hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アダプター分子CRK/CRKLに対する選択的シグナル伝達阻害分子のインシリコ設計

溶質の溶媒和自由エネルギーを予測するPoisson-Boltzmann (PB)法は、精度の低さが指摘されている。本年度は昨年度に引き続き、PB法で用いられているパラメーターを設計しなおすことで、PB法の高精度化を図った。パラメーターは各アミノ酸の構造をテンプレートとして、水分子を陽に取り扱った計算結果を再現するように設計した。本年度作成したパラメーターを用いて、数十残基からなるタンパク質の静的構造にPB法を適用したところ、これまでに発表されているどのパラメーターよりも高精度に溶媒和自由エネルギーの予測ができることを確認した。次に新しいパラメーターの分子ドッキング用いたインシリコスクリーニングにおける性能を評価した。ここでは4種類のSH2ドメインと、各SH2ドメインへの結合が既知のリン酸化ペプチドを評価系として用いた。我々が開発したパラメーターは、これまでに発表されているどのパラメーターよりも高いスクリーニング性能を有していた。また各SH2へのスクリーニングにおいて、リガンド分子の結合に伴う構造変化を安定構造探索アルゴリズムによって考慮するという試みを行つた。結果、4種類のSH2ドメイン中3つでスクリーニング性能の向上が見られた。一方、1つのSH2ドメインに対するスクリーニング性能は下がった。これらのSH2ドメイン間の違いを分子動力学シミュレーションを用いて観察すると、リガンド分子の内部自由度に顕著な違いがあった。この違いを普遍的に記述することができれば、よりよいスクリーニング手法の開発につながる可能性がある。(抄録なし)本年度は申請者がこれまでに開発を行ってきたGPGPUを用いる配座探索ソフトウェアの開発を継続して行った。これまでに申請者はリガンド分子の各配座の親和性の評価部分の高速化を達成していた。本年度は、各配座の距離行列を計算する部分の高速化を達成し、より計算時間を短縮することができた。またGPGPUで用いられているアーキテクチャの変更があったため、最新の機種で最適となるようにプログラムを修正した。次にこのプログラムを用いてCRKに対する分子ドッキングを基礎とした第一次インシリコスクリーニングを実行した。まず4残基のアミノ酸からなるペプチドを用いて、スクリーニング性能の評価を行った。実験的に結合が確認されているアミノ酸配列を用いて、その検出率を測定したところ、高い検出率を示した。CRKの構造はPDB(1JU5)をそのまま用いた。続いて8残基のペプチドを用いてCRKに対する第一次スクリーニングを行った。しかし、既知結合配列の検出率は4残基の時と比べて低かった。そこでCRKの動的な構造の変化を考慮するために分子動力学シミュレーションを行い、動的構造アンサンブルを作成した。この動的構造をそれぞれ独立に用いて、先ほどと同様のスクリーニングを実行した。既知結合配列の検出率の観点で、最適なスクリーニング条件を探索した。次にこの条件下で、遺伝的アルゴリズムを用いたアミノ酸配列の最適化を行った。上位のペプチド群を受託合成し、理化学研究所の岡田チームに結合試験を依頼した。溶質の溶媒和自由エネルギーを予測するPoisson-Boltzmann(PB)法は、大きい分子に対しては精度が低いことが指摘されている。本年度は、PB法で用いられているパラメーターを再設計することで、PB法の高精度化を図った。パラメーターは水分子を陽に取り扱った計算結果を再現するように設計する。まずPB法で用いられる各計算方法について検証を行い、最適な計算条件を設定した。次に末端・非末端を含むそれぞれの各アミノ酸について、分子動力学シミュレーションを行い、動的構造アンサンブルを得た。これらの構造群からひとつのアミノ酸あたり3つ以上の代表構造を得る。続いて熱力学的積分法を用いて、各構造の溶媒和自由エネルギーを算出する。これらの値を基にPB法で用いられるパラメーター群を再設計した。本研究で開発したパラメーターを用いて、数十残基からなるタンパク質の静的構造にPB法を適用したところ、これまでに発表されているどのパラメーターよりも高精度に溶媒和自由エネルギーの予測ができた。さらなる検証のために、動的構造を用いた分子設計における有用性を確かめている。また新しいパラメーター群を用いてこれまでのスクリーニング手法の再評価を行ったところ、以前とは異なる最適条件が導かれた。新しい条件下で遺伝的アルゴリズムを用いたCRK阻害ペプチドのアミノ酸配列の最適化を行った。また異なるタンパク質でさらなる検証を行うために、各アダプタータンパク質の動的構造アンサンブルを分子動力学シミュレーションにより作成した。

一方、1つのSH2ドメインに対するスクリーニング性能は下がった。これらのSH2ドメイン間の違いを分子動力学シミュレーションを用いて観察すると、リガンド分子の内部自由度に顕著な違いがあった。この違いを普遍的に記述することができれば、よりよいスクリーニング手法の開発につながる可能性がある。当初の計画通り、CRK/CRKLを阻害するペプチド分子の候補を提案し、結合性試験を依頼することができた。CRKLについてのスクリーニングは行っていないが、実験で既知の結合配列の情報が不足しているため、実施が適当でないと判断した。結合試験に関しては、CRKを用いて予測されたペプチドを使って、CRKLの結合性試験も行う。そこで得られた情報を基に今後はCRKLのインシリコスクリーニングも実行する。本年度はインシリコスクリーニングで用いられるPoisson-Boltzmann手法の改良を行うなど、今後のスクリーニング運用に対して下地を作ることができた。しかしまだCRKLに対するインシリコスクリーニングは行っていないため、CRKとCRKLに対する選択性に関する議論ができない。今後はCRKとCRKLに対するスクリーニングを同時に行い、選択的阻害分子の創出を目指す。現在はMM-PBSA法を用いてCRKやCRKLの親和性評価を行っている。このMM-PBSA法は大きい分子(タンパク質)では精度の低さが指摘されており、今後この問題が顕在化してくる恐れがある。そこで次年度は当初の計画を変更し、MM-PBSA法の高精度化が見込める。MM-PBSA法で用いられるパラメーター群を再設計することで、高精度化が実現できる。高精度化の達成後に、インシリコスクリーニング手法の開発や、実験値との比較を改めて行う。今後はより精度が高いタンパク質の動的構造を考慮できる第二次スクリーニングを実行し、結合試験を依頼する。またその実験結果をフィードバックし、さらなる高精度化を図る。またCRKとCRKLに対して同時にスクリーニングを実行することで選択性に関する議論を行う。また選択性に大きく寄与する官能基群を抽出する。得られた方法を異なるシグナル伝達に関わるタンパク質に適用し、従来の手法との比較を行い学術論文として発表する。(抄録なし)
4倍体ブドウの予房内に存在する花粉管生長阻害物質の同定

1.有核果の結実が少ない4倍体ブドウのピオーネ及びセンテニアルの子房と花柱を2時間,カンテン片上に置床した後花粉をまいて培養すると,その発芽は著しく阻害されるが,結実の良いマスカットではその阻害は少なかった. 2.これらの品種の雌ずいを冷水で抽出,低温で高速遠沈し,粗抽出物を得て,これを適宜希釈してカンテン片をなじませ,発芽テストを行うと,ピオーネとセンテニアルで強い阻害がみられた. 3.これらの水抽出物を凍結乾燥し,各種の有機溶媒で順次抽出して花粉発芽テストを行った結果,阻害活性はエチルアルコールと水で抽出された.4.ピオーネの子房100gの水抽出物を凍結乾燥し,チャコールカラムに通し,アセトン,メタノール,水で15フラクションに分画したところ, 5分画に阻害活性が分かれた.その内の#2フラクションをセファデックスLH20カラムに通し,メタノールで50フラクションに分画すると, #3537に活性が認められた.さらにこれらを中圧セルロースカラム(ベンゼンーメタノール,メタノール,水)で14フラクションに分画すると,活性の大部分はメタノール分画に含まれた.このフラクションの活性はMIS(最低阻害量)は約100μg/mlで, 3段階のカラムにより活性IIは約10倍精製された.また,これをTLCで展開したところ,ニンヒドリン反応する1つのスポットとフェノール硫酸で発色する2つのスポットが存在し,再溶出,花粉発芽テストの結果,フェノール硫酸反応スポットと阻害活性が一致した.したがって,ピオーネの子房に含まれる花粉管生長阻害物質は配糖体である可能性が強いが,同定には至っていない.1.有核果の結実が少ない4倍体ブドウのピオーネ及びセンテニアルの子房と花柱を2時間,カンテン片上に置床した後花粉をまいて培養すると,その発芽は著しく阻害されるが,結実の良いマスカットではその阻害は少なかった. 2.これらの品種の雌ずいを冷水で抽出,低温で高速遠沈し,粗抽出物を得て,これを適宜希釈してカンテン片をなじませ,発芽テストを行うと,ピオーネとセンテニアルで強い阻害がみられた. 3.これらの水抽出物を凍結乾燥し,各種の有機溶媒で順次抽出して花粉発芽テストを行った結果,阻害活性はエチルアルコールと水で抽出された.4.ピオーネの子房100gの水抽出物を凍結乾燥し,チャコールカラムに通し,アセトン,メタノール,水で15フラクションに分画したところ, 5分画に阻害活性が分かれた.その内の#2フラクションをセファデックスLH20カラムに通し,メタノールで50フラクションに分画すると, #3537に活性が認められた.さらにこれらを中圧セルロースカラム(ベンゼンーメタノール,メタノール,水)で14フラクションに分画すると,活性の大部分はメタノール分画に含まれた.このフラクションの活性はMIS(最低阻害量)は約100μg/mlで, 3段階のカラムにより活性IIは約10倍精製された.また,これをTLCで展開したところ,ニンヒドリン反応する1つのスポットとフェノール硫酸で発色する2つのスポットが存在し,再溶出,花粉発芽テストの結果,フェノール硫酸反応スポットと阻害活性が一致した.したがって,ピオーネの子房に含まれる花粉管生長阻害物質は配糖体である可能性が強いが,同定には至っていない.
θ真空を考慮した格子ＱＣＤによるＱＣＤ相構造の解明

有限の化学ポテンシャル(μ)とθの領域には符号問題がある。有限μ領域に対して、クォーク数密度による状態密度を用いた計算手法が提案されている。この計算手法を用いるにあたり、現在用いている格子作用によりクォーク数密度そのものについて先行研究と無矛盾な結果を得られるのかを調べた。その結果、虚数μ領域からの解析接続による結果は、再重み付け因子のテイラー展開法による有限μ領域の先行研究での結果と無矛盾であることが示され、さらに先行研究よりも我々の結果の方が計算精度に優位性があることを示された。この研究結果をAmerican Physics SocietyのPhysical Review Dに投稿し、掲載された。クォーク数密度を用いた状態密度の計算は、計算コストが非常に高いことが判明した。そこでクォーク質量が重い時に使えるホッピングパラメータ展開を用い、リンク変数の掛け算のみで書けるポリヤコフループでクォーク数密度を近似することにした。本格的な計算は進んでいないが、この近似により計算時間が1万分の1程度になることは確実である。状態密度を求めるアルゴリズムとしてLLRアルゴリズムが最近提案された。このアルゴリズムを用いると、状態密度の値が10の-100乗のオーダーで求まることが先行研究により示されている。クォーク数密度が高い時の状態密度はμ=0の場合非常に小さい。つまり、今我々が欲しい高密度領域の状態密度の値はLLRアルゴリズムで求められる可能性がある。θ真空の物理を格子QCDで研究するためにLLRアルゴリズムを用いた状態密度が有用である。上記のアプローチは、符号問題のないμ=0におけるクォーク数密度の状態密度を格子QCDで求める。これはθ真空の物理では、θ=0におけるトポロジカル電荷の状態密度を格子QCDで求めることに対応する。つまりトポロジカル電荷の状態密度を求めることによって、符号問題のあるθ真空の物理を直接調べられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度American Physics SocietyのPhysical Review Dに論文を投稿し、それが掲載された。この論文の重要なところは、再重み付け因子のテイラー展開法による有限の化学ポテンシャル(μ)領域の先行研究よりも、虚数化学ポテンシャル(μ1)領域からの解析接続の方が計算精度に優位性があることを示したところにある。私はこの成果を日本物理学会や研究会などで発表した。特に、格子QCDに関する最大の国際会議であるLATTICE2013において研究成果を発表したことは、国内外の研究者にμ1領域からの解析接続による研究をアピール出来て、とても意義深いことであった。この成果は平成24年度より研究を進めてきたもので、符号問題のある領域に対してどのようにアプローチすべきかの、ある一つの回答を行った。研究課題であるθ真空の物理を調べるためにはQCDの有限のθ領域を研究する必要がある。しかし格子QCDでは有限θ領域で符号問題を有している。μ1領域からの有限μ領域への解析接続による研究で先行研究との優位性を見た今、研究実施計画に記載したクォーク質量項のParity-even近似を行うべきか、虚数θ領域からの解析接続をすべきか、検討が必要である。符号問題への更なるアプローチとして、クォーク数密度の計算を行った。クォーク数密度を用いて状態密度を計算することにより、化学ポテンシャルによる符号問題とは関係なく物理量を計算する手法を試みている。この手法が成功すれば有限θ領域に応用されることも考えられ、とても重要な研究である。この研究については、日本物理学会九州支部例会及び日本物理学会第69回年次大会において発表した。

これまでプログラム開発に使ってきたスーパーコンピュータ(SX-9)では計算スピードが速いが、新しく使用しているスーパーコンピュータ(FX10など)ではプログラムがチューニングされていないため、計算スピードがとても遅い。そのプログラムのチューニングに時間を要しているためである。クォーク質量項におけるParity-even近似の計算に関して、新しく使用しているスーパーコンピュータでのプログラムのチューニングを進めていく。チューニングが完了し計算効率が軌道に乗ってきたら、θ真空の効果を全て取り入れたプログラムも作成する。有限のμやθの領域は「符号問題」という共通の問題を抱えている領城である。この符号問題の解決方法を見つけることはθ真空の物理を解明することにつながる。その観点から、有限μ領域での符号問題解決にも尽力し、有限θ領域の符号問題にも応用したい。
エバネッセンス顕微鏡の開発と開口放出におけるquantal仮説の検証

取り扱いが容易でかつ最も高性能の、超高開口数対物レンズ使用のエバネッセンス顕微鏡を目指して、その照明用光束の導入法について調べた。レーザー光直接方式、円錐ミラー方式、単一モードファイバー方式を比較したところ、単一モードファイバー式が安全性、視野の広さ、簡便性において優れていた。この方式はメーカーの採用するところとなった。しかし、装置は高価で、やや不安定性があり、直接方式にも利点があった。エバネッセンス法を用いて、クロマフィン細胞やβ細胞の開口放出の動態を調べた。両細胞で顆粒内の蛍光物質がフラッシュ反応を伴って放出され、その大きさは顆粒によって大きく異なることが明らかとなった。このフラッシュは、顆粒内から細胞外へ向かう水の噴出を示していた。レーザートラップ法で細胞近傍に微小ビーズを把持すると、分泌に伴いビーズがパルス状に動くことが確認できた。従って、顆粒の内容物は単に拡散で外に出るのでなく、穎粒から同時に噴出する水に乗って外に出ることが分かった。この水流の強さは顆粒膜に在るClチャネルの密度で決まり、抗体法によって観察したチャネル密度は顆粒によって大きくばらついていた。Clチャネル阻害剤は開口放出を抑えずにフラッシュ反応を抑えた。これらのことより、顆粒ごとにその放出の強さが大きく異なっていることが明らかになった。さらに、β細胞においては、顆粒からの放出直後にも、顆粒は細胞膜に結合したまま横方向に移動することが明らかになった。顆粒内物質は完全に放出されずに残留し、リサイクル後に再充填される可能性が示唆された。以上の結果を、すでに観察した共焦点顕微鏡による顆粒蛍光の段階的な減少の観察結果と合わせると、内分泌系の細胞では、開口放出に際しての信号物質の放出は量子的には起こっていないことが結論され、いわゆるquantal仮説は成り立たず、より複雑な調節作用が存在することが結論された。開口放出反応は、全か無の法則に従う形で分泌顆粒が細胞膜と融合することによって起こる、と考えられている。本研究では通常の光学顕微鏡に全反射光学系を組み込み、エバネッセンス光による照明を簡単に且つ高精度で達成し、分泌顆粒の開口放出の観察を行って全か無の法則を検証するものである。今年度は、エバネッセンス光の発生のためのレーザー光の導入路としてレールシステムを取り入れ、開口数1,65の対物レンズの端での1点入射方式で基礎実験を行った。この方式によって比較的容易な調節で視野中心に照明を当てることができることが確認できた。また、赤外レーザー光も同じレール内の同じピンホールを通して導入でき、微小ビーズのレーザートラップが可能となった。アクリジンをロードしたクロマフィン細胞の分泌顆粒はこれまでにない明るさとコントラストで観察できた。この結果、顆粒内容は約30ミリ秒の時間で細胞外に出ること、このとき顆粒内にロードした蛍光物質は一瞬明るくなって(フラッシュして)から消失するものが多いことがわかった。この消失がエキソサイ卜ーシスと解釈される。ClチャネルのブロッカーであるDIDS存在下ではフラッシュ反応が無くなりエキソサイトーシス反応のみとなった。レーザートラップ法を用いて細胞に微小ビーズを接近させた状態で細胞を電気刺激すると、ビーズがパルス的に押されて動くことが分かった。この動きも、DIDSによって抑えられた。免疫染色法で顆粒に高密度のCIチャネルが存在することがわかった。以上のことより顆粒からは水の噴出が起こることが証明された。

この水噴出力は顆粒によって大きく異なり、顆粒内容の放出の程度を変え、顆粒内容の連続的(アナログ的)放出を起こすことが示唆された。次年度以降は対物レンズの端から対称的に光を導入することを試み、エバネッセンス波による偏光照明や、光の到達深度の制御を実現したい。開口放出(エキソサイトーシス)反応に際しては、放出されるべき物質を充満させた分泌顆粒が細胞膜と融合して、その内容物質を一気に細胞外へ拡散させ放出するものと考えられてきた。我々は、この"全か無の法則"を検証する目的で、細胞膜近傍のみを限局的に照明できる、エバネッセント波蛍光顕微鏡を使用して、開口放出における部分的放出の詳細を観察した。まず、高開口数対物レンズを使ってエバネッセント波を作り出す方法の改良を行った。倒立顕微鏡の外に置いたガイドレールに沿ってレンズ等を配列して、これによって光を導入することにより、誰でも容易に使えるようなエバネッセンス顕微鏡に一歩近づいた。また、青色(波長=475nm)の発振をする固体レーザーを導入し、蛍光の明るさをさらに上げることができた。前年度にすでに見出していたフラッシュ反応は、塩素イオンチャネルの阻害剤であるDIDISとNPPBによって単純型に変換することが分かった。また、微小なビーズを細胞上の1μmの水中に細いガラス棒やレーザートラップ法で把持し、開口放出に際してのビーズの動きを調べたところ、実際に顕微鏡のz軸に沿って過渡的に約100nmほど動くのが検出できた。さらに、免疫染色法によって顆粒膜上にClチャネルとKチャネルの存在が証明できた。以上の結果は、開口放出に際して開口の孔から水の分泌が起こっていることを意味しており、その水分泌の程度(チャネルの密度)が顆粒ごとに違うことが、部分的放出が起こるための制御機構であることが分かった。このような水分泌は伝達物質を遠くに高速に運ぶのに役立ち、さらに、伝達物質を作用個所から取り除き、反応は速く停止させるのにも役立つと考えられた。誰でもすぐ使えるエバネッセンス顕微鏡を目指して、その照明用光源の導入法を改善すべくいくつかの方式を探った。円錐ミラー方式、断端型ファイバーによるリング照明方式、そして、単一モードファイバー方式を試験したところ、単一モードファイバー式が照明視野の広さや位置の調節において最も優れていた。実際、この方式がメーカーに採用され、日独の2社より一体型のエバネッセンス顕微鏡として市販されるに至った。エバネッセンス法を用いて、クロマフィン細胞やβ細胞の開口放出の動態を調べた。その結果、クロマフィン細胞では分泌顆粒からの放出に際しては、その内容物は単に拡散で外に出るのでなく、顆粒から同時に噴出する水に乗って勢い良く外にでることが分かった。この水流の強さは顆粒膜に在るClチャネルの密度で決まり、抗体法によって観察したチャネル密度は顆粒によって大きくばらついていることが示された。また、このClチャネルの機能を低下させる薬物があることが分かった。これらのことより、顆粒ごとにその内容量が異なることに加えて、その放出の強さも大きく異なっていることが明らかになった。さらに、β細胞においては、顆粒からの放出直後にも、顆粒は細胞膜に結合したまま横方向に移動することが明らかになった。
国際会計の概念フレームワークに関する総合的研究

IASBが現在取り組んでいる新概念フレームワークを「会計の大転換」という仮説にもとづいて追究した。それは、現行のIFRSを要約したものではなく、将来を見据えたビジョン型のフレームワークである。その知見をもとにIASBの「討議資料」と「公開草案」の持分の定義の矛盾に関してコメントレターを送った。大転換する会計の有用性の実証的検証は一般に困難であるが、資金法形式の利益分解の有用性を確認した。また、会計と文化の観点から多様な国々の大転換の許容度を検討した。現在、世界的に進行している「格差」は慣習的会計に起因する可能性があり、新しい会計による新しい資本主義に向けて、日本の貢献が期待されている。本研究は,IASBが現在開発中の概念フレームワークを総合的に分析することを目的とする。具体的には,研究領域を(A)概念フレームワーク,(B)実証研究,(C)会計と文化,に分けた上で,それらを有機的に結びつけて,国際会計の概念フレームワークの解明を目指すことを目的とする。Aグループ(概念フレームワーク)は,(1)研究代表者がこれまでの研究の成果を4つの国際学会で発表した。また,(2)2013年9月6日,中部大学で開催された日本会計研究学会愛72回全国大会で報告し,その内容を『商学研究』2013年3月号に掲載した。そして,(3)IASBが新概念フレームワークプロジェクトを再開して,13年7月に『討議資料』を公表したが,その会計主体論に関する論点に対して,「コメントレター」を送ることができた。日本からのこのコメントレターの発信は概念フレームワークの今後の展開において大きな意義を持つものと思われる。Bグループ(実証研究)は,(1)Baruch Lev教授から2012年8月の特別講演原稿を和訳紹介する許可を得て,全訳を完了し,現在,出版準備をすすめている。また,(2)日本の実証研究の検討をとおして,Lev教授がらみの実証研究の日本への紹介のされ方がまだ十分でないことを確認した。そして,(3)それらをふまえた実証研究のあり方を,日本経営分析学会編の経営分析事典(近刊)の第5章に投稿した。Cグループ(会計と文化)は,FASBの旧概念フレームワークが,アメリカ資本主義の影響下で成立したことに注目し,(1)日本,ドイツ,北欧,イスラム国の文化とIASBの新概念フレームワークの関係について考察を進めた。また(2)2014年3月に,ハーバード大学ベイカー・ライブラリーを訪れR.アンソニー教授が遺した会計主体論に関する研究資料を入手した。これによって本研究の妥当性と可能性を再確認することができた。本研究は、IASBが現在開発中の概念フレームワークを総合的に分析することを目的とする。具体的には、研究領域を(A)概念フレームワーク、(B)実証研究、(C)会計と文化、に分けた上で、それらを有機的に結びつけて、国際会計の概念フレームワークの解明を目指すことを目的とする。(1)Aグループ(概念フレームワーク)は、国際会計研究学会のスタディグループの勢いを持続して、次のような相当の成果を上げた。1『国際会計の概念フレームワーク』に関する最終報告書をまとめ、2012年9月の国際会計研究学会で最終報告を行った。これは国際会計の研究としては内外の最先端のものと考えられる。また、中山重穂『財務報告に関する概念フレームワークの設定ー財務情報の質的特性を中心としてー』(成文堂)が出版され、その他にも、佐藤倫正「資金会計論の計算構造」体系現代会計学第2巻第9章(中央経済社)など、多くの重要論文が公表された。2アジア会計学会第13回大会で研究代表者が「共益資本主義のための新会計モデルの可能性」と題する記念講演を行った他、研究分担者による研究報告も相当数なされた。また312年8月ニューヨーク大学にザロウィン教授を訪問し意見交換を行い、13年3月にIASBを訪問しリ・リアン氏と企業主体説について意見交換を行った。(3)Cグループ(会計と文化)は、アンケート調査の準備を整えるとともに、二つの資本主義と会計主体論の関係に関する論文の発表があり、また、アメリカで設立された株主の権利が制限された「共益企業」についての調査を開始した。本研究は,IASB(国際会計基準審議会)が現在開発中の概念フレームワークを総合的に分析することを目的とする。当初は2015年3月完了を予定していたが,ピケティの「格差」が社会現象となるに及んで,「格差」を絡める必要性を察知して,一年間の延長を許された。ただし,IASBのプロジェクトは2017年に延びた。そこで,全体としては,2015年3月に「中間報告書」を取りまとめた。さらに,2016年3月付けの「最終報告書」を作成する。研究領域を下記の(A)(B)(C)に分けて統合するが,各グループの実績は以下のとおりである。Aグループは,IASBが2015年5月に『公開草案』を公表したことから,(1)各メンバーが担当部分を見直し,(2)研究代表者は,「持分の定義」に関して15年11月にIASBにコメントレターを発送した。また「格差」との絡みでは,研究代表者が15年11月開催のアジア会計学会(インドネシア)で,「格差の会計原因説」の報告を行った。

同様の内容は『会計・監査ジャーナル』(2015年7月号)に発表された。Bグループについては,(1)新概念フレームワークをふまえた実証研究の可能性を論じた日本経営分析学会編『経営分析事典』の第5章が,2015年3月に刊行された。また,(2)BaruchLev教授の特別講演録(英語)と和訳と解説文を含めた「資料」を『地域分析』(2016年3月)に刊行した。この検討をとおして,日本の研究者に会計モデルのイノベーションが期待されていることを確認した。Cグループは,旧概念フレームワークが,アメリカ資本主義の影響下で成立したことに注目し,日本,西欧,イスラムなどの文化と新概念フレームワークの関係について考察を進めた。とくに,利子をとらないイスラム会計に関する研究を深めた。また,日本発の共益資本主義の会計モデルの可能性を探ることができた。IASBが現在取り組んでいる新概念フレームワークを「会計の大転換」という仮説にもとづいて追究した。それは、現行のIFRSを要約したものではなく、将来を見据えたビジョン型のフレームワークである。その知見をもとにIASBの「討議資料」と「公開草案」の持分の定義の矛盾に関してコメントレターを送った。大転換する会計の有用性の実証的検証は一般に困難であるが、資金法形式の利益分解の有用性を確認した。また、会計と文化の観点から多様な国々の大転換の許容度を検討した。現在、世界的に進行している「格差」は慣習的会計に起因する可能性があり、新しい会計による新しい資本主義に向けて、日本の貢献が期待されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。会計学Aグループについては,IASBの新概念フレームワークの動向を把握できており,それに対するコメントレターをIASBに送ることができた。また,これまでの研究をふまえて,「共益資本主義の新会計モデルの可能性」について4つの国際会計学会(2013年4月のアメリカ会計学会(AAA)西部部会,同10月のアジア会計学会(AAAA),同11月の韓国国際会計学会(KIAA),12月8日北京で開催された第2回コーポレート・ガバナンスサミットフォーラム)で発表できたのは,大きな成果であったと考えられる。また,『会計主体論の展開』を編集・刊行して,企業主体論のこれまでの展開を論文集としてまとめることができた。これらから,(1)に近い達成度であると考えられる。Bグループについては,計画どおりLev教授とZarowin教授の研究の全体像の把握を進めることができ,さらに,一定の研究成果を『経営分析事典』に投稿することができたので,(2)の達成度と思われる。Cグループについては,IASBの新概念フレームワークの理解には,資本主義に関する理解が必要であるとする仮説を相当程度検証できた点は評価できるが,アンケートの実施とイギリスおよびスェーデンへの訪問調査が延期されたので,(2)と(3)の中間の状態であり,全体としての達成度は,(2)のおおむね順調と考えている。Aグループについては、国際会計の概念フレームワークに関する最新の動向を把握できており、順調に研究も進んで1に近い達成度と考えられる。
北海道・東北地方における都市的土地利用の変化

本年度は、札幌市を研究対象地域として、都市的土地利用の変化を分折した。研究成果は、8ペ-ジの報告書(重点領域「近代化による環境変化のGIS」平成2年度報告書所収)としてまとめられ、1991年3月23日に仙台での総合報告会で発表予定である。本研究の分析技術上の特色は、(1)100m,500mメッシュデ-タによる土地利用の定量的把握と年次別比較(1935・1970・1987年)を行ったこと,(2)1970年代以降とりわけ拡大が著しい都市周辺部をも含めた市域全域を対象としたこと,(3)中心部については、細目土地利用・建物用途別の詳細な分析を行ったことである。分析方法は、(1)地図の色分け(土地利用ごとに読み取りを容易にする前作業)、(2)メッシュデ-タの作成(100m・500mメッシュをかけ、各メッシュ内の全ての土地利用を占有率順に並べてデ-タ化する、(3)デ-タの分析・考察である。研究成果としては、(1)札幌の市街地拡大は、飛地的市街地を取り込みながら主要交通路沿いに進行し、市街地形態は同心円状から北西一南東を長軸とする楕円形状へと変化した、(2)札幌中心部の土地利用は,1970年から1987年に住宅施設を主とする建築敷地の増加が顕著であり、都心部を除けば建物用途別にかなりの立地変動がみられた、の2点が視覚的、(分布図の変化として)、統計的(メッシュ数の変化として)に確認された。
移植片対宿主病におけるサイトカインの動態とその役割に関する研究

1.血清中サイトカイン量の変化移植片対宿主病(graft-versus-host disease,GVHD)誘導から発症まで、経時的に得られたラット血清中のTNF-α、IFN-γの量をELISAで測定した。TNF-αは誘導から発症まで有意な変化は認められなかった。IFN-γは誘導後7日目に増加が認められ、発症時(誘導後1011日目)にはさらに著明な増加が認められた。またこの血清中のIFN-γの増加と、舌、皮膚、涙腺、唾液腺等標的臓器組織の病理組織像とは相関が見られた。2.標的臓器組織におけるサイトカイン産生免疫組織学的には、IL-1、TNF-αともに病巣内での産生が認められた。3.外因性サイトカイン投与による病変の修飾GVHD誘導後7日間IFN-γを全身投与し影響を調べた。GVHD発症時期はIFN-γ投与群と非投与群間での差は認められなかった。発症時の脾重量はIFN-γ投与群において明らかに増加が認められた。発症時の舌粘膜病変は、上皮基底層の変性・壊死、粘膜固有層の単核細胞浸潤の程度及びその広がりという点において、IFN-γ非投与群に比べ投与群ではそれらの増強が認められたが、浸潤細胞の表現型、分布、数などに関しては有意な差は認められなかった。4.抗サイトカイン抗体によるGVHDの抑制効果抗IL-1、抗TNF-α、抗IFN-γを全身投与しGVHDにおよぼす影響を調べたが、はっきりとした変化は認められなかった。1.血清中サイトカイン量の変化移植片対宿主病(graft-versus-host disease, GVHD)誘導から発症まで、経時的に得られたラット血清中のTNF-α、IFN-γの量をELISAで測定した。IFN-γは誘導後(脾細胞静注後)7日目に血清中の量の増加が認められ、発症時は高値を示すもの、低値を示すもの様々であった。2.標的臓器組織におけるサイトカイン産生3.外因性のサイトカイン投与による病変の修飾ラットIFN-γを投与し病変の修飾効果を検討した。脾細胞静注後7日間IFN-γを全身投与した。投与群は非投与群と同様、10日目から14日目でGVHDを発症したが、発症後の経過は非投与群に比べ良好であった。脾細胞静注後7日目、9日目にIFN-γを耳介皮舌に局所投与した。投与群は非投与群に比べ耳介皮膚症状が軽徴であった。4.抗サイトカイン抗体によるGVHDの抑制効果1.血清中サイトカイン量の変化本年度は特にIFN-γに焦点を絞り、移植片対宿主病(graft-versus-host disease,GVHD)誘導から発症まで、径時的に得られたラット血清中のIFN-γの量をELISAで測定するとともに、標的臓器組織の病理組織学的変化との関連を調べた。誘導後3日、5日目には血清中のIFN-γ量の増加は認められなかった。また舌、唾液腺、涙腺等の標的臓器組織にも著変は認められなかった。誘導後7日目には血清中のIFN-γ量の軽度増加が認められ、この時期には各標的臓器組織にやはり軽度の病理組織学的変化が認められた。発症時(誘導後1011日目)には血清中のIFN-γ量は著明に増加しており、また各標的臓器組織には上皮の破壊を伴う単核細胞の著明な浸潤が認められた。2.外因性サイトカイン投与による病変の修飾GVHD誘導後7日間IFN-γを全身投与し影響を調べた。

発症時の舌粘膜病変は、上皮基底層の変性・壊死、粘膜固有層の単核細胞浸潤の程度及びその広がりという点において、IFN-γ非投与群に比べ投与群ではそれらの増強が認められたが、浸潤細胞の表現型、分布、数などに関しては有意な差は認められなかった。
共鳴軟Ｘ線反射率測定によるフォトレジストの反応分布評価手法の開発

高性能フォトレジスト開発には、従来の現像後のレジストパタン評価による定性的に評価ではなく、露光による酸生成やベークプロセスにおける定量的な評価が必要である。本研究ではレジスト中の官能基のばらつきを共鳴軟X線散乱で測定する。軽元素吸収端(共鳴X線)領域で測定することで化学結合・反応状態によるコントラストを得られるため、従来観察出来なかった官能基毎のばらつきを評価できる。
遺伝的アルゴリズムを用いた隠れマルコフモデルによる音声自動認識に関する研究

情報処理システムと人間との間で情報の授受を行うとき、音声言語を媒介とすることは、人間にとって最も根源的かつ高速で便利な手段である。本研究では、情報処理システムが音声言語を受理する機能である音声自動認識の高性能化をめざして、遺伝的アルゴリズムを用いた認識モデルの構成方法を確立し、その有効性を実験的に明らかにすることを目的としている。音声自動認識のためのモデルとしては、音声の生成を確率過程としてとらえる隠れマルコフモデル(HMM)を用いる方法が現在のところ最も有望である。しかし、この方法では、最適なモデルの構造を決定する効果的なアルゴリズムが確立されていない。そこで本研究では、HMMの構造を自動的に決定するため、生物の進化過程をモデル化した遺伝的アルゴリズム(GA)を応用する方法を提案している。この方法では、世代を経るに従い尤度の低いモデルは淘汰され、より認識率の高いモデルが生き残るので、広域的最適な高性能のモデルを得ることができる。まず単語音声認識のための離散型HMMの構造決定にGAを適用した。認識実験の結果、クローズ実験だけでなくオープン実験においても、世代を経るに従い認識率の高い構造が得られることが示された。認識率は、通常よく使われ性能も高いLeft-Right構造よりも高くなり、GAの有効性が示された。次に、連続型HMMにGAを適用し、離散型HMMと同様に有効な結果が得られることを示した。さらに、この方法の改良法として、語彙単語をセットにした符号化、隠れ遺伝子、及び状態単位での交叉・突然変異が有効であることを示した。音声自動認識のためのモデルとしては、音声の生成を確率過程として捕える隠れマルコフモデルを用いる方法が現在のところ最も有望である。この方法の最も有効な点は、大量の訓練用データをシステムに与えることにより、システム自身が音声の特徴を自動的に学習できることである。しかし、この方法では、マルコフモデルのパラメータ(状態遷移確率、記号出力確率)は学習により自動的に決定できるが、その値は局所的最適値(極値)にとどまる。また、最適なマルコフモデルの構造(状態数、状態遷移の関係)を決定する効果的なアルゴリズムが確立されていない。そこで、本研究では、隠れマルコフモデルの構造を自動的に決定するため、生物の進化過程をモデル化した遺伝的アルゴリズムを応用した。具体的には、生物の個体に対応して種々のマルコフモデルを多数生成する。遺伝子コードとしては、モデルの状態遷移関係を採用し、モデルの適応度として、訓練用データに対するモデルの尤度を採用する。この方法では、世代を経るに従い尤度の低いモデルは淘汰され、より認識率の高いモデルが生き残るので、広域的最適な高性能モデルを得ることができる。遺伝的アリゴリズムを音声認識に適用する場合、コーディング法と適応度を検討しなければならない。モデルの構造をコーディングするため、遺伝的アルゴリズムにおける交差処理で、マルコフモデルの確率的構造を壊さないものとした。さらに、突然変異で構造が壊れ、致死構造となった場合の対処法を検討した。適応度については、先ず、各カテゴリ独立の尤度を利用して進化させた。次に各カテゴリが関連を持って進化できるようにした。音声自動認識のためのモデルとしては、音声の生成を確率過程としてとらえる隠れマルコフモデルを用いる方法が現在のところ最も有望である。しかし、この方法では、モデルのパラメータは局所的最適値にとどまり、最適なモデルの構造を決定する効果的なアルゴリズムが確立されていない。

そこで本研究では、隠れマルコフモデルの構造を自動的に決定するため、生物の進化過程をモデル化した遺伝的アルゴリズムを応用する。この方法では、世代を経るに従い尤度の低いモデルは淘汰され、より認識率の高いモデルが生き残るので、広域的最適な高性能のモデルを得ることができる。離散型隠れマルコフモデルに遺伝的アルゴリズムを適用する方法は、昨年までにほぼ確立したので、本年度は、より有効なモデルとされる連続型隠れマルコフモデルに遺伝的アルゴリズムを適用し、さらに高性能化を図った。遺伝的アルゴリズムにおける交差及び突然変異処理で、マルコフモデルの確率的構造を壊さないようにするため、状態単位で交差・突然変異を行なうようにアルゴリズムを改良した。さらに、突然変異で構造が壊れ、致死構造となった場合の対処法を提案した。連続型隠れマルコフモデルの適応度については、先ず各カテゴリ独立の尤度を利用し、次に各カテゴリが関連を持つように認識率を利用して進化させることが有効であることを示した。情報処理システムと人間との間で情報の授受を行うとき、音声言語を媒介とすることは、人間にとって最も根源的かつ高速で便利な手段である。本研究では、情報処理システムが音声言語を受理する機能である音声自動認識の高性能化をめざして、遺伝的アルゴリズムを用いた認識モデルの構成方法を確立し、その有効性を実験的に明らかにすることを目的としている。音声自動認識のためのモデルとしては、音声の生成を確率過程としてとらえる隠れマルコフモデルを用いる方法が現在のところ最も有望である。しかし、この方法では、モデルのパラメータは局所的最適値にとどまり、最適なモデルの構造を決定する効果的なアルゴリズムが確立されていない。モデルの構造をコーディングする場合、遺伝的アルゴリズムにおける交差処理で、マルコフモデルの確率的構造を壊さないようにする必要がある。このため、本研究では状態遷移を状態単位でセットにして処理することを提案した。さらに、突然変異で構造が壊れ致死構造となった場合の対処法として、致死構造を捨て、代わりに親のクローンをつくることを検討した。適応度については、先ず、各カテゴリ独立の尤度を利用して進化させた。次に各カテゴリが関連を持って進化するようにカテゴリセットの尤度の和を利用した。以上のことを、離散・連続両マルコフモデルについて検討し、認識実験により、その有効性を示した。
積層マイクロリング共振器を用いた波長選択性デバイス

次世代フォトニックネットワークとして期待される波長アクセスネットワークには,波長にアドレスを対応させて経路制御を行うため,波長を自在にルーティングするデバイス(Add/Dropフィルタ)は必須である.本研究では,Add/Dropフイルタとして報告者らが開発した積層型マイクロリング共振器フィルタのさらなる高性能化と大規模集積化の達成を目指して来た.3年間の本研究の最終年度では,理論面では高密度波長多重光通信における極限符号効率の解明を行い,それに必要な最適フィルタ特性を解明した.実験面では,ポリマー材料をコアに用いたマイクロリング共振器を試作して,熱光学効果による波長9.4nmにわたる広範囲なチューナブル化を実現した.また,従来のクロスグリッド状バスライン導波路の交差部において散乱損失が発生することが大規模集積化の問題であり,昨年度の本研究でバスライン導波路の立体交差構造を実現する新技術を開発したが,SiO_2クラッドによってリング共振器を埋め込むために屈折率差が低下して,曲げ放射損失が発生することが問題であった.そこで新たに,マイクロリング共振器の側面に真空クラッドを残してSiO_2によって埋め込む新しい製作技術を開発した.そしてSiO_2クラッド埋め込みマイクロリング共振器を製作し,その曲げ放射損失が従来よりも1桁低減出来ることを実証した.また,この技術によって微小半径リング共振器の製作が可能になり,リング半径を従来の10μmから5μmにした微小半径リング共振器を製作して,共振波長間隔31nmを実現した.この共振波長間隔は,半導体マイクロリング共振器も含めて世界で最も大きな記録である.また,次世代光集積回路としてクロスグリッドバスライン導波路の交差部への基本要素のレイアウト設計によって任意の光制御機能を実現する光ゲートアレイを提案し,その基本要素の積層分岐素子を実証した.次世代フォトニックネットワークとして期待される波長アクセスネットワークには,波長にアドレスを対応させて経路制御を行うため,波長を自在にルーティングするデバイス(Add/Dropフィルタ)は必須である.本研究では,Add/Dropフィルタとして報告者らが開発した積層型マイクロリング共振器フィルタのさらなる高性能化と大規模集積化の達成を目指している.3年間の本格研究の初年度では,まずフィルタ中心波長の高精度設定,制御技術の開発と,それを応用したフィルタアレイの共振波長間隔の狭間隔化,および透過帯域平坦化を行った.この波長フィルタは,リング半径を数十μmまで超小型化したマイクロリング共振器を網目状に構成したバスライン導波路の交点上に積層配置することによって高密度集積化を可能にした狭帯域Add/Drop波長フィルタである.また,このフィルタを網目状に配置することによって高密度な多チャネルAdd/Dropフィルタアレイを実現できる.しかしながら,これまでは中心波長の高精度制御はリング半径の微細な制御で行ってきたため,フォトマスクの製作精度の限界(50nm)から各フィルタのチャネル間隔は5.7nmが限界であった.そこで紫外線照射によるトリミング技術を用いてフィルタの中心波長を制御し,チャネル間隔を0.5nmまで微細化することに成功したまた,透過帯域平坦化については,リング共振器を3個積層化した3次直列結合共振器を提案してその設計・製作技術を開発し,素子を試作した結果,FSRを26nmに拡大し,また-10dB帯域幅に対する-1dB透過帯域幅の比を従来よりも約3倍(0.57)に拡大して透過帯域特性の平坦化を実証した.次世代フォトニックネットワークとして期待される波長アクセスネットワークには,波長にアドレスを対応させて経路制御を行うため,波長を自在にルーティングするデバイス(Add/Dropフィルタ)は必須である.本研究では,Add/Dropフィルタとして報告者らが開発した積層型マイクロリング共振器フィルタのさらなる高性能化と大規模集積化の達成を目指している.3年間の本研究の2年度目では,昨年度に引き続いてフィルタ中心波長の高精度設定の開発と,中心波長の動的制御化(チューナブル化)を行った.また,高密度波長多重光通信における極限符号効率を解明して,それを達成するための最適フィルタ特性を求めた.まず,昨年度の本研究で導入したプラズマCVD装置によって成膜した窒化シリコン(SiN)膜のに紫外線レーザを照射して,その屈折率変化が1.3×10-4と非常に大きいことを発見した.そしてこの現象を用いてSiNをコアとする積層マイクロリング共振器の中心波長を紫外線照射によってトリミングし,その波長設定範囲が12.1nmと広範囲であること,またトリミング後の中心波長が1000時間以上安定であることを明らかにした.つぎに,屈折率温度係数(熱光学係数)が大きいポリイミドをコアに用いる積層マイクロリング共振器フィルタを開発して,集積化マイクロヒーターによる加熱によって9nmの広範囲の中心波長チューナブル化を実証した.また,バスライン導波路を立体交差化した多層バスライン積層マイクロリング共振器を開発して,バスライン導波路の交差部における散乱損失を解消することによって大規模集積化を可能にした.次世代フォトニックネットワークとして期待される波長アクセスネットワークには,波長にアドレスを対応させて経路制御を行うため,波長を自在にルーティングするデバイス(Add/Dropフィルタ)は必須である.本研究では,Add/Dropフイルタとして報告者らが開発した積層型マイクロリング共振器フィルタのさらなる高性能化と大規模集積化の達成を目指して来た.3年間の本研究の最終年度では,理論面では高密度波長多重光通信における極限符号効率の解明を行い,それに必要な最適フィルタ特性を解明した.

実験面では,ポリマー材料をコアに用いたマイクロリング共振器を試作して,熱光学効果による波長9.4nmにわたる広範囲なチューナブル化を実現した.また,従来のクロスグリッド状バスライン導波路の交差部において散乱損失が発生することが大規模集積化の問題であり,昨年度の本研究でバスライン導波路の立体交差構造を実現する新技術を開発したが,SiO_2クラッドによってリング共振器を埋め込むために屈折率差が低下して,曲げ放射損失が発生することが問題であった.そこで新たに,マイクロリング共振器の側面に真空クラッドを残してSiO_2によって埋め込む新しい製作技術を開発した.そしてSiO_2クラッド埋め込みマイクロリング共振器を製作し,その曲げ放射損失が従来よりも1桁低減出来ることを実証した.また,この技術によって微小半径リング共振器の製作が可能になり,リング半径を従来の10μmから5μmにした微小半径リング共振器を製作して,共振波長間隔31nmを実現した.この共振波長間隔は,半導体マイクロリング共振器も含めて世界で最も大きな記録である.また,次世代光集積回路としてクロスグリッドバスライン導波路の交差部への基本要素のレイアウト設計によって任意の光制御機能を実現する光ゲートアレイを提案し,その基本要素の積層分岐素子を実証した.
高等教育機関における安全教育プログラムの体系化と効果測定

本研究では,大学における事故発生状況の背景要因を検討し,ヒューマン・ファクタの関与を明らかにした.続いてこの結果を踏まえて,学生対象に安全教育プログラムを検討実施し,教育効果を測定した.日常・実験場面におけるヒヤリ・ハットの報告数を教育プログラムの前後で比較したところ,全体的に減少傾向にあったが,受講者の一部では変化が無いか,または増加した.すなわち教育プログラムそのものと,教育内容が及ぼす行動及び認知の変容の両方について,さらなる検討が必要であることが示された.本研究では,大学における事故発生状況の背景要因を検討し,ヒューマン・ファクタの関与を明らかにした.続いてこの結果を踏まえて,学生対象に安全教育プログラムを検討実施し,教育効果を測定した.日常・実験場面におけるヒヤリ・ハットの報告数を教育プログラムの前後で比較したところ,全体的に減少傾向にあったが,受講者の一部では変化が無いか,または増加した.すなわち教育プログラムそのものと,教育内容が及ぼす行動及び認知の変容の両方について,さらなる検討が必要であることが示された.本年度は,対象大学の過去4年間に収集された事故データについて分類法を検討し、事故発生の傾向分析を試みた。特に、化学物質に関連する事故91件に注目した結果、保護具の着用状況が確認された事例は合計45件であり、うち全体の77.8%が、事故発生時に保護具を着用していなかったことが明らかとなった。また、矯正めがねを保護具の代用として使用し、眼を負傷する事例が認められた。本研究で報告される全ての事故事例が眼の負傷を伴うものではないが、着用状況が3割未満と回答した研究室数の結果を考慮すると、保護具の着用は常に行われているものではなく、リスクの高い状況が明らかとなった。保護具非着用の背景要因については、化学物質が眼に入る等の事故を経験した研究室の回答数が少なく、過去の事故経験が保護具の着用に関連するかについて明確に結論することはできなかったが、事故経験が無い場合には、着用状況が3割未満である研究室数が目立っていた。さらに、指導的立場にあると推測される回答者の着用状況が、研究室全体の看用状況に対して相関関係が認められることから、教職員と学生等を含む研究室全体の安全確保に際して、メンバーの同調行動が背景要因として作用しているものと推測された。本研究の結果は、研究教育時の事故予防について、.学生のみならず、教職員を含めた安全教育が必要であることを示しており、引き続き安全態度の相違を明らかにするとともに、安全教育プログラムの体系化に資するものと考えられる。本年度は,前年度までの調査結果を参考に,高等教育機関における安全態度に関する質問紙調査を作成するとともに,理系学部及び文系学部を含む学生(データ対象は105名)に対して討議発表を含めた安全教育プログラムを検討し実施した.安全教育プログラムについては,参加者の危険感受性を高めることを目的として,高等教育機関等の事故発生状況と人間の不安全行動の発生メカニズムをそれぞれ2回(合計約180分間)に分けて講義を行った後に,参加者各人に対して実験研究場面ならびに日常生活場面においてエラーを定量化するダイアリー(第1期・期間は1週間)の作成を依頼して,各グループ内でそれらの具体的な結果の共有と討議発表(約90分間)を実施するものであった.また,その後あらためて同様のダイアリー(第2期・期間は1週間)の作成を依頼することで,ダイアリー(第1期)の結果の共有及び討議発表が,各自の行動(ヒヤリ・ハット及びエラーの発生率とそれらの認知)にどのような影響を及ぼすかを定量的に分析するためのデータ収集を行った.さらに,安全教育プログラム全体の効果測定を実施するため,高等教育研究機関における安全態度に関する質問紙調査を前後に実施し,データ収集を行ったところである.当該の質問紙調査については,別途,教員と技術職員を含む大学の構成員124名に対して試行的に実施しており,学生自身が安全確保に対して,現状よりもさらに積極的に行うべきであるという向答の傾向を得た.よって学生から同様の項目から得られる結果について,今後比較を行い,背景要因についてに吟味し,最終年度においても実施する安全教育プログラムの改善に資するものとする.本年度は,対象大学の過去4年間に収集された事故データについて分析を継続し、実験研究で扱われる化学物質が研究対象そのものではなく、作業過程のツールとして利用する際に事故発生数が多いことを明らかにした。この点は作業者個人が有するリスク認知に関連していると考えられる。また、保護具非着用の背景として集団レベルの要因が指摘されている知見と併せると、事故発生の背景には、個人から集団レベルに渡って広く要因が存在することが示唆された。以上の要因を踏まえながら安全教育プログラムを実施し、エラーダイアリーを導入することで定量的な視点から教育効果の検証を試みた。全体で日常生活場面を含めて1,300件を越えるヒヤリハット・エラー事例が収集され、うち40件が実験研究に関わる報告事例であった。教育プログラムを全て受講した参加者に絞り、教育プログラム前後のヒヤリハット・エラー数を比較した結果、全体としては減少傾向にあったが、約4分の1の参加者は、前後で同数もしくは増加する結果となった。教育プログラムの受講による、ヒヤリハット・エラー事例が減少する効果と、参加者の気づきによる報告の増加が含まれており、これらのメカニズムと教育効果の定量的指標の関係性についてはさらに検討する必要がある。教職員に対する質問紙調査では、学生自身が安全確保に対して,現状よりもさらに積極的に行うべきであるという回答の傾向が示されている。

このことからも、事故予防に関する一般的な講義とワークショップ形式から構成される大人数に対応する安全教育のプロトタイプや参加者自らが実施できる評価方法を提供することは有意義である。また、実験研究における日常の安全指導はなお不可欠であり、研究室単位等の小集団における適用とその検証についても今後期待される。平成23年度計画において大きなウェイトを占める安全教育プログラムの実施を完了し,かつデータを収集できた点において,おおむね順調に進展しているものと判断するところである.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の推進するにあたり,平成23年度計画において実施された安全教育プログラムにおいて収集されたデータを迅速に分析するために,研究経費の一部をデータ分析に係る謝金として執行するように努める.データ分析については,担当者に詳細の手順を説明することを実施スケジュールに含めることとする.また、平成23年度に学生に対する安全教育プログラムを実施しているが,得られた知見を反映しながら平成24年度においても修正したプログラムを実施検討することで,高等教育機関における安全教育の体系化に努めることとする.24年度が最終年度であるため、記入しない。