hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンドスタチンの血管内皮細胞増殖抑制効果の機構

しかしながら、パルスチェイス実験を行なう過程で、コラーゲン遺伝子発現に必須であるアスコルビン酸投与によって、通常I型コラーゲン遺伝子は発現、プロリンのヒドロキシル化が起こって優位に合成活性が上昇するのに対して、XVIII型コラーゲンはむしろ阻害もしくは合成低下されるという結果を得た。この研究結果は再実験の必要があるが、意味のある結果であることが想像される。また、XVIII型コラーゲン同じマルチプレキシンファミリーに属するXV型コラーゲン遺伝子の発現について調べた。種々の肝細胞、初代培養、クローン化された細胞、種々のヒト肝癌細胞、Hela細胞、線維芽細胞、Jurkat細胞等を用いてXV型コラーゲン産生能の比較を行なったところ、Hela細胞のみで発現があることが確認された。2エンドスタチンの細胞接着および走化性抑制をみるための実験系の確立VEFGおよびbFGF投与によって血管新生が亢進されるが、血管内皮細胞の培養系でエンドスタチンの細胞接着および走化性抑制を観察するために、HUVEC2-6継代の細胞を用い、単層培養系を確立することができた。細胞増殖活性はMTTアッセイを用いた。細胞接着についてはコラーゲン、ラミニン、フィブロネクチンをコートした培養皿を用い、走化性活性はボイデンチェンバーをもちいて、ポリカーボネイト膜を通過する細胞を染色することによってその細胞数を数えて計測した。またin vivoにおいて腫瘍細胞をヌードマウスにinjectionし、生着する腫瘍塊を作製することによってエンドスタチンの腫瘍増生抑制活性測定系とすることが出来た。この系での血管新生の程度を測定するために、CD31抗体を用いて細胞を測定し、全視野を測定して、染色される毛細血管を数量化することでその系を確立することが出来た。1)血管内皮細胞培養系での低酸素状態でのXVIII型コラーゲンの生合成変化ヒト毛細血管内皮細胞および周皮細胞の培養系で、XVIII型コラーゲン遺伝子の発現を調べると、共に正常酸素濃度に比べて、低酸素状態ではXVIII型コラーゲン遺伝子の発現は、RNAでも蛋白レベルでも優位に低下していることが分かった。ヌードマウスにリコンビナントヒトエンドスタチン(50μg/kg/day)を腫瘍周辺に三週間投与することによって、明らかにChondrosarcomaの増生が抑えられた。しかしながら、Chondrosarcomaのcell lineであるOUMS-27の細胞培養系では、0-100ng/mlの濃度で投与したリコンビナントヒトエンドスタチンの増殖抑制効果、遊走活牲に変化はなかった。bFGFおよびVEGFで活性化したHUVECの遊走活性は、エンドスタチンによって阻害された。エンドスタチンはI型コラーゲン上での血管内皮細胞の遊走活性、接着活性は阻害したが、増殖活性には影響がなかった。3)XVIII型コラーゲンとXV型コラーゲンの血管基底膜上での発現部位の相違XVIII型コラーゲン遺伝子の翻訳産物は、血管基底膜に認められた。アミノ酸配列、ドメイン構造が似ているXV型コラーゲンも同様に、血管基底膜に認められる。しかしながら、局在は微妙に違っていた。平滑筋細胞周囲基底膜にはどちらかもしくは両コラーゲンが存在したが、毛細血管周囲基底膜は、臓器組織によって、両方のコラーゲンもしくはXVIII型コラーゲンのみが存在した。
科学的根拠に基づく新規糖尿病網膜症栄養指導法の開発

糖尿病網膜症の薬物療法においてレニン-アンジオテンシン系(RAS)の抑制効果が報告されている。われわれは、正常マウスにおいて、低たんぱく食がRAS系遺伝子発現を抑制することを示した。低たんぱく食は、腎臓だけではなく網膜にも有効ではないかと考え、食事たんぱく質が2型糖尿病網膜症へ及ぼす影響について検討した。その結果、同じエネルギー量・脂質量下において、食事たんぱく質量が網膜遺伝子発現に影響を及ぼすことが示された。このことがどのような病態生理的な意義があるのかは、さらなる検討が必要だと考えられる。【目的】2型糖尿病モデル動物(dbマウス)を用いて、低たんぱく高炭水化物食の方が高たんぱく低炭水化物食より腎機能だけではなく糖代謝に対しても改善効果があることを報告した。報告した糖代謝の結果は、現在の糖尿病食事療法とは反する結果であったが、戦後の日本人の食生活の変化と糖尿病増加の関係を説明するのかもしれない。本研究では、たんぱく質摂取量の変化に伴う網膜・神経への影響についての解析を行うことで、たんぱく質摂取制限の効果機序を明らかにする。【方法】4週齢雄性のdbマウスと対照マウスを購入し、食事中のたんぱく質エネルギー比率別に12%(低たんぱく高炭水化物食:L食群)、24%(高たんぱく低炭水化物食:H食群)の異なる食事にて飼育した。dbマウスはペアーフェッド実験下(エネルギー量・脂質量一定)、対照マウスは自由摂食実験条件下で6週間飼育し検討した。血糖の影響をなるべく避けるために、HbA1cの差がない、早期の状態で検討するために実験期間を6週間に設定した。【結果】1)dbマウスは、L食群はH食群に比べて、有意に摂水量、腎臓重量が低値、体重、肝臓重量が高値を示した。血糖値、尿糖、HbA1c、インスリン、C-ペプチド、膵臓重量、心臓重量に有意な差はなかった。網膜病変については、倒像鏡検査、蛍光眼底造影検査においては差が認められなかった。2)対照マウスは、L食群はH食群に比べて、有意に腎臓(右)重量、膵臓重量、肝臓重量が低値を示し、HbA1cは低い傾向を示した(P=0.06)。摂食量、摂水量、体重、血糖値、尿糖、インスリン、C-ペプチド、腎臓(左)重量、心臓重量に有意な差はなかった【考察】dbマウス、対照マウスともに、たんぱく質の網膜への明らかな影響は認められなかった。今後、光干渉断層計(OCT)検査、遺伝子発現(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)、神経(座骨神経)の解析を実施したい【目的】糖尿病網膜症に対する食事療法の効果機序は不明である。低蛋白高炭水化物食の方が高蛋白低炭水化物食より、2型糖尿病モデル動物(dbマウス)を用いて腎機能だけではなく糖代謝に対しても改善効果があること、対照マウスを用いて腎機能低下・RAS系遺伝子発現を抑制することを報告した。本研究では、蛋白質量の変化に伴う網膜・神経への影響についての解析を行うことで、蛋白質制限の効果機序を明らかにする。【方法】4週齢雄性のdb・対照マウスを購入し、蛋白質エネルギー比率別(12%:L食群,24%:H食群)の食餌にて飼育した。血糖の影響を避けるために、HbA1cの差がない、早期の状態で検討するために実験期間を6週間に設定した。【結果】1)dbマウスは、L食群はH食群より、有意に摂水量、腎臓重量が低値、体重、肝臓重量が高値を示した。血糖、尿糖、HbA1c、インスリン、C-ペプチド、膵臓・心臓重量に有意な差はなかった。網膜病変は、倒像鏡検査、蛍光眼底造影検査、光干渉断層計(OCT)検査においては差が認められなかった。2)対照マウスは、L食群はH食群より、有意に腎臓(右)・膵臓・肝臓重量が低値を示し、HbA1cは低い傾向を示した(P=0.06)。摂食量、摂水量、体重、血糖、尿糖、インスリン、C-ペプチド、腎臓(左)・心臓重量、網膜病変に有意な差はなかった。網膜遺伝子発現を評価するために、網膜からmRNAを調製した。RNA量が少なかったことから、鋳型DNA自体を増幅することによって、微量RNAの定量を試みている。【考察】dbマウス、対照マウスともに、摂取蛋白質量の違いによる網膜への明らかな影響は認められなかった。今後、微量RNAの定量法を確立した上で、遺伝子発現(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)の解析を実施したい。【目的】糖尿病網膜症に対する食事療法は、確立されていない。2型糖尿病モデル動物(dbマウス)を用いた検討で、低蛋白高炭水化物食の方が高蛋白低炭水化物食より、腎機能だけではなく糖代謝に対しても改善効果があることを示した。また、対照マウスにおいて、同条件で、腎機能低下・RAS系遺伝子発現を抑制することを報告した。本研究の目的は、食事蛋白質量の変化に伴う網膜への影響についての解析を行い、蛋白質制限食の意義を明らかにすることである。【方法】4週齢

雄性2型糖尿病マウス(db群)と対照マウス(C群)を購入し、蛋白質エネルギー比率別(12%:L食群,24%:H食群)の異なる食事にて飼育した。C群・db-L群は自由摂食、db-H群はdb-L群の摂食量に揃えるペアーフェッド条件下(同エネルギー量・同脂質量)で6週間飼育した。報告した実験よりHbA1cの差がない状態で検討するために実験期間を6週間に設定した。6週後に、麻酔下にて、眼球を摘出、網膜を剥離した。網膜からRNA抽出後cDNAを調製した。レニン、アンギオテンシノーゲン(Agt)、アンギオテンシン転換酵素遺伝子(Ace)について、リアルタイムPCR法にて発現を評価した。【結果】db群において、血糖値・HbA1cには差が認められなかったが、腎臓重量・血中インスリン値は、db-L群はdb-H群より有意に低値を示した。蛍光眼底造影検査、光干渉断層計(OCT)検査においては、差が認められなかった。Agtは、db-L群でdb-H群よりも発現が有意に高かった。Aceは、db群がC群に比べて発現が高い傾向であり、また、db-L群がdb-H群よりも発現が低い傾向が認められた。【考察】エネルギー・脂質摂取量を揃えた条件下では、食事蛋白質量が腎機能だけではなく網膜RAS遺伝子発現に影響を及ぼすことが示された。本研究の結果では、このことがどのような病態生理的な意義があるのかは不明であり、さらなる検討が必要と考えられる。糖尿病網膜症の薬物療法においてレニン-アンジオテンシン系(RAS)の抑制効果が報告されている。われわれは、正常マウスにおいて、低たんぱく食がRAS系遺伝子発現を抑制することを示した。低たんぱく食は、腎臓だけではなく網膜にも有効ではないかと考え、食事たんぱく質が2型糖尿病網膜症へ及ぼす影響について検討した。その結果、同じエネルギー量・脂質量下において、食事たんぱく質量が網膜遺伝子発現に影響を及ぼすことが示された。このことがどのような病態生理的な意義があるのかは、さらなる検討が必要だと考えられる。予備実験、本実験終了済みであるが、解析にあたって、微量RNAの定量法の確立を試みている。臨床栄養学今後、遺伝子発現の解析(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)を実施し検討したい。予備実験、本実験終了済みであるが、解析中である。実験解析中のため今後、光干渉断層計(OCT)検査の解析、遺伝子発現の解析(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)を実施し検討したい。今後、遺伝子発現の解析(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)を実施し検討したい。実験の解析中のため。光干渉断層計(OCT)検査、遺伝子発現(RAS、グルタミン酸受容体、サイトカイン、抗酸化系)、アミノ酸代謝の解析を実施したい。
マスメディアが地球環境問題の認識に及ぼす影響に関する研究

平成6年,7年,8年の3年間にわたって,環境問題とマスメディアに関する意識調査を実施し、また新聞報道の内容分析を行なった。平成6年度は,板橋区在住の成人男女1500名(有効回収760名)を対象として,平成7年度は東京都23区在住の成人男女900名(有効回収587名)を対象として、平成8年度は首都圏30km圏内在住の1674才男女1920名(有効回収875名)を対象として,意識調査を実施した。調査の結果,(1)環境問題への関心度は引き続き高い水準を維持していること,(2)地球環境問題への関心の強さや,環境主義的な態度は,ふだんの新聞接触度と正の相関を示すが,テレビ視聴時間との間には,弱いながら負の関連がある,などの知見が得られた。以上のことから,マスメディアは地球環境問題に関する人その意識にかなり大きな影響を及ぼしていることがある程度実証されたと考えられる。平成6年度,7年度には、新聞の環境問題関連記事の詳しい内容分析を行ない,マスメディアの議題設定効果仮説やフレーシング効果仮説の検証を行なった。その結果,(1)地球温暖化問題に関して強い議題設定効果がみられた,(2)環境問題の原因や責任帰属に関して人々がもつ認識と,マスメディアの環境報道においてみられるフレーム(パースペクティブ,報道の視点)との間にはズレがあり,フレーシング効果は明確には認められなかった。3年間にわたる調査研究を通じて,地球環境問題をめぐる意識,行動とマスコミ報道との関連について,数多くの貴重な実証的研究知見が得られた。今後は調査の範囲を全国に拡大するなど,さらに研究を維持・発展させたいと考えている。今年度は次のような研究を実施した。1.板橋区民を対象とする環境問題に関する意識調査の実施平成6年11月にかけて東京都板橋区民(無作為抽出した1500人の成人)を対象とする意識調査を留置法で実施した(有効回答数760人=50.7%)。その主たる知見は以下のとおりである。・環境問題は、わが国が直面する最重要な問題として都民の間でかなり関心が高いことが確認された。より個別的には、身近な問題としては大気汚染やゴミの問題が、地球レベルの問題としては、オゾン層破壊や地球温暖化の問題への関心が高かった。・地球環境問題に対する人びとの認識構造を探ると、「先進国型」の環境問題と「途上国型」の環境問題との2グループに分けて認識していることがうかがえる。そして、省エネやリサイクルといった環境保全行動への意欲は、主に「先進国型」の問題への関心度と関連する傾向がみられた。今後さらに環境問題の原因帰属といった項目との関連にも分析を進めたい。2.板橋区役所環境保全課へのヒアリングと少数の住民に対するグループインタビュー地域内の環境問題についてのインテンシブなデータを得、調査質問を構成する際の参考となった。3.新聞・テレビの環境問題報道の内容分析人びとの環境問題への認識の重要な影響源の一つとして、メディア報道の内容分析を計画した。新聞についてはデータベースで、テレビはニュース番組を録画した。調査質問と対応させながら、現在分析作業中である。前年度の11月に実施した板橋区民調査と、前年度から今年度にかけて行なわれた新聞の内容分析をもとにした分析知見は以下のとおりである。1.地球環境問題への関心の高さを地球温暖化・酸性雨の両問題で比べると、地球温暖化を重要視する人のほうが多い。また、両問題に関する新聞の報道量を比べると、地球温暖化のほうが酸性雨よりかなり多いことがわかった。これについては、メディアの議題設定の効果が現れていることが推測される。

2.板橋区民調査の結果、人びとの意識の中では、環境問題の原因は「利潤追求を優先する企業の姿勢」、「ぜいたくで消費的な生活様式」、「先進国の人びとのモラルや意識の低さ」といった問題と結びつけてとらえられている。しかし、新聞報道の内容分析の結果を見ると、原因として物理的なメカニズムに関する言及が多く見られ、責任の主体についての言及はあまり多くない。また、報道フレームについても、「消費中心主義の生活」や「企業の営利主義」といったものはあまり用いられていない。このように人びとが環境問題を知覚するフレームとメディアの環境報道におけるフレームにはズレがあることが明らかになった。なお、今年度の11月に東京都民を対象に実施した意識調査では、環境問題に対する人びとの意識の多次元的構造とメディア接触との関連について、より深く追究を試みているが、現時点では分析の途上である。平成6年、7年、8年の3年間にわたって、環境問題とマスメディアに関する意識調査を実施し、また新聞報道の内容分析を行った。平成6年度は、板橋区在住の成人男女1500名(有効回収760名)を対象として、平成年度は東京都23区在住の成人男女900名(有効回収587名)を対象として、平成8年度は首都圏30km圏内在住の1674歳の男女1920名(有効回収875名)を対象として、意識調査を実施した。調査の結果、(1)環境問題への関心度は引き続き高い水準を維持していること、(2)地球環境問題の中で比較的関心の高かったのは、「オゾン層破壊」「地球温暖化問題」「放射能汚染問題」であること、(3)若年層は中高年層に比べて環境問題への関心が低く、環境保全行動の実行率も低いこと、(4)環境問題への関心の強さや、環境主義的な態度は、ふだんの新聞接触度と正の相関を示すが、テレビ視聴時間との間には、弱いながらも負の関連がある、などの知見が得られた。以上のことから、マスメディアは地球環境問題に関する人々の意識に、かなり大きな影響を与えていることがある実証された。平成6年度、7年度には、新聞の環境問題関連記事のくわしい内容分析を行い、マスメディアの議題設定効果仮説やフレーミング効果仮説の検証を行った。その結果、(1)地球温暖化問題に関して強い議題設定効果がみられた、(2)環境問題の原因や責任帰属に関して人々がもつ認識と、マスメディアの環境報道においてみられるフレーム(見方)との間にはずれがあり、フレーミング効果は明確には認められなかった。3年間にわたる調査研究を通じて、地球環境問題をめぐる意識、行動とマスコミ報道との関連についての貴重な実証的知見が得られた。
沿岸域諸施設における技術的検討のパラダイムシフトを目的とした波浪に関する基礎研究

平成30年度は平成29年度の成果に基づき,1)高精度でより実用的な方向スペクトル推定法の開発・改良,2)方向スペクトルを風波成分とうねり成分に,あるいは特性の異なるうねりを各成分に分離する方法の開発・改良,3)我が国沿岸域の方向スペクトルの各成分の出現特性の検討,の3項目を検討した.1)では,平成29年度にベイズ法および拡張最大エントロピー法の計算法の安定性の向上に向けた改良が必要であることが示唆されたため,準ニュートン法を利用した解析法を検討した.また,ドップラー式海象計により計測された観測データから方向スペクトルを推定する際に利用する水位変動と流速変動との伝達関数を改良した.これらにより,推定精度と安定性の向上を図るとともに計算速度の向上を図った.2)では,方向スペクトルのPartitioning処理で一般に用いられているWITS (Wave Identification and Tracking System)の問題点を解消可能な方法として,Mixtureを利用したPartitioning手法を提案し,Mixtureを用いることで波浪スペクトルの力学的構造を考慮した処理に加えて,ピーク数選択の自動化が可能となることを示した.また,WITSよりも立体的なPartitioningを行うことが可能なMixtureの方が精度が高いことを確認した.3)では,波浪モデルで推算された方向スペクトルを用いて,太平洋沿岸におけるうねりの出現特性と発生源の解析を実施し,減衰距離が短いうねりは台風や低気圧による南東寄りの波向,長いうねりは北太平洋北部から伝搬する北東寄りの波向の出現が卓越することを示した.また,うねりをWave System Trackingにより追跡し,うねりが南太平洋や貿易風帯から我が国の太平洋沿岸まで伝搬する解析結果を示した.計画した内容はほぼ予定通りに進捗し,平成30年度の目標をほぼ達成した.しかし,方向スペクトル解析法の開発・改良では,推定値の安定性は向上したものの,方向スペクトルのピーク値が従来の計算法に比べて先鋭な形状で推定される傾向があることから,その妥当性について更なる検討が必要であることが示唆された.Mixtureを利用した方向スペクトルのPartitioning手法については,低気圧や台風が沖合を移動する際に観測される歪んだ方向スペクトルを必ずしも正確に表現できないことから更なる検討が必要であることが示唆された.また,波浪推算結果を用いてPartitioningによりうねりの解析を行ったが,現状では,うねりの推算精度は風波と比較して低く,うねりが海洋構造物の設計や海洋での活動に与える影響の重要性を勘案すると,さらなる精度の向上が示唆されたこららの幾つかの問題点は平成31年度にも再検討予定であり,問題解決に向けた具体的な成果が得られる見込みもあることから,概ね達成したものと判断した.平成31年度は,平成30年度に実施した研究成果に基づき,方向スペクトル推定値,方向スペクトル成分値および成分毎のパラメータを用い,我が国沿岸の方向スペクトルの出現特性を検討する.ここでは,方向スペクトルのみならず風波,うねりあるいはそれらが重合した波浪場の状況について海域毎の波候を詳細に検討する.また,NOWPHAS波浪観測台帳および天気図等の気象情報を基に,各海域で発生した気象擾乱期間の方向スペクトル推定値,方向スペクトル成分値,成分パラメータを詳細に検討し,気象擾乱時の波浪の出現特性の解明を行う.方向スペクトル情報の実務への導入に向けた検討では,港内静穏度解析および越波遡上解析などを対象として,本研究で得られた知見に基づく波浪諸元を入力条件とした計算を行い,従来用いられてきた波浪諸元を入力条件とする計算結果との差異を検討する.これらの検討を総合的に評価し,沿岸域諸施設の計画・設計・施工等の様々な段階・場面で,既往の波浪諸元に代わる合理的で分かりやすく便利な波浪指標を検討する.平成29年度は,1)港湾空港技術研究所で収集・蓄積された超音波ドップラー式海象計による現地観測データの品質確認,2)方向スペクトル解析法の改良,3)改良された方向スペクトル解析法を用いた方向スペクトル解析,4)方向スペクトル解析対象期間の気象データの収集・整理,の4つの項目について実施および検討した.1)では,方向スペクトルを推定するに際しては時間的に同期した複数の波動量の時系列データが必要であることから、数秒程度のノイズが含まれる程度の質の良いデータはノイズ箇所を補間した上で解析対象データとして保存した.一方で,異常値が多く混入したデータは解析対象から除去するなど,解析データの品質確認および補正を行った.2)では,既往のベイズ法を用いた方向スペクトル推定法における収束計算法に代えて,非負条件付き最小自乗法NNLSを導入することにより,既往のベイズ法に比べてより安定性の高い解析法を開発・改良した.3)では,様々な観測データを対象として,改良した推定法NNLSを用いた解析を行い、計算精度、効率性、安定性、等を既往の計算法(ベイズ法,拡張最大エントロピー法)により得られた結果と比較することにより検討した.その結果,NNLSを用いた方法は既往のベイズ法に比べて安定性に優れていることが確認された.なお,今後の方向スペクトル解析の実用化に向けた検討では,拡張最大エントロピー法の収束計算法を改良し安定性の向上に向けた改良が必要であることが示唆された.4)では,方向スペクトルの解析対象地点における観測データの品質等に基づき,海象計による連続観測が長期間実施されたいる地点を対象として方向スペクトル解析し,我が国沿岸域の方向スペクトルの出現特性について検討した。

その結果,我が国の沿岸域の数地点の方向スペクトルの出現特性(波向および周期)に変動傾向あることが示唆された.計画した研究はほぼ予定通りに進捗し,平成29年度の目標をほぼ達成した.しかし,方向スペクトル解析法の開発・改良では,非負条件付き最小自乗法NNLSを導入することにより推定値の安定性が飛躍的に向上したものの,NNLSは計算時間を要することから,更なる改良の余地があることが示唆された.また,本研究で対象とした方向スペクトルの解析対象データ量は膨大であり,それらのデータには長期間にわたる欠測が含まれている場合もあったことから,結果として我が国周辺の代表的な数地点の観測データを対象として解析を実施することとした.しかし,それらのデータにも,観測期間中に装置の設置位置がズレるなどの状況が発生していたことが確認されたことから,平成29年度に実施した解析結果を再評価する必要性があることが示唆された.こららの幾つかの問題点は平成30年度に再検討予定であり,問題解決に向けた具体的な成果が得られる見込みもあることから,概ね達成したものと判断した.平成30年度は平成29年度の成果に基づき,1)高精度でより実用的な方向スペクトル推定法の開発・改良,2)方向スペクトルを風波成分とうねり成分に,あるいは特性の異なるうねりを各成分に分離する方法の開発・改良,3)我が国沿岸域の方向スペクトルの各成分の出現特性の検討,の3項目を検討した.1)では,平成29年度にベイズ法および拡張最大エントロピー法の計算法の安定性の向上に向けた改良が必要であることが示唆されたため,準ニュートン法を利用した解析法を検討した.また,ドップラー式海象計により計測された観測データから方向スペクトルを推定する際に利用する水位変動と流速変動との伝達関数を改良した.これらにより,推定精度と安定性の向上を図るとともに計算速度の向上を図った.2)では,方向スペクトルのPartitioning処理で一般に用いられているWITS (Wave Identification and Tracking System)の問題点を解消可能な方法として,Mixtureを利用したPartitioning手法を提案し,Mixtureを用いることで波浪スペクトルの力学的構造を考慮した処理に加えて,ピーク数選択の自動化が可能となることを示した.また,WITSよりも立体的なPartitioningを行うことが可能なMixtureの方が精度が高いことを確認した.3)では,波浪モデルで推算された方向スペクトルを用いて,太平洋沿岸におけるうねりの出現特性と発生源の解析を実施し,減衰距離が短いうねりは台風や低気圧による南東寄りの波向,長いうねりは北太平洋北部から伝搬する北東寄りの波向の出現が卓越することを示した.
弾性異常合金のバルクナノメタル形成機構解明と理想強度までの超高強度化

平成24年度では、bcc構造を有するFe-Ni-Co-Ti系弾性異常合金について、High-pressure torsion(HPT)加工で超高強度化が得られた要因を解析するため、3次元アトムプローブ(3DAP)によるナノスケールでの粒内、粒界における構成元素の組成分析およびナノ結晶粒の詳細なTEM観察ならびにHPT加工時のせん断応力測定を実施した。3DAPの解析結果から、各構成元素は、粒内、粒界を問わず、ほぼ均一に分布しており、粒界偏析や、粒内クラスターなどの存在は認められなかった。一方、詳細なTEM観察を実施した結果、5-50nmの環状のコントラストを観察することができた。この環状コントラストの成因については、結晶粒同士の結晶方位あるいは格子面方位の一致によるものと理解でき、その部位を原子分解能で見ると、環状コントラストが見える部位にて格子縞が強く現れている様子が観察された。この格子縞の詳細な形成過程については、今後の検討課題ではあるが、転位運動の抑制に重要な役割を演じていることが予想された。トルク測定の結果からせん断応力せん断ひずみ線図を求め、HPT加工中の実せん断応力を実測した。せん断応力は、10程度のせん断ひずみにて、約3.1GPaに達し、Fe-Ni系合金の弾性定数から見積もった理想強度とほぼ一致していた。HPT加工初期の0.25回転後のTEM観察結果から、既にナノ結晶化が進行していることとも考えあわせると、HPT加工初期からの理想せん断変形による特異な塑性変形が、本Fe基合金の組織微細化の担い手であると推察される。本科研費研究で得られた結果をもとに、fcc系Fe基合金などに展開を図り、高強度金属材料の開発に繋げたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度では、弾性異常を有するFe-Ni-Co-Ti系合金(bcc合金)を対象とし、High-Pressure Torsion(HPT)加工によるナノ組織化挙動と強度特性との関係を調査し、相当ひずみ10程度で50nm程度以下のナノ結晶粒組織が形成され、超高強度化することを明らかにした。そのバルクナノFe-Ni-Co-Ti系合金の塑性変形挙動を調査するために、HPT加工材から超小型圧縮試験片を作製し、その塑性変形挙動を調査した結果、高降伏応力を有すること、殆ど加工硬化することなく、十分な延性を示すことを明らかにした。その際の加工硬化指数は0.046と通常の金属材料の約1/10であった。さらに強度特性に及ぼす加工方法の検討も行い、冷間スウェージング加工(相当ひずみ;1.6)で、50nm1μmの不均一組織が得られ、引張強さ約3GPa、伸び5%、絞り30%の特性を有するφ5mmの棒材を作製することができた。一方、形成されたナノ組織の熱的安定性を調査した結果、低温熱処理によって、ナノ結晶粒内にナノツインが形成され、引張強さ3GPaで約10%程度の延性が得られることが分かった。当初の目的であった、ナノ組織化メカニズムについて、弾性異常との関係を明確化しつつある。強加工に頼らなくても、その変形メカニズムから、通常の冷間加工方法で高強度化が達成できることを明らかにした。次年度は、平成23年度の検討結果を基に弾性異常を有するバルクナノFe-Ni-Co-Ti系合金のナノ結晶粒の形成メカニズム

ならびに粒界の構造について、TEM内ナノ領域結晶方位解析システム(NanoMEGAS ASTER)を用いて詳細に組織を解析するとともに3D-APにてナノスケールでの粒内、粒界における構成元素の組成分析を実施する。また、理想強度レベルまで転位の運動を抑制する変形機構の普遍性および強化機構の解明については、ナノ結晶粒と強度特性との関係を詳細に検討する。以上の検討から、今年度実施のbcc合金に加えfcc合金への展開を見据え、ナノ組織化および高強度、高延性化の両立に必要な冶金的要因を明確化し、理想強度レベルまでの高強度化が可能なバルクナノメタルの創製に挑戦する。
昆虫寄生性線虫の病原性決定要因の解析

前年度から引き続き、Steinernema属およびHeterorhabditis属昆虫寄生性線虫の病原性決定要因を解析するため、in vitroおよびin vivoの実験を行った。1.Steinernema属およびHeterorhabditis属昆虫寄生性線虫の殺虫力菌の病原性があり、線虫の病原性(殺虫性)は感染態幼虫の生存、行動に大きく支配される。In vitroにおける誘引実験で、寄主からの刺激を受容するセレプタ-に及ぼすレクチン・酵素類の影響を解析した結果、線虫の誘引性は蛋白質分解酵素処理により大きく低下した。Steinernema属線虫に比べて環境中での生存が劣り感染性が低下しやすH.bacteriophoraの生存力を微細構造学的に解析したところ、線虫を保護する鞘(sheath)の内側には特異的な隆起があり、容易に脱鞘するため環境中での生存力が低下することが明らかになった。だが、角皮基底層はよく発達し、寄生探索と関連していると思われるnictating行動は活発であった。2.長期培養後に病原性の低下した線虫と新たに昆虫体から分離した線虫の共生細菌保持量を比較調査した結果、両者には大差がなかったため、線虫の病原性と保持細菌量との間に直接的な関連はないと結論された。また、各種線虫と細菌との間の共存・依存関係を肉エキス培養地上での発育・増殖比較実験により解析した結果、共生細菌の栄養的価値は線虫の種類によって著しく異なり、昆虫への感染性・依存性が高い種類ほど細胞への栄養的依存性が小さいことが示された。3.無菌培地による大量培養がまだ十分には確立できず、共生細菌の組替や、それによる病原性の増強実験に至らなかった。無菌培養法の確立に向けての実験は現在も続続中である。Steinernema属およびHeterorhabditis属昆虫寄生性線虫の病原性決定要因を解析するため、培養実験・接種実験・微細構造学的検討を進め、以下の知見を得た。共生細菌(Xenorhabdus)の予備添加なしに過去7年にわたって継代培養してきたSteinernema属昆虫寄生性線虫3種の病原性低下程度は、S.bibionis>S.feltiae>S.glaseriの順であった。Heterorhabditis属はSteinernema属より病原性低下がより顕著であった。しかし長期継代培養を続けた両属線虫の体内には細菌が多数保持されていたことから、保持細菌数と病原性との間に直接的な関連は認められなかった。また、病原性低下線虫のドッグフ-ド倍地およびニワトリ内臓倍地上での増殖力は依然と高く、培養条件下での増殖力と殺虫性との間に直接的関連は認められなかったが、昆虫への誘引・侵入・昆虫体内での増殖力は著しく低下した。細菌培養用の肉エキス倍地上でSteinernema属線虫3種をMonoxenic培養したところ、線虫の発育・増殖に及ぼす共生細菌の栄養的価値は種間で著しく異なることが明らかとなった。同様の傾向は、共生細菌が存在しない無菌液体倍地を使用した実験でも認められた。Steinernema属線虫との比較において、H.heliothidisの寄生前生存能力・感染行動・寄生後の発育を微細構造学的に検討した。その結果感染態幼虫の角皮構造は、両属線虫間で著しく異なったが、H.heliothidisの角皮基底層はSteinernemaと同様に著しく発達し、特有のNictating行動との関連を示した。各種倍地および昆虫死体中でのH.heliothidisの初期発育はSteinernemaより遅かったが、昆虫および倍地より分離した感染態幼虫体内の共生細菌数に差はなく、いずれの線虫もハチミツガに対して高い殺虫性を示した。
樹木の紫外線防御機能の評価に関する研究

樹木の紫外線防御機能を評価するための基礎的知見を得ることを目的として、スギの苗木およびブナ天然林に生育する樹木を対象として以下の解析をおこなった。(1)太陽光に含まれる紫外線量に比例してリアルタイムで紫外線照射量を制御する紫外線照射システムを作成した。(2)紫外線照射システムおよび紫外線除去フィルムを用いて、受光する紫外線量を変えたスギの苗木の、光合成速度およびクロロフィル蛍光反応を調べた。その結果、最大光合成速度は紫外線除去区でもっとも高く、対照区がもっとも低かった。(3)ブナ天然林内で紫外線除去フィルムをかけたブナの実生および日陰から常時強光にさらされる裸地までの異なった光環境に生育するブナの実生のクロロフィル蛍光反応、紫外線吸収物質量、色素組成の季節変化を調査した。対照区と比較して紫外線除去区では葉の老化時期が遅くなった。また、強光利用型の葉緑体形成にも紫外線が関与していた。さらに、生育環境の紫外線量に対応して紫外線吸収物質の量が変動した。(4)人工気象機内でブナの苗木に紫外線照射をおこなった結果、照射後1日目から紫外線吸収物質量が増加した。(5)ブナ林林床に生育するオオバクロモジ、ハウチワカエデ、ムシカリ、ウワミズザクラについても紫外線除去処理をおこない、樹種間で紫外線に対する応答に違いがあった。以上の結果から、樹木は紫外線防御機構として紫外線吸収物質の蓄積量を増加させるため、紫外線増加により樹木の光合成能力が低下する可能性は少ない。しかし、紫外線増加により葉の老化が早まり、生育期間が短縮する可能性があることが明らかになった。樹木の紫外線防御機能を調べるため,スギの芽生えに7.5kJ/日(UV-BBE)の紫外線照射をおこない、紫外線照射の影響と紫外線防御機能の解析をおこなった。紫外線を照射したスギの初生葉を用いてクロロフィル量,フラボノイド量,光合成関連遺伝子群の発現量、フラボノイド合成に関与するカルコンシンターゼ遺伝子(CHS)の発現量、活性酵素消去系酵素であるスーパーオキシドデスムターゼ(SOD)、アスコルビン酸ペルオキシダーゼ(APX)、グルタチオンレダクターゼ(GR)の酵素活性を照射後の時間経過を追って測定した。また、RT-PCR法を用いてSODとGRのcDNA断片をクローニングし、既に保有しているAPXcDNAと合わせて遺伝子発現の解析に用いた。紫外線照射による可視障害、クロロフィル量の減少、光合成関連遺伝子群の発現量の変化はみられなかった。しかし、紫外線防御に関与するフラボノイドの蓄積量が照射7日目に増加し、それに先だってCHSの発現量も増加した。また、紫外線照射中に展開した針葉中ではSODとAPXの活性がそれぞれ対照区と比較して約1.4倍および2倍に上昇し、APX遺伝子の発現量もわずかではあるが増加した。以上の結果から、スギの芽生えでは紫外線増加に対する防御機能としてフラボノイドの蓄積量が増加するが、活性酵素消去系酵素の活性増加はフラボノイドの蓄積による紫外線防御機能の獲得以前における重要な防御機能を演じていることが示唆された。樹木の紫外線防御機能を調べるため、以下の2つの実験をおこなった。(1)紫外線照射システムの開発自然光に含まれる紫外線(UV-B)量をモニターしながら、自然光に含まれるUV-B量に比例させて人工光源より強化UV-Bを照射するシステムを構築した。UV-BのモニターにはUV-B専用センサー(EIKO精機製)を用い、データロガー(CR-10,Cambell社製)に接続し、自然光のUV-B量を継続蜆察した。また、データロガー(CR-10,Cambell社製)に出力用のプログラムを書き込み、得られたUV-B量に応じて4段階(0.050.2m W/m^2)のUV-Bを人工光源より照射するシステムを構築した。(2)野外に生育するスギの苗木に対する紫外線照射の影響

(1)で構築したシステムを用いてスギの苗木に対して、UV-B除去区、UV-B強化区および対照区の3種類の処理をおこない、光合成速度およびクロロフィルは蛍光反応測定による電子伝達効率の測定を6月、9月および12月におこなった。最大光合成速度および光-光合成曲線の初期勾配について比較した結果、紫外線照射の影響は認められなかった。また、クロロフィル蛍光反応による電子伝達効率に関しては、6月、9月、12月の順に低下した。また、処理による影響については、UV-B除去区、UV-B強化区がいずれも対照区よりも高い値を示した。室内実験の結果からは、UV-B強化区が最も低い値を示すと予想されたが、実際には対照区が最も低い値を示した。この原因としては、対照区以外にはUV-Bを照射するためのランプが設置されているので、ランプに遮られて光合成有効放射量が少なくなったため、強光阻害が緩和されたことが考えられる。樹木の紫外線防御機能を評価するための基礎的知見を得ることを目的として、スギの苗木およびブナ天然林に生育する樹木を対象として以下の解析をおこなった。(1)太陽光に含まれる紫外線量に比例してリアルタイムで紫外線照射量を制御する紫外線照射システムを作成した。(2)紫外線照射システムおよび紫外線除去フィルムを用いて、受光する紫外線量を変えたスギの苗木の、光合成速度およびクロロフィル蛍光反応を調べた。その結果、最大光合成速度は紫外線除去区でもっとも高く、対照区がもっとも低かった。(3)ブナ天然林内で紫外線除去フィルムをかけたブナの実生および日陰から常時強光にさらされる裸地までの異なった光環境に生育するブナの実生クロロフィル蛍光反応、紫外線吸収物質量、色素組成の季節変化を調査した。対照区と比較して紫外線除去区では葉の老化時期が遅くなった。また、強光利用型の葉緑体形成にも紫外線が関与していた。さらに、生育環境の紫外線量に対応して紫外線吸収物質の量が変動した。(4)人工気象機内でブナの苗木に紫外線照射をおこなった結果、照射後1日目から紫外線吸収物質量が増加した。(5)ブナ林林床に生育するオオバクロモジ、ハウチワカエデ、ムシカリ、ウワミズザクラについても紫外線除去処理をおこない、樹種間で紫外線に対する応答に違いがあった。以上の結果から、樹木は紫外線防御機構として紫外線吸収物質の蓄積量を増加させるため、紫外線増加により樹木の光合成能力が低下する可能性は少ない。しかし、紫外線増加により葉の老化が早まり、生育期間が短縮する可能性があることが明らかになった。
インド北東部におけるラルテー語の記述言語学的な研究

ラルテー語はチベット・ビルマ語派チン語支に属するインドの少数言語であり,その話者数は九百人程度にすぎない。近年,ミゾラム州が従来の外国人入域制限を緩和したことで,ラルテー語をはじめとした少数言語を調査する環境は整いつつある。今がラルテー語を調査する絶好の機会と考え,ラルテー語の言語学的記述と記録を行った。ラルテー語に関する先行文献や言語資料は無きに等しく,ミゾラムにおける現地調査では,基礎語彙を調べることから始まった。これまでの調査の成果としてラルテー語の基礎的な言語資料を公開し,基本的な文法事項に関する論文を執筆してきた。現在は,文法スケッチおよびテキスト集を一般公開する準備を進めている。ラルテー語は,シナ・チベット語族チベット・ビルマ語派チン語支北部チン語群に属し,その周辺言語にはティディム・チン語(北部チン語群),ミゾ語(中部チン語群),アショー・チン語(南部チン語群)などがある。Ethnologueによれば母語話者の人口は九百人程度であり,チン語支諸言語の中でも消滅の危機にある言語のひとつである。ラルテー語の記述言語学的な研究およびその記録を目的として本年度も調査を進めた。具体的には,平成26年度は,本格的なラルテー語の調査を始めるにあたって,上記の周辺言語3言語に関する資料を読み,言語調査を進めた。そして,主たる研究対象であるラルテー語については,インド共和国のミゾラム州でメイン・インフォーマントと今後の調査の進め方と研究結果の話者コミュニティーへの還元について話し合った後,基礎語彙調査を行った。また,基礎語彙の調査が終わると,ミゾラム州一帯に伝わる童話,"Chemtatrawta"(刀を研ぐ男)のラルテー語バージョンを収録したほか,ラルテー語の伝統的な歌謡の録音も行った。平成26年の8月と9月のフィールドワークでは,Asho Chin Baptist Conferenceとアショー・チン言語文化委員会による協力のもと,ミャンマー連邦ヤンゴン市インセイン地区でラルテー語の周辺言語である,アショー・チン語とミゾ語の基本的な文法事項に関する聞き取り調査をした後,両言語に関連する資料を収集した。また,平成27年3月には,インド共和国ミゾラム州のアイゾール市にて,ミゾラム大学ミゾ語学科とミゾ語協会の協力のもと,ラルテー語話者コミュニティーの紹介を受け,ラルテー語とミゾ語についての基礎的な調査を行った。現在は,以上のフィールドワークで得られたデータをもとに,ラルテー語の音韻体系および基礎語彙集とテキストを執筆中である。前年度,インド共和国ミゾラム州におけるフィールド調査で得られたラルテー語の基礎語彙と昔話のデータをコンピューター上で編集し,主に音韻と形態素の面から分析を行った。その成果の一部は東京大学言語学論集や『アジア・アフリカの言語と言語学』を通して公開したほか,ラルテー語の調査結果を参考にしながら,近隣のチン語支言語のひとつであるアショー・チン語に関する論文もNorth East Indian Linguistics, Volume 7に投稿している。ラルテー語の音韻および語彙を調べるとともに,ミゾ語やティディム・チン語,アショー・チン語をはじめとした近隣の言語との共通点や違いを明らかにする事ができたことで,ラルテー語の言語調査が今後は更に順調に進むだろうと考えられる。さらに,本年度3月にはインド共和国のミゾラム州アイゾール市にて再度言語調査を行い,基礎語彙リストの最終チェックのほか,ミゾ語の文法書,辞書,初等学年が使う教科書等を用いながら基本的な文法事項に関する聞き取り調査を行った。前年度には詳しく聞く事の出来なかった人称標示体系,動詞語幹の形態的な特徴,テンス,アスペクト,ムードに関しても調べる事ができ,本格的な文法記述に向けた調査が始動したと言える。ミゾラム州内の公用語であるミゾ語の強い影響を受け,アイゾール市内でラルテー語話者が減している状況は本年度も変わっていない事が現地調査で分かっている。特に現地ではドキュメンテーションや言語再活性化の動きも見られない。来年度もラルテー語の文法を言語学的な観点から体系的に記述し,その研究成果を広く一般に向けて公開していくことで,インド北東部における少数言語の研究モデル構築を目指していきたいと考えている。インド北東部ミゾラム州での聞き取り調査および参与観察を通して,ラルテー語およびラルテー語話者の社会・文化に関して調べを進めている。一方,日本国内では,ミゾラム州内で記録した各種データの整理,書き起こし,編集および分析を行いながら,海外の研究機関にある国際的なデジタル・アーカイブに言語資料を提供していけるよう準備を進めている途中である。現地での更なるフィールドワークが必要な事から「やや遅れている」と本年度の進捗状況を評価した。ラルテー語は,シナ・チベット語族チベット・ビルマ語派チン語支北部チン語群に属する。ラルテー語の母語話者は九百人程度であり,チン語支諸言語の中でも消滅の危機にある言語のひとつと言える。3年間に渡るインドでの調査では,ラルテー語話者自身も,ラルテー語を使用する機会が激減したことで,自らの言語と文化の消滅を危惧している様子がうかがえた。2016年度の現地調査は,2月下旬から3月上旬にかけてインド共和国のミゾラム州アイゾール市ボンコーン地区で行った。ラルテー語話者とのインタビューによる基礎語彙調査と文法調査を更に進めながら,ミゾ語・ヒンディー語・英語の対訳会話集を使って,言語データを増強することに専念した。

文法調査では,動詞語幹の形態統語的な特徴およびボイスについて詳細に調べることができ,文法記述と辞書作成に更なる弾みをつけることができた。国内では,東京大学言語学論集(電子版)にて『ラルテー語の人称標示』と題した論文を発表し,ラルテー語の人称標示について,周辺言語であるミゾ語やティディム・チン語との対照的な観点から考察した結果を公表した。現在,フィールドワークで得られたデータをコンピュータ上で編集しながら,ラルテー語の形態統語に関する論文の執筆と研究会発表の準備を続けている。2016年度時点においても,ミゾラム州内の公用語であるミゾ語の強い影響を受けたラルテー語の言語状況は変わっておらず,現地の話者コミュニティでもラルテー語に関する調査・研究が進んでいないことが分かった。昨年度と同じく,ドキュメンテーションや言語再活性化の動きも見られなかった。今後もこれまでに得られた言語データを精査しながら,ラルテー語の音韻および文法を記述言語学的視点から体系的に記述し,その研究成果を広く一般に向けて公開していきながら,インド北東部における少数言語の研究モデル構築を進めていく予定である。ラルテー語はチベット・ビルマ語派チン語支に属するインドの少数言語であり,その話者数は九百人程度にすぎない。近年,ミゾラム州が従来の外国人入域制限を緩和したことで,ラルテー語をはじめとした少数言語を調査する環境は整いつつある。今がラルテー語を調査する絶好の機会と考え,ラルテー語の言語学的記述と記録を行った。ラルテー語に関する先行文献や言語資料は無きに等しく,ミゾラムにおける現地調査では,基礎語彙を調べることから始まった。これまでの調査の成果としてラルテー語の基礎的な言語資料を公開し,基本的な文法事項に関する論文を執筆してきた。現在は,文法スケッチおよびテキスト集を一般公開する準備を進めている。平成26年度はラルテー語の周辺言語に関して十分に調査を進めることができたほか,インド共和国ミゾラム州においてインフォーマントと今後の指針について話し合いながら,ラルテー語の言語調査を進め,文法記述に必要な言語データを収集することができた。今後参照文法書を執筆していく為,また,アーカイブスに言語データを登録していく為の基礎となる言語データが収集できた点において,研究がおおむね順調に進展したと言えよう。本研究の目的は,記述言語学的な手法を用いてラルテー語を調査し,文法書,語彙集,テキスト集を作成していく事である。今後は数回のフィールドワークを行いながらデータで不足している部分を補って文法書を完成させる予定である。なお,申請者がラルテー語の資料を保存および公開することで,国内外の研究者あるいは現地の話者コミュニティーとデータを共有することも本研究の主たる目標である。これを実施するにあたって,今後は危機言語を保管・公開する他のデジタル・アーカイブへの登録と運営者との連絡を密に行い,データの提供を進めていきたいと考えている。言語学平成26年度にフィールドワークで得たラルテー語のデータをもとに,ミゾ語やティディム・チン語をはじめとする周辺言語のデータと対照しながら分析し,現在はラルテー語の音韻体系,語彙,および基本的な文法構造に関する論文を執筆している。
細胞-コラーゲンの相互作用の制御を目指した粘着性蛋白質の機能部位の解析

コラーゲンは細胞外(間)マトリックス(ECM)を形成する代表的なタンパク質の一つである。ECM中には、コラーゲンのように本来ECMタンパク質として存在するものと、それらに結合して機能を発揮するタンパク質も存在する。私たちは、後者のようなタンパク質に焦点を合わせ、その機能ドメインを解明することを本研究の目的とした。I型コラーゲンに結合するタンパク質を血小板より単離・精製し、von Willebrand因子のプロポリペプチド部分(pp-vWFと命名)に相当する事を明らかにした。そのコラーゲン結合ドメインのエッセンスがTrp^<620>-Ser^<629>より成る10残基である事を発見した。ところで本タンパク質の前駆体から合成されるvon Willebrand因子そのもの(m-vWF)もI型コラーゲンに結合することが知られている。そこでこれら二つのタンパク質のI型コラーゲンへの結合について比較検討を行った。その結果、両者はコラーゲンの異なる構造(部位)を認識して結合するという結論に達した。私たちはpp-vWFが血小板のα-顆粒のみならず表面にも存在し、血小板がコラーゲンに粘着する際には重要な役割を果たす可能性を示した。さらにpp-vWFがトランスグルタミナーゼによりECM中の代表的な蛋白質であるラミニンとクロスリンクする事を発見した。さて私たちは、コラーゲンに結合するタンパク質として次ぎにトロンボスポンディン(TSP)について研究を行った。TSPはpp-vWFと異なり、未変性のV型コラーゲンにかなり特異的に結合した。そこで将来pp-vWFの機能ドメインと比較を行いたいとの計画もあるので、TSPのV型コラーゲンに対する結合ドメインに関する研究を行った。その結果、分子量45万のなかでアミノ酸80残基より成る部位に限定する事に成功した。1.フォンビルブランド因子のプロポリペプチド(ppーvWF)のI型コラ-ゲンへの結合部位の限定。(1)ppーvWFをマウスに免疫し、脾臓細胞とミエロ-マ細胞を融合させ、常法によってppーvWFを認識する単クロ-ン抗体を数種類得ることに成功した。放射ラベルしたppーvWFとコラ-ゲンの結合を測定する方法も確立した。この結合測定系の中にそれぞれの単クロ-ン抗体を加えたところ、ひとつの抗体が極めて強く結合を阻害することが判明した。そこで、ppーvWFを蛋白質分解酵素で切断し、この抗体と結合するペプチド断片を得た。(2)蛋白質のリジン残基のC端側で特異的に切断するリシルエンドペプチダ-ゼによりppーvWFを断片化し、それぞれを高速液体クロマトグラフを用いて精製した。これらの内、(1)で用いたのと同様の結合実験でppーvWFとコラ-ゲンの結合を阻害するペプチド断片が一つ得られた。そのN末端アミノ酸配列を気相シ-クエンサ-で決定した。この配列結果およびペプチドの分子量、C末端がリジンであるという情報をもとにその部位をPhe570からLys682にいたる113残基であると結論した。したがって、その中にコラ-ゲンと結合する部位があると考えらる。このペプチド断片は(1)の単クロ-ン抗体と反応いる断片でもあった。2.上記の結果、現在数多くのペプチドを作製し、その活性部位をさらに限定中である。順調に進行中である。3.ppーvWF以外のコラ-ゲン結合タンパク質の精製。血小板を各種アゴニストで刺激した際にα顆粒より放出される蛋白質の中から、トロンボスポンジンというコラ-

ゲンに結合する蛋白質を高速液体クロマトグラフを駆使して精製することに成功した。既にこの蛋白質とコラ-ゲンとの結合に関する研究を開始している。1.I型コラーゲンにおけるフォンビルプランド因子(vWF)と同因子のプロポリペプチド(pp-vWF)の結合部位の関係。vWFは、血小板がコラーゲンによって凝集する際、コラーゲンに結合し凝集には必須であると言われている。一方、pp-vWFはコラーゲンに結合するが、逆に凝集を阻害することを私たちは発見している。即ち同一の前駆体から産生される二つの分子が逆の生理作用を示すのである。その原因を探る目的で、両者がコラーゲンの同じ場所に結合するか否かを検討したところ、異なる場所に結合することが判明した。2.pp-vWFに対する抗体による血小板の凝集。pp-vWFは血小板a顆粒中に貯蔵されていると考えられていたが、表面にも存在することを私たちは発見している。そこで、pp-vWFの抗体を血小板に反応させたところ血小板のフォスフォリパーゼA_2が活性化され、トロンボキサンA_2が産生され血小板が凝集した。さらにこの際、抗体のFc部分がその受容体に結合することが必須であることも明らかにした。この抗体による血小板の凝集は、コラーゲンによるそれと極めて類似しており、将来さらに検討する価値があると考えられる。3.pp-vWFのコラーゲンに結合する部位の限定。昨年度の研究で得られたpp-vWFがコラーゲンに結合するのを阻害するフラグメントのアミノ酸配列をもとに、各種合成ペプチドを合成した。上述のフラグメントがコラーゲンに結合するのを阻害するという活性を指標として次の配列を有するアミノ酸10残基よりなるペプチドWREPSFCALSを得た。このデカペプチドが実際にI型コラーゲンに結合することを確認した。さらにヒトのpp-vにもとずくデカペプチドWREPGRCELNも同様の活性を有していた。さらにこれらのデカペプチドが血小板凝集を阻害することも判明したので、そのメカニズムについて検討中である。私たちは、I型コラーゲンに結合するタンパク質を血小板より単離・精製し、部分的にアミノ酸配列を決定することにより、本物質がvon Willebrand因子のプロポリペプチド部分(pp-vWFと命名)に相当する事を明らかにした。そこでそのコラーゲン結合ドメインの探索を開始し、Trp^<620>-Ser^<629>より成る10残基がI型コラーゲンに結合する部位であるという結論に達した。マトリックス(ECM)中にはコラーゲン以外にも多くのタンパク質が存在するので、他のタンパク質との相互作用に関しても研究を行った。この際特に他のタンパク質と共有結合によって結合する可能性を検討するために、トランスグルタミナーゼによるクロスリンク形成に関して実験を行った。トランスグルタミナーゼ(活性型血液凝固第XIII因子)によって、^<125>Iでラベルされたpp-vWFがいずれのタンパク質と反応し、高分子化されるかを検討した。ECM中の代表的なタンパク質であるラミニンと特異的にクロスリンクした。