いてイオンチャネル-リン脂質相互作用の意義解明を目指す。上記研究にて明らかになった相互作用の意義解明のため、細胞・個体レベルの解析を行う。これまでの研究にて、当該チャネルを内在的に発現する系として、上皮細胞および後根神経節が挙げられる。まずは細胞株あるいは急性単離した細胞を用いて、リン脂質フリッパーゼなどのリン脂質輸送体をノックダウンした際の、イオンチャネル電流評価を行う。続いて、リン脂質-イオンチャネルの機能軸について、その生理的意義解明を目指す。上皮細胞では上皮特有の形態形成への寄与を、また後根神経節では痛覚感知やpH、温度などに対する反応性などについて、検討を行う。以上の研究を通じて、リン脂質非対称分布およびそのゆらぎが様々なチャネルに対しどのような応答を引き起こすかを解明することにより、膜タンパク質-脂質相互作用の意義、および膜を基軸とする生命現象についてのメカニズムが解明されることが期待される。我々の先行研究では、膜張力により活性化されるイオンチャネルPIEZO

1が、フリッパーゼにより制御されることを既に明らかにしているが、本研究により、そのメカニズムの普遍性が示された(投稿準備中)。また今後に向けた取り組みとして、当該イオンチャネルを内在的に発現する細胞株の同定に成功した。また、当初の申請内容に加えて、より直接的にイオンチャネル-脂質間の相互作用を明らかにするため、イオンチャネル再構成系の構築に成功した。令和元年度の計画として、これまでの研究で同定されたイオンチャネル群について、リン脂質との相互作用の検証を行なう。HEK293細胞にイオンチャネルを発現させ、回収後質量分析にて近接に存在するリン脂質分子種について同定を行なう。解析法については我々の有する高性能質量分析計を用い、既報(Gault et al., Nat. Methods, 2016)に準拠して行なう。また連携研究者の梅田眞郷教授が開発した蛍光脂質プローブを利用し(Emoto et al, J. Cell Biol., 2000)、リン脂質局在とイオンチャネルの共局在を検出する。さらに、イオンチャネルの再構成実験により、リン脂質とイオンチャネルの相関について、直接的に明らかにする。続いてイオンチャネル-リン脂質相互作用の意義解明を目指す。上記研究にて明らかになった相互作用の意義解明のため、細胞・個体レベルの解析を行う。これまでの研究にて、当該チャネルを内在的に発現する系として、上皮細胞および後根神経節が挙げられる。まずは細胞株あるいは急性単離した細胞を用いて、リン脂質フリッパーゼなどのリン脂質輸送体をノックダウンした際の、イオンチャネル電流評価を行う。続いて、リン脂質-イオンチャネルの機能軸について、その生理的意義解明を目指す。上皮細胞では上皮特有の形態形成への寄与を、また後根神経節では痛覚感知やpH、温度などに対する反応性などについて、検討を行う。以上の研究を通じて、リン脂質非対称分布およびそのゆらぎが様々なチャネルに対しどのような応答を引き起こすかを解明することにより、膜タンパク質-脂質相互作用の意義、および膜を基軸とする生命現象についてのメカニズムが解明されることが期待される。当該年度の当初の計画と比較して、イオンチャネルの同定が順調に進んだため、繰越金が生じた。次年度では、当初の計画では計画していなかった、イオンチャネルの再構成実験を行う予定である。再構成実験により、直接的なイオンチャネル-脂質相互作用の解明が期待されるが、タンパク質の大量調製、および再構成実験に必要な脂質を別途購入する必要があることから、次年度使用額を上記研究に充当する予定である。
障害のある幼児を支援する障害児通園施設と保育所の並行通園連携プログラムの提案

保育所と通園施設の並行通園の現状を、障害児通園施設へのアンケート調査により概観し、「子ども理解や療育・保育方針への共通理解」、「保護者の願いとの調整」、「連携を取るための人手や時間の不足」「療育の日数が少ない場合の療育の効果への疑問」等が課題であることが明らかになった。また、知的障害と脳性まひのある幼児の2年間の並行通園の経過観察から、施設間の情報の共有手段の工夫と保護者の双方の施設への信頼感が重要な要因であることが示唆された。本研究の目的は、就学前の障害のある幼児が1障害児通園施設(現児童発達支援)と保育所を同時に利用する並行通園の実態をとらえて意義と課題を明らかにし、2施設と保育所のより良い連携の方策を提案することである。今年度は、並行通園の事例として協力を得られた対象児(4歳児・身体および知的障害)が通う並行通園先の療育施設と保育所双方の対象児のとらえ方、目標設定、互いの施設に対する考え等を面接および質問紙によって収集、合わせて保護者に対しても保護者の立場からの子どもの変化や両施設への意識について聞き取る面接を行った(平成26年2月)。三者のとらえ方を比較検討することにより、この事例における並行通園の意義と問題点を把握することが目的である。具体的な内容としては、並行通園を行う決定に際して根拠となった点、並行通園を行うことにより期待したこと、対象児の個別の目標をどのように設定し、また、その共有ができていたか、対象児の成長・発達をどのように捉えたか、並行通園を意義あるものにするために必要なことは何か、等である。詳しい結果については整理中であるが、互いがどのようなことを対象児の課題に設定しているかについての情報が十分に届いておらず、両施設とも多忙な業務の中で共通認識を確認し合う場がなかなか持てないことを第一の問題ととらえている。実質的な連携の手段を探っている段階であり、次年度の課題となることである。また、連携における保護者の存在、役割を両施設とも重視しているが、どのようにすれば三者が有機的な関係となるかについても、次年度に継続する課題である。本研究の目的は障害のある幼児のための、通園施設と保育所の並行通園の現状と意義、課題を明らかにし、障害のある幼児にとって適切な支援を行うことのできる連携プログラムの提案を目指すものである。並行通園の実態が必ずしも明らかでない現状から、まずは並行通園を経験した保護者や施設職員、保育士等へのインタビューと、全国の通園施設を対象としたアンケート調査の実施を24年度の計画とした。インタビューの内容は、並行通園に至った経緯、並行通園時のメリット・デメリットの側面に関してである。インタビュー調査についてはまだ対象数がごく少数に留まっているので引き続き遂行している。アンケート調査については、各施設の並行通園の現状と問題点を尋ねるのが目的であるが、質問項目の作成と予備的な調査の計画の段階に留まっており、早急に本調査に移行したいと考えている。本研究の目的は、通園施設(現児童発達支援)と保育所の並行通園の現状、問題点、課題を明らかにし、よりよい連携のための提案をすることであった。最終年度において実施した内容は次の2点である。1昨年度と同じ1名の並行通園児について、保育園と通園施設および保護者にアンケートおよびインタビューを行い、並行通園の意義、課題についての情報を収集した。2並行通園の現状を調べることを目的に、福祉型の児童発達支援を行っている298施設(旧知的障害児通園施設を中心に)にアンケート調査を実施した。1については、施設と保育園の連携のツールとして用いた共通の連絡帳が、保護者も含めた三者にとって有効な働きをした。また、保護者が双方の園と信頼関係を深めることが、双方の園の並行通園への取り組みへの意欲や満足度につながることが示唆された。2については、123施設から回答があった(回収率41.3%)。123施設のうち、並行通園を行っているのは79施設(64.2%)だった。並行通園先との連携の方法としては定期的に直接会って話し合う、双方の保育者、療育者がお互いの施設に出向き、並行通園児の様子を見学するということを70%を超える施設で行っていた。理想とする連携方法も80%前後の施設が同様の項目を選んでいる。直接会っての話し合いや相互の行き来の理想的な頻度は6ヶ月に1回程度という回答が全体の3分の1から半数近くを占めたが、現状では人的配置や時間確保の難しさから、その頻度で連携がされているところは少ない。全体を通して、本研究では、新たな連携プログラムの完成にまでは至らなかったが、並行通園の実例の考察と、多くの施設の現状を把握したすることで、そのヒントとなる要因を示唆することができた。

特別支援教育当初の計画において、25年度は並行通園プログラムを提案するために、並行通園児について、療育施設と保育園、研究者の三者が定期的に複数回のカンファレンスを開き、検討を重ねる予定であった。しかし、これはそれぞれの日程上困難となり、療育施設と保育所の対象児のとらえ方、目標設定の違い、互いの施設に対する考え等をインタビューあるいは質問紙によって収集、合わせて保護者面接を行い保護者の立場からの子どもの変化や両施設への意識について聞きとりを行い、それらを照らし合わせて問題を提起するにとどまった。並行通園の現状を把握するための本調査のための準備(資料収集、予備的な調査等)に予定よりも時間を要している。とりかかりとして、当事者からの直接の聞き取りを行うことでより現状に即した資料を得たいと考えたが、そのための折衝や実際に出向くことにおいて時間的な制約もあり、当初の予定をこなせなかった。並行通園を行っている幼児について、引き続き保育所、療育施設における経過観察を行う。合わせて、定期的なカンファレンスを行い、前年度の調査の不備を補い、極めて少数の事例とはなるが、そこから並行通園の効果を生み出すものを整理する。また、現在協力を得ている両施設以外の保育所および療育機関に、並行通園あるいは施設間の連携に関する実態調査を行い、それらと個別事例から引き出された推察をもとに並行通園の意義、より良い連携のための方策を考察する。平成24年度の計画を早急にすすめ、平成25年度の計画である、並行通園児の経過の観察を始める予定である。ただし、本研究の計画立案当初は保育所と施設の並行通園を念頭に置いていたが、実際に協力を仰げる施設の対象児がごく少数であり、さらに幼稚園との並行通園を行っているケースもある。また、現時点では保育所、幼稚園とも協力要請の途中であり、実際の並行通園時の経過の検討については状況により変更せざるを得ない恐れも出てきた。現在進行中のケースの確保が難しい場合は、これを補うために過去の事例をインタビューや質問紙調査により詳細に検討するという方向も含めて、本研究の目的である施設、保育機関、利用児と保護者の三者の視点からの併用と連携の在り方の分析、検討を推進する予定である。データ収集後の整理、分析の遅れにより予定していたデータ処理用のソフト、アルバイトへの謝金が次年度への繰り越しとなったことが主な理由である。次年度使用額はデータ処理用のソフト、アルバイトへの謝金に使用する。25年度に繰り越す358,460円の使用計画は次のとおりである;集計・統計ソフト300,000円、通信費58,460円25年度の使用計画は次のとおりである;記録機器20,000円文具事務用品100,000円障害児関連図書200,000円研究補助者謝金(データ入力・資料整理)102,000円(2名×60時間×850円)資料収集、調査旅費78,000円
宋代士大夫の経書解釈に関する研究-新発見の紙背文献の解読・復元を通して

本研究の成果は以下の三つに大別できる。第一に、PHOTOSHOPを使用した画像解析および上海図書館に赴いての実見によって、当図書館蔵の紙背文献である陳堯道『大学』『中庸』五注を解読した。さらにその成果を、2011年、第2回朱子学国際学術シンポジウム(白鹿洞書院)、2012年、第3回朱子学国際学術シンポジウム(岳麓書院)および日本中国学会第64回大会(大阪市立大学)において発表した。第二に、地方志や書誌目録、個人文集などに拠って、紙背文献の著者である陳堯道個人の事績およびその家系を調査した。その結果、陳堯道とその一族は、地方官僚のみならず、経学者としても功績があったことが明らかとなった。第三に、五注および地方志の調査によって、陳堯道が『大学』『中庸』五注を作成した動機を解明した。今回発見した五注の序には、陳堯道は1247年から3年間、南安軍(江西省.州市大余県)軍学教授に就任し、その際学生の求めに応じて五注を作成した、と記されている。当時南安軍は朱子学盛行の地として知られており、以上を踏まえて、陳堯道が五注を作成したのは、道学を信奉する学生の要請がきっかけであったという結論を導き出した。宋代、特に南宋末期の士大夫の経書理解に関して交付申請書に基づいた研究を行い、上海図書館蔵紙背文献の解読、その著者である陳堯道の事績および彼に関連した南宋末期の士大夫達の活動調査などを実施した。1 PCによる紙背文献解読作業の実施事前に入手した『金匱要略方』の画像(白黒およびカラー)を、Photoshopを使用して反転加工し、解読作業を行った。2国内史料調査2月5日10日まで、京都国立博物館、関西大学総合図書館において、紙背文献の著者である、陳堯道の事績および彼が生きた南宋時代に関わる史料調査を行った。3海外史料調査3月6日10日まで、上海図書館において、紙背文献を実見し、PCでは解読不可能だった箇所の確認作業および筆写作業を行った。4国際シンポジウム参加及び海外史跡調査10月18日20日まで、北京市で開催された「人文与価値:朱子学国際学術研討会」に参加し、「従南宋到明代初期朱子学的"官学化"」という題目で発表を行った。その後、福建省尤渓県、南平市、武夷山市、アモイ市を巡り、朱子学関係の史跡調査を行った。5訳注作成清末の学者劉師培が著した『経学教科書』の訳注を作成し、『茨城大学人文学部紀要人文コミュニケーション学科論集』第9、10号にて発表し、「経書学史」の一つの「見取り図」を提示した。6その他平成22年度の研究成果欄に示すように、代表者は、自らの研究領域において、上記以外の研究成果を発表した。1国内史料調査9月15日20日、11月5日6日、関西大学総合図書館及び大阪府立図書館において、紙背文献の著者である、陳堯道の事績および彼が生きた南宋時代に関わる史料調査を行った。3海外史料調査及び史跡調査3月1日10日まで、江西省撫州市、金渓県、東郷県、漸江省温州市、杭州市において、朱子学及び宋代学術史に関する史跡調査を行った。その後上海図書館において陳先行氏と面会し、紙背文献についての意見交換を行い、紙背文献およびそれに関連する史料の調査を行った。4国際シンポジウム参加10月19日・20日、江西省九江市で開催された「哲学与時代:朱子学国際学術研討会」に参加。「南宋末期士大夫的『四書』解釈研究-通過解読上海図書館蔵

『金匱要略方』的"紙背文献"」という題目で発表し、中国の研究者に紙背文献の存在を広く知らしめた。5訳注作成清末の学者劉師培が著した『経学教科書』の訳注を作成し、『茨城大学人文学部紀要人文コミュニケーション学科論集』第11、12号にて発表し、宋代儒教の経書学史の一つの「見取り図」を提示した6その他平成23年度の研究成果欄に示すように、代表者は、自らの研究領域において、上記以外の研究成果を発表した。宋代、特に南宋末期の士大夫の経書理解に関して交付申請書に基づいた研究を行い、上海図書館蔵紙背文献(『大学』『中庸』諸注)の解読、その著者である陳堯道の事績およびその系譜、同時代人との思想的交流を調査し、またその成果を国内外の学会で発表した。1国内史料調査......9月13日16日、関西大学総合図書館において、紙背文献の著者である、陳堯道の事績およびその系譜、彼が生きた南宋時代に関わる史料(地方志や個人の年譜、南宋末から元代の四書註釈書など)の調査を行った。2国内研究会の参加および国内学会での発表......8月24日26日まで、浜松市内で開催された「宋代史研究会」に参加し、宋代史および宋代思想の研究者らと紙背文献についての意見交換を行った。その後10月7日大阪市立大学で開催された日本中国学会第64回大会に参加。「南宋末、士大夫たちは「四書」を如何に読み解いたのかー上海図書館蔵『金匱要略方』の紙背文献に関する一考察ー」と題した発表を行い、国内の中国思想研究者に紙背文献の存在とその価値を広く知らしめた。3国際シンポジウム参加......10月24日・25日、湖南大学で開催された「伝承与開拓ー朱子学国際学術研討会」に参加。「南宋末期士大夫的『四書』解釈研究続論」という題目で発表し、主に紙背文献の著者陳堯道の系譜を明らかにした。4訳注作成......清末の学者劉師培が著した『経学教科書』訳注を作成して、『茨城大学人文学部紀要人文コミュニケーション学科論集』第13、14号にて発表し、宋代儒教の経書学史の一つの「見取り図」を提示した。紙背文献の解読作業につき、PCによる解読作業、図書館での実見は今年度完了し、国内外の所蔵機関における史料調査も順調である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本件課題申請時においては、綴じ糸を切断した上での紙背文献解読を目標にしていたが、今般、図書館より表側の明・呉遷写本『金匱要略方』三巻を『国家珍貴古籍名録』に登録する申請が出されたため、切断作業の実行はかなり困難になってしまった。現在のところ、PC及び実見作業によって、全体の3分の2以上の解読が完了しているので、今後は解読済み箇所の精読と同時代に出版された他の『大学』『中庸』注の調査・分析を行い、それによって陳氏注全体の思想的傾向を明らかにしていこうと考えている。
高分子錯体における電荷移動反応のダイナミックスと分子素子の基礎

全班員による研究報告会を3回開催し、また各個に、または数名のグル-プによる研究会を随時開いて研究を行った。高分子錯体には多種多様の構造が可能であり、それ故にまた多くの優れた機能発現に関係し、大きな関心を集めている。その応用例として、多様な分子素子への展開が期待される。分子素子発想の発端は、分子集合系としての生体組織に学び、生体機能のデバイス化を目標とした、分子工学的発想であった。生体機能の分子単位が生体高分子または生体高分子複合体であること、また最近における高分子化学、特に高分子錯体化学の著しい発展を考えるとき、分子素子または分子デバイス実現への途を、この高分子錯体科学の発展の中に求めることはまことに当を得たことと言える。近年の高分子錯体に関する研究を通じて一層明らかになった主要な研究成果の一つは、高分子錯体の機能特性の解析に当って、その電子過程の動的解析からする研究が極めて適切かつ有効であると言う重要な事実である。本研では、この視点をさらに一歩進めて、高分子錯体の基礎科学の確立のための新たな方法論として、電荷移動反応、すなわち電子または多電子移動、更にはこれらと共役したイオン移動を含めた電荷移動反応のダイナミックスの解明に重点を置く研究方法論、すなわち高分子錯体機能の本質を電子過程と分子過程の統合としての電荷移動反応制御の解明に求める方法が提起された。またその研究対象として、高分子クラスタ-錯体、高分子錯体複合系、高分子導体、及び生体機能高分子錯体に焦点を絞って研究を進めることの重要性が明らかになった。この様な視点にたって、「高分子錯体系における電荷移動反応制御の分子科学」を申請することになった。
CAMP調節下にあるプロモーターの系統的探索および解析

大腸菌全ゲノムから調製したDNA断片をプロモーター検索用のlac融合遺伝子ベクターにランダムにクローニングした.この中からプロモーター活性を有するクローンを集め,さらにそれらの中からその発現がCAMPにより調節されるものを収集した.約100個のプロモータークローンのうち5個がcAMPにより活性化され, 1個が抑制された.SIスクレアーゼ法でcAMPによる発現の調節は転写レベルで行われていることを明らかにした.転写がcAMPにより活性化されるクローンのうち3個の塩基配列を決定した.既存のDNAデータバンクを照合したところ, 2個については未知の遺伝子であった.この2つのプロモーターの転写開始点上法にはcAMP-CRPの結合配列が存在した.他の1つのプロモーターは熱ショックタンパク質の1つC62.5のプロモーターであることがわかった.このプロモーターには,典型的CRP結合配列は存在しなかった.大腸菌全ゲノムから調製したDNA断片をプロモーター検索用のlac融合遺伝子ベクターにランダムにクローニングした.この中からプロモーター活性を有するクローンを集め,さらにそれらの中からその発現がCAMPにより調節されるものを収集した.約100個のプロモータークローンのうち5個がcAMPにより活性化され, 1個が抑制された.SIスクレアーゼ法でcAMPによる発現の調節は転写レベルで行われていることを明らかにした.転写がcAMPにより活性化されるクローンのうち3個の塩基配列を決定した.既存のDNAデータバンクを照合したところ, 2個については未知の遺伝子であった.この2つのプロモーターの転写開始点上法にはcAMP-CRPの結合配列が存在した.他の1つのプロモーターは熱ショックタンパク質の1つC62.5のプロモーターであることがわかった.このプロモーターには,典型的CRP結合配列は存在しなかった.
高高齢者アスリートの身体能力の評価 -なぜ80歳を超えても高パフォーマンスを発揮できるのか-

年をとると運動遂行能力が低下する.この低下は,一つには生物学的な老化現象によるものであり,もう一つは不活動による筋骨骨格系の機能低下が原因である.これまでの研究で,高齢者でもトレーニングによって筋機能が改善することが明らかとなっているが,トレーニングによってどの程度まで,加齢による低下を抑制できるかについてはわかっていない.そこで,国内外のスポーツ大会において優れた成績を収めている80歳以上のアスリートを対象に身体的運動能力を測定し,高レベルの身体活動を行うことで,どの程度まで加齢の影響を抑制できるのかについて検討した.測定項目は磁気共鳴映像法を用いた大腿部および股関節構成筋群の筋量測定,等速性最大筋力,最大酸素摂取量,骨密度,および各種歩行能力のテストを含む体力テストである.加えて,質問紙法を用いてこれまでの運動歴や食事歴等ライフスタイルの調査も行った.その結果,高齢者アスリートは一般高齢者と同程度の筋横断面積をしており,日常の身体活動水準が高くても,筋量を維持することは困難であることが示唆された.それにもかかわらず,等速性最大筋力はアスリートにおいて高値を示し,特に,角速度が速い(300度/sec)時の筋力に大きな差異が示された.横断面積に差がないことから,この筋力の差は運動単位あるいはもっと中枢レベルの違いによるものであることが推察される.また,最大酸素摂取量,および骨密度においても50代と同等の数値を示し,体力テストでは総合評価でA判定を記録した.これらの結果から高水準の身体活動を続けると加齢による体力の低下の速度を半分近くにまですることが出来ることが明らかとなった.年をとると運動遂行能力が低下する.この低下は,一つには生物学的な老化現象によるものであり,もう一つは不活動による筋骨骨格系の機能低下が原因である.これまでの研究で,高齢者でもトレーニングによって筋機能が改善することが明らかとなっているが,トレーニングによってどの程度まで,加齢による低下を抑制できるかについてはわかっていない.そこで,国内外のスポーツ大会において優れた成績を収めている80歳以上のアスリートを対象に身体的運動能力を測定し,高レベルの身体活動を行うことで,どの程度まで加齢の影響を抑制できるのかについて検討した.測定項目は磁気共鳴映像法を用いた大腿部および股関節構成筋群の筋量測定,等速性最大筋力,最大酸素摂取量,骨密度,および各種歩行能力のテストを含む体力テストである.加えて,質問紙法を用いてこれまでの運動歴や食事歴等ライフスタイルの調査も行った.その結果,高齢者アスリートは一般高齢者と同程度の筋横断面積をしており,日常の身体活動水準が高くても,筋量を維持することは困難であることが示唆された.それにもかかわらず,等速性最大筋力はアスリートにおいて高値を示し,特に,角速度が速い(300度/sec)時の筋力に大きな差異が示された.横断面積に差がないことから,この筋力の差は運動単位あるいはもっと中枢レベルの違いによるものであることが推察される.また,最大酸素摂取量,および骨密度においても50代と同等の数値を示し,体力テストでは総合評価でA判定を記録した.これらの結果から高水準の身体活動を続けると加齢による体力の低下の速度を半分近くにまですることが出来ることが明らかとなった.本年度は,各種高齢者競技スポーツ大会において優勝,あるいはそれに準ずる成績を有する80歳以上の6人の高高齢者エリートアスリートを全国から集め,彼等の身体的能力の測定,およびライフスタイルに関する調査を行った.被検者の競技種目は,陸上競技,水泳,テニス,居合道,登山であり,平均年齢は83.8±2.6歳であった.測定項目としては,磁気共鳴映像法を用いた大腿部および股関節構成筋群の筋量測定,最大等速性膝伸展・屈曲筋力,推定の最大酸素摂取量,骨密度,そして,体力テストとして10m障害物歩行,6分間歩行,長座位体前屈,上体おこし,開眼片足立ち,ペグボード,落下棒反応,垂直跳び、立ち幅跳び,反復横跳びであった.さらに,質問紙法を用いてこれまでの運動歴,日常の生活・運動状況を調査した.その結果,筋量は一般人と同様なレベルまで減少しているにもかかわらず,筋力,特に高速域における筋力発揮は非常に高い値を維持していた.最大酸素摂取量および骨密度においても一般高齢者よりも明らかに高い値を示し,特に骨密度は,部位によっては若齢一般人の最大骨量と同等,あるいはそれ以上の値を示した.体力テストにおいては,文部省新体力テストの75歳以上の基準で判断した場合,総合評価Aと非常に優れた運動能力を有し,特に,歩行能力が優れていた.これらの結果は,本研究における高高齢者エリートアスリートが一般高齢者よりも非常に優れた運動能力を有していることを実証しているとともに,定期的で長期間の運動が筋骨格系の老化を抑制し,高い運動能力を維持する上で有用であることを示している.本年度は,測定方法の検討,被検者集めに時間がかかり,被検者数を増やすことができなかったが,来年度は,アスリートの被検者を約20人位まで増やし,さらに,対照となる一般高齢者の測定も行う予定である.年をとると運動遂行能力が低下する.この低下は,一つには生物学的な老化現象によるものであり,もう一つは不活動のよる筋骨格系の機能低下が原因である.これまでの研究で,高齢者でもトレーニングによって筋機能が改善することが明らかとなっているが,トレーニングによってどの程度まで,加齢による低下を抑制できるのかについてはわかっていない.

そこで,国内外のスポーツ大会において優れた成績を収めている80歳以上のアスリートを対象に身体的運動能力を測定し,高レベルの身体活動を行うことで,どの程度まで加齢の影響を抑制出来るのかについて検討した.測定項目は磁気共鳴映像法を用いた大腿部および股関節構成筋群の筋量測定,等速性最大筋力,最大酸素摂取量,骨密度,および各種歩行能力のテストを含む体力テストである.加えて,質問紙法を用いてこれまでの運動歴や食事歴等ライフスタイルの調査も行った.その結果,高齢者アスリートは一般高齢者と同程度の筋横断面積をしており,日常の身体活動水準が高くても,筋量を維持することは困難であることが示唆された.それにもかかわらず,等速性最大筋力はアスリートにおいて高値を示し,特に,角速度が速い(300度/sec)時の筋力に大きな差異が示された.横断面積に差がないことから,この筋力の差は運動単位あるいはもっと中枢レベルの違いによるものであることが推察される.また,最大酸素摂取量,および骨密度においても50代と同等の数値を示し,体力テストでは総合評価でA判定を記録した.これらの結果から高水準の身体活動を続けると加齢による体力の低下の速度を半分近くにまですることが出来ることが明らかとなった.
脂肪組織幹細胞と高気圧酸素併用療法による褥瘡治療研究

人口の高齢化に伴い発生頻度の増加している慢性創傷に対し、近年間葉系幹細胞(骨髄由来幹細胞、脂肪組織由来幹細胞など)を用いた皮膚皮下組織創傷治療の有用性が示唆され始めており、これまでの内科的、外科的手法では治療不可能であった慢性創傷に対する新たな細胞治療技術として期待されている。そこで本研究では難治性創傷の代表である褥瘡に対する細胞治療を最終目的に据え、それに先立ち平成21年度は予備実験として以下を実施した。まず脂肪組織幹細胞の創傷治癒に及ぼす主要なメカニズムの一つである塩基性線維芽細胞増殖因子(以下bFGF)が幹細胞によって緩徐に発現されることを想定し、ゼラチンにより徐放化されたbFGFをラット虚血再還流障害皮弁モデルおよび遺伝的糖尿病マウス背部難治性潰瘍に種々の濃度で局所投与し、皮弁の障害域の改善の程度および難治性潰瘍の治療効果を肉眼的、組織学的に経時的に観察し検証した。その結果、(1)虚血再還流障害皮弁モデルにおいては、徐放化bFGFにより濃度依存的に皮弁の障害域は改善し生着範囲の延長を認めた。また組織学的にも新生血管数の増加が有意に増加した。(2)遺伝的糖尿病マウス背部治性潰瘍モデルに対しては濃度依存的ではなかったが徐放化bFGF投与群において速やかな上皮化を誘導し、早期に潰瘍の縮小を認めた。現在組織学的に肉芽形成の程度や新生血管の定量、また局所に発現する各種増殖因子の確認をしている。以上の結果より、同様の効果が脂肪組織幹細胞投与においても期待できることが間接的に示唆された。
教護院(現 児童自立支援施設)にみる夫婦小舎制の展開-建物を通して-

本研究は、「児童自立支援施設(旧教護院)における夫婦小舎制の展開」を<もの>を通して把握しようとするものである。建物をはじめとする居住環境は<もの>であるが、日々の<生活>や<教育>を具体的に支えており、処遇をこれまでとは異なる観点で捉えることができる、という視点に立っている。方法の一つは、北海道家庭学校と岡山県立聖徳学校を事例に、旧・現職員に建物図面を示し、そこでどのように生活してきたのかを聞き取り、それを図面に整理し、実態の把握を行った。二つには、事例を踏まえ、全国の児童自立支援施設に働く職員を対象に、援助形態や職種などの基礎項目及び労働状況、職場の人間関係、児童生活状況などに対する意識を中心にしたアンケート調査を行い、夫婦小舎制と他の指導形態との違いを把握した。結果、対象施設で見る限り、家庭のLDに相当するホールは、食事やくつろぎ、勉強など、生徒のあらゆる生活の場であると共に就寝する場にもなっており、想定される機能とは異なる使い方がされていた。また生徒居室や配膳室は、生活自立を援助するには狭いこと、湿気や夏の暑さなどの衛生面、トイレや浴室が死角になる、などの問題があり、職員家族にはプライバシーが確保しにくい、狭いなどの問題がみられた。が、多くの職員は、良好とは言えない居住環境の中で、夫婦小舎制を肯定的に捉えていた。後者からは、夫婦小舎制に勤める職員の方が、仕事に積極的なモチベーションを持ち、児童から直接励まされたり慰めを受けることが多い、などの結果を得た。児童自立支援施設の目的を精査し、夫婦小舎制にふさわしい居住環境作りのあり方を再検討し、問題を抱える生徒にとってだけでなく、働く職員とその家族にも「生活の場と実感できる場」としていく必要性が強く存在する。本研究は、建物をはじめとする周辺環境は〈もの〉ではあるものの、日々の〈生活〉や〈教育〉を具体的に支えており、処遇をこれまでとは異なる視点で捉えることができる、という視点にたっている。ここでは、北海道家庭学校などの夫婦小舎制をとる児童自立支援施設(1998年3月まで教護院)を対象とし、連物の図面を示し、旧職員に聞き取りを行い、児童・職員・職員家族がこの場でどのように生活してきたか、この場が住まいとしてどう機能してきたかを把握する、という手法をとっている。1998年度は、前年実施した北海道家庭学校調査の内、未整理史資料を整理し、また次年度調査の準備に当てた。その成果は、主に新築・改築前後の全寮舎の平面について比較検討し、日本生活学会第25回秋季研究発表大会において発表した。結果、本施設では、それぞれの時期の指導者(ここでは校長)の思想や教育理念などが、「生活の場」に反映されていることが明らかとなった。更に、永年教護院に勤めた旧職員(藤山俊二氏)に聞き取りを行う、現在ある児童自立支援施設をいくつか見学する、などを行い、今後の研究の進め方や調査対象施設を決める準備をした。1999年度は、現在なお北海道家庭学校と同様の夫婦小舎制をとり続けている岡山県立成徳学校を対象に、これまで同様の調査を行う同意を得た。本研究は、建物をはじめとする周辺環境は〈もの〉ではあるものの、日々の〈生活〉や〈教育〉を具体的に支えており、処遇をこれまでとは異なる観点で捉えることができる、という視点にたっている。

ここでは、北海道家庭学校など夫婦小舎制をとる児童自立支援施設(1998年3月まで教護院)を対象とし、建物の図面を示し、旧・現職員に聞き取りを行い、児童・職員・職員家族がこの場でどのように生活してきたか、この場が住まいとしてどう機能してきたかを把握する、という手法をとっている。北海道家庭学校を対象とする調査研究の成果は、日本生活学会論文誌『生活学論叢』に、「旧教護院(現児童自立支援施設)にみる夫婦小舎制の展開ー建物を中心とする生活環境を通してー1)北海道家庭学校の場合」として投稿中である。今年度の調査施設とした岡山県立成徳学校へは、事前調査として2回訪れ、図面や資料整理を行った。本調査は11月と1月の2回、通算2週間にわたり、22名の旧・現職員を対象に調査を実施し、現在テープ起こしと図面整理の作業中でる。2000年度は、岡山市以外に住む成徳学校旧職員に聞き取りを行うとともに、これまで実施した2事例調査を踏まえ、全児童自立支援施設を対象に、建物を中心とする生活環境に関する調査を行う予定である。以上の調査をすることで、児童自立支援施設にみる夫婦小舎制の展開が、より明確に把握することができると考える故である。本研究は、建物をはじめとする周辺環境は〈もの〉ではあるものの、日々の〈生活〉や〈教育〉を具体的に支えており、処遇をこれまでとは異なる観点で捉えることができる、という視点にたっている。平成11年度通算2週間にわたり、22名の旧・現職員を対象に実施した岡山県立成徳学校の聞き取り調査に関し、本年度はテープ起こしと図面整理の作業に当てた。更に今年度は、これまで実施した2施設調査を踏まえ、全国の児童自立支援施設に働く全職員を対象に、アンケート調査を実施した。返信されたアンケート票は810票(回収率4割強)であり、職員の関心の深さが推測された。なお、調査は、全員対象に、性別・年齢・職種、指導形態などの基礎項目と、仕事内容や労働環境、児童の生活状況などの意識に関する項目、児童生活に直接関わっている児童自立支援専門員と児童生活支援員には、更に児童との関わりや建物を中心とする生活状況や家族構成や住まいの状況などに関する項目を加え、アンケートを実施した。本調査により、指導形態や年齢などによる意識の違いや、夫婦小舎制と他の指導形態との家族生活の差などが浮き彫りとなり、児童自立支援施設にみる夫婦小舎制の展開が、より明確に把握することができると考えるている。2001年度は、アンケート調査の集計作業及び岡山県立成徳学校のまとめ作業を行い、最終報告書の作成を予定している。本研究は、建物をはじめとする周辺環境は<もの>ではあるが、日々の<生活>や<教育>を具体的に支えており、処遇をこれまでとは異なる観点で捉えることができる、という視点に立ち、実態を把握している。調査対象を、児童自立支援施設(旧教護院)とし、二つの方法をとっている。一つは、夫婦小舎制をとる北海道家庭学校と岡山県立成徳学校を対象に、建物の図面を示し、旧・現職員に聞き取りを行っている。テープをもとに、この場で児童・職員・職員家族がどのように生活し、住まいとしてはどう機能してきたかを捉え、図面に整理し、実態把握をした。二つには、上記調査を踏まえ、全国の児童自立支援施設に働く全職員を対象に、郵送アンケート調査を実施した。返送された票数は810票(回収率4割強)であり、職員の関心の深さが推測された。
大阪湾沿岸域における海浜植物の海流散布のメカニズムとその保全・再生に関する研究

本研究では、大阪湾沿岸域における海浜植物の種数や成帯構造に影響する要因を解明し、海浜植物の海流散布のメカニズムを検討することにより、大阪湾沿岸域における海浜植物の分布特性と保全のあり方を探ることを目的とした。大阪湾沿岸域にかつて存在し、現在絶滅状態にあるハマビシの種子を用いて、海流散布の実験的検証を試みた結果、海流散布では必ずしも近い距離に漂着するのではなく、浮遊可能な範囲内において、(1)自然条件下にある海浜では大阪湾流に対する汀線の角度が漂着機会を規定し、(2)突堤などの人工構造物が存在する海浜では、構造物が海流に影響を与え、種子拡散の阻害要因となり、(3)ハマビシは種子の浮遊能力が低いながらも付着散布で多くが拡散していたことなどを明らかにした。最後に、現状の海浜植物の分布特性、環境特性、人為的特性および対象地の位置関係より、大阪湾沿岸域における海浜の将来像としての保全・再生の方向性を検討した。その結果、保全の中心となる海浜や早急に保全に特化すべき海浜は、淡路島北部地域や泉南市から阪南市にかけての地域、紀北地域にあり、これらは将来的に大阪湾沿岸域の種子供給源になる可能性があると考えられる。一方、現状利用の継続が想定される海浜は、須磨や大阪府泉南地域に位置し、これらの海浜の海浜植物相は現状維持に留まると考えられる。また、部分的な保全が望まれる海浜は、淡路島南部、西宮地域にあり、ここは保全と利用が共存するゾーンになると考えられる。本年度は、大阪湾の海浜34地点に生育する海浜植物の分布特性をベルトトランセクト法を用いて調査し、海浜の利用に関わる要素との関係性を解析した。その結果、全域利用の海浜は「裸地タイプ」「単一植生-部分タイプ」に、部分制限利用は「単一植生-部分タイプ」「混在タイプ」に、利用なしの海浜は主に「多構成種-広域タイプ」に区分される傾向が明らかとなった。さらに、同じ利用区域を有する海浜でも、施設配置や入り口配置、隣接部の利用の強弱の違いによって、分布特性が区分される傾向が認められた。すなわち、全域利用の海浜では、施設配置が隣接配置の海浜で「裸地タイプ」、隣接部に対して利用度が相対的に弱い海浜は「単一植生-部分タイプ」に区分される傾向にあった。部分制限利用では、施設の隣接配置や入口の全域配置が「単一植生-部分タイプ」に、隣接部に対して利用度が相対的に弱い海浜は「混在タイプ」に区分される傾向にあった。また、利用なしの海浜では、入口なしの海浜が「多構成種-広域タイプ」に区分される傾向を示し、それ以外の海浜については、砂浜の発達段階が分布特性に影響することがうかがえた。以上の結果より、大阪湾沿岸域のように、海浜部が主としてレジャー利用に活用されるような場所でも、(1)独立して存在する海浜については、利用区域の制限を行い、利用エリアと海浜植物の保全エリアを共存させる、(2)複数の海浜が連続するような場所では、隣接部に対する利用度が弱い海浜が、海浜植物を保全する場に利用できる可能性がある、(3)利用なしの海浜では、外部からのアクセスを制限することでより保全に特化する、といった点に留意することで、海浜植物の保全・再生の可能性が見いだせると考えられた。本年度は、大阪湾沿岸域にかつて存在し、現在絶滅状態にあるハマビシの種子を用いて、海流散布の実験的検証を試みた。まず、事前実験よりハマビシの種子の浮遊能力(浮遊後8日経過で100%水没)を明らかにし、この特性を踏まえて、かつてハマビシが生育した、せんなん里海公園、男里川河口部、須磨ノ浦、厚浜海水浴場の4地点より、種子1万粒を海面に散布し、その漂着状況を散布3日後、7日後に確認した。