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日本におけるインバウンド・ツーリズムの発展に関する地理学的研究

本研究の目的は、日本におけるインバウンド・ツーリズムをめぐる目的地(インバウンド・クラスター)の動態をフィールドワークを通じて実証的に明らかにするとともに、外国人観光者への調査を通じて彼らの行動特性を解明することであった。その結果、目的地と行動の多様化と複雑化が生じるとともに、目的地が多極化しまた階層化が進んでいることが示された。一方、一部のインバウンド・クラスターでは、外国人がインバウンド・ツーリズムに対応するための「イノベーション」をもたらしていることが明らかになった。本研究は、日本におけるインバウンド・ツーリズムをめぐる目的地(インバウンド・クラスター)の動態をフィールドワークを通じて実証的に明らかにするとともに、外国人観光者への調査を通じて彼らの行動特性を解明する。とくに、目的地がインバウンド・ツーリズムに対応するための「イノベーション」、および観光地域として持続的発展を目指すために必要な「レジリエンス」に注目して分析する。これらの実証的な研究を通じて、さらには内外の観光地理学に関する研究動向の検討という理論的な研究を通じて、日本におけるインバウンド・ツーリズムの地域的構造を明らかにするものである。H27年度の研究実績は次の通りである。(1)H27年6月に東京で打合せを行い、調査および分析の内容、研究の進め方について検討した。(2)日本におけるインバウンド・ツーリズムの時間的・空間的な発展傾向について、観光庁や日本政府観光局などのデータ、スマートフォンを用いたGPSデータに基づいて分析を進めた(小島・有馬、杜)。(3)代表者および分担者全員が、個々のインバウンド・クラスターにおけるフィールドワークを実施した。そのうち、富士山麓(呉羽ほか)、白川郷(市川・松井)、箱根(菊地)などについてフィールドワークに成果を雑誌論文として掲載した。(4)特定の観光行動に注目して、インバウンド・ツーリズムの地域的特性を解明するため、フィールドワークや資料収集を行い、分析を進めた。自然ツーリズム(ジョーンズ)については成果を雑誌論文として掲載し、クルーズ(フンク)についての発表を実施した。(5)特定出発国の観光者の行動特性については、大阪における韓国人向け宿泊施設の分析(安)、中国人訪日旅行者の分析(杜)などを進めた。代表者・分担者による研究は、それぞれの基板をいかして順調に進行している。H28年1月末に2回目の打合せを予定していたが、大雪のために中止となったが、電子メール等で研究成果の共有が図られている。H29年の日本地理学会秋季学術大会においてシンポジウムを開催することが確認され、それに向けて順調に研究を進めている。H28年度の研究実績は次の通りである。1.H28年6月に東京で打合せを行い、調査および分析の内容、研究の進め方について検討した。2.日本におけるインバウンド・ツーリズムの時間的・空間的な発展傾向について、観光庁や日本政府観光局などのデータ、スマートフォンを用いたGPSデータに基づいて分析を進めた(小島・有馬、杜)。3.代表者および分担者全員が、個々のインバウンド・クラスター、すなわち野沢温泉村(呉羽ほか)、屋久島(フンク)、東京(菊地)、長崎(松井)、中山道宿場町(市川)などにおけるフィールドワークを実施した。そのうちのいくつかについては、フィールドワークの成果を研究発表し、さらには雑誌論文として掲載した。4.特定の観光行動に注目して、インバウンド・ツーリズムの地域的特性を解明するため、自然ツーリズム(ジョーンズ)、ジオツーリズム(有馬)、クルーズ(フンク)などについてフィールドワークや資料収集を行い、分析を進めた。その一部の成果は研究発表や雑誌論文公開がなされた。5.特定出発国の観光者の行動特性については、大阪における韓国人向け宿泊施設の分析(安)、中国人訪日旅行者の分析(杜)などを進めた。代表者・分担者による研究は、それぞれの研究基盤をいかして順調に進行している。H28年6月に打合せを実施し、また電子メールを通じて研究成果の共有が図られている。個々の分析については、既に多くの研究発表が日本地理学会や観光研究学会などの諸学会でなされており、その一部は既に雑誌論文として公表されている。H29年度の研究実績は次の通りである。(1)H

29年6月に東京で打合せを行い、調査および分析の内容、研究の進め方について検討した。(2)日本地理学会秋季学術大会(於三重大)において、「インバウンド・ツーリズムの発展を地理学で考える」と題するシンポジウムを実施した。8件の発表の後に、インバウンド・ツーリズムを巡る地域的な諸点から議論を行った。その結果の一部を学会誌に掲載した。(3)日本におけるインバウンド・ツーリズムの時間的・空間的な発展傾向について分析を進めた(小島、杜)。(4)代表者および分担者全員が、個々のインバウンド・クラスター(例えばニセコ地域)におけるフィールドワークを実施した。そのうちのいくつかについては、フィールドワークの成果を上記のシンポジウムやほかの機会に研究発表し、さらには雑誌論文として掲載した。(5)特定の観光行動に注目して、自然ツーリズム(ジョーンズ)、クルーズ(フンク)などについてフィールドワークや資料収集を行い、分析を進めた。その一部の成果は研究発表や雑誌論文公開がなされた。(6)特定出発国の観光者の行動特性については、大阪や沖縄における韓国人向け宿泊施設の分析(安)などを進めた。本研究の目的は、日本におけるインバウンド・ツーリズムをめぐる目的地(インバウンド・クラスター)の動態をフィールドワークを通じて実証的に明らかにするとともに、外国人観光者への調査を通じて彼らの行動特性を解明することであった。その結果、目的地と行動の多様化と複雑化が生じるとともに、目的地が多極化しまた階層化が進んでいることが示された。一方、一部のインバウンド・クラスターでは、外国人がインバウンド・ツーリズムに対応するための「イノベーション」をもたらしていることが明らかになった。(1)個々の分析、すなわちインバウンド・クラスターの分析、特定の観光行動の分析、特定出発国の観光者行動の分析を進め、論文等にまとめることが必要である。そのうち、インバウンド・クラスターについては、その目的地がインバウンド・ツーリズムに対応するための「イノベーション」、および観光地域として持続的発展を目指すために必要な「レジリエンス」に注目する視点を重視して分析を深めていく。(2)日本におけるインバウンド・ツーリズムの時間的・空間的な発展傾向の解明を進める。(3)これら(1)と(2)の実証的な研究、また内外の観光地理学に関する研究動向の検討という理論的研究をまとめ、日本におけるインバウンド・ツーリズムの地域的構造を明らかにするために打合せを数度開催し、全体の研究成果について議論・検討をする。それをうけて、H29年の日本地理学会秋季学術大会においてシンポジウム開催に繋げていく。1.個々の分析、すなわちインバウンド・クラスターの分析、特定の観光行動の分析、特定出発国の観光者行動の分析を進め、論文等にまとめることが必要である。
生体内活性物質セロトニンの反射機構に関する研究(II)

本研究では末梢神経セロトニン受容体をなかでも5-HT3受容体を興奮させることにより、嘔吐様反射が生じることを麻酔ラットを用いて明らかにした。この反射の入力側は末梢神経に存在するセロトニン受容体であり、遠心性神経は迷走神経喉頭枝であることが分かった。また、咽頭腔内にバルーンを逆行性に食道より挿入し、その内圧が連続的に測定できるシステムを開発した。この方法を用いて咽頭筋の運動を記録した。麻酔ラットにセロトニンを静脈内投与すると咽頭筋の収縮反応が観察された。これには咽頭収縮筋群(上、中、下咽頭収縮筋)が関与しており、咽頭挙筋群(茎突咽頭筋、口蓋咽頭筋、耳管咽頭筋)は関係していなかった。さらに、これらの咽頭筋収縮反応は頚部迷走神経を切断することにより消失し、5-HT3受容体拮抗薬前投与によっても有意に抑制された。以上の結果からラットにおいて末梢性5-HT3受容体を介する咽頭反射の存在が証明された。この反射運動が嚥下運動であるのかあるいは嘔吐運動であるのかについては、従来ラットでは嘔吐を生じないと言われていた。しかし、咽頭挙筋群は主に嚥下に関与していることが知られており、今回の実験でこれらの筋群の関与がなかったことは嚥下ではなく嘔吐様運動である可能性を示唆するもなる。嘔吐運動は主に横隔膜、肋間筋、腹筋の収縮による胃内圧の上昇による一連の運動であるが胃の幽門収縮や噴門部の弛緩が同時に生じて起こるものである。従ってラットでは胃に関する協調運動が欠如しているために嘔吐運動が生じないのかもしれない。本研究により末梢性セロトニン受容体による複雑な反射系の一つが薬理学的に解明された。
テレワーク導入を促す情報リテラシー教育アプローチ

テレワークに近い勤務形態としてSOHOがある.現在はその手軽さと一般への認知度の高さからSOHOの増加が顕著である.今後女性のライフスタイルはさらに多様化し,自営業であるSOHOの難しさが浸透すると,自由度が高いSOHOを志向する層と過去の仕事を継続できる可能性が高いテレワークを志向する層の二つに分かれる.今後の税制改革等により現在専業主婦と呼ばれる無職層が仕事を求めることが予想されるが,彼女たちへの情報リテラシー教育は十分になされていないのが現状であり,安易なSOHOも多く見受けられる.企業での教育は多くの企業において何らかの形で行われているが,中小企業では未だ体系的な教育には至っていないところが多く,不況の波により教育への投資は困難である.以前の研究において筆者は大学教育において情報リテラシー教育を促す教育方法を提案しているが,当時と現在では杜会状況に好転要因は見られず,大学による教育は重要であると考える.また,高学歴女性ほど高学歴男性との婚姻に至る確率が高く,そのために仕事の継続が困難となって専業主婦となっていながらもなんらかの形で仕事に戻ることを希望している率が高いことを考慮しても,大学での情報リテラシー習得促進は必要である.そこで,杜会科学系専門課程においては情報処理科目そのような教育を行うことを提案し,教育モデルを作成した.最近は大規模なウイルスの蔓延やデータ流出などセキュリティに関する問題が大きな社会問題として取り上げられることが多く,対応する教育の強化を求める声も高まってきており,Web環境においてはさらに高度な技術を利用した個人情報の流出も懸念されている.しかしこのような技術に関してその仕組みと対策を教育する体制はまだ整っていない.Web利用がますます日常化し,当然のことながらテレワーク環境にも大きな影響を及ぼす今後の企業社会においては,Web環境の利用を考慮した情報リテラシー教育が重要になるといえる.企業組織内では口頭による伝達方式ではなくテキストによる伝達方式が優勢になることにより知識の蓄積が進み,その知識の蓄積の上に様々な組織が形成され,業務が行われるようになるとの報告もある.Web環境の様々なツールで主体となるテキストによる伝達は,明示的情報や発信者の心的情報の伝達が困難であり,それを克服するための能力が重要となる.その問題点を明確にした上で情報発信の教育を行うことが,今後の情報リテラシー教育には重要であると言える.また,そのためには従来のトップダウン的な教育方法だけではなくボトムアップ的な自己啓発が必要になるため,その能力と動機付けの仕組みを検討する必要がある.また,テレワークと類似した就業形態として扱われているSOHOワーカに対しての調査結果からは,テレワーカとSOHOワーカの意識の違いが鮮明になり,企業が人材を確保するためには従来の組織体制を大きく見直して意識を転換しなくてはならないことが明確となった.テレワークに近い勤務形態としてSOHOがある.現在はその手軽さと一般への認知度の高さからSOHOの増加が顕著である.今後女性のライフスタイルはさらに多様化し,自営業であるSOHOの難しさが浸透すると,自由度が高いSOHOを志向する層と過去の仕事を継続できる可能性が高いテレワークを志向する層の二つに分かれる.今後の税制改革等により現在専業主婦と呼ばれる無職層が仕事を求めることが予想されるが,彼女たちへの情報リテラシー教育は十分になされていないのが現状であり,安易なSOHOも多く見受けられる.企業での教育は多くの企業において何らかの形で行われているが,中小企業では未だ体系的な教育には至っていないところが多く,不況の波により教育への投資は困難である.以前の研究において筆者は大学教育において情報リテラシー教育を促す教育方法を提案しているが,当時と現在では杜会状況に好転要因は見られず,大学による教育は重要であると考える.また,高学歴女性ほど高学歴男性との婚姻に至る確率が高く,そのために仕事の継続が困難となって専業主婦となっていながらもなんらかの形で仕事に戻ることを希望している率が高いことを考慮しても,大学での情報リテラシー習得促進は必要である.そこで,杜会科学系専門課程においては情報処理科目そのような教育を行うことを提案し,教育モデルを作成した.
垂直多重反射鏡により光量子閉じ込めを可能にする極微共振器半導体レーザの研究

光加入者系や光インターコネクトなど新世代光通信に対して,低電力,高効率,大量一括生産できる半導体レーザが要望されている.本研究ではこれらの要求を同時に満たす新しい構造として,モノリシック形成が可能な垂直多重反射鏡をもつ短共振器レーザの提案と試作を行った.この反射鏡は半導体と空気をペアとする多層膜と等価であり,少ないペア数でも99%以上の高反射率が得られ,短共振器化,低しきい値発振が可能になる.具体的には,光ファイバ通信波長帯のGaInAsP/InP圧縮歪量子井戸を発光材料と仮定したとき,共振器長を20μm以下に短縮することで100μA程度の超低しきい値が可能になることが理論的に明らかとなった.この共振器の形成法として,電子ビーム描画法と反応性イオンビームエッチング法の条件を最適化した.そして多重反射鏡の3回折条件となる半導体線幅0.3μmの反射鏡が実現された.試作したレーザを評価したところ,共振器長100μmのとき規格化しきい値電流2.6mA/μmにて発振を確認した.理論値との比較より,反射鏡の実効反射率は約60%であった.これは回折損失を考慮した理論反射率約80%よりやや低いが,これは反射鏡側壁の約20nmの荒れによる光散乱が主な原因と考えられる.また反射鏡枚数の異なる素子で性能比較を行った結果,枚数が増えるごとに単純に性能は向上することが確認された.次に3次回折設計から空気層のみを1次設計に変更することで回折損失が抑えられて95%の実効反射率が得られること,逆に半導体と空気の両方を1次設計としても効果は無いことがわかった.ただし空気層1次設計はサブμmオーダーの極めて鋭利な半導体加工技術が必要になる.塩素系反応性イオンビームエッチング法を用いてこの加工を試したところ,ビームの加速電圧を上げることで2次設計までは可能になること,この方法では1次設計は困難なことがわかった.今後,化学支援イオンビームエッチングなどエッチング効果が高く平滑性に優れた方法を利用することで,空気1次設計が可能になり本レーザの性能が大幅に向上すること,レーザ自体の高性能化だけでなく,光検出器や変調記など様々な素子の簡易集積化にも役立つ技術になることを期待する.光加入者系や光インターコネクトなど新世代光通信に対して,低電力,高効率,大量一括生産できる半導体レーザが要望されている.本研究ではこれらの要求を同時に満たす新しい構造として,モノリシック形成が可能な垂直多重反射鏡をもつ短共振器レーザの提案と試作を行った.この反射鏡は半導体と空気をペアとする多層膜と等価であり,少ないペア数でも99%以上の高反射率が得られ,短共振器化,低しきい値発振が可能になる.具体的には,光ファイバ通信波長帯のGaInAsP/InP圧縮歪量子井戸を発光材料と仮定したとき,共振器長を20μm以下に短縮することで100μA程度の超低しきい値が可能になることが理論的に明らかとなった.この共振器の形成法として,電子ビーム描画法と反応性イオンビームエッチング法の条件を最適化した.そして多重反射鏡の3回折条件となる半導体線幅0.3μmの反射鏡が実現された.試作したレーザを評価したところ,共振器長100μmのとき規格化しきい値電流2.6mA/μmにて発振を確認した.理論値との比較より,反射鏡の実効反射率は約60%であった.これは回折損失を考慮した理論反射率約80%よりやや低いが,これは反射鏡側壁の約20nmの荒れによる光散乱が主な原因と考えられる.また反射鏡枚数の異なる素子で性能比較を行った結果,枚数が増えるごとに単純に性能は向上することが確認された.次に3次回折設計から空気層のみを1次設計に変更することで回折損失が抑えられて95%の実効反射率が得られること,逆に半導体と空気の両方を1次設計としても効果は無いことがわかった.ただし空気層1次設計はサブμmオーダーの極めて鋭利な半導体加工技術が必要になる.塩素系反応性イオンビームエッチング法を用いてこの加工を試したところ,ビームの加速電圧を上げることで2次設計までは可能になること,この方法では1次設計は困難なことがわかった.今後,化学支援イオンビームエッチングなどエッチング効果が高く平滑性に優れた方法を利用することで,空気1次設計が可能になり本レーザの性能が大幅に向上すること,レーザ自体の高性能化だけでなく,光検出器や変調記など様々な素子の簡易集積化にも役立つ技術になることを期待する.光加入者系や光インターコネクトなど新しい光ファイバ通信に対して,低電力,高効率,大量一括生産できる半導体レーザが要望されている.本研究ではこれらの要求を同時に満たす新しい構造として,モノリシック形成が可能な垂直多重反射鏡をもつ短共振器レーザの提案と試作を行った.この反射鏡は半導体と空気をペアとする多層膜と等価であり,高い屈折率差により少ないペア数でも95%以上の高反射率が得られ,これによって短共振器化,低しきい値発振が可能になる.具体的には,光ファイバ通信に用いられる波長1.55ミクロン帯のGaInAsP/InP圧縮歪量子井戸を発光材料と仮定したとき,共振器長を20ミクロン以下にまで短くすることで100マイクロアンペア程度の超低しきい値が可能になることが理論計算より明らかとなった.

この値は,光インターコネクトなどで望まれている高速ゼロバイアス変調を実現する上で十分低い値である.次にこの共振器のモノリシック形成法として,電子ビーム描画法と反応性イオンビームエッチング法の併用を考え,それらの条件を最適化した.そして多重反射鏡の回折次数3次の設計となる半導体線幅0.3ミクロン、ピッチ1.4ミクロンが10を超える高いアスペクト比で実現された.試作したレーザ素子をパルス電流により評価したところ,共振器長100ミクロンのときストライプ幅で規格化したしきい値電流2.6mA/μmにて発振を確認した.理論値との比較より,反射鏡の実効反射率は約60%であった.この値は理論的な反射率よりやや低いが,これはエッチングによって形成された半導体側壁の荒れによる光散乱が主な原因と考えられる.今後,エッチング条件を改善することで,特性をいっそう改善することは可能と考えられる.近い将来の光加入者系光通信,光インターコネクトの半導体レーザには低電力,高効率,大量一括生産が要求され,本研究では半導体/空気垂直多重反射鏡をもつ短共振器レーザを提案し,この要求に応えるような素子の実現を目指してきた.本年度は,この反射鏡の理論解析に対して昨年度まで用いてきた近似法を改良し,光の広がりによる回析損失を精密評価した.その結果,昨年度まで採用してきた3次回折格子の設計から空気層のみを1次回折格子の設計に変更することで,反射鏡として95%程度の高い反射率が実現できること,逆に半導体と空気の両方を1次設計としても大した効果は無いことがわかった.また反射率に対して計算される最低しきい値電流は100μAと現在製品化されている素子の1/30程度にできることもわかった.ただし空気層1次設計はサブミクロンオーダーの極めて鋭利な半導体加工技術が必要になる.塩素系反応性イオンビームエッチング法を用いてこの加工を試したところ,ビームの加速電圧を上げることで2次設計までは可能になること,この方法では1次設計は困難なことがわかった.また昨年までは曖昧であったこの反射鏡の効果を明確にするため,反射鏡枚数の異なる素子で性能比較を行った.その結果,枚数が増えるごとに単純に性能は向上することが確認された.ただしエッチングによる反射鏡形成では,反射面に20nm程度の荒れが生じていることが電子顕微鏡トポグラフィ像より明らかになった.この荒れが大きな光散乱を生じさせ,反射鏡の性能向上を阻害している.今後,化学支援イオンビームエッチングなどエッチング面の平滑政に優れた方法を利用することで,本レーザの性能が大幅に向上し,レーザ自体の高性能化だけでなく,光検出器や変調記など様々な素子の簡易集積化にも役立つ技術になる者と期待する.
角膜移植手術を受けたレシピエントのセルフケア行動の実際と看護の役割に関する研究

角膜移植レシピエントのQOV・QOLにて分析を行った。レシピエントは移植後のセルフケアとして点眼を重視していたが、感染予防のための点眼時の手指衛生、また眼外傷予防のための行動は不十分であった。背景には、移植後の時間経過に伴い大丈夫だろうという思いがあった。教育効果は時間とともに低下することから、入院中だけではなく、退院後の外来においても治療や合併症予防行動を継続しているか確認し、助言や再教育を行う必要がある。移植患者としての生活の再構築を支援することが看護の役割であることが示唆された。これまで、角膜移植レシピエントの実態やレシピエントの思いについて、明らかにされていなかったことから、角膜移植を受け、移植から1か月以上経過したレシピエント対して、面接調査を実施した。移植を受けた理由、移植後の療養生活の実態、治療の継続状況などセルフケアに関する項目を含む内容で半構造化面接を行い、データを収集した。レシピエントの療養の実態を明らかにすることは、臨床における患者教育において、重要と言える。データ収集はほぼ終了し、逐語録を作成した。現在は、逐語録をもとに、質的帰納的に分析を行っている。「成人期のレシピエント」を対象とした分析結果については、関連学会にて報告を行った。面接調査はほぼ終了し、本年度に予定していた成人期の角膜移植レシピエントの移植前後の体験や療養の実態について明らかにすることができた。平成28年度は、角膜移植レシピエントに影響を与える因子を明らかにするとともに、レシピエントのセルフケア支援方法に焦点を当てた看護モデルの構築を目標として研究をすすめた。平成28年度までに10名以上角膜移植レシピエントにインタビューを行い、移植の体験や思い、セルフケアに着目して分析を進めてきた。レシピエントのセルフケアは、主として点眼や受診行動であり、点眼を指示通りに行うこと、移植後は洗顔・洗髪(目を濡らさない事)に対して気を使って生活をしていたことが明らかとなった。レシピエントのうち1名は精神障害を有していたことから、特徴的な事例であるととらえ追加面接を実施し、1事例を分析した。本事例からは、既往となる精神疾患のコントロールや経済基盤の安定、家族の協力は移植後のセルフケアに影響を与えていることが考察された。既往に精神障害を有する場合は移植を検討する段階から、精神科医との連携の必要性が示され、看護師においては移植後に長期的なセルフケアをおこなえるかどうか、アセスメントし、支援する必要があると考えられた。本事例の検討内容については、日本視機能看護学会で発表した。面接対象は当初は5名程度を予定していたが、年代や角膜疾患罹患時期により、特性が異なることが示唆されたたため、面接対象者数を増やした。そのため、分析に時間を要した。本研究の目的は、角膜移植手術を受けたレシピエントが移植した眼を維持し、QOL(quality of vision)・QOL(quality of life)が高い状態であるよう、支援していくための看護の役割を明らかにすることである。面接は合計15名(30代2名、40代3名、50代2名、60代1名、70代4名、80代3名)に行った。角膜移植の原因疾患は、水疱性角膜症3名、角膜穿孔3名、ヘルペス性角膜炎2名、角膜混濁2名、その他5名であった。初回の移植から2か月35年経過していた。前年度までは移植した眼を維持するために行っているセルフケアを中心に調査を行い、最終年度は、移植後のセルフケア継続や移植の予後に影響を与える要因を明らかにすることで角膜移植レシピエントの生活の再構築に向けての支援を考察した。セルフケアは、点眼など治療に関する内容と合併症予防に関する内容であった。セルフケアの実施状況としては、点眼の適切な使用理解が不足していたため多剤点眼時に間隔をあけていない、必要性の認識不足から眼外傷を防ぐため保護メガネを装用しなくなったり、感染予防のための手指消毒をしていないことがあった。また、精神疾患による精神状態の悪さによって点眼ができないなどの問題が生じていた。合併症としては、拒絶反応・縫合糸のはずれ・眼圧上昇があったが、眼を保護していないときの転倒によって眼球破裂を起こした患者もおり、セルフケアの不足が重大な合併症につながることがあった。移植後の生活の再構築は、移植患者としてのセルフケアが生活に取り入れることができることであり、治療や合併症予防の重要性の認識ができることが前提となる。そして、移植からの経過時間、ライフスタイルの変化、他の疾患のコントロール状態によっては、セルフケアの継続が影響されるため、外来でフォローし、患者の状況の変化に合わせた支援の必要性がある。今年度は、前年度までに収集したデータを用いて、「老年期にある角膜移植レシピエント」を対象とし、移植前後の体験、セルフケアの実態やセルフケアの構築過程に着目して分析を行う。

分析の過程で、老年期・成人期などの年代、角膜疾患罹患時期(先天、後天)によって、移植の動機や体験、療養上の問題が異なることが示唆されため、特徴を踏まえて分析を行うこととした。平成29年度は老年期にある角膜移植レシピエントに焦点を当て、移植を決定したときのこと、療養の経過、セルフケアの内容と、実施状況、療養上の困難を明らかにする。老年期にある角膜移植レシピエントのインタビューを逐語録におこし、分析を行う。これまでに行った成人期の角膜移植レシピエントのインタビュー分析結果と統合し、角膜移植レシピエントへのセルフケア支援における看護の役割について提案する。慢性看護出張費が、予定額を下回った。また、英文アブストラクトの依頼を行わなかったため、謝金が発生しなかった。学会開催地が研究者の所属大学から距離が近く、予定より旅費ががかからなかった。また、資料整理等は研究者自身が行い、補助員を雇用しなかったため、人件費や謝金がかからなかった。平成28年度に論文投稿する際の、アブストラクトの翻訳依頼・ネイティブチェック依頼時の謝金として使用する。第33回日本視機能看護学会学術総会での発表や、資料収集のため複数学会に参加予定であるため、旅費として使用する。また、平成29年度は資料整理のため、補助員を雇用する予定である。
グレリンにより誘導されるIA-2βの中枢性摂食調節における役割に関する研究

研究代表者らはグレリンによりIA-2βが誘導され,グレリンによる膵β細胞でのインスリン分泌抑制にIA-2βが関与していることを報告している(PNAS103,885,2006.)。本研究ではグレリンの中枢性摂食調節機構におけるグレリン,IA-2βの関与を明らかにするため,まず,神経細胞由来の各種細胞(PC12,AtT20,SH-SY5Yなど)においてグレリン受容体(GHSR)の発現確認,IA-2,1A-2βの発現確認,グレリンによるIA-2β発現誘導を検討した。いずれの細胞株においてもGHSR,IA-2,IA-2βの発現を確認した。SH-SY5Yにおいては神経細胞への分化に伴い,GHSRの発現は変化しなかったが,IA-2およびIA-2β発現が誘導された。また,AtT20,SH-SY5YにおいてグレリンによるIA-2β発現亢進が認められた。次いで,摂食亢進神経ペプチドであるNPYの遺伝子発現,分泌へのグレリンの影響を検討したが,有意ではなかった。肥満関連遺伝子であるFTOの発現についても検討したが,グレリンによる有意な変動を認めなかった。さらに,グレリンによるIA-2β発現誘導機序を検討するため,IA-2βプロモータの解析を行った。0.3,0.6,1.0,2.5kbのプロモータ領域を比較すると2.5kbで最大のプロモータ活性を示し,1.0kb2.5kbの領域に転写活性化領域の存在が示唆された。しかしながら,グレリンによる転写活性増強は認めず,グレリンによる転写活性化領域は本領域外に存在すると考えられた。現在さらに上流域について解析中である。AMPKとの関連に関してはまず,膵ベーダ細胞由来のMIN6細胞で解析を行った。低グルコースにてAMPKは活性化されるが,グレリンはその活性化を抑制した。しかし,高グルコースでは影響しなかった。現在神経細胞でも検討を進めている。グレリンは1999年寒川らにより胃より発見された成長ホルモン分泌亢進作用を有する新規ペプチドホルモンであるが、摂食亢進作用を有し、レプチンによる摂食抑制作用に拮抗する。研究代表者らはグレリンによる摂食亢進作用の機序を解明するため、PCR-Select cDNA Subtraction法を用いて、グレリンにより誘導される遺伝子群の同定を試みた。その結果同定された遺伝子の1つに1型糖尿病の自己抗原であり、神経細胞や膵β細胞の分泌顆粒に存在するIA-2βが存在した。研究代表者らはIA-2βのmRNAがマウス脳、膵臓、インスリノーマcell line (MIN6)においてグレリンにより誘導されることを見出した。一方IA-2βと類似の構造を有し、やはり1型糖尿病の自己抗原であるIA-2はグレリンによって誘導されなかった。研究代表者らは膵β細胞におけるグレリンおよびIA-2βの役割(特にインスリン分泌に関して)を解明するため、検討を進め、グレリンがインスリン分泌を抑制すること、IA-2βの過剰発現がグレリン投与と同様にインスリン分泌を抑制すること、IA-2βの発現をsiRNAを用いて低下させるとグレリンによるインスリン分泌抑制効果の消失ないし減弱が認められること、などを証明し、膵β細胞のインスリン分泌におけるグレリンおよびグレリンにより誘導されるIA-2βの作用について明らかにし、本年度Proc Natl Acad Sci USA誌に掲載された。現在さらに研究を進め、中枢性摂食調節機構におけるグレリン-IA-2β系の関与につき、神経細胞由来の細胞系などを用い、検討中である。
ベータアドレナリン受容体のもつアデニール酸シクラーゼ促進性G蛋白(G_s)への共役機構の解明

我々は増殖因子受容体の1つ、IGF-II受容体が直接G蛋白と共役すること、IGF-II受容体の細胞内領域の14アミノ酸残基(2410-2423)の合成ペプチド(ペプチド14と呼ぶ)が直接G_<i2>を活性化することを証明した。この配列の構造上の特徴から、ペプチドのG蛋白活性化配列モチーフを想定した。このモチーフをβ-アドレナリン受容体に適用したところ、第3細胞内ループに2箇所見いだされた。当該領域配列を合成して調べたところ、その内でN端側の配列にはG_s活性化能はなかったが、C端側の15残基(258-272)領域(βIII-2と呼ぶ)が直接G_sを活性化することが明らかとなった。重要なことはβIII-2のN端のRRSSがAキナーゼによるリン酸化のコンセンサスモチーフであり、262番目のセリンがすでにAキナーゼによってリン酸化されることが知られているということである。そこで我々はまず、βIII-2をin vitroでAキナーゼでリン酸化して、同部位のセリン残基がリン酸化されていることを確認した。興味深いことは、リン酸化されたβIII-2のG蛋白活性化の特異性がG_sからG_iに変換していたことであった。このことから、βIII-2はG_s活性化配列であるが、アデニール酸シクラーゼ、Aキナーゼと活性化される結果、自らがリン酸化を受けて抑制されるというその配列自体に負のフィードバックがかかる特徴を持っていることがわかった。我々は、BIII-2が培養細胞膜の系でcAMP産生を促進することも確認した。以上の結果から、IGF-II受容体によるG_<i2>活性化配列を基にして、G_s活性化配列が発見できたということであり、我々のモチーフが一般にG蛋白活性化配列を見いだすのに有益であるこということが明らかとなった。
量的情報流の正確な検証

量的情報流の困難性に関する研究を行い、beliefやmin entropy channel capacityなど様々な情報理論的尺度に基づく量的情報流に関する検証・推論問題の困難性を解明した。計算量理論的困難性のみならず、「hyperproperty」と呼ばれるプログラム検証問題の分類を用いての困難性も考察した。また、ソフトウェアモデル検査技術と#SATソルバ等カウンティングアルゴリズムを応用した高精度な量的情報流上限検証・推論アルゴリズムを提案した。また、検証アルゴリズムの基礎となるソフトウェアモデル検査技術の改良に関する研究を行った。本年度は、量的情報流の検証の理論的困難性をhyperpropertiesの概念を用い詳細な分類を行った。Clarksonらにより提案されたhyperproperties[#1]は、プログラム検証において、検証対象の性質の分類に役立つ概念である。具体的には、安全性(safety property)活性(liveness property)などひとつの(もしくは、全部の)プログラム実行トレースに対して定義される古典的な検証対象性質の分類を、トレースの集合に対して定義できるように拡張した枠組みである。例えば、k-safety hyperpropertyは、k個のトレースを用い否定することが可能な性質と定義される。(なので、1-safety hyperpropertyは通常のsafety propertyと一致する。)研究代表者は、この概念を用い、量的情報流の検証の分類を行った。この研究により、例えば、機密情報が一様分布である場合は、Shannon entropyによる量的情報流の検証はあらゆるkに対してk-safety hyperpropertyでないのに対し、min entropyによる量的情報流の検証はあるkに対してk-safety hyperpropertyであることが判明した。また、プログラム検証全般の研究として、特に高階プログラムに有効なプログラム検証の技術の研究を行った。この研究により、理論的に完全な検証を可能となり、実用的にも、従来の手法では検証不可能であった多数のケースの検証に成功した。量的情報流の困難性に関する研究を行った。Shannonentropy, min entropy, guessing entropy, beliefなど様々な情報理論的尺度に基づく量的情報流の定義が提案されてきたが、それぞれにつき、システムの情報漏洩量の上限を検査するという「量的情報流上限問題」の困難性を解明した。計算量理論的困難性のみならず、「hyperproperty」と呼ばれるプログラム検証問題の分類を用いての困難性も明らかにした。また、量的情報流検証問題に対する検証アルゴリズムを提案した。具体的には、量的情報流上限問題をself compositionと呼ばれるプログラム変換を用いてソフトウェアモデル検査の問題に帰着する手法を考案した。また、#SAT等のcounting algorithmを用いた量的情報流推論アルゴリズムの研究も行った。また、上記の検証アルゴリズムの基礎となるソフトウェアモデル検査技術の抜本的改良を目指した研究を行った。具体的には以下の成果を得た。1.)高階関数を含むプログラムに対して世界初の相対的完全なソフトウェアモデル検査の枠組みを提案した。2.)高階関数を含むプログラムに対する世界初の相対的完全である二項到達可能性解析を用いた停止性の検証手法を提案した。量的情報流(Quantiative Information Flow)とは、機密情報を扱うプログラムが機密情報を漏洩する量をShannon Entropyなど情報理論の概念に基づき正式に定義したものである。本研究の目的は、量的情報流にて定義される、プログラムが機密情報の漏洩量を、静的プログラム解析・モデル検査などのプログラム検証の手法を用い、自動的に推論ないしその上限の検証をしようというものである。本年度は、量的情報流の困難性についての研究を推進した。具体的には、主に、プログラムの量的情報流が与えられた実数値以下であるかということを判定する「量的情報流の上限問題」についての困難性について研究を進めた。既存研究で扱われていなかった、Belief, Min Entropy Channel Capacity, Guessing Entropy Channel Capacityなどの情報理論の概念に基づく量的情報流も対象とした。これにより、これらのいくつかの場合は(例えば全分布でBeliefの上限を検証する場合)は比較的容易に検証が可能であり、モデル検査による到達性検証など既存の手法が有効であることが明らかになった。交付申請書に記載した「研究の目的」は量的情報流の正確な検証の困難性の解明と実用的な検証手法の開発である。研究実績の概要で述べた通り、研究はおおむね順調に進展していると思われる。「実績の概要」で述べたように、当初の計画に沿って、本年度は量的情報流の上限問題の困難性の研究を推進した。研究計画での計画に沿い、引き続き量的情報流の検証の困難性についての検証と実用的な検証手法の開発を行う。研究実施計画に沿い、現実のプログラムへの応用を目指す。ただし、本年度の研究で量的情報流の検証は(既存の手法では)非常に困難である場合が多いということが明らかになったため、応用例を通信プロトコルなど比較的小さなプログラムを対象にするという方針も考慮する。国内外の学会に参加するための旅費および参加費に研究費を使用する。また、雑誌論文の掲載費および別刷り代金として研究費を使用する。

情報収集・研究成果発表などの目的で国内外の学会に出席するための参加費および旅費として使用する。また、国内外の学術雑誌への掲載料および論文別刷の費用として使用する。また、検証実験等に使用するハードウェアおよびソフトウェアを購入する。ソフトウェアは、負担をできるだけ軽減するため、有償サポートつきのものを購入する。
移植後慢性拒絶の分子機構とBAFF関連分子の役割

マウスの肝移植技術を確立するために、初めにラット間で同所肝移植を行なった。ドナー、レシピエント共にLewisラットを用い、全身麻酔下で同所肝移植を行った。門脈はカフにより、胆管はステントにより吻合を行い、肝上大静脈と肝下大静脈は共に縫合にて吻合し、肝動脈も吻合した。次にマウスの同所肝移植を全身麻酔下で行った。本研究の移植実験ではレシピエントとして主にC57BL/6系のマウスを用い、ドナーとしてはMHCの異なるBalb/c系などのマウスを用いる予定であるが、Balb/cなどの白色系のマウスは組織が脆弱であるため、技術の確立のために初めはドナー、レシピエントともにC57BL/6を用いた。肝上大静脈は連続縫合を行い、門脈、肝下大静脈はカフを用いて、また胆管はステントを用いて吻合した。肝動脈は原法と同じく吻合を行わなかった。マウスの肝移植は技術的に、特に肝上大静脈、門脈、肝下大静脈の吻合が極めて難しく、器具、手技の再検討などの改良を行い、C57BL/6間の同所肝移植技術を確立した。次にドナーにBalb/cを、レシピエントにC57BL/6を用いて同様に同所肝移植を行った。Balb/cは組織が非常に脆弱で特に肝臓が容易に裂けるため技術の習得には時間を要したが、手技、道具の改善によりドナーにBalb/cを用いた場合においてもマウス肝移植の技術が確立した。マウスは多数の近郊系の存在、遺伝情報の解読、遺伝子改変技術など研究のためのモデル動物として非常に有用で、かつ免疫学的特性からもマウスの肝移植モデルを用いた研究が望まれてきた。しかしマウス同所肝移植は技術的に極めて困難であり、世界でも数人しかその技術を保持しておらず、マウスによる肝移植研究の障害となってきた。本研究では、マウス肝移植の技術を確立したため、その意義は極めて大きく、今後の肝移植研究に大きな道を開く事となった。マウスの肝移植は技術的に非常に困難で世界でも数人しか行うことができない。しかし我々の研究室にはマウス肝移植を行うことができる研究員がおり、マウス肝移植を用いた研究を行っていた。この度当該研究員が海外の研究室に移籍する事となり、当初は移籍した研究室と共同研究をすることになっていたが、その研究室との共同研究や研究員から研究支援を受ける事も困難となったため、マウスの肝移植の技術を再確立する必要性が生じた。初めはラットにて肝移植技術の獲得を行い、マウスによる肝移植技術の確立を試みた。マウスの肝移植が技術的に困難であり、技術獲得に非常に時間を要したため、マウスの肝移植を前提とした実験計画にやや遅れを生じたが、困難を乗り越えて短期生存の条件下ではマウス肝移植の技術が確立されつつあった。しかし、マウス肝移植を行う研究員が右肩甲骨を骨折したため、マウス肝移植を用いた研究が8ヶ月に渡り中断されてしまった。また肩甲骨骨折からの回復後もしばらくは上肢の動きに軽度の制限があり、マウスの肝移植が行えない状態が続いた。しかし次第に実験が行えるようになり、マウス肝移植の技術を再確立した。マウスの移植技術が再確立されたため、今後は当初の計画通り、MHCの異なったマウス間で同所肝移植を行い、免疫寛容の成立およびBAFF関連遺伝子、MHC等の発現の検討を行う。またTACIノックアウトマウスおよびBAFFトランスジェニックマウスを用いた移植実験を行い、免疫寛容および拒絶におけるTACIおよびBAFFの役割を検討する。また生体肝移植後の患者さんの肝生検標本および血清を用いて、BAFF関連遺伝子の発現および拒絶におけるその役割を研究する。マウスの肝移植技術を確立するために、初めにラットで肝移植を行なった。ドナー、レシピエント共にLewisラットを用い、全身麻酔下で、同所肝移植を行った。門脈はカフにより、胆管はステントにより吻合を行い、肝上大静脈と肝下大静脈は縫合にて吻合し、肝動脈も吻合した。ラット肝移植の技術獲得は順調に推移し、肝移植後に麻酔から覚醒するようになったため、少なくとも短期予後の条件下では肝移植の技術が確立したと考え、マウスの肝移植に移行した。マウスではドナー、レシピエントともにC57BL/6マウスを用い、全身麻酔下に同所肝移植を行った。肝上大静脈は縫合し、門脈、肝下大静脈はカフを用いて、また胆管はステントを用いて吻合した。マウスの肝移植は技術的に極めて難しく、技術習得には予想していたよりも時間を必要とした。特に肝上大静脈、門脈、肝下大静脈の吻合はいずれも非常に難しく、器具の変更、手技の再検討、糸、カフの再考慮など種々の点で改良を行ったため、ようやく肝移植後に麻酔から覚醒するようになり、短期予後の条件下ではマウス肝移植の技術が確立した。しかし長期的には成績が安定せず、現在長期予後条件下での技術の確立を目指している。マウスは多数の近郊系の存在、遺伝情報の解読、遺伝子改変技術など研究のためのモデル動物として非常に有用で、かつその免疫学的特性からもマウスの肝移植モデルを用いた研究が望まれてきた。

しかしマウス同所肝移植は技術的に極めて困難であり、世界でも数人しかその技術を保持しておらず、マウスによる肝移植研究の障害となってきた。本研究では、短期予後条件下ながらもマウス肝移植の技術を確立したため、その意義は極めて大きい。また長期予後条件下でも技術が確立しつつあり、今後の肝移植研究に大きな道を開く事となった。マウスの肝移植は技術的に非常に困難で世界でも数人しか行うことができない。しかし我々の研究室にはマウス肝移植を行うことができる研究員がおり、マウス肝移植を用いた研究を行っていた。この度当該研究員が海外の研究室に移籍する事となり、当初は移籍した研究室と共同研究をすることになっていたが、その研究室との共同研究や研究員から研究支援を受ける事も困難となったため、マウスの肝移植の技術を再確立する必要性が生じた。初めはラットにて肝移植技術の獲得を行い、マウスによる肝移植を行った。マウスの肝移植が技術的に困難であり、技術獲得に非常に時間を要したため、マウスの肝移植を前提とした実験計画にやや遅れを生じた。しかし、現在短期生存の条件下ではマウスの移植技術が確立されたため、研究が軌道に乗りつつある。マウスの肝移植技術を確立するために、初めにラットで肝移植の技術を確立した後、マウスの同所肝移植を全身麻酔下で行った。本研究の移植実験ではレシピエントとして主にC56BL/6系のマウスを用い、ドナーとしてはMHCの異なるBalb/c系などのマウスを用いる予定であるが、Balb/cなどの白色系のマウスは組織が脆弱であるため、技術の確立のために初めはドナー、レシピエントともにC56BL/6を用いた。肝上大静脈は連続縫合を行い、門脈、肝下大静脈はカフを用いて、また胆管はステントを用いて吻合した。肝動脈は原法と同じく吻合を行わなかった。マウスの肝移植は技術的に、特に肝上大静脈、門脈、肝下大静脈の吻合が極めて難しく、器具、手技の再検討などの改良を行い、ようやく肝移植後に麻酔から覚醒するようになり、短期予後の条件下ではマウス肝移植の技術が確立した。次にドナーにBalb/cを、レシピエントにC57BL/6を用いて同様に同所肝移植を行った。Balb/cは組織が非常に脆弱で特に肝臓が容易に裂けるため技術の習得には時間を要したが、手技、道具の改善により短期予後の条件下ではドナーにBalb/cを用いた場合でもマウス肝移植の技術が確立した。しかし長期的には成績が安定せず、現在長期予後条件下での技術の確立を目指している。マウスは多数の近郊系の存在、遺伝情報の解読、遺伝子改変技術など研究のためのモデル動物として非常に有用で、かつ免疫学的特性からもマウスの肝移植モデルを用いた研究が望まれてきた。初めはラットにて肝移植技術の獲得を行い、マウスによる肝移植技術の確立を試みた。
イヌ根分岐部骨欠損へのアパタイト-コラーゲン複合体の応用に関する病理組織学的検討

ビ-グル犬6頭に実験的に炎症を惹起させて作製した根分岐部の歯周骨欠損にアパタイト-コラーゲン複合体を人工代用骨として応用し、生体に対する反応ならびに骨補填材としての有用性を検討するために実験を行った。動物実験では、分岐部歯周欠損の最も歯槽骨よりの根面上にノッチを作製しそのノッチを基準として新生骨の高さで評価を行った。その結果、根分岐部に埋入したアパタイト-コラーゲン複合体は、14日後の、X線撮影では存在を確認する事はできなかった。これは生体内のアパタイト-コラーゲン複合体が吸収されたため確認できなかったものと考えられる。また、病理組織学的検討を行った結果コントロールとして用いた未充填の根分岐部歯周骨欠損と比較した場合、有意に差を認めることはできなかった。さらに、この結果より1カ月、2カ月ともに同様の結果が予想されたため、X線撮影の評価のみを行ったが、有意差はやはり認められなかった。これは、歯周組織内での生体反応によるアパタイト-コラーゲン複合体の吸収が予想以上に早いことが原因であると考えられ、これにより根分岐部歯周骨欠損での骨新生の治癒過程にアパタイト-コラーゲン複合体の吸収が速すぎたことが原因ではないかと考えられる。このため骨の新生が行われるためには吸収期間の調節が必要であると示唆される。これまでの報告からアパタイト-コラーゲン複合体は、石灰化期間を延長することにより、コラーゲン上に析出するアパタイトの量を増加させることが可能である。アパタイトの量が増加すれば、吸収時期も延長することが予想され、そのため今後石灰化期間を延長したアパタイト-コラーゲン複合体を作製し、歯周骨欠損に埋入して病理組織学的に検討を行う必要がある。
失語症患者における意味障害のメカニズムの検討と言語リハへの活用

生物・非生物の物品等が属する16カテゴリーを用いて,臨床現場で使用できる意味検査を作成した.各カテゴリーの物品について,線画呼称,定義呼称・口頭説明・聴理解(線画選択)・文字理解・書取を行って口頭言語と文字言語の両方で物品の意味について調べられるようにした.これは,失語症においてモダリティ別に意味知識ヘアクセスする機構を想定するときに有用な検査と考えられる.上記課題のほか,認知症患者における意味記憶障害も視野に入れ,意味障害のスクリーニングとして使用できる簡便な検査を検討した.後者のスクリーニング用検査は,(1)ターゲットと同時に使用する物品ないし同じ機能をはたす物品を選択する課題(高具象課題),(2)特定の季節や行事と関連する物品などを選択する課題(低具象課題)のほか,臨床でsemantic dementiaの検出に用いられることが多い(3)ことわざ補完課題で構成された.臨床現場では比較的短い時間で認知障害を検出することが望まれる.意味に関する検査で発表されているもの(吉野に2000など)はきめ細かく障害を検討することが可能と考えられるが,より幅広い対象者で意味障害を検出するには検査の簡便さも条件の一つになるごと推察される.意味記憶は膨大な情報量(知識)を処理・保存している機構と考えられ,その特性から少数の検査のみで障害を検出する難しさが存在する.意味障害検出の感度を高めるために,どういった意味システムの要素を選ぶべきか,さらなる検討が必要と考えられる.本研究は,失語症患者における意集障害を検討し,その障害メカニズムを明らかにすることを目的とする。そのために,(1)言語手段を介さない方法と介する方法による意味障害の検討,(2)言語障害と意味障害の関連について検討する。本年度は意味障害を把握するため課題の作成にあたった。課題作成と同時に,適用しうる対象者について再検討を行った。【意味課題】非言語性意味課題と言語性課題の2種類を作成した。非言語性課題は,言語記号を介さない形式で意味障害を調べるために線画を用い,非生物条件と生物条件で作成した。言語性課題は,非言語性課題と同じ物品の名称を用いて,非言語性課題と並行的に作成した。【被験者の再検討】研究計画立案時には失語症患者のみを対象としていたが,認知症患者にも適用できるかどうかの可能性を検討した。認知症において意味障害は初期から出現するという研究報告があり,言語障害も疾患進行に伴い出現するので,認知症におけるコミュニケーション障害には両者とも影響している可能性が考えられる。患者各々のコミュニケーションにおいて,どちらの要素が強く影響しているかを知ることは,リハビリテーションの上で大きな手がかりになりうる。認知症への介入については社会的にも関心が高まり,言語聴覚療法分野でも認知症患者に対応することが近年増加している。認知症と失語症における障害を対比させることで,言語リハを進める上での示唆が得られると考えられた.【今後の検討点】一般に失語症の言語聴覚療法では単語や文などの刺激長を一つの条件として評価・訓練を進めることが多い。今回の課題でも,意味を構成する単位の長さ(大きさ)についても考慮する必要があるかどうか,現在検討中である。またデータ収集計画の具体化、を進める。生物・非生物の物品等が属する16カテゴリーを用いて,臨床現場で使用できる意味検査を作成した.各カテゴリーの物品について,線画呼称,定義呼称・口頭説明・聴理解(線画選択)・文字理解・書取を行って口頭言語と文字言語の両方で物品の意味について調べられるようにした.これは,失語症においてモダリティ別に意味知識ヘアクセスする機構を想定するときに有用な検査と考えられる.上記課題のほか,認知症患者における意味記憶障害も視野に入れ,意味障害のスクリーニングとして使用できる簡便な検査を検討した.後者のスクリーニング用検査は,(1)ターゲットと同時に使用する物品ないし同じ機能をはたす物品を選択する課題(高具象課題),(2)特定の季節や行事と関連する物品などを選択する課題(低具象課題)のほか,臨床でsemantic dementiaの検出に用いられることが多い(3)ことわざ補完課題で構成された.臨床現場では比較的短い時間で認知障害を検出することが望まれる.意味に関する検査で発表されているもの(吉野に2000など)はきめ細かく障害を検討することが可能と考えられるが,より幅広い対象者で意味障害を検出するには検査の簡便さも条件の一つになるごと推察される.意味記憶は膨大な情報量(知識)を処理・保存している機構と考えられ,その特性から少数の検査のみで障害を検出する難しさが存在する.意味障害検出の感度を高めるために,どういった意味システムの要素を選ぶべきか,さらなる検討が必要と考えられる.
外国人向け漢字教育のための統合的学習環境の研究

本研究では外国人向け日本語教育のための漢字学習システムとして統合型漢字学習環境KALIST (KAnji Learning ICAIsystem forknowledge STability)の設計および一部基礎開発を行った。KALISTは漢字の知識獲得と知識定着の相補的な関係に着目し漢字学習を支援する教育システムで、(1)漢字知識の階層表現,(2)漢字学習の形態同定,(3)学習環境の動的選択の特徴を持つ.KALISTは階層漢字知識ベースを用い,任意の漢字学習の状態を知識獲得または知識定着に同定する.さらに同定結果を用い学習者に適した学習環境を動的に選択・提示する機能を持つ.KALISTについては,国内の研究会(電子情報通信学会教育工学研究会等)、全国大会(教育システム情報学会)や国際会議などで研究報告を行った。特に(2)について漢字学習の過程を漢字知識の知識獲得と知識定着が相補的に関連するモデルKASTAM (Knowledge Acquisition and STAbility Model)を提案し学会誌(電子情報通信学会)に掲載済みである。さらにKALIST上で動作する漢字学習用アプリケーションとして漢字熟語学習を支援するJULASSIC (JUkugo Learning ASSIstance system with computer game)をUNIX上で試作し、試用実験などを行い、システムの有効性を確認している。これについても国内の研究会、全国大会、国際会議などで研究報告を行った。