hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
根尖性および辺縁性歯周炎におけるIL-1およびIL-1raの産生動態の検討

本研究では、根尖性および辺縁性歯周炎の局所病変から得られた浸出液中のインターロイキン-1(IL-1)やIL-1レセプター・アンタゴニスト(IL-1ra)をenzymelinked immunosorbentassay(ELISA)法を用いて検出するとともに、Polymerase Chain Research(PCR)法を応用して歯周病変部局所におけるIL-1およびIL-1raのmRNA発現量の測定を試みた。そして、両歯周炎の局所病変におけるIL-1とIL-1raの産生と臨床症状との関連性について検討した。その結果、感染根管および抜髄処置後の根管から採取された根管内浸出液中のIL-1α濃度の平均は、それぞれ約8.3pg/μlおよび1.5pg/μlであった。また、根管内浸出液中のIL-1α濃度と臨床症状との関連性は認められなかった。辺縁性歯周炎の病変部および健常部における歯肉溝滲出液(GCF)中のIL-1α濃度は、それぞれ約78pg/μlおよび36pg/μlであった。一方、GCF中のIL-1ra濃度は、辺縁性歯周炎の病変部ににおいて健常部に比べ高い傾向が認められた。また、辺縁性歯周炎の病変部組織におけるIL-1αおよびIL-1βのmRNA発現量は、健常部に比べ増加している傾向が認められた。さらに、歯肉線維芽細胞をIL-1αで刺激することにより、歯肉線維芽細胞におけるIL-1raのmRNA発現量の増加が認められた。本研究の結果は、IL-1は根尖性および辺縁性歯周炎の局所の炎症反応において重要な役割を果していることを示唆し、そのIL-1活性の調節機構としてIL-1ra関与している可能性があると考えられる。
CTによる骨量測定における脂肪髄の影響の補正の検討

CTにおける腰椎ファントムでの骨塩定量の再現性、CTにおける正常ボランティアでの骨塩定量の再現性が比較的良好な結果であることを確認した。また、0.5TMRI(RESONA)において、triple phase contrast法を用いた水・脂肪分離画像からの水、脂肪の割合の測定は可能であった。ファントムでの基礎的検討を行ない、至適撮像パラメータがTR100msec以上、TE4560msecとなることを確認した。人体においては腰椎腹側にSATをかけることで呼吸・腸管の動きに対する影響が減少し、連続して施行した2回のMRIにおいても、再現性の向上が得られ、各種パラメータの影響も検討し、TR1000msec以上、TE40msec以上、FOV3042cm、表面コイル使用が適当であると確認した。正常ボランティアに対して、1週間隔でのCTならびに0.5TMRIでの再現性を確認したが、CTでは良好であったが、MRIでは再現性が乏しかった。牛の尾骨を用いて、CTでの骨塩量を測定し、MRIで測定した脂肪量から補正した骨塩量は、化学分析法によるCa含量実測値より近似する事を確認できた。しかし、DIXON変法を用いたMRIでは臨床例において再現性に問題があり、CTに近い再現性が得られなければ、人体での応用は適当ではないと考えられた。1・CTにおける腰椎ファントムでの骨塩定量の再現性:GE9800(管電圧80kVpーsingle energy)の経時的安定性は±0.93%であり、撮影条件を一定とした場合、基準ファントムと人体との隙間および寝台の高さの違いが再現性を不良にする原因となることが明らかとなった。2・CTにおける正常ボランテェアでの骨塩定量の再現性:正常人10名において7日間隔で施行した2回の骨塩定量での誤差は2.27±2.73mg/cc(±1.4%)であり再現性は良好であった。3・MRIのための腰椎ファントム:CTにおいては骨塩ーK_2HPO_4、脂肪ーエタノ-ル、膠原質ーかんてんを使用したファントムが存在するが、MRIにおいては既存のファントムがない。MRIにおける適切なファントム作成のための基礎的な検討を現在おこなっている。4・0.5TMRI(RESONA)における水・脂肪分離画像:本装置において水・脂肪分離画像を得るためには3回の撮影を必要とする。このため被験者の体動に伴うア-チファクトが加わり、5名の正常人での2回の撮影における水に対する脂肪の比率の誤差は0.40±7.56%と再現性が乏しい。また、サ-フェスコイルとボディコイルと受信コイルによる測定誤差があり、撮影条件の設定も検討する必要が生じた。平成3年度から稼働する1.5TSIGNAでは1回の撮影で水・脂肪分離画像を得ることができる。来年度はまず1.5Tでの再現性の検討を行なうことにし、0.5Tでの検討は中止した。5・腰椎摘出標本における検討:摘出標本の収集は非常に難しく、標本を用いた検討は平成3、4年度も継続しなければならない。1・MRIにおける適当な腰椎ファントム作製は困難であり断念した。2・0.5TMRI(RESONA)において、水・脂肪分離画像作製ソフトを用いた基礎的検討を行った。純水・99.5%アセトン・マヨネ-ズ(73%脂肪)を用いて、種々の撮像パラメ-タの影響を評価した。RESONAではTriple Phase Contrast Methodを用いており、良好な水・脂肪分離画像を得ることができたが、過度の磁場の不均一による画像の逆転を生じることがあった。撮像パラメ-タは、TR1000msec以上、TE4560msecが至適であった。3・前年度Triple Phase Contrast法では、正常人での水に対する脂肪の比率の測定において再現性が乏しいと報告したが、腰椎腹側にSATをかけることにより呼吸・腸管の動きに対する影響を減少できるようになり再現性が向上し、各種パラメ-タの影響を人体においても検討した。基礎実験と同様に、TRの漸増に伴い脂肪の比率は増大し、RT1000msec以上でプラト-となった。

TEの影響は少ないが、TE40msec以上で安定した。FOV25cm以下ではばらつきが多いが、3042cmでは安定していた。受信コイルはボディコイルでは表面コイルに比べ画像の劣化が著しく、表面コイルが適当であるといえた。基礎的検討と同様、磁場の不均一による画像の逆転が関心領域の辺縁部において観察された。4・腰椎摘出標本の収集は困難であり、牛の尾骨が人体と類似している事から、現在これを用いてCTでの骨塩量測定、MRIでの脂肪量測定、ならびに二重ガンマー線吸収法による骨塩測定での検討を開始している。1:1.5TMRI(SIGNA)では水・脂肪分離画像作成ソフトが0.5T装置(RESONA)とは異なり、TRIPLE PHASE CONTRASTMETHODが使用できず、前年度のファントム実験との比較はできなかった。測定ピークを水・脂肪と別個に撮像する方法、ならびにGE法を用いて測定する方法があるが、ともに再現性が乏しかった。2:5例の正常ボランティア(2334歳、平均27.4歳男性3例、女性2例)に対して、1週間隔で2回QCTならびに0.5T装置を用いてのMRIを施行した。CTでの骨塩定量の差の平均±SDは2.96±1.98mg/cm^3であり、前回の検討との差は認めず、再現性は良好であった。しかし、MRIでの脂肪の占める割合の平均±SDは、6.20±3.96%と再現性が必ずしも良好とは言えなかった。3:牛の尾骨を水ファントムに入れ、QCTでの骨塩量測定、MRIでの脂肪体積の測定し換算した骨塩量の測定を行い、化学分析法によるCa含量との差を測定した。2頭6椎体において測定したが、化学分析法との差の平均±SDは、QCTのみでは11.2±3.8mg/cm^3、MRIでの補正を加えると4.31±1.99mg/cm^3となり実測値により近似するものの、平均値とは6.17%のズレがあった。4:MRI測定の再現性については再度検討することが必要である。さらに撮影条件等は実験動物と人体では異なっており、人体での検査では撮影時間の制限もあることから、適切な撮影条件の設定を再度検討する必要があると考えた。
遅れを持つ積分・微分方程式とその離散化方程式の精度と安定性

非自励Lotka-Volterra方程式系の離散モデルの解に対するpermanenceの条件([21])や、Lotka-Volterra方程式系の離散モデルに対し、pure-delayタイプのpersistenceや大域漸近安定条件([19],[20])を求め、更に主要項に着目した別タイプの大域漸近安定条件を導出([16],[18])。n geq 2で各種高々1個の遅れを持つLotka-Volterra方程式の、K. Gopalsamyの条件と異なる条件の提案([17])、非自励系May-Leonard方程式の解の有界性、部分的生き残りの条件を、遅れを持つ非自励系Lotka-Volterra方程式に拡張([15])、また一般の遅れを持つlogistic方程式に対する縮小性や大域漸近安定性についても考察([14])、1つの区分的定数遅れのnegativefeedback項にfriction項を持つlogistic方...程式の大域漸近安定条件に対するconjectureの1部厳密証明([13])。また、Lotka-Volterraタイプ離散モデルにおけるpartial survivalと種のextinctionについてのS. Ahmadの"競争排除原理"に関する結果を拡張し([12])、separableな非線形遅れの項を持つ微分方程式の零解の大域漸近安定条件を確立し、非線形項の"優関数"がf(x)=e^x-1を含む広い関数のクラスに応用した([11])。非自励系Lotka-Volterraタイプの離散モデルの解の縮小性を保証する2種類の十分条件を確立し、W.W ang et al.によって提案された大域安定条件が、自励系の場合、解の縮小性も満たすことも示した([10])。Pre-delayタイプの非自励系Lotka-Volterra方程式系に対して、persistenceと大域漸近安定条件を求めた([9])。更に、S.AhmadとA.C.lazerにようり提案された結果とR.Redfefferの非自励系Lotka-Volterra方程式系に応用し、系のpermanenceの十分条件を確立した([8])。その他、微分方程式や離散モデルの大域漸近安定条件等で良い成果を得た([1]-[7])。n\geq2で各種高々1個の遅れを持つLotka-Volterra方程式の、K.Gopalsamyの条件と異なる条件の提案([5]参照)、非自励系May-Leonard方程式系の解の有界性、部分的生き残りの条件を、送れを持つ非自励Lotka-Volterra方程式系に拡張([3]参照)、また、一般の遅れを持つlogistic方程式に対する縮小性や大域漸近安定についても考察([2])、1つの区分的定数遅れのnegative feedback項の他にfriction(遅れのない項)を持つlogistic方程式の大域漸近安定条件に対するconjectureの厳密な証明([1]参照)、"pure-delay type"の非自励Lotka-Volterra方程式系へ、"persistence"の条件と大域漸近安定条件の結果を拡張、更に、"3/2タイプ"の条件の、遅れを持つseparableな非線形微分方程式へ拡張。W.Wang and Z.Lu(1999, Nonlinear Analysis35, 1019-1030)論文の大域

漸近安定条件に対応する条件が、縮小条件も満足(非自励Lotka-Volterra方程式系の離散モデルの解に対するpermanenceの条件([9]参照)、また、Lotka-Volterra方程式系の離散モデルに対し、部分的生き残り、滅亡、解の正の平衡点への縮小条件、pure-delayタイプのpersiatenceや大域漸近安定条件([7], [8]参照)を求め、更に、主要項に着目した離散モデルに対する別タイプの大域漸近安定条件を導出([4], [6]参照)。S.AhmadとA.C.Lazerにより提案された結果とR.Redhefferの非自励系May-Leonald方程式に対するpartial survivalについての最近の仕事を、遅れを持つ非自励系Lotka-Volterra微分方程式系に応用し、系のpermanenceの十分条件を確立した([1])。更に、pure-delay typeの非自励系Lotka-Volterra微分方程式系に対して、persistenceと系の大域漸近安定条件も求めた([2])。また、非自励系Lotka-Volterraタイプの離散モデルに対して、系の大域漸近安定の十分条件でもある、解の縮小性を保証する2種類の十分条件を確立した。W.Wang達によって提案された大域漸近安定条件が特に、自励系の場合、解の縮小性も満たすことも示した([3])。更に、separableな非線形遅れを持つ微分方程式に対し、零解の大域漸近安定条件を確立した。特に、非線形項の"優関数"がf(x)=e^x-1を含む広い関数のクラスに対しては、より具体的な条件を与えた。これを応用する事により、遅れを持つ非自励系logistic方程式に対する大域漸近安定条件も提案した([4])。その他に、Lotoka-Volterraタイプの離散モデルにおけるpartial survivalと種のextinctionについて、S.Ahmadにより確立された非自励系Lotka-Volterra微分方程式系における"競争排除の原理"に関する結果を拡張した([5])。
思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明

本研究の目的は、思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明にある。この目的を達成するために、次の3つの下位目標を設定して、研究を進めていくことにする。目標(1)聴覚障害児における数学的思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析(期間平成29年4月平成30年3月)目標(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析(期間平成30年4月平成31年3月)目標(3)聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定と特性の分析(期間平成31年3月平成32年3月)平成30年度は(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析を行った。具体的には,授業過程における聴覚障害児における数学的な見方・考え方に着目して数学的なプロセスに伴う困難性に関わって,反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析を行った。数学的なプロセスのうち「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」への記号や言語を媒介とする活動の設定について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明という本研究の目的を達成するために、平成30年度は(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析をし、成果として、数学的なプロセスのうち「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」への記号や言語を媒介とする活動の設定について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。研究計画調書に記した研究計画に基づいて、平成30年度は作業が行われていると判断される。平成31年度は目標(3)聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定と特性の分析について解決を行う。音声には反復性・持続性がない。反覆の具現化を図るためには、手話をはじめとする聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動により、思考の過程を振り返る過程が必要かつ重要であると考える。平成31年度は、思考の反覆に伴う困難性を克服するために、聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定を中心課題として、研究を進めていくことにする。目標(1)聴覚障害児における数学的思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析(期間平成29年4月平成30年度3月)目標(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析(期間平成30年4月平成31年度3月)目標(3)聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定と特性の分析(期間平成31年3月平成32年度3月)平成29年度は目標(1)聴覚障害児の数学的思考における反覆に伴う困難性の同定と特性の分析について解決を行った。聴覚障害児の数学的思考の発達では、思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆に課題がある。聴覚障害児における思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析を中心課題として、研究を進めた。思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析においては、授業過程における聴覚障害児における数学的な見方・考え方に着目して、数学的に問題発見・解決するプロセスにおいて、思考の反復に伴う困難性と特性の分析することとした。その成果として、「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」に伴う困難性について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明という本研究の目的を達成するために、平成29年度は、聴覚障害児における数学的思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析を行った。授業過程における聴覚障害児における数学的な見方・考え方に着目して、数学的に問題発見・解決するプロセスにおいて、思考の反復に伴う困難性と特性の分析をし、成果として、「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」に伴う困難性について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。

研究計画調書に記した研究計画に基づいて、平成29年度は作業が行われていると判断される。本研究の目的は、思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明にある。この目的を達成するために、次の3つの下位目標を設定して、研究を進めていくことにする。目標(1)聴覚障害児における数学的思考の反覆に伴う困難性の同定と特性の分析(期間平成29年4月平成30年3月)目標(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析(期間平成30年4月平成31年3月)目標(3)聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定と特性の分析(期間平成31年3月平成32年3月)平成30年度は(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析を行った。具体的には,授業過程における聴覚障害児における数学的な見方・考え方に着目して数学的なプロセスに伴う困難性に関わって,反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析を行った。数学的なプロセスのうち「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」への記号や言語を媒介とする活動の設定について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。思考の過程を振り返り本質を明らかにする思考の反覆による深い学びを創出する聴覚障害児のための算数・数学の授業過程の解明という本研究の目的を達成するために、平成30年度は(2)反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動の同定と特性の分析をし、成果として、数学的なプロセスのうち「既習の数学の知識との関連付け」と「数学的に表現すること」、「統合的、発展的に考察すること」への記号や言語を媒介とする活動の設定について今後更なる検討をすることが必要かつ重要であることを明らかにした。研究計画調書に記した研究計画に基づいて、平成30年度は作業が行われていると判断される。平成30年度は目標(2)思考の反覆による深い学びを創出するために、聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる記号や反復性や持続性ある言語を媒介とする活動の同定と特性の分析について解決を行う。音声には反復性・持続性がない。反覆の具現化を図るためには、手話をはじめとする聴覚障害児にとって思考の過程を再生する助けとなる反復性・持続性ある記号や言語を媒介とする活動により、思考の過程を振り返る過程が必要かつ重要であると考える。平成30年度は、思考の反覆に伴う困難性を克服するために、手話をはじめとする聴覚障害児特有の言語を媒介とする活動の同定と特性の分析を中心課題として、研究を進めていくことにする。平成31年度は目標(3)聴覚障害児特有の言語活動を生かした聴覚障害児のための算数・数学の授業過程と教師の役割の同定と特性の分析について解決を行う。
日本語・韓国語音声の対照研究とその応用-音響音声学的方法による-

a.日本語・韓国語の鼻子音の音響的性質を比較する一方法として、子音の破裂後のF2軌跡(Locus Equation)を取り上げた。本年度は日本語話者14名の鼻子音/m//n/と有声破裂音/b//d/について分析、子音破裂直後のF2(F2onset)と母音定常部のF2(F2vowel)とのあいだの関係を回帰分析によってとらえることを試みた。その結果以下のようなことが分かった。(1)F2onsetとF2vowelのあいだには高い相関が見られる(R2:.872.936)。(2)両唇音/m//b/と歯茎音/n//d/は回帰係数(傾き)によって区別される(/m//b/:.876,.844-/n//d/:.672,.654)。しかし(3)F2の高い母音の前では、F2軌跡の情報のみでは適切に区別できない(判別分析的中率は/i/:59.552.3%に落ちる)、という限界がある。また、(4)日本語の歯茎音の回帰係数はこれまでに研究されている他の言語のもの(.25.50)にくらべて大きい。b.韓国語にみられる鼻子音の非鼻音化(denasalization)の生起に関わる要因について考察した。韓国語話者の鼻子音(112語×4回発音×4名)について音響分析を行い、非鼻音化のパターンを調べたところ、以下のようなことが分かった。設定したすべての要因について、非鼻音化に対して効果があるという結果が得られた[(1)子音(n/m:p<.05)(2)母音(8種類:p<.0001)(3)後続の音韻構造(開音節か閉音節か、鼻音化後続するか等:p<.0001)]。今後は、それらの要因が非鼻音化を促す、あるいは抑制する音声学的根拠について分析する。また、諸要因が音韻論において持つ意味についても検討する。また、韓国語話者の日本語項目(30語×3回発音)にも似た傾向が見られたので、さらに分析を進める予定。韓国語音声と日本語音声の対照研究のため、本年度は日本語を中心に音声データを得た。音声提供者は現在まで韓国語話者1人、日本語話者18人。韓国語は単語約130語、短文6種類(鼻子音破裂音化)についての音声データ(繰り返しあり)。日本語は単語60語(鼻子音)、短文50、長文6種類(母音無声化)、短文27種類(intrinsicpitch)についての音声データ(繰り返しあり)。韓国語との比較のため、日本語子音/n//m/を含む50語についてLPCスペクトル分析を実施した。分析はKay CSLを使用、各セグメントの同定は音声波形、スペクトルグラム上で行っている。これにより母音初端部と定常部における母音フォルマントの変動を測定し、両者の相関関係を検討した(Locus Equationの算出)。日本語についてはかなり高い相関関係があることが分かった。韓国語については現在分析中。このあと両者の結果を対照する予定。また、日本語の母音無声化拍にみられる調音結合(coarticulation)について分析を進行中。無声子音が後続する場合母音が脱落することが多い「シ」「キ」の拍について、母音脱落後のノイズのスペクトルの特徴を検討している。とくにノイズ終端部周辺のスペクトルが、後続拍の母音に影響を受けるてどのように変化するか、やはりLPCスペクトル分析によって測定した。分析を終了した一部のデータについては組織的な変動が観察されている。

今後は、それらの要因が非鼻音化を促す、あるいは抑制する音声学的根拠について分析する。また、諸要因が音韻論において持つ意味についても検討する。また、韓国語話者の日本語項目(30語×3回発音)にも似た傾向が見られたので、さらに分析を進める予定。
混合法における信託の比較法制史的研究

混合法(ミクスト・リーガル・システム、mixed legal system)の方法論に立脚して、信託及び信託類似の制度について、比較法制史的考察を行った。混合法における信託を考察するためには、ローマ法の考察が不可欠であることを基本として、一方では古代ローマ法、古代ギリシア法を、他方では狭義混合法(特に南アフリカ法)、広義混合法(バルカン法)を比較対象として、混合法としての日本法との比較を試みた。特に、信託の公的コントロールにの多様なあり方を抽出し、ローマ法と信託法の伝播diffusionという視点から長期にわたる法の展開の全体像と日本法の位置づけを得ることが出来た。混合法に関する総論的、方法論的検討をすすめつつ、信託について具体的論点をめぐって個々の研究を進めた。以下の国際研究会等で発表を行った。科研費研究メンバーが複数同時に参加した場合が多い。一方では、古代法(ローマ法信託遺贈、ギリシアにおける相続をめぐる訴訟)との比較において信託の考察を進めた。他方では、バルカン法(セルビア、クロアチア、モンテネグロ)との比較の試みを通して、信託と相続、相続と慣習法の関係を結ぶ新たな視座が得られた。また、松本は『法律学小辞典』において「混合法」、「ローマン・ダッチ・ロー」、「ボギシッチ」、「ハーモナイゼーション(法の)」、吉村は「信託遺贈」、葛西が「弁論術」、「ディケー」、「立法者」を執筆した。特に海外にむけての発信を精力的に行うことが出来た。同時に、信託の問題をより多角的に検討する素地と方法についての考察をすすめることができた。その他の主な成果をまとめると以下のとおりである。第一に、西洋古代について相続に際して出来する信託とパラレルな問題状況について、法廷弁論を素材として明らかにすることができた。第二に、ローマ法のfideicommissumと信託との関係を整理した。第三に、信託の世界的普及を分析する枠組みとして、イングランドに発して西回りに伝播した信託と、東回りに移転した信託と区別し、その邂逅・混合の過程を歴史的に跡付け、かつ信託の構成、内容を具体的に検討することを進めた。第四に、バルカン法に注目し、その固有の相続法との関係で、信託類似のしくみにつき日本法との比較を試みた。成果のとりまとめになお少々の時間を要する。第一に、2016年度までの研究を以下のかたちで補いつつ、延長した。信託の特徴を、歴史的比較を通じてより明らかにするために、信託類似の法状況に対する法的態度、法的処置を異なる法の中にできる限り広く探索した。特に、古代ギリシア法に関し、信託類似の法状況に関わる法廷弁論(デモステネス弁論集)を対象として分析を進めた。その際、弁論の範疇(「私訴」、「公訴」等)、「物」の分類といった基本的な概念、分類、翻訳を根本から再検討する必要が認識された。第二に、これまでの研究成果の総合を行った。すなわち、英米法、(狭義混合法としての)ローマン・ダッチ・ロー、ローマ法、古代ギリシア法、(広義混合法としての)バルカン法を素材とした研究成果の全体の関連を明らかにするように努めた。第三に、混合法の方法論の日本法に対する意義について考察した。狭義混合法としての日本信託法、広義混合法の観点からみた日本信託法の像を提示し、同時に狭義混合法、広義混合法の双方を日本法に適用する方法論の有効性を主張した。本研究では、前者についてはローマ法、英米法、ローマン・ダッチ・ローが日本法の比較対象として位置づけられ、後者についてはバルカン法(セルビア、クロアチア、モンテネグロ法)が日本法の比較対象として設定された。以上について、これまでの研究成果をもとに日本法との比較を軸にしながら国際研究会、国際学会で発表をおこない、研究成果を印刷して配布し、内外の研究者との議論を深めた。総じて、信託について多面的な歴史的研究、比較研究を行うことができた。科研メンバーによる、トニー・オノレ信託法研究のための研究会は、より頻繁に開催することが望まれるが、科研メンバーの複数が出席する国際研究会への参加が活発に行われ、これを通して、研究の進展があった。特に、予想を上回る進展をみたのは、東欧と日本の法制の比較である。混合法を論じる際に、広義の混合概念を採用すると、慣習法を正面からとらえなければならない。この点の方法論的試みを具体的に推進することができた。同時に、多くの資料的発見をともない、今後検討すべき議論の切り口がいくつも獲得された。本年度開拓することができた新しい方向性(信託、信託遺贈を要請する相続の局面の信託以外の制度も交えた多角的検討、旧ユーゴスラビア法と日本法との法典化過程を中心とする比較検討)をさらに追及してゆきたい。第一に、古代ギリシア法廷弁論を法的な補注を付して公刊する。

第二に、信託の世界的普及(diffusion)を分析する枠組みとして東回りの普及と西回りの普及とをとらえ、その邂逅としての日本法という視点から、複数国間の比較を歴史的観点から試みる(国際シンポジウムを行う)。第三に、本成果をふまえ、信託と相続の関係を問ううえでより重要性が明確になった慣習法をテーマとした比較法制史的研究へと展開してゆきたい。この点についても、国際シンポジウムを行う予定である。法制史、比較法1、東欧地域(バルカン法)との比較の推進2、その際の方法的検討3、相続と信託の関係考察の深化4、法典化と信託の位置づけの検討以上の論点について重点的に共同研究を推進する。本年度は海外からの研究者招へいのために予算を計上したが、実際上は為替レート等の理由から予算よりも少額で済んだため。最新の研究成果のジャーナルにおける発表が予定よりも遅くなり、これを踏まえ報告書のとりまとめを行う必要があるため。3月に予定していた出張(研究会)が、他の予定との関係で実施不可能となり、次年度に改めて実施することとなったため。本年度は最終年度であるため、成果発表のために用いたい。成果をまとめた報告書を作成し、発表するために必要な経費を支出する。混合法・信託制度に関する国際研究会での発表のため、国外出張費を使用する。
筋萎縮性側索硬化症の分子病態機序の解明

本研究は,筋萎縮性側索硬化症(amyotrophic lateral sclerosis,ALS)の発症機序を明らかにし,さらに治療法開発のための基盤を作ることを目的として,1.家族性ALS家系に関して,詳細な遺伝子変異の解析する,2.変異Cu/Zn SODタンパクのコンフォメーション変化と細胞障害機構について解析を加える,3.変異Cu/Zn SOD遺伝子を導入したトランスジェニックマウスを作製し,運動ニューロンの変性機構を解析する,の3点について重点的に研究を行った。Cu/Zn SOD遺伝子変異の解析については,家族性ALS 33家系(37症例)について詳細な解析を行い,これまでに7家系で7種類のSOD1変異(Ala4Thr,lle104Phe,Leu106Val,lle111Phe,lle113Thr,Glu133Stop,Cys146Arg)を同定した。Ala4Thr変異,Cys111Tyr変異,Glu133Stop変異についてはこれまでに報告のない新しい変異であった。変異Cu/Zn SODタンパクの物性に関する研究では,1.細胞質内で凝集しやすい,2.SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動で検出されるようなコンフォメーション変化を伴うものがあることを明らかにした。変異Cu/Zn SOD遺伝子を導入したトランスジェニックマウスの作製については,これまでに我々の研究室で発見した遺伝子変異について,詳細な病理所見が判明しているAla4Thr変異およびlle113Thr変異を対象としてトランスジェニックマウスの作製を行った。現在,lle113Thr変異マウスを3ライン得て,生後12ヶ月目より後肢に軽度の麻痺を生じるラインが得られている。本研究で得られた培養細胞系,トランスジェニックマウスの成果を基盤として,変異Cu/Zn SODタンパクによる細胞障害機構の解析をさらに進める予定である。筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病態機序を明らかにし治療法を解明していくために,家族性ALSで同定されたSOD1遺伝子変異による細胞障害機構を明らかにすることを目的とした。SOD1変異を有する家族性ALS症例の剖検脊髄の病理学的所見からLewy-body like hyaline inclusionbody(LBHI)が観察される例があり,抗SOD1抗体で陽性であることから,変異SOD1がLBHIの形成,細胞障害に関与すると考え、変異SOD1による凝集体形成,細胞障害機構の解析を試みている。本年度においては家族性ALSで同定された遺伝子変異をSOD1 cDNAに組み込み、これにFLAG tagをつけて,一過性発現の実験系を確立した。この変異SOD1 cDNAをCOS細胞にトランスフェクションで導入し、発現する変異SOD1の挙動を免疫組織学的に検討したところ,アポトーシスは誘導されないものの発現する変異Cu/Zn SODが細胞内で凝集体を形成することを明らかにした。また,このような凝集体形成は野生型のSOD1では観察されず,変異SOD1に特異的な現象であることが判明した。現在この変異SOD1の物性を解析し形成機構を解明することを目的として、バキュウロウイルスを用いて、大量の組換え変異SOD1の精製を行っている。また,神経細胞に変異SODを安定に発現させるために,アデノウイルスベクターに,上記の家族性ALSで同定された変異を有するSOD1 cDNAを組み込む作業が進行中である。
遷移金属含有ゼオライトを用いた生体酵素模倣触媒の創製における計算化学的アプローチ

現在,メタンの直接酸化を行う触媒の開発が急務となっている.この目的のため,四座配位子もしくは五座配位子を有する窒素含有鉄オキソ錯体が合成されており,この錯体におけるアルカン酸化反応に関する研究が行われている.しかし,アルカンの酸化反応を制御する因子に関する情報は得られていないのが現状である.そこで本研究では,四座配位子もしくは五座配位子を有する窒素含有鉄オキソ錯体によるアルカン酸化反応のプロセスを解明するとともに, C-H結合活性化における速度論的同位体効果(KIE)に関する知見を,密度汎関数法(DFT)計算の立場から得た.さらに,キノリン環の5位に置換基を導入したDPAQ(R)錯体(R = NO2, H, OCH3)を用いて,アダマンタン,およびメタンの酸化反応のプロセスにおける置換基依存性を調べた. DFT計算の結果,置換基の電子供与性効果が大きいものほど,アダマンタン,およびメタンのC-H結合は容易に活性化することがわかった.これは,電子供与性効果が期待できる置換基を導入させることで,アミド基からの電子供与が増大することにより,高原子価である鉄を安定化させるためであると考えられる.また, C-H結合活性化におけるKIE値の算出をしたところ7.4-14.4であり,遷移状態の構造が始原系(生成系)に近いほど小さい(大きい)KIE値をとることが明らかになった.また,オキソ種によるC-H結合の切断における活性化エネルギーを算出する簡便な関係性を見出すことに成功した。この関係性を,ゼオライト内部の活性種やその他の酸化物に適応することによって新規触媒の探索が可能となった.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度の研究では大規模密度汎関数法(DFT)計算を行うことにより,水分子存在下Cu&#8210;ZSM-5における酸素分子活性化反応についての知見を得た.この反応ではまず,二核銅に水および酸素分子が結合する.次に,水分子の水素原子が酸素原子に移り水酸基が新たに生成する.この水酸基の水素原子はもう一方の酸素原子に移りHOーCuーOーCuーOH種に至る.その後,水酸基の水素原子が酸素原子に転移しO=CuーOHーCuーOH種が生成する.HOーCuーOーCuーOH種およびO=CuーOHーCuーOH種は始状態よりもエネルギー的に安定である.このため,この中間体の生成がエネルギー的に有利であることが明らかになった.この中間体のスピン密度分布に注目したところ,酸素原子上にスピン密度が局在していることが分かった.このことは,ラジカル性を有する酸素原子の存在を示唆しており,この活性種でのメタンCーH結合の活性化が可能である.実際,この二つの反応活性種によるメタンCーH結合活性化反応の活性化エネルギーを見積もったところ,それぞれ10 kcal/mol程度であった.水分子が関与しない場合に生じるCuーOーCu種の場合のCーH結合活性化反応の活性化エネルギーは30 kcal/molであるため,水分子をCuーZSM-5に導入することによりメタンに対する反応性を向上することが可能となった.この研究では,金属オキソ種が重要な役割を演じるが,同様に金属オキソ種が生成する窒素含有鉄錯体についてのメタン活性化反応に関しても検討を行っている.この研究では,メタン活性化における速度論的同位体効果に注目することにより,速度論的同位体効果と窒素含有鉄錯体の活性能の関連性を新たに見出した.この研究は領域内の共同研究の一環として行われており,論文は現在執筆中である.平成27年度の研究目標は,大規模密度汎関数法計算により遷移金属含有ゼオライト細孔内で進行するメタン活性化反応を原子レベルで追跡することであった.この目標は平成27年度にすでに達成され,その成果はACS Catalysis (IF: 9.3)に掲載済みである.実際,ごく僅かな水分子の存在によりゼオライト細孔内に銅ー酸素ラジカル種由来の感応性化学種が生成することがわかり,その種によりメタンのCーH結合は効率よく活性化することが明らかになった.これは水分子が関与しない場合よりメタンCーH結合活性化能が向上することも見出した.さらにこの触媒に関連して鉄ー酸素ラジカル種が生成する窒素含有鉄錯体によるメタンーメタノール直接転換機構についても密度汎関数法計算で追跡した.この研究は領域内の共同研究の一環として行われ,ゼオライト触媒と比較検討することによりゼオライトの閉じ込め効果の重要性が新たに判明し,当初の研究予定はおおむねに順調に進展している.現在,メタンの直接酸化を行う触媒の開発が急務となっている.この目的のため,四座配位子もしくは五座配位子を有する窒素含有鉄オキソ錯体が合成されており,この錯体におけるアルカン酸化反応に関する研究が行われている.しかし,アルカンの酸化反応を制御する因子に関する情報は得られていないのが現状である.そこで本研究では,四座配位子もしくは五座配位子を有する窒素含有鉄オキソ錯体によるアルカン酸化反応のプロセスを解明するとともに, C-H結合活性化における速度論的同位体効果(KIE)に関する知見を,密度汎関数法(DFT)計算の立場から得た.

さらに,キノリン環の5位に置換基を導入したDPAQ(R)錯体(R = NO2, H, OCH3)を用いて,アダマンタン,およびメタンの酸化反応のプロセスにおける置換基依存性を調べた. DFT計算の結果,置換基の電子供与性効果が大きいものほど,アダマンタン,およびメタンのC-H結合は容易に活性化することがわかった.これは,電子供与性効果が期待できる置換基を導入させることで,アミド基からの電子供与が増大することにより,高原子価である鉄を安定化させるためであると考えられる.また, C-H結合活性化におけるKIE値の算出をしたところ7.4-14.4であり,遷移状態の構造が始原系(生成系)に近いほど小さい(大きい)KIE値をとることが明らかになった.また,オキソ種によるC-H結合の切断における活性化エネルギーを算出する簡便な関係性を見出すことに成功した。この関係性を,ゼオライト内部の活性種やその他の酸化物に適応することによって新規触媒の探索が可能となった.平成27年度で得られた触媒反応のメカニズムを踏まえ,ナノ反応場の特異性を利用して遷移金属含有ゼオライトの触媒反応を制御する.実際には,銅(銀)含有ゼオライトの活性種である二核銅種(少数原子からなる銀クラスター)の構造をコントロールし,外部刺激下で生じる高エネルギー化学種の触媒機能を調整する.これを行うため,ゼオライトのアルミニウム原子の配置に注目する.一般に,ゼオライト内部の遷移金属元素はアルミニウム原子近傍に存在する.従って,アルミニウム原子の配置に依存して異なる金属ー金属間距離を有するクラスターがゼオライト内部に存在する[4,5].その結果,ゼオライト内部に存在する遷移金属クラスターの触媒機能はアルミニウム原子の配置に強く依存するものと予想される.この申請者の予想に従い,アルミニウム原子の配置を変化させることにより,遷移金属含有ゼオライトのメタンに対する触媒機能を最適化する.さらに,ゼオライト内部に生成する高エネルギー化学種,および触媒反応における中間体や遷移状態の構造は,ナノ空間の立体制約から影響を受けるものと考えられる.このため本研究においては,異なる細孔径を有するゼオライトにおいても同様の反応追跡を行い,ナノ反応場の触媒反応に及ぼす効果を議論する.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
植物個体による硝酸態窒素吸収同化の自己調節

培地硝酸イオン濃度、日周的な光の明暗、植物体茎葉部と根部の温度格差等の変動下におかれた植物個体による硝酸態窒素の吸収同化に関して、吸収・代謝・輸送諸過程の変動を同時に調べ、次の諸点を明らかにした。高濃度培地に移されたイネでは、硝酸対窒素の主要な還元部位である茎葉部への新規窒素の輸送低下を引き起こし、根部にアミノ酸やNO_3^-が蓄積し吸収が抑制されるに至る。それにより、茎葉部が極端な窒素過剰になることを防いでいる。コムギの場合も基本的には同様であり、窒素同化量と同化に要するエネルギー消費量が増え、その不足は茎葉部や根部での窒素同化過程の活性を低下させる前に、導管への窒素送り込み過程の活性を低下させ、それにより根部硝酸イオン濃度の飽和と硝酸イオン吸収速度の低下が起こるものと考えられる。暗期のコムギ根部では、新規に吸収されたNO_4^-の還元同化過程は吸収過程ほど低下しない。明期の茎葉部では硝酸還元過程は律速段階とならずそれ以降の同化過程が律速段階となると考えられる。暗期の後期には硝酸イオンの吸収速度は著しく大きく、移動率はかなり高いが、その暗期終了時の還元率は極めて低いと考えられる。新たに吸収したNO_3^-は古いNO_3^-よりも優先的に還元され、また茎葉部へ移動している。根部に対し茎葉部温度が高いコムギの場合は茎葉部における蛋白合成が促進されるが、吸収量はやや減少し茎葉部への移動量も減少して統一性が崩れる。茎葉部温度が低い場合は、茎葉部への窒素移動量が減少し、そこでの蛋白合成量、還元態窒素量も移動量の減少に付随して減少し。同化の全ての過程が低下する方向に変化するという点で統一性がある。播種後9日目から7日間0.07mMNO^ー_3を含む水耕培地で生育した水稲幼植物を3mM,9mM,15mMの^<15>NーNO^ー_3を含む水耕培地に移し.植物体のNO^ー_3吸収、地上部への移動、根部と地上部におけるNO^ー_3の還元同化について解析的に検討した。NO^ー_3吸収速度は、高濃度培地に移されると高まり、根での硝酸還元速度と根から地上部へのNO^ー_3移動速度も高まるが、初期には、吸収速度の増加の方が大きく、根、地上部共にNO^ー_3プ-ルのサイズは大きくなる。しかし、時間の経過と共にNO^ー_3の還元同化速度は高まり、NO^ー_3プ-ルのサイズは根部、地上部共に定常状態となる。この変化の過程では、新規吸収窒素の地上部への移動速度は低下するが、それより前に吸収され根に蓄積していたNO^ー_3の地上部への移動速度が高まり、これを補うと判断された。根では、硝酸還元速度、アミノ酸合成速度が時間の経過と共に著しく増大し、特にアミノ酸合成速度が増大するが、それは、蓄積していたNO^ー_3の還元産物にも依存していた。根でのタンパク合成速度は.時間経過と共にさほど増大せず、アミノ酸合成の増大につれて、アミノ酸の形態での地上部への窒素移動が増加していると判断された。地上部での硝酸還元速度は高く維持され続けたが.特に新規吸収窒素が優先的に還元されていると判断された。また、地上部でのタンパク合成は、地上部で合成されるアミノ酸と根から移動してくるアミノ酸の両方に依存して、時間の経過と共にその速度を増大させ続けた。

培地濃度3段階の間では、変化の過程に質的な相異は認められず、変化の速度に若干の差異があるだけである。播種後9日間水道水を培地として生育させたコムギ幼植物に0.07mMのNO^-_3を含む培地を与え、さらに7日間栽培したものを、3mM,9mM,15mMの^<15>NーNO^-_3を含む培地に移し、植物体のNO^-_3吸収、地上部への移動、根部と地上部におけるNO^-_3の還元同化について解析的に検討した。吸収速度は、高濃度培地に移した初期よりも後期の方が大きくなり、吸収能力は経時的に誘導されるようであったが、当初は高濃度の培地ほど大きいのに対して、後期では培地濃度が小さいほど吸収速度が大きく、培地NO^-_3濃度が高い場合、やがて吸収速度に抑制が加わるようになることが明らかであった。この抑制作用は、新規吸収窒素の地上部への移動率の低下を伴っており、また、地上部へ移動した新規吸収窒素の還元態窒素率の若干の低下も伴っている。さらに、抑制が認められる情況では、地上部NO^-_3プ-ルの増大停止ないし減少が認められ、アミノ酸プ-ルの増大も極めて緩かなものとなった。これ等の結果から、低濃度培地から高濃度培地へ移されたコムギ幼植物は、当初、NO^-_3吸収速度と還元同化速度、地上部への輸送速度等を増大させるが、やがて、これ等は抑制され、抑制は先づ根から地上部へのNO^-_3とアミノ酸の輸送が抑制され、更にNO^-_3吸収の抑制へと波及するものと推定された。硝酸態窒素吸収同化に対する温度と光条件の影響に関する解析的検討は、試料の分析が終了しておらず、もう少し時日を要する。コムギでの窒素の導管長距離輸送について、更に詳しい検討が必要となり、当初計画を変更し、硝酸イオン低濃度培地(0.07mM)から高濃度培地(3,15mM)に移した後の導管溢泌液を経時的に25分間ずつ採取し解析した。溢泌液中硝酸イオン濃度の推移は、培地濃度により著しく異なり、15mM培地植物では初期に最も高く10-10.4時間目まで急激に低下したが、3mM培地植物では初期に最も低く1.6-2時間目まで比較的急激に上昇した後10-10.4時間目まで緩やかに上昇し15mM培地植物と同程度となった。溢泌液中の全窒素濃度は一貫して15mM植物の方が高く、また、両培地植物とも0-0.4時間目に最も高く1.6-2時間目に約1/10まで減少し、10-10.4時間目以降は当初の30-40%に回復した。また、1.6-2時間目を除き、溢泌液中窒素の約80%以上が還元態窒素であった。高濃度培地に移した直後は、新規に吸収された硝酸イオンは根における還元に振り向けられ、導管輸送には直ちには振り向けられないが、高濃度培地に移して10時間経過した時点では、吸収直後の硝酸イオンが溢泌液中硝酸イオンの14-37%を占め、この割合は15mM培地植物より3mM培地植物の方が高かった。新規培地に移してからの時間経過による溢泌液中硝酸イオンの新規吸収硝酸イオンへの置き変わり速度は、高濃度培地に移した初期の方が大きく後期に小さくなった。溢泌液中の還元態窒素についても、硝酸イオンと同様に、高濃度培地に移した直後は新規に吸収され還元された窒素は根における同化に振り向けられ、導管輸送には直ちには振り向けられないが、溢泌液中還元態窒素の新規に吸収され還元された窒素への置き変わり速度は、3mM培地植物では高濃度培地に移した初期も後期もほぼ等しく、15mM培地植物では後期の方が大きくなった。以上の結果から、窒素の導管輸送は根における窒素代謝の変動に強く影響されることが明きらかとなった。
金型自動研磨法の提案

精密金型製作の自動化が進む中で、磨き作業は未だに熟練作業者に依存している。この理由には金型形状が複雑な場合が多くこれを自動研磨するには困難を要する。本研究では新しい発想の元に砥石製作を試みた。すなわち磁場配列性複合砥石の開発である。この砥石の特長は、(1)形状転写型砥石(研磨形状を選ばない)である。(2)外部磁場を用い砥石内砥粒の分散分布を制御する。(3)砥石形状は熱により再成形可能である。(4)加工現場で簡単に製作できる。このような砥石が開発でき、研磨実験も実施したところ、良好な結果が得られた。今後金型研磨の自動化に向け、大いに期待できるところである。金型製造技術において、最も困難かつ自動化が遅れている工程が最終工程の磨きである。金型磨きは、最終の品質を左右する重要な作業である。しかしこれまで、職人の熟練した手仕上げに頼ってきたため自動研磨化が大幅に遅れた作業の代表でもある。そのため磨き作業は時間と費用が相当かかる状況が依然として続いている。本研究では金型の自動研磨化を目的としている。そのためには、発想を転換した新しい研磨工具の提案を実施する。すなわち形状転写型の研磨砥石MAGICの開発である。これによりフレキシブルを備えた研磨工具を誕生させた。これまでの問題として研磨運動を如何に与えるかがあった。本研究では超音波加工機を上手く利用することで、十分な研磨運動が確保できない箇所でも、研磨が可能となる。そこで超音波加工機の先端に本砥石を装着し、金型に押し当てて研磨したところ、研磨量は少ないが、その可能性を示せた。これまで超音波加工機は開発されているが、微少な単振動を利用するため、その応用範囲は狭い。しかし本研究のように上手く砥石開発ができ、超音波加工機と組み合わせることで、不可能とされてきた金型磨きの自動化が可能となる。現在、研磨効率の向上と仕上げ面粗さがどこまで達成できるかを検討中である。これにより金型磨きの自動化が大いに期待できるところである。機械加工の代表でもある金型製作において、最終の磨き作業は、現在も熟練者の手作業に依存している。この理由の一つに、形状の複雑さが挙げられる。すなわち、工具と研磨形状の組み合わせからみて、自動化には困難を要した。この問題が解決できれば、完全自動加工が可能となる。本研究は自動研磨を可能にすべく検討した。すなわちこれを実現するには、金型か工具のどちらを工夫することが考えられる。本研究では工具に着目した。そのためには先ず新しい工具開発をすすめ、次に加工方法も検討する。現状、機械加工における工具は市販品を購入して使用する場合が殆んどである。そのため工具は工具メーカにお任せとなる。この考えを脱却し、工具は自社(現場)で製作する。本研究では金型研磨用の新しい砥石を開発する。開発目標として、●金型形状が複雑でもフレキシブルに対応できる。●砥粒が均一に分散した弾性砥石である。●製作費用が安く、現場で製造が容易にできる。とした。これに対してこれまでの成果は次の通りである。・新たに形状転写型の砥石を製作しV溝、R面の研磨が良好であった。・シリコンウエハの研磨にも適合する。・砥石基材にシリコン樹脂を適用させ、従来良い金型に馴染む研磨加工ができた。・砥石側がフレキシブルであるので汎用の機械でも十分である(高価な専用機は必要なし)などである。今後は超音波振動利用した研磨加工を行う。金型研磨は最も自動化が遅れている加工工程の一つである。しかし最終の品質を左右する重要な作業であるため、現状は職人の熟練した手仕上げに依存するしか方法が無い。この問題に対して本研究では、金型磨きの自動化を推し進めてきた。今年度(平成22年度)は独自に開発した砥石を超音波振動を援用することで、効率の良い研磨加工を検討した。2つの課題に対する成果は以下の通りである。・超音波の併用はどの程度効果があるか20kHz、50μmの超音波発信機のホーン先端に開発砥石を製作取り付け後、SKD11の研磨を実施したところ、精度の高い高速研磨が実現できた。特にワークの運動方向と砥石運動方向が直行するため、面荒さは短時間で向上できた。・どの程度実用化に貢献できるか本手法を導入することで、金型製作プロセスの研磨工程は人的作業時間が大幅に短縮できるため、近い将来、中国に加工依頼しなくて、コストの面からも日本で製造が可能になると思われる。大きな成果と言える。