hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希土類賦活による高輝度発光材料の研究

本研究で得られた成果を基にして、電子線などの励起エネルギーを効率よく吸収し、発光中心となる希土類イオンなどにできるだけ速やかにエネルギー伝達できる機構をもつ新しい形の高輝度発光体の開発に関する基礎的研究成果が得られた。母結晶の次元性、特に層状構造に着目して、二重Ta-O層で隔てられた(Y,Ta)-O層からなるYTa_7O_<19>を母結晶に選び、高輝度青色蛍光体の材料開発の基礎的研究を行った。1.出発原料粉末としてY_2O_3Tm,_2O_3とTa_2O_5を用い、(Y_<1-x>Tm_x)Ta_7O_<19>の組成式に秤量し、湿式混合した。乾燥後、大気中1500°Cで12時間焼成することによってTm^<3+>の低濃度側では0≦x≦0.1の組成領域で単一相を合成することができた。しかし、Tm^<3+>の濃度が10モル%以上に増加するにつれて、α-Ta_2O_5などの副生成物の生成が顕著となり、全濃度範囲で単一相を得るには至らなかった。そこで、出発原料酸化物を固溶体組成になるように秤量して12MHNO_3を加えて溶解し、溶液を蒸発乾固する硝酸塩共分解法により原料を調整し、空気中1200°Cで24時間焼成することによって(Y_<1-x>Tm_x)Ta_7O_<19>(0≦x≦1.0)完全固溶体を合成することに成功した。2.(Y_<1-x>Tm_x)Ta_7O_<19>ではTm^<3+>による460nm付近の青色発光が観測できた。発光強度の依存性から最大発光強度を得るxの値は0.2付近となり、(Y_<1-x>Tm_x)AlO_3最大発光強度を与える。x=0.013に比べてかなり高い値であり、濃度消光が高濃度で起こることは、本研究で得られた固溶体が高輝度青色発光材料の可能性があることを示唆している。濃度消光が高濃度領域で起こるのは、YTa_7O_<19>中のY^<3+>サイト間距離が0.6205nmと0.37nmのY^<3+>サイト間距離をもつYAlO_3に比べると大きく、共鳴伝達による励起エネルギーの緩和が抑えられたことに起因するものと考えられる。加えて、結晶構造に強く依存した二次元的なTm^<3+>間でのエネルギー回遊が起こっているものと考えられる。本研究で得られた新規完全固溶体(Y_<1-x>Tm_x)Ta_7O_<19>の発光特性の詳細な検討としては、今後蛍光寿命の測定結果に基づいて検討すると同時に、電子線励起による発光特性の評価を行い、高輝度青色発光材料開発の基礎的研究を行う。母結晶の次元性、特に層状構造に着目して、二重Ta-O層で隔てられた(La,Ta)-O層からなるLaTa_7O_<19>を母結晶に運び、高輝度緑色および赤色蛍光体の材料開発の基礎的研究を行った。1.出発原料としてLa_2O_3,Tb_4O_7,Eu_2O_3とTa_2O_5を用い、(La_<1-x>Tb_x)Ta_7O_<19>と(La_<1-x>Eu_x)Ta_7O_<19>の組成式に秤量して12モルHNO_3を加えて溶解し、溶液を蒸発乾固する硝酸塩共分解法により原料を調整し、空気中800°Cで仮焼後、空気中1200°Cで24時間焼成することによって六方晶系で指数付け可能な単一相完全固溶体を合成することに成功した。2.得られた固溶体のa軸とc軸はTb^<3+>およびEu^<3+>の置換量の増加とともにLa^<3+>のイオン半径(0.118nm)より小さなTb^<3+>(0.104nm)およびEu^<3+>(0.099nm)を置換するためにベガード法に従って直線的に減少し、置換したTb^<3+>およびEu^<3+>はLa^<3+>サイトを仕込み組成通り完全に置換固溶していることが判明した。3.(La_<1-x>Tb_x)Ta_7O_<19>固溶体試料ではTb^<3+>による547nm付近の緑色発光が観測でき、発光強度の濃度依存性から最大発光強度を得るXの値は0.8となり、高濃度型高輝度緑色発光材料の可能性があることが示唆された。4.(La_<1-x>Eu_x)Ta_7O_<19>
運動後の骨格筋糖輸送促進のメカニズム解明―AS160の調節と役割

運動中やその後に骨格筋への糖取り込みが促進する現象は、運動の健康に対する恩恵効果を支えており、その機序の解明は疾病の予防・治療の新たな方策を提供する。刺激に応答して糖輸送担体GLUT4が細胞内部から細胞膜上に移動することが、糖取り込み促進の機序である。この機序にAkt substrate of 160 kDa (AS160)やそのホモログであるTBC1D1が、現在分かっている最下流のシグナル伝達分子として関与することを示してきた。本研究ではこれらの分子以後の、GLUT4が物理的に移動するメカニズムに、分子モータータンパク質Myo1cが関与するかを検討した。筋肉の代謝能力は筋細胞(筋線維)の組み合わせや割合によって異なる。Myo1c発現パターンを調べたところ、骨格筋の代謝能力の高さと相関し、代謝環境の変化(運動トレーニング・高脂肪食負荷)によって発現量が増減することが明らかとなり、糖代謝に関与することが予想された。Myoloの骨格筋における機能を明らかにするため、成熟マウスの前頸骨筋に野生型あるいはモーター分子としての機能を欠損させた変異型(K111A)のMyo1c遺伝子を導入し、糖取り込み能力を測定した。野生型Myo1cを導入した骨格筋では、筋収縮やインスリン刺激に応答した糖取り込みが増大した。一方、変異型の導入は筋収縮やインスリン刺激による糖取り込みを抑制した。Myo1cの導入は、筋収縮やインスリンが引き起こすAS160およびTBC1D1までのシグナル伝達に影響しなかった。つまり、Myo1cのモーター分子としての活性は、現在確立している最下流のシグナルの次の段階あるいは、これらのシグナル伝達と独立して糖取り込みを制御していることが示唆された。以上のことより、Myo1cは筋収縮およびインスリンが引き起こす糖輸送を調節する新規の分子であることが明らかとなった。運動後には骨格筋のインスリン感受性が高まり、その効果は48時間以上にわたって維持される現象が観察されている。これまでインスリンと運動(筋収縮)の細胞内情報伝達経路は全く異なると考えられてきたが、この所見は、いずれかの位置で両者がクロストークしていることを強く示唆している。この可能性を検証するために、AS160という分子に着目した。AS160はインスリン刺激時にAktによってリン酸化されることが見出された分子で、グルコーストランスポーター4(GLUT4)の細胞膜表面へのトランスロケーションを媒介する機能を持つ。申請者は、リン酸化・プロテオミクス解析を用いて、AS160の既知リン酸化部位(PAS抗体認識部位)以外の、新規リン酸化部位を多数同定した。これらの新規リン酸化部位におけるインスリンおよび運動刺激によるリン酸化の様相を解析したところ、それぞれに特異的なリン酸化パターンが確認された。つまりAS160は、インスリン刺激によっても運動刺激(筋収縮刺激)によってもリン酸化され、何らかの役割を果たすと考えられる。したがって、AS160は、これまで未発見であったインスリンと運動の細胞内情報伝達のクロストークを形作るキー分子として働く可能性が考えられる。骨格筋における運動後のインスリン感受性の亢進がAS160のリン酸化およびそれにともなう機能亢進によって説明されるならば、糖尿病治療の新たな標的分子となる。
ホウ素中性子捕捉療法の頭頸部悪性腫瘍への応用に関する研究

ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、予め投与したホウ素化合物が腫瘍内に集積する性質を利用し、10Bを取り込んだ腫瘍に中性子線照射した時に発生するα線及び7Li粒子線で腫瘍を選択的に破壊する治療法である。当科では、BNCTを世界に先駆けて頭頸部悪性腫瘍に適応した。BNCTの抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにする目的で、ヒト由来口腔癌細胞の細胞周期に及ぼす影響を検討した。その結果、(1)培養SAS細胞にガンマ線照射と中性子照射を行なった結果から細胞生存曲線を求めた。(2)BNCTでは、Rb蛋白とRbリン酸化、p21が一過性に増加し、その後低下してG1アレストをきたし、カスパーゼが活性化されてアポトーシスが誘導された。(3)BNCTではcdc2リン酸化によりG2アレストをきたすが、これがアポトーシスに移行することはなかった。(4)γ線照射ではRbリン酸化を生じ、続いてG2アレストを誘導するcdc2のリン酸化がみられ、その後アポトーシスを生ずると考えられた。BNCTによる腫瘍増殖の抑制には、BNCT後早期に生ずるアポトーシスと後期のG2アレストが重要な役割を果たすと考えられた。BNCTは、48h以内の増殖は抑制せず、1週間後のコロニー形成能は著しく抑制した。細胞周期とその関連タンパクの解析で、G1期とG2期細胞の増加、p53リン酸化、p21発現、Wee1発現、cyclin B1発現、cdc2リン酸化を認めた。BNCT後のヌードマウス移植腫瘍からアポトーシス細胞を検出した。以上より、BNCTはG1期停止に続くアポトーシスとG2期停止を誘導することが明らかになった。この特性を生かし今後の治療効果の向上に繋げたい。我々は腫瘍選択的に殺細胞効果を示すホウ素中性子捕捉療法(BNCT)の頭頸部癌への適応を目指している。ヒト口腔扁平上皮癌の頬部移植ヌードマウスを用い、inoperableな進展例モデルを作製しBNCT分割照射の有効性を検証した。ヒト口腔扁平上皮癌株FI細胞を生後5-6Wマウス頬部に5×10^5個/50μlを接種し、4週経過後、腫瘍径が12-17mmに達したマウスを用いて以下の実験を行なった。^<10>B-enriched Borocaptate sodium(BSH) 75mg/kg腹腔内投与群は投与1時間後に、^<10>B-enriched boronophenylalanin (BPA) 250mg/kg腹腔内投与群は投与2時間後にそれぞれ熱中性子を照射した。熱中性子の照射時間は、80分間1回照射群と、40分間ずつ4週間隔で2回照射群に分け、総フルエンスは同じ設定した。BSH投与群、BPA投与群それぞれを1回照射群と2回照射群を分けて、腫瘍体積を経時的に測定した。生存率はKaplar-Meier法にて算出した。その結果60日生存率は、BPA-2回照射群が100%、であったのに対し、BPA-1回照射群は67%、またBSH-2回照射群は67%であったのに対し、BSH-1回照射群は0%と2回照射群の方が、BPA, BSHともに生存率が高かった。非治療群は17%であった。

また、肉眼的に腫瘍消失が観察された期間は、BPA-2回照射群は50-67%で52-67日後の15日間、BPA-1回照射群は50%で17-28日後の9日間、BSH-2回照射群は17%で17日後の2-3日間に、それぞれ見られたが、BSH-1回照射群では腫瘍消失しなかった。ヒト口腔扁平上皮癌の進展例動物実験モデルを用いてBNCTの有効性が確認された。2回分割照射は1回照射より、BPA, BSHとも腫瘍制御期間、制御率や生存率でも明らかに効果的で、特に、BPA-2回照射群は腫瘍増殖抑制(制御)及び生存期間の延長に効果があった。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、予め投与したホウ素化合物が腫瘍内に集積する性質を利用し、^<10>Bを取り込んだ腫瘍に中性子線照射した時に発生するα線及び^7Li粒子線で腫瘍を選択的に破壊する治療法である。当科では、BNCTを世界に先駆けて頭頸部悪性腫瘍に適応した。BNCTの抗腫瘍効果のメカニズムを明らかにする目的で、ヒト由来口腔癌細胞の細胞周期に及ぼす影響を検討した。その結果、(1)培養SAS細胞にガンマ線照射と中性子照射を行なった結果から細胞生存曲線を求めた。(2)BNCTでは、Rb蛋白とRbリン酸化、p21が一過性に増加し、その後低下してG1アレストをきたし、カスパーゼが活性化されてアポトーシスが誘導された。(3)BNCTではcdc2リン酸化によりG2アレストをきたすが、これがアポトーシスに移行することはなかった。(4)γ線照射ではRbリン酸化を生じ、続いてG2アレストを誘導するcdc2のリン酸化がみられ、その後アポトーシスを生ずると考えられた。BNCTによる腫瘍増殖の抑制には、BNCT後早期に生ずるアポトーシスと後期のG2アレストが重要な役割を果たすと考えられた。BNCTは、48h以内の増殖は抑制せず、1週間後のコロニー形成能は著しく抑制した。細胞周期とその関連タンパクの解析で、G1期とG2期細胞の増加、p53リン酸化、p21発現、Weel発現、cyclinB1発現、cdc2リン酸化を認めた。BNCT後のヌードマウス移植腫瘍からアポトーシス細胞を検出した。以上より、BNCTはG1期停止に続くアポトーシスとG2期停止を誘導することが明らかになった。この特性を生かし今後の治療効果の向上に繋げたい。
アモルファスセレンを用いた低価格・長寿命太陽電池の試作

アモルファスセレン(a-Se)を使い,電気分解を用いた太陽電池の作製を試みた.この手法は半導体生産の大幅な簡易化に繋がる.更に,紫外光に対し,0.35Vの開放端電圧を生じる太陽電池の作製に成功した.a-Se自体は赤みがかった透明なので,可視光の大部分は透過するが,その性質を逆手に取り,窓ガラスなどに設置可能な可視光透過型紫外光発電パネルや,日照に強さで透過率が変わるスマートガラスなどへの応用が可能となる.アモルファスセレン(a-Se)を使い,電気分解を用いた太陽電池の作製を試みた.この手法は半導体生産の大幅な簡易化に繋がる.更に,紫外光に対し,0.35Vの開放端電圧を生じる太陽電池の作製に成功した.a-Se自体は赤みがかった透明なので,可視光の大部分は透過するが,その性質を逆手に取り,窓ガラスなどに設置可能な可視光透過型紫外光発電パネルや,日照に強さで透過率が変わるスマートガラスなどへの応用が可能となる.アモルファスセレンの太陽電池への応用を考えた場合,現在多く使われているシリコン系の太陽電池に比べ,安価にデバイス作製が可能となる.さらに,シリコン系の物質の禁止帯幅がおおよそ1.1eV程度であるのに対して,アモルファスセレンでは約2.2eV程度と広いことが挙げられる.これは,これまではカットすることだけを目指していた紫外線を積極的に利用し,可視光透過型の紫外線発電素子の開発が可能であることを意味する。本研究では,アモルファスセレンの代表的な成膜方法として知られている蒸着法により,アモルファスセレン薄膜の成膜を行っている.この方法により得られるアモルファスセレン薄膜の物理的諸性質を解明し,この薄膜を太陽電池に応用するにあたり,利点だけではなくどのような問題点があるかを明らかにしたい.太陽電池の構造を実現するための重要なポイントは,アモルファスセレンのpn制御である.通常半導体をpn制御するには不純物を混ぜるのが一般的であるが,アモルファス特有の構造敏感性の低さの為,添加物選択は慎重に行う必要がある.セレンは16族元素であるから,p型伝導をするセレンを作製するには,周期表で左側である15族の元素,また,n型伝導をさせるには17族であるハロゲン元素を用いることが考えられる.アモルファスセレンに添加して,p型,n型伝導を示すような不純物を15族および17族から探し出し,実際に添加し電気的特性を測定することを目指した.その結果,p型伝導,n型伝導を示すような不純物の特定に成功し,現在添加方法などの諸条件の検討を行っている.今後はpn接合素子を作成し,起電力測定を含めた電気的特性の評価を重ね,添加条件の最適化などを行う予定である.前年度に引き続き、主に下記の二点に主眼を置いたアモルファスセレン太陽電池開発を行った.1.製膜方法の利点と問題点2.不純物添加の方法アモルファスセレンの製膜方法は、蒸着法、スパッタ法、CVD法などが用いられるが、本研究の目的であるところの安価なデバイス作成を考慮すると、このうち蒸着法を用いるか、あるいは他のより容易な製膜法を検討するのが適切であると考えた.本年度は蒸着法での製膜を行い,光学顕微鏡,走査型電子顕微鏡による表面形状の評価,可視/紫外光分光法による光学測定及び,ラマン分光法による結晶評価を行った.その結果,直径約18mm,膜厚200nmから6μmの円形アモルファスセレン膜を再現良く製膜方法を確立した.本製膜法の利点は,大面積に均一な製膜をすることが可能なことだが,特にラマン分光法による評価を行った際,レーザーの照射エネルギーを最大限に絞った状態でもアモルファスから三方晶結晶への相転移が見られた.三方晶への相転移は(a)反射による光吸収の低下(b)光導電性の低下(c)多結晶化による,膜の均一性の低下などの不利点を生じた.一方,不純物添加の方法として多元蒸着法を用い,ヒ素の添加を試みた.回転蒸着によりセレンとセレン化ヒ素の混合膜を製膜したが,相転移が起こらなくなった反面,光導電性の低下が確認された.今後は,ヒ素の添加量の減少させる方向で最適化を図る一方,ヒ素に変わる不純物の発見を目的として他に添加が期待できる塩素やアルカリ金属類の添加を行い,さらには多元蒸着以外の方法を検討していく.さらには不純物を添加した後の半導体のpn判定を行うに際して,どのような方法が最適かについて検討し,測定していきたいと考えている.前年度に引き続き,アモルファスセレン太陽電池開発を行った.特に不純物添加の方法において重要な結果を得たので報告する.これまで多元蒸着法を用いて,回転蒸着法にてヒ素の添加を行ってきたが,この手法では真空中で溶融する固体以外の不純物の添加が難しく,新たな方法を考え出す必要が出てきた.アモルファスの欠陥の多さから,有機半導体でよく使われる電気化学的手法に活路を見いだした.NaCl水溶液(塩水)の電気分解の原理を用いて,a-Se膜を陽極に使うことで,塩素イオンを膜内に取り込む試みを行い,電気分解前後での電気特性の評価を行った.

回転蒸着法を用いて従来のヒ素不純物を添加したa-Se膜を用い,膜の上に1mmの隙間を設けて電極を設置し,電流電圧特性を測定すると,電流と電圧が比例関係になった.次に,上記の電気分解処理を行うと,暗電流,可視光照射時の電流は線型のままだったが,254nmの紫外光を照射下時のみ,非線形の整流特性を示した.同様に,電気分解処理の前後にゼーベック測定を行い,電気分解前はp型を示す結果になったのに対し,電気分解後にはn型を示す結果になっていたことから,電気分解法によって,As添加a-Seの表面に塩素が添加されていることが予想された.添加された不純物の濃度と,不純物の膜厚方向の侵入具合を確認するために,シンガポール大学にて飛行時間型二次イオン質量分析を行った.その結果,予想通り電気分解前後では塩素濃度を示す信号強度が一桁以上上昇していたのみならず,200nmのa-Se薄膜の120nm程度まで塩素が侵入していたことが分かった.今後は,塩素の濃度をコントロール出来るよう,電気分解の条件出しを行うと共に,同様の手法を用いて,有毒なヒ素の代替となる不純物の模索を行っていく予定である.前年度に引き続き、アモルファスセレン太陽電池開発を行った.添加する不純物の選定、及び添加方法を確立し,pnあるいは,pin構造をアモルファスセレン膜の内部に作り込み,最終目標である発電デバイスの実装を目指した.先行して昨年度に続き,NaCl水溶液(塩水)の電気分解の原理を用いて,塩素イオンを膜内に取り込んだ.pn判定の為にゼーベック測定を行った結果,塩素を取り込む前と後で,極性が正から負に変化していたことから,塩素添加膜はn型,電気分解前がp型ということが分かった.一方で,有毒なヒ素に変わる添加物を模索した.文献調査などにより,Seを含むCIGSなどの第二世代太陽電池素材は,キャリア伝導の向上の為,Naを添加するとの報告があったことから,Naの添加を試行した.幸いCl添加に用いていたNaCl水溶液にはNaが含まれる為,最終的には,シーケンシャルに電気分解時の電極の極性を変えるだけでNa添加を,あるいは二極同時に電気分解し,平面方向にp-n構造を作り込めないかという発想に至った.Naの効果を確かめるべく,先述した電気分解法の極性を逆にした電気分解を行い,その前後での電気特性の評価を行った.膜の上に1mmの隙間を設けて電極を設置し,電流電圧特性を暗電流,可視光照射時の電流は線型のままだったが,254nmの紫外光を照射下時のみ,非線形の整流特性を示した.このことから,Cl添加のa-Se膜同様,紫外光に対して光導電性を示すことが明らかになった.最終的に,シーケンシャルな平面pn構造の作りこみを行った.以後ToF-SIMSによる不純物濃度解析,EBIC測定などの検証などが必要ではあるが,電流電圧特性の結果から,整流性が見られたことから,概ね予想通りの構造が出来上がっていると考えられ,電気分解条件によってp層n層の幅をコントロール出来るという可能性が示唆された.当初計画していたナノワイヤセレンを用いずとも,既存のアモルファスセレン膜を用いて,電気化学的手法による不純物添加を行うことにより,より早期のデバイス実現が可能となると判断し,計画を進行させた結果、幸いなことに目論見以上の結果が得られた.その一方で,従来のアモルファスセレン製造法よりも簡単な成膜法の模索が急務なのは確かであり,今後は不純物コントロールと共に,そちらの方にも注力していきたい.24年度が最終年度であるため、記入しない。上述の通り,引き続き電気化学的手法を用いて,アモルファスセレン内に塩素をはじめとする様々な不純物を添加することでpn接合を形成し,太陽電池デバイスの作成を行っていきたい.
東日本大震災被災者の仮設住宅から災害復興住宅への転居時の前向きコホート研究

本研究の目的は、宮城県沿岸部に位置する石巻市の高齢者を対象に、震災およびそれによって強いられる避難生活ならびに復興住宅での生活が、認知機能、日常生活動作に及ぼす影響を前向きコホートとして研究し、今後起こりうる災害に対するより良い対応のための認知症を含む疾病予防プログラムを策定することである。本研究では石巻市において、仮設住宅および復興住宅に居住する被災者を対象に前向きコホート研究を遂行している。我々は既にアルツハイマー病患者でのパイロットスタディにおいて、非被災者より被災者において認知症の増悪が顕著で、さらに被災者の中でも、自宅に留まった患者に比し、避難所に生活した患者において症状がより増悪した事を報告した。本研究では住民の認知機能と日常生活動作について、現地でアンケート調査、認知機能の観察を行い、それらの変化について前向き研究を遂行中である。さらに、被調査者の日常生活動作と簡易認知機能を調査し、災害後の仮設住宅での生活下の高齢者の健康状態、日常生活動作、認知機能変化、認知症の発症および進行についてのエビデンスを構築中である。さらに得られたエビデンスを基に、起こりうる次なる災害時の健康、日常生活動作、認知症予防に対する高齢者のマネージメントプログラムを策定していく。震災から約8年が経過し、「亜急性期」から「慢性期」「復興完了期」に入った状況において、被災者に主観的、客観的な健康上の問題がどの程度存在するかを明らかにすることは、我々に課せられた今しかできない使命でもある。また定期的な健康調査を実施し、医療に関する情報(国民健康保険および後期高齢者医療制度における保険の受領状況と医療費に関する情報)、介護保険に関する情報(要介護認定)を連結させることで、震災により変化した生活習慣や環境が認知機能を含む健康に与える長期的な影響を明らかにしていく。アンケート調査票、研究の説明文、研究参加同意書を郵送し、2ー4週間後、調査者が仮設住宅の各戸を訪問し、被調査者に十分な説明を行い、インフォームドコンセントを得た上で診査票を回収した。その際、同意書の不備、アンケートの記載漏れ等をチェックし、必要があれば完成までの補助を行った。(1)調査者は訪問時に被調査者の握力(右、左)を計測した。(2)簡易認知機能検査は「物忘れ相談プログラム」(日本光電社MSP-1000とMSP-1100)を用いて行っている。このプログラムはコンピューターのタッチパネルを用いて行う高齢者にも取り扱いの容易なプログラムである。質問の内容は、認知症スクリーニング検査として世界で最も汎用されているMini-Mental State Examination (MMSE)の主要項目を網羅しており、認知症発症のスクリーニング検査法として非常に有用な装置である。仮設住宅の集会所またはそれに準ずる場所に「物忘れ相談プログラム」を設置し、医師、看護師、または調査者が被調査者を集会所に招いて、機械の取り扱い方を十分に説明した後に、プログラムを施行した。「物忘れ相談プログラム」と並行して、サルコペニアの状況を把握するために、大腿周囲径、下腿周囲径、上腕周囲径、およびインピーダンス法による筋肉量測定を継続している。本研究に参加することにより期待される利益および被験者に起こりうる危険性ならびに必然的に伴う不快な状態を十分に説明し、研究を遂行していく。本研究は東北医科薬科大学等から支援活動を行っている医師が主体となり、石巻市立病院、こだまホスピタルと連携して行われているため、本研究の遂行により、健康状態に問題、不安がある場合に迅速に適切な医療支援、医療機関受診のアドバイスが得られることが期待される。また、得られた知見を基に石巻市民に対し有益な医療に関する情報や方策を提供・提言していく。一方、本研究はアンケート調査とコンピューターを用いた簡易認知機能検査と一般検診だけなので、特段の危険や侵襲は伴わない。しかしながら、本研究に参加することにより地震、津波、家族や家屋の喪失を想起するきっかけとなり、一時的に心身が不安定になる可能性がある。研究参加中に大震災の状況が想起され心身が不安定になった場合には、仮設住宅サポートセンターの職員や保健師、看護師に連絡をとるように記載し、そのようなケースに適切に対応できるようにする。本研究により対象者に関わる個人情報が不適切に管理されれば情報が漏洩する可能性があるため、本研究では情報の管理に細心の注意を払い研究を継続する。さらに、被調査者の日常生活動作と簡易認知機能を調査し、災害後の仮設住宅での生活下の高齢者の健康状態、日常生活動作、認知機能変化、認知症の発症および進行についてのエビデンスを構築する。得られたエビデンスを基に、起こりうる次なる災害時の健康、日常生活動作、認知症予防に対する高齢者のマネージメントプログラムを策定していく。

震災から約5年が経過し、「亜急性期」から「慢性期」「復興完了期」に入った状況において、被災者に主観的、客観的な健康上の問題がどの程度存在するかを明らかにすることは、我々に課せられた今しかできない使命でもある。また定期的な健康調査を実施し、医療に関する情報(国民健康保険および後期高齢者医療制度における保険の受領状況と医療費に関する情報)、介護保険に関する情報(要介護認定)を連結させることで、震災により変化した生活習慣や環境が認知機能を含む健康に与える長期的な影響を明らかにしていく。アンケート調査票、研究の説明文、研究参加同意書を郵送し、2ー4週間後、調査者が仮設住宅の各戸を訪問し、被調査者に十分な説明を行い、インフォームドコンセントを得た上で診査票を回収した。その際、同意書の不備、アンケートの記載漏れ等をチェックし、必要があれば完成までの補助を行った。(1)調査者は訪問時に被調査者の握力(右、左)を計測した。(2)簡易認知機能検査は「物忘れ相談プログラム」(日本光電社MSP-1000)を用いて行っている。このプログラムはコンピューターのタッチパネルを用いて行う高齢者にも取り扱いの容易なプログラムである。質問の内容は、認知症スクリーニング検査として世界で最も汎用されているMini-Mental State Examination (MMSE)の主要項目を網羅しており、認知症発症のスクリーニング検査法として非常に有用な装置である。仮設住宅の集会所またはそれに準ずる場所に「物忘れ相談プログラム」を設置し、医師、看護師、または調査者が被調査者を集会所に招いて、機械の取り扱い方を十分に説明した後に、プログラムを施行した。「物忘れ相談プログラム」と並行して、サルコペニアの状況を把握するために、大腿周囲径、下腿周囲径、上腕周囲径、およびインピーダンス法による筋肉量測定を行った。本研究の目的は、宮城県沿岸部に位置する石巻市の高齢者を対象に、震災およびそれによって強いられる避難生活ならびに復興住宅での生活が、認知機能、日常生活動作に及ぼす影響を前向きコホートとして研究し、今後起こりうる災害に対するより良い対応のための認知症を含む疾病予防プログラムを策定することである。本研究では石巻市において、仮設住宅および復興住宅に居住する被災者を対象に前向きコホート研究を遂行している。我々は既にアルツハイマー病患者でのパイロットスタディにおいて、非被災者より被災者において認知症の増悪が顕著で、さらに被災者の中でも、自宅に留まった患者に比し、避難所に生活した患者において症状がより増悪した事を報告した。本研究では住民の認知機能と日常生活動作について、現地でアンケート調査、認知機能の観察を行い、それらの変化について前向き研究を遂行中である。さらに、被調査者の日常生活動作と簡易認知機能を調査し、災害後の仮設住宅での生活下の高齢者の健康状態、日常生活動作、認知機能変化、認知症の発症および進行についてのエビデンスを構築中である。さらに得られたエビデンスを基に、起こりうる次なる災害時の健康、日常生活動作、認知症予防に対する高齢者のマネージメントプログラムを策定していく。
中国近代土地関係文書の数量的分析とデータベースの作成

本研究計画は、日本や中国・台湾等の研究機関・大学等に収蔵されている中国近代の土地関係文書について、調査・収集を行い、その一部について目録・解題をつけて、データベースとして作成することである。また、土地文書の一部について数量的分析を行うことである。本研究計画において次の研究機関・大学を訪問し調査を行った。日本-筑波大学、東洋文庫、国会図書館、東京大学、京都大学、天理大学、大分大学。中国-蘇州大学、蘇州市博物館、呉江市档案館。台湾-中央研究院近代史研究所。この調査過程において、幾つかの従来使用されなかった新たな文書資料を発見するとともに、筑波大学の未整理の文書史料については、一件ごとに目録・解題を作成した。調査過程の新たな知見として、各研究機関・大学に収蔵されている文書資料は、特に日本においては、同じような文書資料が複数の機関に分散されて収蔵されている場合が多く、機関をまたいだ聯合目録、データベースの作成が必要であるを得た。本研究計画の成果として、報告書に次の三編を公表した。(1)「筑波大学収蔵の旧東亜研究所第六調査委員会収集文書について」-筑波大学収蔵の未整理の文書資料について目録・解題を作成したもので、東京大学、東洋文庫、国会図書館、京都大学、天理大学収蔵の関連する文書史料についても言及している。(2)「蘇州の田業会に関する幾つかの史料」-江南の土地関係文書の大部分は租桟によって作成されており、蘇州市博物館、中央研究院近代史研究所の史料をもとに租桟の同業団体である田業会について分析した。(3)「1940年代呉江県の土地関係に関する統計資料」-呉江市档案館収蔵史料に基づいて、1940年代呉江県第二区釵金郷の土地関係について数量的分析を行った。今後同種の史料分析によって、より緻密な研究の進展が期待できる。研究計画の初年度である14年度は次のような研究を行い新たな知見等の成果を得た。土地文書資料の調査・収集においては、国内では筑波大学所蔵の未整理の東亜研究所収集文書資料について主に調査を行い、1件ごとの目録を作成した。この資料目録及び解題は文書資料の内容の解読を行い、15年度から『北海道教育大学紀要』等で公表していく予定である。この調査過程で、同じような文書が東京大学東洋文化研究所・東洋文庫等の他の研究機関にも所蔵されていること判明し、東亜研究所の文書資料が戦後の混乱の中で複数の機関に分散所蔵されていることが改めて確認でき、横断的目録の必要性を感じた。国外での調査では、中国の蘇州大学・蘇州市博物館、台湾の近代史研究所档案館・国史館を訪問して、主に租桟関係簿冊及び地籍簿といった土地台帳と国民政府時期の農村政策に関する文書資料の調査を行い、一部は複写あるいは筆写による収集を行った。特に近代史研究所所蔵の導淮委員会の地籍簿等の資料から一部の地域ながらかなり詳細な土地所有状況が確認でき、今後文献資料との対照を行うことで江蘇北部の土地関係の解明の糸口が開けると思われる。また最近国内で公刊された中国の明清から近代の農村調査等に関わる図書、及び中国・台湾で近年多数公刊された契約文書資料を購入し一次資料を分析する本研究の助けとした。収集した文書資料の入力では、ノートパソコン及び大容量の記憶装置を購入し、研究補助員の助力も得て資料入力を開始した。これまで入力したデータ資料のアプリケーションソフトの更新、フロッピーデスクからMOデスクへの複写も行い、整合性をもったデータベースの作成を目指している。本研究計画は、次の4段階で行われている。

(1)資料の調査・収集、(2)収集した資料の目録、簡単な解題の作成、(3)資料のデータベースの作成、(4)資料の分析。研究計画の2年目の平成15年度は昨年度に引き続き(1)(3)の段階を平行して行った。(1)の資料の調査・収集は平成15年8月から10月の2ヶ月文部科学省の短期在外研修で海外研修を行う機会があったため、主に国内の大学・研究機関において調査・収集に努めた。具体的には大分大学の戦前の日本の諸機関による調査資料、東京大学東洋文化研究所、国立国会図書館、東洋文庫、筑波大学の土地文書資料である。特に東洋文化研究所、国会図書館、東洋文庫では、呉県旧太湖庁の民国時期の賦税帳簿を調査し、これら3機関の資料は同種のものであり、何らかの理由で3機関に分散所蔵されていることが明らかになり、3機関の資料を時系列的ならべ総合的に分析することで土地所有の変化を考察することも可能になると思われる。平均200丁もの簿冊が全部で250冊以上にもなり、収集方法については今後検討を要する。(2)の目録・解題については、筑波大学収蔵の資料のうち土地契約文書・魚鱗冊について「筑波大学収蔵の旧東亜研究所第六調査委員会収集文書について(1)」として公刊した。江蘇省揚州府江都県の漕糧串票及び礼部官地関係部分については、平成16年9月に公刊予定である。(3)のデータベースの作成は、主に台湾中央研究院近代史研究所収蔵の導淮委員会関係の地籍簿のデータ入力を研究補助員の助力を得て行っている。江蘇省淮河流域の銅山・阜寧・泗陽等の県の地籍簿で他の調査資料等と対照し分析することで、この地域の土地関係を明らかにする一助となることが期待できる。また近年公刊された中国の農村関係の図書及び南京国民政府関係の資料を購入し分析の助けとした。本研究計画は、次の4段階で行われている。研究計画の最終年である平成16年度は(1)(3)を行うとともに、一部の文書史料について簡単な分析を行った。(1)の資料の調査・収集については、京都大学の人文科学研究所・法学部・文学部に土地関係文書が収蔵されており、その調査・収集を主に行った。その他天理大学・東洋文化研究所・国会図書館・東洋文庫において所蔵資料の調査を継続的に行った。海外では、台湾中央研究院近代史研究所の導淮委員会関係の地籍簿を中心に調査・収集を行った。(2)の目録・解題については、筑波大学収蔵の資料のうち江蘇省揚州府江都県の漕糧串票及び礼部官地関係部分について「筑波大学収蔵の旧東亜研究所第六調査委員会収集文書について(2)」として公刊した。筑波大学収蔵資料の残りの部分の目録・解題は報告書として公表予定である。本研究計画で調査した蘇州博物館と中央研究院近代史研究所収蔵の資料の中で、江南の土地関係と大きな関わりを持つ蘇州の租桟地主の組織「田業会」資料について、同じく報告書で公表予定である。(3)のデータベースの作成は、中央研究院近代史研究所収蔵の導淮委員会関係の地籍簿のデータ、呉江市档案館及び筑波大学の「雍正地籍簿」等の入力が終了した一部の資料データについて、表計算ソフトで公表を予定している。
虚血性心疾患の成因における炎症性機序の役割に関する基礎的・臨床的研究

1.炎症性変化を一つの特徴とする動脈硬化の分子機構にRho-kinaseが深く関与していること、そして、その発現が、アンジオテンシンIIやインターロイキン-1bなどの炎症性刺激により増強され、そのシグナル伝達機構にNf-kBが関与していることを明らかにした。2.Rho-kinaseは、培養内皮細胞において、低酸素による内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)の発現低下の分子機構に深く関与しており、選択的Rho-kinase阻害薬であるヒドロキシファスジルは、それを防止することを明らかにした。3.Rho-kinaseの長期抑制は、ブタ冠動脈におけるステント留置後の再狭窄を防止し、その機序として、血管平滑筋のアポトーシスの亢進、NCP-1の発現抑制や炎症細胞浸潤の抑制、TGF-β1の発現抑制によるコラーゲン産生の抑制、などが関与していることを明らかにした。4.Rho-kinaseの長期抑制は、アンジオテンシンII慢性投与(ラット)による冠動脈硬化病変の形成を抑制し、その機序として、NAD(P)H oxidaseの発現抑制によるsuperoxide anionsの産生抑制、内皮機能改善などが関与していることを明らかにした。5.Rho-kinaseの長期抑制は、マウスにおける異種移植心に生じる冠動脈硬化病変の形成を抑制し、その機序として、特に、macrophage migration inhibitory factor(MIF)の発現抑制が関与していることを明らかにした。1.ブタ大腿動脈のバルーン傷害後、同部ではRho-kinaseのmRNA発現および活性の亢進が生じることを認めた。また、adenovirusをvectorとした変異型Rho-kinaseの遺伝子導入により、バルーン傷害後の内膜肥厚が抑制されることを認めた。2.また、同様に、C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)の遺伝子導入によっても、ブタ冠動脈におけるバルーン傷害後の冠動脈病変の形成が抑制された。3.ブタ冠動脈を外膜側からMCP-1と酸化LDLで慢性に刺激すると、内膜肥厚・収縮性血管リモデリングを伴う冠動脈硬化病変が形成されることを認めた。このモデルでは、外膜に出現したマクロファージが経時的に内膜方向へ遊走し泡沫細胞化することを認めた。このモデルに、Rho-kinase阻害薬であるfasudilを経口投与したところ、動脈硬化病変の形成が著明に抑制された。また、Rho-kinase活性やマクロファージの遊走が抑制されていることを確認した。4.ブタ冠動脈を外膜側から代表的炎症性サイト力インであるIL-1βで慢性に刺激すると、同部に収縮性血管リモデリングと過収縮反応を伴う冠動脈硬化病変が形成される。このモデルにfasudilを経口投与したところ、興味深いことに、血管リモデリングが退縮し、冠動脈過収縮反応も消失した。この作用は、休薬後も引き続いて認められ、Rho-kinaseの長期抑制により、冠動脈硬化病変の形態的・機能的退縮が生じることが確認された。5.上記の現象をさらに確認する目的で、IL-1β治療部位に変異型Rho-kinaseを遺伝子導入したところ、やはり、同様に、冠動脈硬化病変の形態的・機能的退縮を認めた。上記のように、Rho-kinaseは炎症性増殖性冠動脈硬化病変の形成に重要な役割を果たしており、同分子の抑制により、冠動脈硬化病変の発生の抑制やいったん生じた病変の退縮が惹起される可能性が示された。したがって、同分子は、動脈硬化の新たな治療標的になりうる可能性が考えられる。1.炎症性血管病変の分子機構におけるRho-kinaseの役割:アンジオテンシンII慢性投与ラットやマウス移植心に生じる血管病変では、Rho-kinaseの発現や活性が著明に亢進しており、選択的Rho-kinaseの長期投与により、これらの病変が著明に抑制されることを明らかにした。2.Rho-kinaseの長期抑制による炎症性動脈硬化病変の退縮:インターロイキン-1βの慢性投与により作成したブタ冠動脈硬化病変モデルにおいて、薬剤あるいは遺伝子導入を用いたRho-kinaseの長期抑制が、冠動脈硬化病変の退縮を惹起することを明らかにした。

3.ヒトの循環器疾患の成因におけるRho-kinaseの関与:摘出ヒト動脈では、動脈硬化の進展に伴い、収縮反応の亢進が生じ、その分子機構にRho-kinaseが関与していることを明らかにした。さらに、冠攣縮性狭心症患者における冠攣縮や高血圧患者における末梢血管抵抗の増加の機序にRho-kinaseが深く関与していることを、世界で初めて報告した。4.Rho-kinaseの発現調節機構の解明:ヒト冠動脈由来培養血管平滑筋細胞において、炎症性刺激であるアンジオテンシンIIやインターロイキン-1βは、用量・時間依存性にRho-kinaseの発現(mRNA,蛋白)を亢進させ、そのシグナル伝達には、protein kinase Cや転写因子NF-kBが関与していること、およびアンジオテンシンII刺激に対するRho-kinaseの発現に対して、エストロゲンは抑制的に、ニコチンは促進的に作用することを明らかにした。5.マトリックスメタロプロテアーゼ過剰発現の作用:遺伝子導入法を用いてブタ冠動脈にマトリックスメタロプロテアーゼを過剰発現させると、同部では組織因子の発現の亢進により、血栓形成傾向が助長されることを明らかにした。1.炎症性変化を一つの特徴とする動脈硬化の分子機構にRho-kinaseが深く関与していること、そして、その発現が、アンジオテンシンIIやインターロイキン-1bなどの炎症性刺激により増強され、そのシグナル伝達機構にNf-kBが関与していることを明らかにした。2.Rho-kinaseは、培養内皮細胞において、低酸素による内皮型一酸化窒素合成酵素(eNOS)の発現低下の分子機構に深く関与しており、選択的Rho-kinase阻害薬であるヒドロキシファスジルは、それを防止することを明らかにした。3.Rho-kinaseの長期抑制は、ブタ冠動脈におけるステント留置後の再狭窄を防止し、その機序として、血管平滑筋のアポトーシスの亢進、NCP-1の発現抑制や炎症細胞浸潤の抑制、TGF-β1の発現抑制によるコラーゲン産生の抑制、などが関与していることを明らかにした。4.Rho-kinaseの長期抑制は、アンジオテンシンII慢性投与(ラット)による冠動脈硬化病変の形成を抑制し、その機序としてNAD(P)H oxidaseの発現抑制によるsuperoxide anionsの産生抑制、内皮機能改善などが関与していることを明らかにした。5.Rho-kinaseの長期抑制は、マウスにおける異種移植心に生じる冠動脈硬化病変の形成を抑制し、その機序として、特に、macrophage migration inhibitoly factor(MIF)の発現抑制が関与していることを明らかにした。
明治期における少年雑誌にみる読書観に関する歴史社会学的研究

本研究では、明治期を代表する出版社である博文館から刊行された少年雑誌(『日本之少年』・『少年世界』・『少女世界』)における読書関連記事を検討した。その結果、少年雑誌に「小説」を掲載することについての合意が形成されているとは必ずしもいえないこと、「小説」の掲載を正当化するような特定のジャンル小説の掲載が試みられていること等が明らかとなった。平成22年度は、『少年世界』(18951907)ならびに『教育時論』(18951907)の二誌における読書関連記事を中心に検討した。『教育時論』における読書関連記事を検討したところ、少年雑誌が青少年に及ぼす影響を論じた記事が散見された。これらの記事には、読書全般を否定するのではなく、小説による悪影響を取り立てて論じたものが少なくないことが判明した。教育界においては、少年雑誌に小説を掲載することに対する共通理解が形成されていないことが示唆される。『少年世界』の読書関連記事を検討したところ、以下のことが明らかとなった。まずは、読者投稿欄において、小説の掲載をめぐる論争が認められた。とりわけ、小説有害論者の論調が『教育時論』にみられた小説有害論と同型であったことから、少年雑誌の読者の一部がメディアにおける小説有害論を共有していたことが明らかとなった。次に、編集部の読書観であるが、論説の本数が少なかったことから、小説有害論者の投稿に対する編集部のコメントに注目することにした。これらのコメントには反論を寄せているケースが認められるなど、有害論を承知の上で小説を掲載していたことがうかがえる。なお、冒険小説が小説有害論的な立場の読者から例外的に認められるなど、ジャンルが小説の承認をめぐるポイントになっていることが示唆されたことから、ジャンル小説の検討にも着手した。平成23年度は、『日本之少年』(18891894)ならびに『少女世界』(19061912)の二誌における読書関連記事を中心に検討した。なお、『日本之少年』を検討対象に追加したのは、後継誌である『少年世界』(1895年創刊)における読書観を明らかにする上で必要であると判断したからである。『日本之少年』における読書観を検討したところ、少年雑誌が青少年に及ぼす影響を論じた記事が散見された。「小説」の読書による悪影響を指摘した記事が少なくないなかで、特定のジャンルの読書を正当化する言説が認められた。とりわけ、「学術小説」が「小説」の読書を正当化するジャンルとして機能していたことが示唆された。少年雑誌に「小説」を掲載する戦略として注目される。以上の検討から、昨年度の検討で確認された『少年世界』における読書観が『日本之少年』において既に顕在化していたことが明らかとなった。『少女世界』における読書観を検討したところ、少女雑誌が少女に及ぼす影響を論じた記事が散見された。少女雑誌に固有の傾向としては、「小説」の読書が女学生堕落問題とセットになって問題化されていること、少女が感化されやすい存在として位置づけられていること等が明らかとなった。また、『少女世界』に固有なジャンルとして「少女対話」などの少女による上演を想定した読み物が掲載されていることが注目された。「小説」と並んで青少年に悪影響を及ぼすとされたジャンルである「芝居」が掲載されていたことは、『少女世界』における読書観を明らかにする上で示唆的であった。
アトピー性皮膚炎に対する抗感覚受容チャネル分子療法の効果の検討

アトピー性皮膚炎に対する抗感覚受容チャネル分子療法の効果の検討:本実験に使用している、アトピー性皮膚炎モデル動物の「NCヘアレスマウス」は、トランスジェニックマウスの製造会社において、凍結胚として保存していた状態から成長・増殖させる必要があった。そのため、本学動物実験施設での受け入れ態勢を整えて、さらに実験に必要な匹数を確保するのに長期間かかったが、平成30年度には、20匹のNCヘアレスマウスを製造元より入手して、動物実験施設で安定的に管理しながら、ジニトロフルオロベンゼンの塗布によるアトピー性皮膚炎を発症させ、薬物療法の実験を実施した。誘発方法は予定通りに実施し、25%オリーブオイル+75%アセトン混液に溶解したジニトロフルオロベンゼン(DNFB)をNCヘアレスマウスの皮膚(耳介、背部)に、1か月以上にわたり塗布を繰り返したあと、ステロイド系抗炎症薬、タクロリムス免疫抑制薬、抗ヒスタミン薬、チャネル分子阻害剤を基剤に溶解するなどして外用投与した。チャネル分子阻害剤については予定した薬品以外に新規の薬品が入手できたので2種類を使用した。その後、約2週間にわたり皮膚の炎症状態の変化・緩解状況を確認しながら上記の薬物塗布を繰り返した。次いでマウスに対して潅流固定を行い耳介皮膚の試料を採取して、凍結保存後クリオスタットで薄切し、薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の発現状況についてコントロール群と比較しながら免疫組織化学法を中心に比較検討を行っている。当初計画していた、アトピー性皮膚炎を発症するトランスジェニックマウスの入手、アトピー性皮膚炎モデルの作製、薬物療法の実施まで実験を進めることができた。さらに免疫組織化学法を中心に薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の発現状況について免疫組織化学法で検討を行っているのでおおむね順調と言える。本研究の最終年度なので、実験の個体数を増やすために本年度もアトピー性皮膚炎トランスジェニックマウスの入手、アトピー性皮膚炎モデルの作製、薬物療法の実施を進め、採取した皮膚組織について免疫組織化学法を中心に薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の変化を検討したい。チャネル分子の局在については、高倍率の接眼レンズを利用したデジタル観察によってある程度解析可能なので免疫組織化学法を中心に検討していきたい。さらに実験の成果をまとめて、学術的な発表を行う予定である。アトピー性皮膚炎の慢性化に関わる感覚受容チャネル分子異常に関する検討:本実験に使用している、アトピー性皮膚炎モデル動物の「NCヘアレスマウス」は、トランスジェニックマウスの製造会社において、凍結胚として保存していた状態から成長・増殖させる必要があった。そのため、本学動物実験施設での受け入れ態勢を整えて、さらに実験に必要な匹数を確保するのに数ヶ月以上かかってしまった。これにより、当該マウスの入手が予定より遅れたため、皮膚炎モデルの作製に取りかかるのも遅れた。しかし、現在までに、NCヘアレスマウスを製造元より入手して、動物実験施設で安定的に管理しながら、ジニトロフルオロベンゼンの塗布によるアトピー皮膚炎を発症させることに成功した。誘発方法は予定通りに実施し、25%オリーブオイル+75%アセトン混液に溶解したジニトロフルオロベンゼン(DNFB)をNCヘアレスマウスの皮膚(耳介、背部)に、1か月以上にわたり塗布を繰り返した。マウスには薬剤の塗布部位を中心に皮膚炎が形成されており、掻痒感による掻把行動が確認された。その後、本研究の目的どおり、アトピー性皮膚炎を慢性化状態にするために、さらなる感作を繰り返し行っている。アトピー性皮膚炎を誘発しないコントロールマウスについては、すでに固定を行って皮膚の試料採取を実施しており、今後採取する実験群の皮膚炎試料とともに感覚受容チャネル分子の発現状況について免疫組織化学法および免疫電子顕微鏡法により比較検討を行っていく予定である。アトピー性皮膚炎の慢性化に関わる感覚受容チャネル分子異常に関する検討については、アトピー性皮膚炎を発症するトランスジェニックマウスの製造会社から、当該マウスの入手に予想以上に日数がかかったため、皮膚炎モデルの作製が遅れてしまった。しかし、平成29年度中に当該マウスを入手することができ、その後、アトピー性皮膚炎を発症させることに成功して慢性化させる過程にある。一部のマウスについて固定を行い、皮膚感覚受容器における分子発現の検討を開始している。

次いでマウスに対して潅流固定を行い耳介皮膚の試料を採取して、凍結保存後クリオスタットで薄切し、薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の発現状況についてコントロール群と比較しながら免疫組織化学法を中心に比較検討を行っている。当初計画していた、アトピー性皮膚炎を発症するトランスジェニックマウスの入手、アトピー性皮膚炎モデルの作製、薬物療法の実施まで実験を進めることができた。さらに免疫組織化学法を中心に薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の発現状況について免疫組織化学法で検討を行っているのでおおむね順調と言える。「アトピー性皮膚炎の慢性化に関わる感覚受容チャネル分子異常」に関する検討については、今後、分子発現の検討を行い一層の推進に努めていく所存である。実験の遅延を解消するために、今回の実験系で「抗感覚受容チャネル分子療法の効果の検討」についても早急に実験に組み込んでいくため、準備に入っている。今後の、マウスの繁殖と入手については実験に遅れが出ないように準備していきたい。本研究の最終年度なので、実験の個体数を増やすために本年度もアトピー性皮膚炎トランスジェニックマウスの入手、アトピー性皮膚炎モデルの作製、薬物療法の実施を進め、採取した皮膚組織について免疫組織化学法を中心に薬物投与の効果と感覚受容チャネル分子の変化を検討したい。チャネル分子の局在については、高倍率の接眼レンズを利用したデジタル観察によってある程度解析可能なので免疫組織化学法を中心に検討していきたい。さらに実験の成果をまとめて、学術的な発表を行う予定である。
若干過圧密な自然堆積粘土地盤の支持力・安定解析に関する研究

本研究は,若干過圧密である事が多い沖積粘土地盤上での盛土施工の安定性の検討(極限荷重の計算)を目的に, (a)部分排水三軸試験を用いた自然堆積粘土の挙動の解明, (b)荷重履歴を考慮した支持力の算定, (c)施工中の観測を用いた極限荷重の予測,に対する系統的な研究を行った.以下に,本研究で得られた成果を要約する.(1)練り返し粘土および自然堆積粘土の非排水試験を行い,構成式(Cam clayモデル,関口・太田モデル)の適用性について検討した.その結果,間隙水圧軸ひずみ関係は構成式によって比較的良く表現されるが,軸差応力軸ひずみ関係を同時に記述することは難しいこと,しかし(非排水)強度については弾塑性パラメータを巧く選ぶことで十分に表現することができること,が明らかになった.(2)粘土の構成式は硬化パラメータを塑性体積ひずみにとることが多く,構成式から得られる非排水条件を用いて荷重履歴を考慮した非排水支持力を算定することができる.軟弱地盤上の盛土,および部分排水三軸試験の数値シミュレーションを行い,載荷速度,載荷荷重の影響について検討した.載荷速度の大きいほど残留変形は大きくなるが,載荷荷重が非排水支持力に対して安全率で1.1以上の場合には載荷速度の影響が殆ど表れないことが明らかになった.この傾向は正規圧密,地表面過圧密,および全体過圧密地盤で変わらない.他方,三軸試験による部分排水強度については予測値と実験値が良く一致し(b)の方法の妥当性が検証されたが,漸増載荷の後に荷重一定で放置するような場合にはシュミレーションと実験には軸ひずみの発生に差異があり,上述(1)と共に構成式に関する課題が残された.(3)荷重時間変形関係を用いた極限荷重予測法に,骨格変形係数の劣化過程の追跡による方法がある.この場合には一切土質パラメータは必要ない.しかし過圧密地盤では適用に際して十分な注意が必要であることが指摘された.本研究は,若干過圧密である事が多い沖積粘土地盤上での盛土施工の安定性の検討(極限荷重の計算)を目的に, (a)部分排水三軸試験を用いた自然堆積粘土の挙動の解明, (b)荷重履歴を考慮した支持力の算定, (c)施工中の観測を用いた極限荷重の予測,に対する系統的な研究を行った.以下に,本研究で得られた成果を要約する.(1)練り返し粘土および自然堆積粘土の非排水試験を行い,構成式(Cam clayモデル,関口・太田モデル)の適用性について検討した.その結果,間隙水圧軸ひずみ関係は構成式によって比較的良く表現されるが,軸差応力軸ひずみ関係を同時に記述することは難しいこと,しかし(非排水)強度については弾塑性パラメータを巧く選ぶことで十分に表現することができること,が明らかになった.(2)粘土の構成式は硬化パラメータを塑性体積ひずみにとることが多く,構成式から得られる非排水条件を用いて荷重履歴を考慮した非排水支持力を算定することができる.軟弱地盤上の盛土,および部分排水三軸試験の数値シミュレーションを行い,載荷速度,載荷荷重の影響について検討した.載荷速度の大きいほど残留変形は大きくなるが,載荷荷重が非排水支持力に対して安全率で1.1以上の場合には載荷速度の影響が殆ど表れないことが明らかになった.この傾向は正規圧密,地表面過圧密,および全体過圧密地盤で変わらない.他方,三軸試験による部分排水強度については予測値と実験値が良く一致し(b)の方法の妥当性が検証されたが,漸増載荷の後に荷重一定で放置するような場合にはシュミレーションと実験には軸ひずみの発生に差異があり,上述(1)と共に構成式に関する課題が残された.(3)荷重時間変形関係を用いた極限荷重予測法に,骨格変形係数の劣化過程の追跡による方法がある.この場合には一切土質パラメータは必要ない.しかし過圧密地盤では適用に際して十分な注意が必要であることが指摘された.