hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋組織酸素飽和度の光学的測定による心拍動下心臓手術の研究

心拍動下心臓手術においては、冠循環遮断中の心筋酸素代謝が解明されていないため常温心筋虚血による心筋障害の発生が懸念される。そこで、心拍動下の冠状動脈バイパス手術を想定した実験モデルを作成し、近赤外光を用いて心筋組織酸素飽和度及びヘモグロビン量を測定し、さらに心室圧容積曲線を用いて心機能を詳細に検討した。成犬を用い心拍動下に左冠状動脈前下行技血流を一時遮断し、左心室筋組織酸素飽和度及びヘモグロビン量を連続的に測定し、同時に心電図および血行動態を測定した。1群では、30分間血流を単純遮断した後、3時間再灌流を行った。冠血流遮断により心筋組織酸素飽和度は直ちに低下し、心電図ST上昇を伴った。再灌流によって心筋組織酸素飽和度は回復上昇した。2群では、冠血流の5分遮断と5分灌流を3回繰り返す処置を行った後、同じく30分間血流遮断し、次いで3時間再灌流を行った。心筋組織酸素飽和度は2、3回目の5分遮断時には1回目の遮断時より段階的に上昇した。3回の5分遮断・灌流の後の30分間遮断時には、心筋組織酸素飽和度の低下は軽度に留まり、虚血耐性現象が認められた。心筋障害の指標として測定した3時間再灌流後の心筋逸脱酵素トロポニンT値は1群が2群より高値であった。コンダクタンスカテーテルと先端圧トランスデューサーを左室内に留置し、心室圧容積曲線を描き心機能を解析した。心筋虚血時には左室収縮・拡張末期容積は増加し、左室仕事量は低下した。これらは再灌流で回復した。本研究では、近赤外分光法を用いた心筋組織酸素飽和度の連続測定により、心拍動下冠血流遮断時の心筋組織酸素代謝が解明された。短時間の心筋虚血・再灌流の繰り返し処置による虚血耐性獲得現象が心筋酸素代謝の面で明らかにされた。心拍動下心臓手術においては、冠循環遮断中の心筋酸素代謝が解明されていないため遮断許容時間は不明で、常温心筋虚血による心筋障害の発生が懸念される。そこで、心拍動下の冠状動脈バイパス手術の実験モデルを作成し、酸化および還元ヘモグロビンの近赤外光に対する吸収特性の差を利用して心筋組織酸素飽和度、ヘモグロビン量を測定し、心機能との関連を検討した。成犬を用い、左冠状動脈前下行枝を剥離し、組織酸素飽和度モニター用センサーを左室に貼付し、心筋組織酸素飽和度およびヘモグロビン量を無侵襲に連続的に測定した。同時に心電図および血行動態を連続測定した。心拍動下に左前下行枝血流を5分、10分または20分間遮断した後、冠血流を再開した。冠血流遮断により心筋組織酸素飽和度は82%から直ちに74%へ低下し、心電図ST上昇と血圧低下を認めた。冠血流再開によって心筋組織酸素飽和度は84%へ回復上昇した。20分間の冠血流遮断では心筋酸素飽和度の回復は不良であった。冠血流の5分間遮断と五分間再開の後、2回目の5分間遮断を行うと、心筋酸素飽和度は76%となり1回目の遮断時より高値を示した。

さらに3回目の5分遮断と5分再開の後、20分間の遮断を行うと心筋酸素飽和度の低下は軽度で77%を保ち、虚血耐性が認められた。本研究は、近赤外分光法を利用した心筋組織酸素飽和度の連続測定により心拍動下冠循環遮断時の心筋組織酸素代謝を解明した。冠循環遮断再開の繰り返しによる心筋虚血耐性獲得が心筋酸素代謝の面で明らかにされた。心拍動中の冠循環遮断時の光学的心筋モニタリング法が確立され、心臓手術への応用が期待される。心拍動下心臓手術においては、冠循環遮断中の心筋酸素代謝が解明されていないため常温心筋虚血による心筋障害の発生が懸念される。そこで、心拍動下の冠状動脈バイパス手術を想定した実験モデルを作成し、近赤外光を用いて心筋組織酸素飽和度及びヘモグロビン量を測定し、さらに心室圧容積曲線を用いて心機能を詳細に検討した。成犬を用い心拍動下に左冠状動脈前下行枝血流を一時遮断し、左室心筋組織酸素飽和度及びヘモグロビン量を連続的に測定し、同時に心電図および血行動態を測定した。1群では、30分間血流を単純遮断した後、3時間再灌流を行った。冠血流遮断によって心筋組織酸素飽和度は直ちに低下し、心電図ST上昇を伴った。再灌流によって心筋組織酸素飽和度は回復上昇した。2群では、冠血流の5分遮断と5分灌流を3回繰り返す処置を行った後、同じく30分間血流遮断し、次いで3時間再灌流を行った。心筋組織酸素飽和度は2、3回目の5分遮断時には1回目の遮断時より段階的に上昇した。3回の5分遮断・灌流の後の30分間遮断時には、心筋組織酸素飽和度の低下は軽度に留まり、虚血耐性現象が認められた。心筋障害の指標として測定した3時間再灌流後の心筋脱酸素トロポニンT値は1群が2群より高値であった。コンダクタンスカテーテルと先端圧トランスデューサーを左室内に留置し、心室圧容積曲線を描き心機能を解析した。心筋虚血時には左室収縮・拡張末期容積は増加し、左室仕事量は低下した。これらは再灌流で回復した。本研究では、近赤外分光法を用いた心筋組織酸素飽和度の連続測定により、心拍動下冠血流遮断時の心筋組織酸素代謝が解明された。短時間の心筋虚血・再灌流の繰り返し処置による虚血耐性獲得現象が心筋酸素代謝の面で明らかにされた。
一般的な力学系の非可積分性とカオス

N. T. Zungにより,平衡点近傍で可積分な系は解析的に標準形に変換できることが示されている.また,A. D. Brunoは平衡点を持つ微分方程式をcase 1とcase 2に分類し,それぞれに対して解析的に標準形へ変換可能な条件を与えている.そのうちcase 2の場合については,Brunoが与えた条件を満たす場合には可積分でもあることが,前年度与えたポアンカレ・デュラック標準形が可積分であるための条件により明らかにした.Zungの定理により,(1)平衡点において標準系への解析的な変換を求める,(2)標準系自体の可積分性を調べる,の二つが解決できれば平衡点近傍において可積分性が決定できることになる.問題(2)の研究として,前年度には標準形に対して一般的に適用できるような可積分性を議論する手法を与えたため、次に重要な問題は具体的な標準形の可積分性を決定することである.O. Christovは2012年の論文の中で3次の共鳴項を持つ共鳴次数が2の1:2:ω共鳴バーコフ標準形の可積分性を決定したと主張している.しかし,Christovの計算には誤りがあり,可積分性を完全に決定するにはそこで使われている手法では不十分であることが分かった.計算の不備を補うことにより,ほとんどのパラメータに対して非可積分であることが示せた.最後に,非可積分であるための条件を満たせば周期軌道の安定多様体と不安定多様体の横断的交差が存在するいう,サドルセンター型のハミルトン系に対する前年度の研究を,反転対象系の場合に一般化する研究を行った.多くの物理モデルの方程式が満たす一般的な仮定の下では,ハミルトン系の場合と同様であることが分かった.一方で,反転対象系の仮定のみで同様の結果が成り立つかどうかは不明である.平衡点近傍における可積分性を調べる上で,標準形への解析的な変換の存在条件と標準形自体の可積分性判定が問題となる.標準形自体の可積分性に関しては,前年度に一般的な手法を与え,また,今年度の研究によりハミルトン系の標準形であるバーコフ標準形の最も単純な場合である1:2:ω共鳴バーコフ標準形のほとんどのパラメータでの非可積分性が明らかになった.よって,非ハミルトン系の標準形であるポアンカレ・デュラック標準形の非可積分性を除いて,標準形自体の可積分性の基本的な問題の多くは解決することができた.よって,標準形への解析的な変換の存在条件を判定する手法を確立することができれば,平衡点近傍における可積分性が概ね明らかになる.主にハミルトン系に対して行なっていた,非可積分性とカオスの関係に対する研究,つまり,非可積分の条件を満たすなら周期軌道の安定多様体と不安定多様体の横断的な交差が存在するかどうかという問題は,ある程度一般的な仮定の下での反転対象系にまで一般化することができた.よって,研究の目的の一つである非可積分性とカオスの関係性を明らかにすることは概ね達成されたと言える.ただし,非常に特殊な反転対象系の場合,ハミルトン系と同様の結果が成り立つかは不明であり,ハミルトン系とは異なる現象が起こる可能性が残されている.本研究課題を達成するためには,標準形への解析的な変換の存在条件を判定する手法を確立することが,最後の問題である.一般の力学系に対して標準形への解析的な変換の存在を議論することに望みはないが,ボレルラプラス変換を用いることで標準形への解析的な変換が存在しないことが証明できる系が存在する.この手法踏まえると,次元が低く微分方程式の形に強い仮定をおいた場合にはボレル・ラプラス変換を用いることで解析的な変換の存在条件が議論できることが分かってきた.この手法を拡張することで,多くの微分方程式に対して適用できる解析的な変換の存在の判定手法を確立する予定である.サドル・センター型の平衡点を連結するヘテロクリニック軌道を有する2自由度ハミルトン系において,モノドロミー行列による非可積分性の条件と横断的なヘテロクリニック軌道の存在条件の関係を明らかにした.二つのサドル・センターにおける角振動数が一致する場合には,非可積分であるための条件を満たすならば横断的なヘテロクリニック軌道が存在する.これはホモクリニック軌道の場合に知られていた結果の一般化となっている.しかし,二つの角振動数が異なる場合には,ある仮定の下,可積分であるための条件を満たせば,横断的なヘテロクリニック軌道が存在しないことを示した.これはホモクリニック軌道の場合には生じない現象である.今回の研究により,ハミルトン系におけるヘテロクリニック軌道近傍における,非可積分性と力学系のダイナミクスの関係の解明が進んだ.次に,平衡点におけるポアンカレ・デュラック標準系(以下では単に標準系と呼ぶ)の可積分性の必要条件と十分条件を求めた.可積分な系は解析的に標準形に変換できることが知られている.よって,標準系への解析的な変換を求めるという問題と標準系の可積分性を調べるという問題の二つが解決できれば,平衡点近傍において可積分性が決定できることになる.今回の研究では後者の問題に取り組んだ.まず,標準系の係数を用いて可積分であるための十分条件を得た.標準系に対しては共鳴次数と呼ばれる自然数が定義されるが,この共鳴次数が1以下ならば標準系は可積分であるが,2以上の任意の自然数に対しその値を共鳴次数とする標準系が存在することを示した.この結果はハミルトン系におけるバーコフ標準系に対して知られていた事実の類似が,ポアンカレ・デュラック標準系でも成り立つことを意味する.最後に,標準系が特別な意味で可積分となるための必要条件を得た.ヘテロ

クリニック軌道を有するハミルトン系の非可積分性と横断的ヘテロクリニック軌道の存在の関係を調べる研究と標準形の可積分性に関する研究において,予定していた以上のペースで結果を得ることができた.今後は,ハミルトン系に対する結果を一般的な力学系への理論へ一般化することが課題である.また,当初の目標の一つである,得られた結果を重要な力学系に応用し,力学的な性質や可積分性を明らかにすることも課題である.ただし,ほとんどの力学系は標準形とは限らないため,標準形に関する得られた結果だけでは具体的な系に対して非可積分性を判定することはできない.そこで,標準形への変換を考慮することにより,具体的な力学系に適用可能な非可積分性判定の手法を研究していく.N. T. Zungにより,平衡点近傍で可積分な系は解析的に標準形に変換できることが示されている.また,A. D. Brunoは平衡点を持つ微分方程式をcase 1とcase 2に分類し,それぞれに対して解析的に標準形へ変換可能な条件を与えている.そのうちcase 2の場合については,Brunoが与えた条件を満たす場合には可積分でもあることが,前年度与えたポアンカレ・デュラック標準形が可積分であるための条件により明らかにした.Zungの定理により,(1)平衡点において標準系への解析的な変換を求める,(2)標準系自体の可積分性を調べる,の二つが解決できれば平衡点近傍において可積分性が決定できることになる.問題(2)の研究として,前年度には標準形に対して一般的に適用できるような可積分性を議論する手法を与えたため、次に重要な問題は具体的な標準形の可積分性を決定することである.O. Christovは2012年の論文の中で3次の共鳴項を持つ共鳴次数が2の1:2:ω共鳴バーコフ標準形の可積分性を決定したと主張している.しかし,Christovの計算には誤りがあり,可積分性を完全に決定するにはそこで使われている手法では不十分であることが分かった.計算の不備を補うことにより,ほとんどのパラメータに対して非可積分であることが示せた.最後に,非可積分であるための条件を満たせば周期軌道の安定多様体と不安定多様体の横断的交差が存在するいう,サドルセンター型のハミルトン系に対する前年度の研究を,反転対象系の場合に一般化する研究を行った.多くの物理モデルの方程式が満たす一般的な仮定の下では,ハミルトン系の場合と同様であることが分かった.一方で,反転対象系の仮定のみで同様の結果が成り立つかどうかは不明である.平衡点近傍における可積分性を調べる上で,標準形への解析的な変換の存在条件と標準形自体の可積分性判定が問題となる.標準形自体の可積分性に関しては,前年度に一般的な手法を与え,また,今年度の研究によりハミルトン系の標準形であるバーコフ標準形の最も単純な場合である1:2:ω共鳴バーコフ標準形のほとんどのパラメータでの非可積分性が明らかになった.よって,非ハミルトン系の標準形であるポアンカレ・デュラック標準形の非可積分性を除いて,標準形自体の可積分性の基本的な問題の多くは解決することができた.
精巣癌における軟骨分化の機序の解明

平成12年度ならびに13年度の実験において、レチノイン酸が精巣腫瘍細胞株、KU-MTの軟骨分化を誘導し、その際、内因性のBMP-2が関与することが示唆された。14年度はレチノイン酸の副甲状腺ホルモン関連タンパク(PTHrP)産生に与える影響と細胞周期に与える影響を各々検討した。In vitroにおいて、KU-MT細胞はPTHrPを産生することが確認されたが、レチノイン酸の誘導体であるTAC-101(大鵬薬品工業より提供)を投与しても、PTHrPの産生に影響を及ぼすに至らなかった。また、TAC-101はKU-MT細胞の増殖を抑制することが、フローサイトメトリーを用いたBrdUの取り込み実験より証明された。すなわち、10^<-7>MのTAC-101はS期細胞の割合を減少させると同時に、細胞周期をG1期に停止させた。更に、細胞の一部はアポトーシスにより細胞死した。その機序として、各種サイクリン、cdk、Rbタンパクのリン酸化の関与が想定されたが、実験的に証明できなかった。細胞をBrdUとPIで二重染色し、フローサイトメトリー(FACscan)を用いて、各種レチノイン酸の細胞周期に与える影響を検討したところ、ATRAとTAC101(RAR-αagonist,大鵬薬品より供与)投与により、精巣腫瘍細胞株、KU-MT細胞はG1期に停止し、S期細胞の割合が低下して増殖は抑制された。一方、ATRAとTAC101は同精巣腫瘍細胞におけるAFP産生を増加させた。また、ウェスターンプロット法から、これらレチノイン酸がビメンチンおよびbone morphogenetic protein-2タンパク発現を亢進させることから、レチノイン酸がKU-MT細胞の間質を凝集させ、軟骨へと分化させることが示唆された。軟骨細胞に特異的に認められる抗軟骨プロテオグリカン抗体と抗2型コラーゲン抗体を用いて免疫蛍光染色法を施行した。コンフォー力ルレーザー顕微鏡で観察したところ、KU-MT細胞は薬剤未処理状態では両抗体に全く染色されず、レチノイン酸投与により、染色は著しく増強された。更に直接的に、軟骨細胞において特異的に認められるアルシアンブルーで細胞を染色したところ、青く濃染された結節が部分的に観察された。また、KU-MT細胞は神経細胞に特異的なNcamやニューロフィラメントに対する抗体により染色されるが、その染色性はレチノイン酸投与により影響されなかった。平成12年度の実験において、ATRA、TAC101(RAR-αagonist)等のレチノイン酸がKU-MT細胞の軟骨分化を誘導する際に内因性のBMP-2が深く関与することが示された。この結果を基に本年度は、10^<-10>M10^<-6>MのBMP-2をKU-MTの培養系に投与して、外因性BMP-2の効果を検討した。結果はKU-MT細胞の軟骨細胞への分化誘導を認めず、又、Bcl-2遺伝子を導入したKU-MT細胞においても分化誘導を含めたレチノイン酸への反応に変化は認められなかった。ヌードマウスに移植したKU-MT腫瘍に対するTAC101に効果を検討した。21日間徐放型TAC101ペレットをヌードマウスに投与したところ、1mg以上で投与量に依存して腫瘍縮小効果を認めるとともに、血中のAFP値が上昇した。さらに、腫瘍中のビメンチン(軟骨分化に関与が知られている>をウエスタンブロットにて定量したところ、投与量に比例して、TAC101は腫瘍中のビメンチンを増加した。以上により、レチノイン酸はin vitroのみならずin vivoにおいても精巣腫瘍細胞の軟骨分化に関与していることが示唆された。

また、TAC-101はKU-MT細胞の増殖を抑制することが、フローサイトメトリーを用いたBrdUの取り込み実験より証明された。すなわち、10^<-7>MのTAC-101はS期細胞の割合を減少させると同時に、細胞周期をG1期に停止させた。更に、細胞の一部はアポトーシスにより細胞死した。その機序として、各種サイクリン、cdk、Rbタンパクのリン酸化の関与が想定されたが、実験的に証明できなかった。以上の結果の一部を平成14年9月にスエーデンのストックホルムで開催された第26回国際泌尿器科学会にて発表した。
認知行動療法の効果予測指標および効果判定指標の開発についての研究

本研究は認知行動療法の効果予測指標と効果判定指標の開発を目的として、臨床指標と脳画像を用いて不安障害患者と健常者を比較する横断的な検討と治療による変化を継時的に追跡する縦断的な検討を行っている。平成30年度も前年度と同様に、研究協力への同意が得られた社交不安障害患者と比較対照となる健常者に対して臨床指標による症状と状態像の評価とMRIの測定を行った。また、認知行動療法を行う患者に対しては週に1回の認知行動療法を施行し、治療プログラム終了後には再度臨床指標による評価とMRIの測定を行って認知行動療法によりもたらされる変化を解析できるようにした。また、これと併行して通常の治療のみを行う患者に対しては認知行動療法を行う患者と同じ間隔で再度臨床指標による評価とMRIの測定を行った。得られたMRIデータは、患者群と健常者群のそれぞれについて用手的に前頭部関心領域の体積測定を行い、Freesurferを用いた全脳の解析を行った。また、自動解析を行う際に用いるソフトウエアについては最新の情報を得て解析に取り入れることができるようにした。平成30年度までに患者群(認知行動療法と通常の治療を行う20名と通常の治療のみ行う20名)と健常者群20名のリクルートを終えることができた。しかしながら、通常の治療のみを行った20名のうち6名では研究に参加した後に中止となることや身体的な理由でMRIの測定ができなかったため、最終的には患者34名で治療前と治療後に臨床指標による評価とMRIの測定を行い、健常者20名で患者と同じ臨床指標による評価とMRIの測定を行うことになった。令和元年度は、MRIの解析で用手的な関心領域の体積測定を終了し、自動解析では最新の機能を使って解析を行うなどして本研究の研究成果が充実するように努め、年度内に研究成果を国際誌に投稿できるように準備する予定である。平成30年度も被験者のリクルート、評価・測定、治療を継続した結果、予定していた対象者数でリクルートを終了することができ、臨床指標による評価とMRIの測定、治療、解析を行うことができた。また、これと併行してMRIの自動解析を行う際に用いるソフトウエアについて最新の情報を得て解析に取り入れることができるようになった。以上から最終年度で研究成果をまとめるのに必要な準備ができという点で概ね順調に進展していると判断した。MRIの解析では用手的な関心領域の体積測定を終了し、自動解析では最新の機能を使って解析を行う。次に、患者群と健常者群の臨床指標の結果と前頭部関心領域の用手的な手法を用いた解析結果や自動解析による全脳の灰白質と白質の解析結果を用いて、1患者群と健常者群の横断的な比較から社交不安障害に見られる特徴を見出し、2認知行動療法と通常の治療を併用した群と通常の治療のみ行った群の治療による経時的な変化の比較から、認知行動療法の効果について明らかにする。また、最終年度となる令和元年度は研究成果を論文化して国際誌で公表できるようにすることを予定している。本研究は不安障害患者を対象として認知行動療法を施行し、脳画像と臨床指標について患者群と比較対照群を比較する横断的な検討と、患者群の認知行動療法による変化を継時的に追跡する縦断的な検討を行うことにより、認知行動療法の治療効果予測指標と治療効果判定の生物学的な客観指標を開発することを目的としている。初年度となる平成27年度は被験者のリクルートを開始し、FreeSurferを用いた全脳および関心領域の大脳皮質体積の測定と脳形態の解析を行うために必要な情報収集と技能修得の目的でハーバード大学精神神経画像研究室に出張することを計画していた。平成27年度の成果としては、社交不安障害患者14名と比較対照となる健常者20名から研究協力の同意を得ることができ、MRI検査、構造面接、各種質問紙を用いた症状や状態像の評価を行った。次に、社交不安障害患者群に対しては週に1回の頻度で認知行動療法を施行し、全員で症状の改善が見られた。その他、FreeSurferを用いた解析を行うために必要な情報を収集し、有用な技能を修得することができた。本研究は統計解析が可能となるために十分な数の被験者のリクルート、認知行動療法の施行、認知行動療法による改善者群を得ることが不可欠となる。平成27年度はそのために必要なデータを十分な対象者数で準備することができた。今後の研究の展開については、被験者のリクルートを継続してさらに対象者数を増やすとともに、用手的な手法による関心領域の体積測定を行う。また、これと併行してFreeSurferを用いた解析を正確に行うために新しく開発された技法の修得と脳構造の解析に関する最新情報の収集を目的とする海外出張を予定しており、平成29年度末までにはFreeSurferを用いた解析と予定していた大脳白質の解析を行うことを計画している。当初の計画では、初年度だけでは十分な数の対象者をリクルートすることができず、そのことが研究全体の進捗に影響することが考えられた。しかしながら、想定していたよりも多くの人数の対象者で認知行動療法を施行することができ、その全員で改善が得られた点で当初の研究計画以上に進展していると判断した。本研究は脳画像と臨床指標を用いて不安障害患者群と健常者群を比較する横断的な検討と、患者群に認知行動療法を施行した時にもたらされる変化を継時的に追跡する縦断的な検討を行うことにより、患者群で見られる特徴を明らかにするだけでなく、認知行動療法の治療効果予測指標と効果判定指標を開発することを目的としている。

初年度に続き、平成28年度も研究協力への同意が得られた社交不安障害患者と比較対照となる健常者に対し、MRI検査、構造面接、各種質問紙を用いた症状や状態像の評価を行った。また、社交不安障害患者に対しては週に1回の認知行動療法を施行し、認知行動療法の治療プログラム終了後には再度MRI検査と各種の臨床指標による症状と状態像の評価を行い、治療によりもたらされる変化を解析できるようにした。平成28年度までに認知行動療法を施行した社交不安障害患者の全員で症状の改善が見られており、認知行動療法によってもたらされる効果を解析することが可能となっている。平成28年度までの研究の進捗状況としては、すでに十分な対象者数で検査と状態評価を行うことができており、認知行動療法による改善者数も想定していた数に到達しつつある。今後の研究の展開にとしては、被験者のリクルートを継続して可能な限り対象者数と認知行動療法による改善者数を増やすとともに、用手的な手法による関心領域の体積測定を行う。また、平成29年度末までにはFreeSurferを用いた解析と大脳白質の解析を行い、平成30年度には統計解析と成果の公表を行うことを目指す。当初の研究計画では十分な数の対象者数をリクルートすることができないために研究全体の進捗に影響が出ることが考えられた。このため、被験者のリクルートから認知行動療法の施行、認知行動療法の治療プログラム終了後の測定や状態評価に十分な期間を設ける必要があった。しかしながら、想定していたよりも早い段階で多くの人数で研究への協力を得ることができ、認知行動療法を施行した不安障害患者の全員で改善が得られていることから当初の研究計画以上に研究が進捗していると判断した。本研究は脳画像と臨床指標を用いて不安障害患者群と健常者群を比較する横断的な検討と、患者群に認知行動療法を施行した時にもたらされる変化を継時的に追跡する縦断的な検討を行う。これらにより患者群で見られる特徴だけでなく、認知行動療法によりもたらされる効果を生物学的指標と臨床指標から明らかにする。さらに、このようにして得られた結果から治療効果予測指標と効果判定指標を開発して不安障害の治療選択の際に貢献できる客観指標を提供することを本研究の目的としている。平成29年度も前年度と同様に研究協力への同意が得られた社交不安障害患者と比較対照となる健常者に対し、MRI検査、構造面接、各種質問紙を用いた症状や状態像の評価を行った。また、社交不安障害患者に対しては週に1回の認知行動療法を施行し、認知行動療法の治療プログラム終了後には再度MRI検査と各種の臨床指標による症状と状態像の評価を行い、認知行動療法によりもたらされる変化を解析できるようにした。なお、平成29年度に解析結果の中間報告を行う予定でいたが、平成28年度までに比べて被験者のリクルートが難航したため、被験者数を増やすためのリクルート、測定・評価、認知行動療法の実施を優先して結果の報告は最終年度にまとめて行うことにした。今後の研究の展開にとしては、平成30年度中に十分な対象者数で解析が行えるようにして被験者のリクルート、認知行動療法、測定を終了する。
マントル有機物の成因と起源：天然かんらん岩試料の詳細な観察に基づく証拠固め

マントルかんらん岩試料中に発見されている高分子化合物(三村・杉崎、1993)が,どのようなかんらん岩試料(テクトニクス、組織)の何処に存在するのか,また地表での汚染の可能性を検証するため,詳細な岩石微細構造の観察・記載及び文献調査研究を行った。結果,そのような有機物は,高温(800°C以上)のかんらん岩中に捕獲された流体包有物中に存在する可能性が極めて高いことが,包有物の三次元分布のμXCTによる解析,FIB-SEMによる掘削分析,及び文献調査により明らかになった。また,同様の有機物は当該流体包有物が冷却する際に,閉鎖状態で周囲のかんらん石蛇紋石化反応が起こる際に生成される可能性が極めて高い。平成26年度は,マントルかんらん岩試料の採取に重点を置き, 5月にモロッコで開催された国際レルゾライト会議(6th International Orogenic Lherzolite Conference)に付随するプレおよびポスト会議巡検に参加し,サンプリングを行った。プレ巡検では,北部モロッコのリフ山脈に位置するベニブセラ(Beni Bousera)かんらん岩体において,サンプリングを行った。同岩体は,上部マントルかんらん岩として高圧相となるざくろ石を含むかんらん岩体であり,地下70km以深の上部マントルから上昇してきたことが分かっている。その岩体において,ざくろ石かんらん岩,ざくろ石輝石岩,スピネルかんらん岩を採取できた。ポスト巡検では,モロッコ中央部に位置する中央アトラス(Middle-Atlas)アルカリ玄武岩火山群において,その玄武岩に包有されているかんらん岩捕獲岩を採取した。捕獲岩は,スピネルかんらん岩(レルゾライト),ウェールライトが主で,ごく一部ハルツバージャイトが含まれる。これら試料の一次記載と分類を行った。ベニブセラかんらん岩体から採取した試料は,かつての沈み込み帯で形成されたことが示唆されている。中央アトラスのかんらん岩捕獲岩は,典型的な大陸下リソスフェリック・マントル物質で,マントル交代作用の影響をほとんど受けていない物であった。両産地の試料は,地表付近での変質があまり進んでいなく,非常に新鮮であり,マントル有機物を含むことが期待されている。平成27年度は、研究に必要な試料採取を中心に、以下を実施した。2.国際学会での発表:2nd EMWにおいて、予察的な結果をポスター発表し、マントル有機物に関する議論を行った。世界の主立ったマントル岩石学者の間で、本テーマについて注目度が上がってきていることが分かり、また試料提供オファーも得られたことは有意義であった。3.記載の開始:本年度採取した試料および金沢大学・荒井名誉教授から借り受けた北海道岩内岳試料、およびオマーンオフィオライトのマントルかんらん岩試料について岩石学的記載を開始した。特に、岩石試料中の微細な空隙などを調べるため、JAMSTEC高知コア研究所においてX線マイクロCTスキャナーを用いた観察を開始した。平成27年度は、年度初めに所属機関において急遽受注した商業掘削への貢献という業務が発生し、7週間(4週間+3週間)の乗船作業、30%以上のエフォート(従事時間)を割くことになったため、全体的に研究に割くエフォートを充足することができなかった。そのため、研究成果が当初予定より少ない。本研究の目的は、かんらん岩試料中のマントル有機物の存在について、かんらん岩試料の微細組織の観察から、場所や存在形態を確認し、その存在意義を考察することにある。平成28年度は、前年度までに採取、入手した主にかんらん岩体試料(岩内岳かんらん岩)のマイクロX線CT画像スキャンおよびその解析を行った。しかし、使用したマイクロX線CTスキャンの解像度はおよそ数100ミクロン程度とあまり高くは無く、有機物が存在するような不均質性は発見出来なかった。今後より高解像度の機器による計測が必要であることが分かった。マイクロX線CTスキャンに加えて、試料の切断・粉末処理等を行う化学分析の前に、非破壊分析で密度・空孔率測定などの岩石物性計測を実施し、試料内部の状態の確認を行っている。さらに、連携・研究協力者と議論し、有機物を確実に有するかんらん岩体試料を新たに選定し、特に有機物量の多いかんらん岩試料を入手し、それらの試料の記載に着手した。具体的には、ウラル山脈のかんらん岩試料を譲り受け、その試料の記載、分析を開始した。一方、マントルかんらん岩捕獲岩試料については、海底火山の一つであるプチスポット火山の玄武岩に包有されている試料について、岩石学的記載・分析を行った結果、海洋プレート下部において、少量の含水メルト流入の証拠が見つかり、またそのメルトによる海洋プレート最下部の汚染(マントル・メタソマティズム)が確認された。その結果を国際誌(Nature Geoscience)に投稿(掲載)、国際学会で発表した。このメルトは、かんらん岩中に存在が報告されている有機物(高分子炭水化物)と何らかの関係があるメルト(カーボナタイト)とは異なる。カーボナタイト流入の証拠は見つかっていない。継続してかんらん岩試料の詳細な記載・分析を行い、有機物の存在箇所・形態に関する情報を絞り込み、その形成史・存在意義を特定したい。平成27年度に、突発的に発生した所属機関における追加研究業務に急遽半年間従事しなくてはならなくなり、当初予定していた当該年度の試料分析に遅れが生じ、本事業における研究計画が実質1年間の遅延が生じてしまった。

最終年度である平成29年度は、昨年度までに観察を行った試料以外にも視点を広げて、マントルと接して流体などが共通して通過するはずの海洋下部地殻も対象とし、マントル中の有機化合物存在可能性について検討した。具体的にはかんらん岩捕獲岩に加えて、海洋リソスフェア物質と考えられるオフィオライトの斑れい岩試料、かんらん岩試料および蛇紋岩等の変成岩についても観察を行った。オマーン・オフィオライト陸上掘削試料を用いて、炭酸塩岩化されたリズベナイトと呼ばれる試料の観察、空隙率・密度および熱伝導率などの岩石物性計測とともにマイクロX線CT画像スキャンを実施し、炭酸塩流体の移動と起源に関する検討を行い、記載・計測結果については国際学会でポスター発表を行った。さらに、前年度までに採取・入手したかんらん岩試料のマイクロX線CT画像スキャンおよびその解析を引き続き行った。前年度までに使用したマイクロX線CT装置では、十分な解像度を得られず有機物の所在を特定することが出来なかったため、より高精度のマイクロX線CT装置を用いたスキャンを実施した。その結果、有機化合物の存在可能性の高い包有物について3次元構造を得ることが出来た。その画像に基づきFIB-SEMによる観察を行い、包有物中に炭化物の存在は検出できたが、高分子化合物の検出には至っていない。マントルかんらん岩捕獲岩試料については、昨年度に引き続き、海底火山の一つであるプチスポット火山の玄武岩に包有されている試料について岩石学的記載を引き続き行い、その結果を国際誌に投稿誌、掲載された。このマントル捕獲岩については、その母岩であるアルカリ玄武岩も含めた空隙率や密度など岩石物性に関する研究結果を纏め、国内研究集会にて招待講演を行った。現在論文投稿準備中である。マントルかんらん岩試料中に発見されている高分子化合物(三村・杉崎、1993)が,どのようなかんらん岩試料(テクトニクス、組織)の何処に存在するのか,また地表での汚染の可能性を検証するため,詳細な岩石微細構造の観察・記載及び文献調査研究を行った。結果,そのような有機物は,高温(800°C以上)のかんらん岩中に捕獲された流体包有物中に存在する可能性が極めて高いことが,包有物の三次元分布のμXCTによる解析,FIB-SEMによる掘削分析,及び文献調査により明らかになった。また,同様の有機物は当該流体包有物が冷却する際に,閉鎖状態で周囲のかんらん石蛇紋石化反応が起こる際に生成される可能性が極めて高い。岩石記載についてはやや遅れているものの,期待以上の試料(新鮮なざくろ石かんらん岩,ざくろ石輝石岩)が採取できたことで,マントル岩石試料の多様性を予想以上に確保できそうである。このことから,岩石記載の遅れを次年度以降に取り戻すことができると考えられる。この有機物の分布記載の手法について連携研究者や研究協力者と議論し、研究に使用する試料(産地)を限定し、有機物の検出方法についても、新たに見直すことにした。具体的には、1.優先試料:Sugisaki & Mimura (1994)論文において有機物含有量の多い岩内岳かんらん岩と、オーストラリアのマントル捕獲岩を最優先で処理する。2.新たな手法:iMScopeやTEMなど、薄片や切片を用いて微小領域における有機物同定を実施する。
合金の高温酸化による高導電率酸化物保護皮膜の形成

多孔質(La,Sr) CoO_3を被覆したNi-Cr系の超合金を1000°Cで高温酸化して,生成するCr_2O_3皮膜は耐酸化性に優れ,高導電性を有すること,および,この皮膜中にはSr-Cr-O系の化合物粒子が生成していることを見いだした.この高耐酸化性と高導電性を兼ね備えた酸化物保護皮膜の形成機構を明らかにするために,Sr-Cr-O系の相関係,および個々の化合物の標準生成自由エネルギー,さらにはそれらの電気伝導度に関する研究を行い,以下の結論を得た.(2)安定化ジルコニアを固体電解質とした酸素濃淡電池と気相平衡法を併用して,SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8,Sr_3Cr_2O_7およびSr_2CrO_4の標準生成自由エネルギーを求めた.(3)SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7の導電率を10001100°Cの範囲で、酸素分圧を変化させて測定した.Cr_2O_3と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧の-5/12乗に比例して変化し,Sr_3Cr_2O_8と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧に依存せず,一定であった.このことから,格子間Srイオンの生成により,生ずる電子による伝導であることを示した.Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7はともに,半金属的な導電性を示し,Cr_2O_3の導電率に比べて3桁程度大きいことを明らかにした.以上のことからCr_2O_3の皮膜中に高導電性Sr-Cr-O系の化合物が析出し,それが3次元的に連なった導電経路を形成しすることにより,高導電性皮膜となっていると結論した.多孔質(La,Sr) CoO_3を被覆したNi-Cr系の超合金を1000°Cで高温酸化して,生成するCr_2O_3皮膜は耐酸化性に優れ,高導電性を有すること,および,この皮膜中にはSr-Cr-O系の化合物粒子が生成していることを見いだした.この高耐酸化性と高導電性を兼ね備えた酸化物保護皮膜の形成機構を明らかにするために,Sr-Cr-O系の相関係,および個々の化合物の標準生成自由エネルギー,さらにはそれらの電気伝導度に関する研究を行い,以下の結論を得た.(2)安定化ジルコニアを固体電解質とした酸素濃淡電池と気相平衡法を併用して,SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8,Sr_3Cr_2O_7およびSr_2CrO_4の標準生成自由エネルギーを求めた.(3)SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7の導電率を10001100°Cの範囲で、酸素分圧を変化させて測定した.Cr_2O_3と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧の-5/12乗に比例して変化し,Sr_3Cr_2O_8と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧に依存せず,一定であった.このことから,格子間Srイオンの生成により,生ずる電子による伝導であることを示した.Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7はともに,半金属的な導電性を示し,Cr_2O_3の導電率に比べて3桁程度大きいことを明らかにした.以上のことからCr_2O_3の皮膜中に高導電性Sr-Cr-O系の化合物が析出し,それが3次元的に連なった導電経路を形成しすることにより,高導電性皮膜となっていると結論した.高耐酸化性と高導電性を兼ね備えた酸化物保護皮膜の形成に関する研究を行い,本年度は以下の結果を得た.(1)多孔質(La,Sr)CoO_3を被覆したNi-Cr系の超合金を1000°Cで高温酸化して,生成するCr_2O_3皮膜は耐酸化性に優れ,高導電性を有するが,この皮膜中にはSr-Cr-O系の化合物粒子が生成している.(3)安定化ジルコニアを固体電解質とした酸素濃淡電池と気相平衡法を併用して,SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7の標準生成自由エネルギーを求めた.(4)SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7の導電率を10001100°Cの範囲で,酸素分圧を変化させて測定した.Cr_2O_3と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧の-5/12乗に比例して変化し,Sr_3Cr_2O_8と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧に依存せず,一定であった.

このことから,格子間Srイオンの生成により,生ずる電子による伝導であることを示した.Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7はともに,半金属的な導電性を示し,Cr_2O_3の導電率に比べて3桁程度大きいことを明らかにした.前年度に多孔質(La,Sr)CoO_3を被覆したNi-Cr系の超合金を1000°Cで高温酸化して,生成するCr_2O_3皮膜は耐酸化性に優れ,高導電性を有すること,および,この皮膜中にはSr-Cr-O系の化合物粒子が生成していることを見いだした.この高耐酸化性と高導電性を兼ね備えた酸化物保護皮膜の形成機構を明らかにするために,Sr-Cr-O系の相関係,および個々の化合物の標準生成自由エネルギー,さらにはそれらの電気伝導度に関する研究を行い,前年度の結果とともに以下の結論を得た.(2)安定化ジルコニアを固体電解質とした酸素濃淡電池と気相平衡法を併用して,SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8,Sr_3Cr_2O_7およびSr_2CrO_4の標準生成自由エネルギーを求めた.(3)SrCrO_4,Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7の導電率を10001100°Cの範囲で,酸素分圧を変化させて測定した.Cr_2O_3と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧の-5/12乗に比例して変化し,Sr_3Cr_2O_8と平衡するSrCrO_4の導電率は酸素分圧に依存せず,一定であった.このことから,格子間Srイオンの生成により,生ずる電子による伝導であることを示した.Sr_3Cr_2O_8およびSr_3Cr_2O_7はともに,半金属的な導電性を示し,Cr_2O_3の導電率に比べて3桁程度大きいことを明らかにした.以上のことからCr_2O_3の皮膜中に高導電性のSr-Cr-O系の化合物が析出し,それが3次元的に連なった導電経路を形成しすることにより,高導電性皮膜となっていると結論した.
企業価値評価における経営者予測利益とアナリスト予測利益の有用性に関する実証研究

本研究の目的は,企業の経営者が前年度の決算情報とともに公表する,当年度の予想利益について,経営者の株主への意識がその精度に与える影響と,公表された予想利益に対する株式市場の反応を実証的に分析することを通じて,経営者予想利益の存在意義を確認することにあった.経営者の意識を推し量るための代理変数として,定時株主総会の所要時間を利用した.定時株主総会は,企業経営者が株主に対し,経営方針などを直接説明することができる稀有の場であることから,安定株主を獲得しようとする経営者はより丁寧な株主総会運営を心がけるであろうし,そのことは,少なからず所要時間の差となって現れるものと考えたからである.とりわけ,企業間の株式持合いの解消が進行するにつれ,安定的な個人株主の獲得に迫られる企業が増加する中で,株主総会の重要性は益々高まっているものと思われる.実証分析の結果,株主総会が活性化した企業においては,他の企業と比べ,また活性化する以前の年度と比べ,経営者予想利益の精度が向上していることが確認された.しかし,この結果に対し,予想利益と実際利益との差を以って予想利益の精度を測定する場合,実際利益を何らかの方法で予想利益に近づけようとする経営者が存在する可能性が指摘された.これに対し,裁量的会計発生項目額の変化を観察したところ,そのような懸念はまったく不要であり,純粋に予想利益の精度が向上していることを確認した.また,株主総会の活性化と経営者予想利益の精度向上が観察された企業に対し,株式市場が好意的に反応すること,そしてそれらの企業の公表する予想利益の価値関連性が高いことも合わせて確認された.本研究の目的は,会計情報の存在意義に関する議論に関連して,主として投資家に対する有用な情報の提供という観点から検証することである.本研究では,投資家が投資対象を選択する際のもっとも直接的な情報源である,アナリストによる予測利益と経営者による予測利益とを取り上げ,それらの情報の客観性を検証し,従来言われてきたバイアスが経営者の資質によるものであるのか,投資家を誤導しようとした結果であるのかを確認する.引き続き,それらのバイアスを資本市場が適切に評価しているかどうかを分析する.研究初年度である本年度は,株主総会の活性化に焦点を当て,株主総会活性化企業が公表する予想利益の精度が,株主総会活性化以前と比較して変化したか否か,また株主総会非活性化企業と比較して高精度であるか否かを実証的に検証した.これは,企業同士の株式持合いが解消しつつある昨今において,新たな安定株主として個人投資家を獲得する必要にせまられた企業経営者が,株主総会において丁寧な説明や質疑を心がけるとともに,個人投資家にとって理解しやすい指標である予想利益についても,よりその精度を高める可能性があるのではないかという問題意識に基づいている.実証分析の結果,株主総会活性化企業の公表する業績予想が,その他の企業の公表する業績予想と比べて高精度であることが,統計的有意性を以って確認された.株主総会活性化企業の予想利益に関する活性化前後の比較では,精度の向上が推測されるものの,統計的有意性が見られなかった.さらに,予想利益に対する市場の反応を検証したところ,株主総会活性化企業の公表する予想利益の情報内容が高いこと,さらに株主総会活性化そのものに好意的な反応が見られることが確認された.とりわけ,過去の業績評価である当期利益よりも,企業に関する将来情報である配当な業績予想に強い反応があった.本研究の目的は,企業の経営者が前年度の決算情報とともに公表する,当年度の予想利益について,経営者の株主への意識がその精度に与える影響と,公表された予想利益に対する株式市場の反応を実証的に分析することを通じて,経営者予想利益の存在意義を確認することにあった.経営者の意識を推し量るための代理変数として,定時株主総会の所要時間を利用した.定時株主総会は,企業経営者が株主に対し,経営方針などを直接説明することができる稀有の場であることから,安定株主を獲得しようとする経営者はより丁寧な株主総会運営を心がけるであろうし,そのことは,少なからず所要時間の差となって現れるものと考えたからである.とりわけ,企業間の株式持合いの解消が進行するにつれ,安定的な個人株主の獲得に迫られる企業が増加する中で,株主総会の重要性は益々高まっているものと思われる.実証分析の結果,株主総会が活性化した企業においては,他の企業と比べ,また活性化する以前の年度と比べ,経営者予想利益の精度が向上していることが確認された.しかし,この結果に対し,予想利益と実際利益との差を以って予想利益の精度を測定する場合,実際利益を何らかの方法で予想利益に近づけようとする経営者が存在する可能性が指摘された.これに対し,裁量的会計発生項目額の変化を観察したところ,そのような懸念はまったく不要であり,純粋に予想利益の精度が向上していることを確認した.また,株主総会の活性化と経営者予想利益の精度向上が観察された企業に対し,株式市場が好意的に反応すること,そしてそれらの企業の公表する予想利益の価値関連性が高いことも合わせて確認された.
継承語話者による言語横断と場の脈絡化ーー沖縄ディアスポラの日常会話の比較地域研究

初年度となる本年度は年間を通して言語横断やメトロリンガリズムに関する文献を検索し通読した。その上で,文献から得られた知見をもとにハワイ・オアフ島の沖縄ディアスポラ共同体においてフィールドワークを行い,会話データの収集と参与観察を行った。訪れたのはホノルル近郊にある曹洞宗別院正法寺で行われた三線の練習会場,同じくホノルル近郊にある日本語学校で行われた琉球舞踊の稽古場,及びモイリリ・コミュニティ・センター内にある少林流空手道場である。いずれの会場においても日頃の練習風景を写真やビデオカメラで記録し,そこで交わされる日常会話を録音した。併せて関係者を対象に聞き取り調査を行い,日常会話でどのような言語変種をどのような場面で用いるのかを尋ね記録に残した。ハワイ沖縄センターではハワイ沖縄系図研究会による家系図構築の打ち合わせの模様を観察し,会話を録音した。家系図のデータベース作成にあたっての手順や様々な課題についても担当者に聞き取りを行った。こうした参与観察の様子はフィールドノートとして記録し,収録した会話データは,その一部を文字化しトランスクリプトとして保存した。その結果,英語の自然会話の中で用いられる日本語と沖縄語が言語を横断して用いられる様子を部分的に観察することができた。初年度はこうした言語横断現象を記録した基礎データの収集と文字化を集中的に行った。沖縄県内で行った調査では,言語景観に表れる日本語と沖縄語の言語横断の事例を取り上げ,その社会的背景と効果について考察した。消滅の危機に瀕する沖縄語を日本語のテクストの中で横断的に用いる慣習は,沖縄語の言語生態のどのような側面を映し出しているのか検証してみた。その結果を共著として論文にまとめ,Handbook of Japanese Sociolinguisticsに上梓した。初年度は基礎データとなる会話の収集に重点を置いた活動を行い,一定の成果を残すことができた。沖縄移民子弟が多く暮らすハワイ・オアフ島において実地調査を行い,複数のコミュニティ活動を観察・記録できたことで一定の進展はあった。しかしながら,短期間の滞在であったため,おのずとデータの量は限定的なものである。今後はより長期の滞在を通して観察の回数を重ね,より豊富なデータを収集する必要性を感じている。そのためにはこれまで観察したコミュニティ活動の場だけでなく,大衆が集う雑貨店や食堂などでもテータ収集を行う必要がある。そうすることで沖縄移民子弟だけでなく,当該地域の人々が日本語や沖縄語の語彙や言い回しをどのように用いているのか記録し考察したいと考えている。海外だけでなく国内での調査についても早急に進めていく計画である。大阪府大正区のように沖縄県出身者が集住する共同体を訪れ,日常会話や街の言語景観の中に言語横断の事例を広く集める必要がある。そのためにはこのような言語共同体において長期のフィールドワークを行い,日常の暮らしの中で言語横断が定着している場を探索し,言語データを収集することが肝要である。しかしながら,初年度に限って言うとこの点における進展は図れなかったのが現状である。初年度を終えた現時点では海外での調査に関しては概ね順調に進んでいると考えている。しかしながら,収集した会話データを文字化し,分析用のソフトウエアに対応する形式に加工するのは膨大な時間を要するため,今後はそうした面で進捗を図り,国内での調査を充実させたいと考えている。初年度を振り返ってみると,当初想定していたほど言語横断の現象は頻繁に起こるものではないことがわかってきた。そのため今後の調査ではフィールドワークの範囲を広げる計画である。先行研究においては多言語社会の学校教育の現場を取り上げたものが多く,本研究においてもインターナショナル・スクールなどでデータ収集を試みる計画である。教師が用いる教授言語や生徒がグループ活動や雑談の中で用いることばに注目する。また今後は,参与観察の場を自然会話だけでなく,掲示物のテクストや言語景観に広げて研究を推進したいと考えている。インターナショナル・スクールの掲示物には日本語と英語が併記されているものだけでなく,時には両言語が融合して用いられる掲示が見受けられる。多言語社会の言語景観にも複数の言語が同一掲示物の中で混在している場合がある。そのようなテクストを収集し言語横断による表現の創造性について考察したい。今後の研究推進にあたっては,新しい研究協力者を得る必要性も出てきた。これまで緊密な研究協力体制を築いてきたピーター・ペトゥルーチ氏が早期退職することになり研究活動の第一線を退くため,当初計画していたスペイン語とポルトガル語のデータを分析するには新たに研究協力者を獲得する必要がある。国内外で行われる国際学術会議などに参加し,本研究の意義を理解し支持してくれる研究者に協力を仰ぐ計画である。その上で今後は,得られた資料とデータを整理しながら言語横断事象の比較対照研究を推進していく。

ハワイ沖縄センターではハワイ沖縄系図研究会による家系図構築の打ち合わせの模様を観察し,会話を録音した。家系図のデータベース作成にあたっての手順や様々な課題についても担当者に聞き取りを行った。こうした参与観察の様子はフィールドノートとして記録し,収録した会話データは,その一部を文字化しトランスクリプトとして保存した。その結果,英語の自然会話の中で用いられる日本語と沖縄語が言語を横断して用いられる様子を部分的に観察することができた。初年度はこうした言語横断現象を記録した基礎データの収集と文字化を集中的に行った。沖縄県内で行った調査では,言語景観に表れる日本語と沖縄語の言語横断の事例を取り上げ,その社会的背景と効果について考察した。消滅の危機に瀕する沖縄語を日本語のテクストの中で横断的に用いる慣習は,沖縄語の言語生態のどのような側面を映し出しているのか検証してみた。その結果を共著として論文にまとめ,Handbook of Japanese Sociolinguisticsに上梓した。初年度は基礎データとなる会話の収集に重点を置いた活動を行い,一定の成果を残すことができた。沖縄移民子弟が多く暮らすハワイ・オアフ島において実地調査を行い,複数のコミュニティ活動を観察・記録できたことで一定の進展はあった。しかしながら,短期間の滞在であったため,おのずとデータの量は限定的なものである。今後はより長期の滞在を通して観察の回数を重ね,より豊富なデータを収集する必要性を感じている。そのためにはこれまで観察したコミュニティ活動の場だけでなく,大衆が集う雑貨店や食堂などでもテータ収集を行う必要がある。そうすることで沖縄移民子弟だけでなく,当該地域の人々が日本語や沖縄語の語彙や言い回しをどのように用いているのか記録し考察したいと考えている。海外だけでなく国内での調査についても早急に進めていく計画である。大阪府大正区のように沖縄県出身者が集住する共同体を訪れ,日常会話や街の言語景観の中に言語横断の事例を広く集める必要がある。そのためにはこのような言語共同体において長期のフィールドワークを行い,日常の暮らしの中で言語横断が定着している場を探索し,言語データを収集することが肝要である。しかしながら,初年度に限って言うとこの点における進展は図れなかったのが現状である。初年度を終えた現時点では海外での調査に関しては概ね順調に進んでいると考えている。しかしながら,収集した会話データを文字化し,分析用のソフトウエアに対応する形式に加工するのは膨大な時間を要するため,今後はそうした面で進捗を図り,国内での調査を充実させたいと考えている。初年度を振り返ってみると,当初想定していたほど言語横断の現象は頻繁に起こるものではないことがわかってきた。そのため今後の調査ではフィールドワークの範囲を広げる計画である。