hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
1930・40年代を中心とした台湾における日本語詩の研究

1.日本統治時代の日本語文学が、予想以上に台湾各地に広がりをもっていたことがわかった。『文藝台灣』や『台灣文學』等の中央雑誌のいわば底辺に、日本語を使用した無名の作家・詩人や文学作品が数多く存在したということである。また、収集した資料のひとつに1947年から49年にかけて刊行された雑誌『潮流』があるが、これなどは「光復」後もなお日本語を使用せざるをえなかった、台湾の言語環境の苦渋にみちたあらわれであると考えられた。この文献を使用した研究の一部分は、論文「非情の歌-林亨泰の中華民国」(広島大学総合科学部紀要III-4)のなかで発表した。2.予想以上に、台湾当地での台湾文学の研究そのものが進んでいないことがわかった。それは台湾の現代史のあり方と深く関わっていることがらである。日本統治時代の文献を整理しての研究に、日本語の文献を読むという言葉の問題の点からも、まだまだ日本人研究者が寄与できるものは多いと考えられた。3.今回の研究を進めるうえでのトピックスになったのは、私費で参加した1995年8月開催の「アジア詩人会議」(台湾・日月潭)での台湾の文学者や研究者との交流及び現地での資料収集だった。そのなかで日本語世代の台湾人文学者のもつ複雑性や研究の難しさを実感させられた。そのことに関連した研究についても、論文「非情の歌-林亨泰の中華民国」のなかで一部分を発表した。ただ今回の台湾滞在はきわめて短期間であったため、文学者や研究者との交流や資料収集も限られたものにならざるをえなかった。国際学術研究を進めるための一定程度の条件は整えることができたので、近いうちに長期の留学をしたいと考えている。
小規模医療施設における栄養指導の治療および経済効果に関する調査

管理栄養士による栄養指導を受けた糖尿病患者では、受けなかった患者と比べ血糖がより速やかに低下し、2年間比較的安定していた。さらに、糖尿病治療薬にかかる費用も少なく薬剤使用量が抑えられていたと考えられることから、血糖の安定化に食事療法が有効であることが示唆された。また栄養指導により医療費の削減が可能であることが明らかになった。本研究の目的は、小規模医療施設における栄養指導の治療効果および経済効果を明らかにして、小規模医療施設での栄養指導の積極的な導入を促すことである。昨年度は、管理栄養士による栄養指導が実施されている診療所に協力を依頼し、栄養指導を受けた経験のある糖尿病患者(約150名)を対象に、レトロスペクティブ・スタディを開始し、半年1年間の調査を終えた。1年分のデータが集まった患者をみると、(1)薬物療法を受けず栄養指導のみを受けた群(44名)では、栄養指導開始後12ケ月以上薬物無処方が継続された患者が77.2%(34名)であり、HbAlcは栄養指導開始時の7.0±0.7%から4ケ月後には6.3±0.5%、12ケ月後には6.1±0.4%と有意に改善した。一方、22.8%(10名)の患者では栄養指導の効果は充分でなく12ヶ月以内に投薬が開始された。(2)栄養指導開始前より薬物療法を受けていた群(30名)では、栄養指導により66.7%(20名)の患者でHbAlcが有意に改善した(HbAlc、栄養指導開始時: 7.8±1.1%、半年後: 6.9±0.9%)が、指導後8ケ月程度経つとHbAlcが上昇を始めた。これは、食事療法に熱心な患者であっても栄養指導開始後、半年程度経過すると定期的な栄養指導の継続が難しくなることが一因と考えられた。33.3%の患者は栄養指導に無反応であり栄養指導によるHbAlcの明らかな改善は見られなかった。今後は更に300名を目標に対象患者を増やすと共に、調査期間を3年まで延ばし栄養指導の治療効果を明確にするとともに、薬物療法や合併症の治療に要した医療費を算出して、栄養指導により医療費の削減が可能であるかを検討する計画である。管理栄養士による栄養指導が実施されている診療所に協力を依頼し、栄養指導を受けた経験のある糖尿病患者(約200名)を対象に、レトロスペクティブ・スタディを行なってきた。これまでに2年間の調査を終えた患者についてみると、糖尿病の治療開始時に、薬物療法を受けず栄養指導のみを開始した群(栄指のみ群、42名)では、血糖値の指標であるHbAlcが栄養指導開始時の7.0±0.7%から、6ヶ月後には6.4±0.7%(p<0.01)、1年後には6.2±0.5%(p<0.01)、2年後6.3±0.3%(p<0.01)と有意に改善し、良好な値が2年間継続していた。この間に、薬物療法を開始した患者は20人(47.6%)であった。一方、薬物療法も管理栄養士による栄養指導も受けなかった患者(38人)では、調査開始時のHbAlcは7.0±0.7%であり、6ヶ月後は6.6±0.8%(ns)、1年後には7.1±1.1%(ns)、2年後7.0±0.7%(ns)であった。この間に、薬物療法を開始した患者は20名(52.3%)であり、栄指のみぐんと比べ多くの患者が薬物療法を受けているにもかかわらず、血糖値の改善はみられなかった。このことから、栄養指導は患者のよりよい食行動を促し、長期間良好な血糖値を維持させるために有用であると考えられた。一方、栄養指導を受けていない患者では、薬物療法を行なっても血糖改善は難しいことが明らかとなった。今後は更に対象患者を増やし、調査期間を延ばして栄養指導の治療効果を明確にするとともに、薬物療法や合併症の治療に要した医療費を算出して、栄養指導により医療費の削減が可能であるかを検討する計画である。本研究の目的は、小規模医療施設に通う生活習慣病に対する栄養指導の治療効果および経済効果を明らかにして、小規模医療施設での栄養指導の積極的な導入を促すことである。現時点で3年間の追跡データを得た患者のうち、薬物療法のみを開始し栄養指導を行わなかった群(薬物群:39人)では、治療開始時のHbA1c7.1±1.0%から半年後には6.6±0.7%と改善したが、その後上昇した(1年後6.9±0.7%、3年後6.9±0.7%)。

一方、管理栄養士による栄養指導を受けて食事療法のみを開始し薬物療法を行わなかった群(栄指群31名)では、開始時のHbA1c7.1±1.1%から半年後には6.4±0.6%と有意に改善した(p<0.0005)。また、1年後6.3±0.5%、3年後6.5±0.5%と良好な状態が維持され、これらの値は薬物群と比べて有意に低値であった(p<0.05)。3年間の栄養指導回数は平均2.3±1.2回/年であった。3年の間に栄指群の患者のうち16名が薬物療法も始めたが、3年目の糖尿病関連の薬剤にかかった平均医療費は薬物群5,441±2,883円/月に対し栄養指導群1,296±2,145円/月と約1/4であった(p<0.0001)。これらのことから、診療所における管理栄養士による栄養指導は糖尿病患者の血糖コントロールに有用であり、さらに薬剤にかかる医療費の削減が可能であることが明らかになった。血糖コントロールの不良は腎不全、網膜症、高血圧等の合併症発症に関連することから、栄養指導は合併症の予防に有効であるとともに長期的には更に大きな医療費の削減につながる可能性が示唆された。
レ-ザ-血管内手術による動物モデルの動脈瘤発育・破裂・治療の検討

2年間で自家兎計40羽を用い、angioscope下にargon laserで家兎の胸・腹部大動脈の内壁を消去して、動脈瘤モデルを作成した。動脈瘤20羽中3羽(15%)に発生し、この肉眼的所見では消去部の壁が少し膨隆し、組織学的には内弾性板が破壊されて広範な壊死組織と器質化した血栓が認められた。また動脈瘤は2週目と4週目を比較すると、4週目の方が少し増大していた。なお術後8羽は動脈壁が窄孔して死亡し、この死因は内壁の消去程度が深く関与していた。以上動脈瘤の増大・破裂に際しては、動脈瘤壁の消去程度とhemodynamic stressの程度、期間が密接に関与する結果が、実験モデルでも得られた。今後はさらに長期間の高血圧飼育に加え、手術的に腎動脈の狭窄・結紮を行い、より大きい嚢状動脈瘤に完成させたい。結論:家兎を用いた動脈瘤モデルをargon laser,angiosocopc,balloon catheterを用いて作成した。また動脈瘤の発育因子は残存動脈壁とhemodynamic stressの程度、期間である事が再確認された。今後はこの動脈瘤をさらに増大させて治療方法を検討したい。日本白色成熟家兎30匹の胸・腹腔動脈を使って、レーザー血管内手術法で動脈瘤発生・増大の実験を行った。方法はネブタールを静注して全身麻酔を行った。次いでtransfemoralarteryよりわれわれが開発した直径250μのライトガイドを用いX線透視下に、動脈壁にアルゴンレーザーを照射し、内膜・中膜の消去を行った。生食水を約2ml/秒の速度で注入しながら2025joule照射した所、10匹中7匹の動脈壁は穿孔し、十分な結果が得られなかった。これは血流と逆行性にレーザー光を血管壁に照射している事、及び血流速度と生食水注入速度が一致しない事等がモデルの再現性に関与している事が判明した。そこで、確実かつ適切に、動脈内壁を消去して動脈瘤モデルを作成するには、angiocopyとhottipレーザーカテーテルを血行と順行性に挿入するのが良い事が判った。つまりレーザーカテーテルの先端に小さなアルミニウム金属を付着させ、目的とする部位の消去状況を直径0.75mmのangiocopyで直視下に観察しながら行う方法である。頚動脈経由で、20匹のウサギの腹腔動脈に、上記の方法で血管内壁の消去を行った。この方法では、前回の方法より再現性があり、目的とする内膜消去は出来るが、hottipの先端が熱で、数回の使用直後脱落してしまう。生食水注入速度の誤差で、消去程度が異なる。hottipの大きさは、血管内壁の約70%程度のものが一番良い等種々改良すべき点があり、これらは今後の重要な問題となった。レーザー照射を行ったが家兎を5匹生存させ、アドレナリンと高脂添加食で飼育したが、いずれも1週間以内に血栓を形成し死亡した。今後この飼育法も改善すべき点となった。日本白色成熟家兎20羽(平成元年度)の胸・腹部大動脈を使って、動脈瘤モデルを作成した。今回の方法は、家兎をNembutalで麻酔して仰臥位に固定し、両側鼠蹊動脈に夫々8Fcatheterを挿入した。このcatheterを介してfibercatheter(AS-003,瑞穂医科工業株)、laser prohe(hot tip),balloon catheterを挿入した。次いでballoonを胸部大動脈部で膨らませて血流を遮断し、angioscope下に動脈内壁を直径約3mmの円形状に消去した。その後catheterを抜去し、両鼠蹊動脈切開部を80針で、また皮膚は2号絹糸で縫合した。術後2日間は血栓予防の為heparinを,またNoradrenalinは毎日投与して高血圧症とし、更に抗生剤と高Na添加食で飼育した。次いで2週目、1ケ月目に夫々屠殺し、動脈瘤の発生・増大の有無を検索した。結果は術後2日以内に8羽が出血死亡した為、2週目8羽、1ケ月目4羽が検索できた。動脈瘤の発生は2週目で2羽、1ケ月目で1羽に出現した。動脈瘤はいずれも肉眼的に膨隆し、組織学的にはlaserで消去した内弾性板は破壊されて広範な壊死組織と器質化した血栓が認められた。但し2週目と1ケ月の間での組織学的差はなかった。

尚家兎の中膜、内膜はargon laserのhot tipで30joule照射する事により効果的に消去される。しかし筋層迄達すると、術後の高血圧で容易に破裂・穿孔する。また動脈瘤の発生は15%で、術後2週目より確認できた。今後はこの動脈瘤を嚢状動脈瘤に増大させる事が必要で、それには6ケ月以上の高血圧状態での飼育、手術的に腎動脈に狭窄・結紮が必要でこの計画を続行させる。以上今年度迄の実験結果からは、angioscope下にargon laserのhot tip使用で、15%の確率で動脈モデルが作成された。また発育・増大・破壊は消去壁、hemodynamic stressの程度・期間が重要因子であった。
パネルデータ分析のＣＴＧデータ解析への応用

胎児心拍数陣痛図のFHR (fetal heart rate)データを対象に、計量経済学で長期的な変動や政策による変動要因を明らかにしたパネルデータ分析を適用する研究を行った。その実証例として、低リスクの1909症例の分娩1時間前から分娩までのFHRデータをガイドラインによる10分ごとの波形パターンとしてパネルデータ化して、アウトカムの分娩直後の臍帯動脈血データのpH、BE、PaO2、PaCO2との関連性を評価した。その結果、FHRのレベル分類、一過性徐脈パターンの重症度レベルの評価ができた。また、FHRパターン分類や、5段階のFHRレベル分類の再検討にこの手法が利用できることがわかった。胎児心拍数陣痛図(CTG)における胎児心拍数(FHR)の時系列データを対象として、計量経済学の分野で長期的な経済変動や政策による変動要因を明らかにしてきたパネルデータ分析を導入する研究を行った。今年度は低リスク分娩のFHR波形分類データをパネルデータとして、その特徴の把握と適切な分析方法の検討を行い、方法論としてのパネルデータ分析の確立をめざした。ここでは1909症例のCTGデータについて、分娩1時間前から10分毎に2010年に日本産科婦人科学会が提案したガイドラインによる82分類のFHRパターンのおよび5段階のリスクレベルに対応させたパネルデータを利用して、臍帯動脈血ガス分析値のpH、BE(Base excess)値、PaO2、PaCO2との関連性について解析した。その結果、5段階のリスクレベルが高くなるほどpH, BEは有意に低下し、PaO2は低下傾向、PaCO2は上昇傾向となり、5段階のリスクレベル分類と臍帯動脈血との関連性を明らかにでき、5段階のリスクレベル分類の正当性が証明できた。また、これまで明確ではなかったFHRの一過性徐脈の出現回数とpHやBEとの関連性が明らかにできたため、方法論としてのFHRデータのパネルデータ分析が確立できた。これにより波形パターンおよびリスクレベルとoutcomeの関連性の解析において、波形パターン解釈の結果をパネルデータとして独立させ、その結果とoutcomeの関連を調べることで、多くのデータを集めて解析できることを証明できた。そのため、分娩時のCTG時系列データを要約されたパネルデータとして集約することで、医師による個別判断のばらつきは統計誤差となり、臍帯動脈血ガス分析値などをアウトカムデータとするEBM(Evidenced-based Medicine)の基本的手法になると考えられる。胎児心拍数陣痛図(CTG)における胎児心拍数(FHR)の時系列データを対象として、計量経済学の分野で長期的な経済変動や政策による変動要因を明らかにしてきたパネルデータ分析を手法を導入する研究を行った。ここではガイドラインに沿って分類されたFHRパターンデータについて、パネルデータ分析の手法が有効かどうかを検討した。この手法の有効性が確認されると、分娩時のCTGデータを要約されたパネルデータとして集約することで、医師による個別判断のばらつきは統計誤差となり、臍帯動脈血ガス分析値などをアウトカムデータとするEBM(Evidenced-based Medicine)の基本的手法になると考えられる。今年度は、一産科診療所において低リスク分娩となった1909例のCTGデータを対象とした。専門医がこのFHR波形パターンを分娩60分前から10分ごとに134種類に、胎児に対する警戒レベルを5段階に分類したデータを時系列上にパネルデータとして並べ、分娩直後の臍帯動脈血ガス分析値のpH、BE(Base excess)、PaO2、PaCO2をアウトカムデータとする構成をとった。このパネルデータに対してFHR波形分類データの分娩に至るまでの挙動を解析的に把握することで、方法論としてのパネルデータ分析の手法の確立をめざした。特にFHRパターンの基本要素である基線(baseline)、基線細変動(variability)、一過性徐脈(deceleration)と臍帯動脈血ガス分析値のpH、BE、PaO2、PaCO2との関連性、および5段階の警戒レベルとの関連性を明らかにした。さらに、CTGデータのパネルデータ化を進めるために、産科専門医がFHRパターン分類をPC上で行うためのWebBrowserを利用したCTG表示ソフトウェアの開発を行い、そのプロトタイプを完成させた。分娩時に主に使用される胎児心拍数陣痛図(CTG: Cardiotocogram)から胎児の病態を推定する研究は、fetal heart rate(FHR)時系列データの波形としての特徴と分娩直後の臍帯動脈血pHなどのoutcomeとの関連性を中心に解析され、その知見が統合されてFHR時系列データの10分ごとのパターン分類がガイドラインとなった。しかし、このパターン分類の臨床利用を目的としたFHRレベル分類については主要国で3段階と5段階に分かれている。

本研究ではこのパターン分類とFHRレベル分類の結果だけに着目し、これを多くの個人について集めて2次元化することで、経済の分野で開発されたさまざまな長期的な経済変動や政策による変動要因の解析に成功したパネルデータ分析の手法を適用できることを示した。この方法によりデータ量が約1/40と飛躍的に少なくでき、FHRパターンおよびFHRレベルの分類方法とパネルデータ分析によるoutcome解析を分けて評価することが可能になった。そして、分娩前1時間のFHR時系列データを10分ごとにガイドラインに沿って分類された1909症例を対象として、パネルデータ分析で利用される対応分析などの手法による解析を試みた。一方、CTG時系列データからこのようなパネルデータを作成することを目的として、FirefoxなどのWebBrowserを利用することでハードウェア依存性をなくし、CTG波形をインターネット等を介して表示させ、FHRのパターン分類とレベル分類を記録するソフトウェアの開発は十分に実用的なレベルにまで到達できなかった。医歯薬学FHR時系列データを10分ごとに区切り、その区間毎のパターンをガイドラインに従い解釈してパネルデータを構成する方法により、分娩前1時間のデータについてのアウトカムとの関連性を証明できたため、1つの分娩での長時間にわたるCTG時系列データをパネルデータとして集約する意味が明らかになった。そのため、多くの分娩についてのCTGデータをパネルデータとしてデータベース化し、アウトカムデータによる評価まで行えるEBM (Evidenced-based Medicine)の確立が可能となった。このパネルデータ化を実施するために、医師がガイドラインに基づくFHRパターン分類をパソコン上でブラウザを利用して実行できるソフトウェアのプロトタイプを完成させた。これはJavaScriptとHTML5を利用してOSとブラウザ依存性をなくし、パネル化を行う時の医師のコメントや判断の変更履歴も記録して、FHR分類における医師の視覚的判断の個人依存性まで解析することを目的としたソフトウェアである。しかし、このソフトウェアの完成度を実用化レベルまで上げることが出来ていないため、国立循環器病研究センターに蓄積されたCTGデータの医師によるパネルデータ化にも着手できず遅れを生じている。FHR時系列データをある時間区分ごとに区切り、その区間毎のパターンを代表値としてパネルデータを構成する方法により、1つの分娩での長時間にわたるCTG時系列データをパネルデータとして集約するメリットが明らかになった。そのため、多くの分娩でのCTGデータをパネルデータとして集約し、アウトカムデータによる評価まで行えるEBM (Evidenced-based Medicine)の確立への道筋が見えてきた。ただし、FHR時系列データを各区分毎にパターン分類してパネルデータ化する方法は、現時点では医師の視覚的判断に依存しているため、この部分のゆらぎをどのように評価し対策をとるかについての取り組みを始める必要が出てきた。また、CTGデータのパネルデータ化を進めるために、WebBrowserを利用したCTG表示ソフトウェアの開発を行っているが、プロトタイプが完了した段階である。
殺菌および除菌工程が不要な純粋培養法の開発

1.油溶性抗微生物性物質に対する防御機能を備えたバイオリアクターの開発とそのメカニズム(1)固定化担体として用いたアルギン酸ゲル中に、安価な植物油を数%乳化混入させ、同時に酵母細胞を固定化したバイオリアクターは、2ーオクタノール、トルエン等の有害有機溶剤や、パラオキシ安息香酸エステル類等の食品保存料などの油溶性物質に対して、防御機能を有することを明らかにした。(2)その防御機能は、油溶性物質がゲルビーズ中の水相部にはほとんど存在せず、油相部に多量に溶解することにより生じ、油相部への分配係数の大きい物質に対して、より大きい防御機能を発揮することを明らかにした。2.殺菌および除菌工程が不要な純粋培養法に開発(1)酵母(Saccharomy ces cerevisiae)と細菌(Streptococaus lactis)をモデル菌として、前者によるアルコール醗酵と後者による乳酸醗酵を、それぞれひまし油を含有するバイオリアクターを用いて、0.1%パラオキシ安息香酸ブチル(POBB)存在下で、殺菌工程を経ずに、くり返えし回分培養で行った。その結果、いずれの醗酵においても、長期間雑菌汚染なしに、しかも正常な醗酵を行わせることができた。(2)アルコール醗酵および乳酸醗酵を、殺菌および除菌工程を経ずに、0.1%POBB存在下で、ジャーファーメンターにて連続培養を行った。その結果、いずれの醗酵も、6070時間の間雑菌汚染なしに、正常な醗酵を行えた。(3)さらに長期間の無殺菌、無除菌の連続培養を行なわせるため、植物油への分配係数がPOBBの約3倍ある、フェノール系殺菌剤プリベントールGDを用いて、同様に母によるアルコール醗酵の連続培養を行った。その結果、約140時間の間雑菌汚染なしに、正常な醗酵を行なわせることに成功した。今後、更に長期の培養を試みる予定。昭和61年度は、次の二点をメインテーマとして研究を行い、得られた新たな知見と成果は以下の通りである。1.油溶性の抗微生物性物質に対する防御機能を備えたバイオリアクターの開発とそのメカニズム(1)固定化担体として用いたアルギン酸ゲル中に安価なダイズ油等の植物油を数%乳化混入させ、同時に酵母細胞を固定化して得られるパイオリアクターは、2・オクタノール,トルエン,ベンゼン等の有害有機溶剤だけでなく、油溶性で広範囲の抗菌スペクトルを有する代表的な食品保存料,パラオキシ安息香酸エステル類に対しても防御機能を有することを明らかにした。又、その防御機能は、植物油の種類および濃度により大きく異ることも明らかにした。(2)その防御機能のメカニズムは、種々の検討の結果、次のように推定した。バイオリアクターの外部から拡散進入してくる油溶性の抗微生物性物質は、バイオリアクター中に乳化混入している植物油に多量溶解し、しかも、それらの物質は、表面から内部に向って、乳化植物油中を飽和しつつ移動するために、その拡散進入速度は非常に遅くなり、中心部に達っするまでには数日間要する。従って、その間、バイオリアクター中の細胞の醗酵活動は持続することになる。2.殺菌工程が不要な純粋培養法の開発

1.で開発したバイオリアクターの内、最適な防御機能を有するひまし油12%を含有したバイオリアクターを用い、Saccharomyces cerevisiaeによるグルコースからのアルコール醗酵を行った。殺菌工程を経ていないグルコース培地(5%)に、パラオキシ安息香酸ブチル0.1%を添加し、フラスコによるくり返えし回分培養を行った。その結果、32時間で4回の正常なくり返えし回分培養に成功し、しかも、その間、雑菌汚染が全く認められなかった。昭和62年度は,次の二点をメインテーマとして研究を行い,得られた新たな知見と成果は以下の通りである.1,殺菌工程が不要な純粋培養法の開発61年度に開発した油溶性の抗微生物性物質に対する防御機能を有するバイオリアクターを用いて,酵母によるアルコール醗酵と同様,細菌の乳酸菌による乳酸醗酵を行った.植物油を乳化混入したバイオリアクター(アルギン酸ゲルビーズ)を用い,殺菌工程を経ていない培地を含むフラスコに,油溶性の広範囲抗菌スペクトルを有する食品保存料,パラオキシ安息香酸ブチル(POBB)0.1%を添加し,繰り返えし回分培養を行った.その結果,長期間の繰り返えし回分培養を正常に,しかも雑菌汚染が全くなしに,行えることが明らかとなった.2,殺菌および除菌工程が不要な純粋培養法の開発殺菌および除菌工程を省いたジャーファーメンター培養にて,0.1%POBB存在下で,本バイオリアクターが長期間雑菌汚染なしに,しかも,正常な純粋培養が行えるかどうかを,酵母によるアルコール醗酵と,乳酸菌による乳酸発酵を対象として,連続培養を行った.その結果,前者では,希釈率0,1(hr^<-1>)の条件で60時間程度,後者では,希釈率0,035(hr^<-1>)で70時間程度,正常にアルコールおよび乳酸を生産することが明らかになり,しかもその間,雑菌汚染が全く見られず,純粋培養を成功することが出来た.昭和63年度は、次の二点をメインテーマとして研究を行い、得られた新たな知見と成果は以下の通りである。1.殺菌工程が不要な純粋培養法の開発昭和61年度および62年度の研究により開発された、油溶性の食品保存料や殺菌剤に対する防御機能を有するバイオリアクターの能力アップを計ることを目的として検討を行った。まず、植物油を乳化混入したゲルビーズの油溶性物質に対する防御機能は、用いる油溶性物質の植物油と水に対する分配係数により支配され、その分配係数が大きいほど防御機能が大きいことを明らかにした。この結果に基づいて、防御機能の能力アップは植物油への分配率が大きい油溶性薬剤の選択とその使用によって行われた。その結果、先に用いたパラオキン安息香酸ブチルの約3倍の分配係数を有する、フェノール系抗菌物質であるプリベントールGDを選択した。620%のひまし油を乳化混入し、酵母を固定化したバイオリアクター(アルギン酸ゲルビーズ)を用い、殺菌工程を経ていない培地を含むフラスコに、プリベントールGDを0.1%添加し、酵母によるアルコール醗酵のくり返えし回分培養を行った。その結果、約35時間で4回のくり返えし回分培養を雑菌汚染なしに行えることができた。2.殺菌および除菌工程が不要な純粋培養法の開発殺菌および除菌工程を省いたジャーファーメンター培養にて、0.1%プリベントールGD存在下で、酵母によるアルコール醗酵の連続培養を行った。その結果、希釈率0.1(hr^<-1>)で、約140時間正常に定常状態を維持することができ、しかも、その間、雑菌の汚染は全く認められず、長期の純粋培養に成功することができた。
高齢者食における物性・咀嚼性・嗜好性を配慮したテクスチャー修正方法の検討

1.特別養護老人ホームにおけるテクスチャー修正食の実態調査結果千葉全県の特別養護老人ホーム(80施設)に対し、平成7年7月に郵送法による調査を実施し,65施設(81.3%)より回答を得た。施設の入所者は平均69名,常勤の栄養士は平均1名で,調理師・員は約5名であった。提供されている食物は,テクスチャー修正食である粥食ときざみ食が,通常の飯食・普通食より多く提供されていた。テクスチャー調整方法は,食品一律ではなく,豆腐や卵料理,バナナのように柔らかい料理に対しては,普通食とほぼ同じとする施設が多かった。また魚は刻むのではなく,ほぐすのみとしている施設が多くあった。一方,漬物やかまぼこ,肉,生野菜などは,2-3mm程度の大きさに細かく刻むとしている施設が多く,全体的に食物の物性に合わせた調理の工夫が施されていた。また老人ホームの場合は普通食でも,硬さの大きいもの,弾力性のあるものは,一般の調理方法より薄く切る傾向にあることが認められた。2.テクスチャー修正による物性(硬さ)の変化レオメーターを用いて,老人ホームおよび一般で食べられている料理52品目について,厚み,大きさを変えて硬さを測定した。厚みを8-4-2mmと変化させ,3mm直径のプランジャーで測定した場合,厚みに伴い硬さが低下したものは1品目のみであった。また8mmから4mmへの硬さの変化は平均-9.9%で,4mmから2mmへの変化は,平均0.0%変化であり,食品の硬さは厚みによらずほぼ固有のものであることが示された。一方大きさを8-4-2mm角に変化させ,一定容量の試料を集合体とし,その硬さ(ほぐれやすさ)を20mm直径のプランジャーで測定した。その結果,70%の試料が大きさの低下に伴い硬さが低下した。以上の結果は,食品を刻むことによって硬さ自体は変化しないものの,口腔内でほぐれやすくなるためにかみ易くなることを示唆するものであった。しかし、豆腐,茶碗蒸し,かれい煮付けのように柔らかい食品は,大きさを低下させても硬さは変わらず,ほぼ一定であった。
行政・企業・消費者からみた地方中心都市の都市構造変容に関する地理学的研究

本年度は,地方都市圏である徳島都市圏をフィールドとして,(1)大型店出店規制の運用とその変遷に関する研究,(2)大型店の立地動向に関する研究,(3)中心市街地における大型店閉店に関する研究,(4)郊外自治体の大型店誘致プロセスに関する研究,(5)小売企業による出店・競合に関する研究,を主に行った.(1)に関しては,徳島商工会議所の関係者へのインタビュー調査や商工会議所記念誌・内部資料(年次報告書)の収集を行い,徳島都市圏における大型店出店規制の運用がどのようになされてきたかを,全国傾向と比較しながらとりまとめた.(2)に関しては,徳島県庁および徳島商工会議所,経済産業省の関係者へのインタビュー調査や大型店リストの収集を行い,徳島都市圏における大型店の出店・閉店に関するデータベースを作成した.(3)に関しては,徳島商工会議所の関係者へのインタビュー調査や新聞記事を収集し,中心市街地における大型店閉店プロセスをとりまとめた.(4)に関しては,徳島県庁都市計画課の関係者へのインタビュー調査および内部資料(地区計画の策定など)・新聞記事を収集し,郊外自治体の大型店誘致に至るまでのプロセスに関する情報を収集した.上記(1)(4)に関しては,地元大学の地理学者およびシンクタンクの研究者と勉強会を行い,意見交換を行った.(5)に関しては,小売企業として食品スーパー業態を取り上げ,徳島県における食品スーパーの立地展開を開店日,資本,店舗面積などから整理し,現在までの食品スーパー業界の立地展開を明らかにした.また,内容の一部を2008年度東京大学空間情報科学研究センター年次シンポジウム(2008年12月12日開催,東京大学柏キャンパス)にて,「資本に着目した食品スーパーの立地動向とその再編成-徳島県を事例として-」の題目で,口頭およびポスター発表を行った.本年度は,(1)地方都市における小売業の立地展開とそれが地域に与える影響に関する研究,および(2)日本の都市圏における小売業態の空間分布に関する研究とを主に行った.(1)に関しては,徳島都市圏および茨城県筑西市の2地域においてそれぞれフィールドワーク,資料収集を行った.徳島都市圏においては,大型店出店に関わる法規制運用の変遷に基づき,それぞれの時期において大型店の出店が買物行動など地域に対してどのように影響してきたかを考察した.この研究に関しては「第22回人文地理学会都市圏研究部会」および「2007年徳島地理学会研究例会」で発表し,地元の地理学者をはじめとする研究者とディスカッションを行い示唆を得た.またフィールドワークでは大型店出店に対する地元商業者の動向に関する資料を収集した.一方,筑西市においては,食料品小売店の郊外化・大型化がどのように進行したかを示すとともに,中心市街地における食料品買物行動の現状を対面アンケート調査により把握した.この研究成果は「地域研究年報」に掲載された.本年度は,地方都市圏である徳島都市圏をフィールドとして,(1)大型店出店規制の運用とその変遷に関する研究,(2)大型店の立地動向に関する研究,(3)中心市街地における大型店閉店に関する研究,(4)郊外自治体の大型店誘致プロセスに関する研究,(5)小売企業による出店・競合に関する研究,を主に行った.(1)に関しては,徳島商工会議所の関係者へのインタビュー調査や商工会議所記念誌・内部資料(年次報告書)の収集を行い,徳島都市圏における大型店出店規制の運用がどのようになされてきたかを,全国傾向と比較しながらとりまとめた.(2)に関しては,徳島県庁および徳島商工会議所,経済産業省の関係者へのインタビュー調査や大型店リストの収集を行い,徳島都市圏における大型店の出店・閉店に関するデータベースを作成した.(3)に関しては,徳島商工会議所の関係者へのインタビュー調査や新聞記事を収集し,中心市街地における大型店閉店プロセスをとりまとめた.(4)に関しては,徳島県庁都市計画課の関係者へのインタビュー調査および内部資料(地区計画の策定など)・新聞記事を収集し,郊外自治体の大型店誘致に至るまでのプロセスに関する情報を収集した.上記(1)(4)に関しては,地元大学の地理学者およびシンクタンクの研究者と勉強会を行い,意見交換を行った.(5)に関しては,小売企業として食品スーパー業態を取り上げ,徳島県における食品スーパーの立地展開を開店日,資本,店舗面積などから整理し,現在までの食品スーパー業界の立地展開を明らかにした.また,内容の一部を2008年度東京大学空間情報科学研究センター年次シンポジウム(2008年12月12日開催,東京大学柏キャンパス)にて,「資本に着目した食品スーパーの立地動向とその再編成-徳島県を事例として-」の題目で,口頭およびポスター発表を行った.
情報処理技術の水理現象解析への応用に関する研究

この研究は、急速な進展をみている情報処理機器の導入により新しい実験水理学、いうなれば情報水理学の構築をめざすことを意図したものである。その試みとして、動的水理現象の解明に、新しい情報処理技術を適用して解析をおこない、その有効性を示した。1)跳水式減勢工の減勢効果の評価:洪水吐減勢工の模型実験において従来は実験者の主観的判断により減勢効果を判定している。この研究では、減勢池の水位変動のデータをR/S(Range Scale)解析にかけることにより、水位変動の特性を抽出し、結果にもとづいて減勢効果の判定ができることを示した。R/S解析は、フラクタル理論に基礎をおく解析方法であるが、同方法が水理現象においても適用できることを示した。水利構造物の設計に当って実施される模型実験において有用な方法であると考える。2)水音の研究:環境水理学的視点から、環境における水音の音響特性について実測調査結果に基づいて検討した。スペクトル解析、スペクトログラムによる解析方法を採用した。これらの方法はいずれも一般的方法により対応できる。結果によれば、水利施設周辺の音は音響パワーが大きく、騒音であること、自然の流れでは、音の特性はほとんど雑音であることがわかった。3)植生水路の流速変動特性:新しい信号処理手法であるウェーブレット解析法を適用して、植生水路の流速変動特性について検討した。流速変動場の内部構造を明らかにすると共に流速変動パターンを抽出することができた。また、植生体のゆらぎと流速変動特性の相互の関連性についても考察した。本研究は、情報処理技術を水理現象の実験データの計測・処理に適用し、データのもつ有用な情報を抽出する新しい手法を確立することを目的としている。本年度得られた成果は次のとおりである。1)水利施設の水理設計評価:洪水吐減勢工の減勢評価に時間的水面変動の特性を導入した。水面変動の解析にRescaled range analysisを適用してこの手法により減勢池内の流況の良否の判定が一般的かつ容易におこなえることを示した。成果の一部は農業土木学会支部発表会において公表した。問題点としてデータ処理に時間を要するので、より高速のデータ処理が必要であることが判明した。2)流れの音環境特性の抽出:自然環境および水利施設の周辺の流れにより発生する音を収集し、その音響特性を分析した。情報の処理にはスペクトル解析、ソノグラム解析を適用し音の可視化を図った。データ処理には市販のパッケージソフトで十分対応できることが判明した。流れにより発生する音はそれぞれ特徴はあるものの本質的にはノイズであり、とりわけ水利施設周辺の音はパワーが強く騒音となることが見いだされた。また、音解析には音響的検討のみならず人間の感覚的な検討の必要性が確認された。3)水生植物と流速場の相互作用の解析:擬似植生および実際の水生植物を植えた開水路流れにおいて流速変動場を計測すると同時に水生植物の揺らぎの様相をビデオ撮影した。平均流速場の特性は明らかにされたが、変動場の特性を抽出する有効な方法および画像処理を効率良くおこなう方法を検討中である。本年度は研究の初年度であり、解析のための情報処理機器とソフトウェアの整備に焦点を合わせて研究を進めた。当初の計画どおりの成果がえられ、今後の問題点が明確になった。各種情報機器の導入により水理計測データから有用な情報を抽出する方法について、ハード、ソフトの両面から検討した。えられた成果は次のとおりである。1)ダム洪水吐き減勢工の水位変動解析:従来主観的に判断されていた減勢工の減勢効果の判定は、水位変動解析によりおこなえばよいこと、その判定基準はパラメータσ/H(σ;標準偏差、H;全水深)において、0.03程度であることを示した。ついで、フラクタル解析法により変動の性状から減勢効果を判定する方法を見いだした。

2)水音の解析:自然環境の水音から水利施設の発生する人工的水音まで種々の音源による水音の音響的特性を解析し、視覚的に表示する方法を示した。ここに提示した方法はいずれも市販の一般的応用ソフトウェアを運用することにより、簡便におこなうことができる。水利施設の発生する音は、自然環境の音よりも可聴域において低周波数域の音が卓越し、音の強度も大きい。しかし、基本的には水音はすべて音響的にはノイズに近いことが判明した。環境要素として水音のもつ意義は受け手としての感覚に支配されるところが大きいことが示唆された。3)植生水路の内部構造の解析:植生水路の流れの内部構造について、実際の沈水性植生を材料として実験をおこない、流れの内部構造と、植生のゆらぎについてデータを取得し、解析した。解析方法とて、主としてスペクトル解析を採用し、植生の揺らぎの特性および流速場の特性が明確に見いだしうる解析手順を開発した。実験水理学においては、新しい現象の発見は水理実験によってのみ可能である.この研究は、情報処理技術の適用により新しい実験水理学、いうなれば情報水理学の構築を意図としたものである.とりわけ、実験により取得される水理情報のコンピュータによる処理について方法論的に検討した.本年度は、水理変動現象の代表的な「植生水路流れの流速変動場の解析」を取り上げ、比較的新しい解析法であるウェーブレット変換理論の水理変動量解析への導入をおこない、その解析法としての有効性を示した.水理現象へのウェーブレット解析法の適用は新しい試みである.研究の最終年にあたり、得られた成果のとりまとめをおこなった.本研究では、具体的に、三つの水理現象を取り上げ、情報処理機器の利用による新しい成果を示した.1)跳水式減勢工の減勢効果の判定:跳水式減勢工の水理模型実験において、減勢効果の評価・判定をR/S解析により水位変動の特性から判断する方法を提案した.水利構造物の水理設計上参考となる偶然現象の特性抽出の方法を示した.2)水音の研究:環境水理学的視点から、環境における水音の音響学的特性を、実測調査結果に基づいて検討した.方法論的には、情報処理の各種ソフトウェアの有効性を提示した.3)植生水路の流速変動特性:植生水路の流速変動特性と植生体のゆらぎの特性との関連性について検討し、植生水路の内部構造についての知見を得た.
選択的IgA欠損症の病態解明とIgAサブクラスの検討

IgA欠損症患者、健常者より抽出した末梢血単核球を、TGFβ-1とPMAを用いて刺激培養後にcDNAを合成し、α1遺伝子とα2遺伝子のヒンジ領域の全く相同な部位にプライマーを設定しPCRを施行。そのPCR産物を電気泳動することにより、α1遺伝子とα2遺伝子の発現をそれぞれ一枚のゲル上にて示すことができた。この方法により、IgA欠損症患者のα1およびα2遺伝子の発現を検討することによりその多様性を示すことができ、また部分IgA欠損症患者の中に本邦2例目のα1遺伝子欠損症患者を見つけ出すことができた。さらにPCR産物の発現の強さをゾーンデンシトメーターにて計測することで、α1およびα2遺伝子の発現比を算出し、検討を行った。Α1遺伝子の発現の抑制がIgA欠損症の病態に何らかの関連がある可能性が考えられた。選択的IgA欠損症は,原発性免疫不全症の中で最も頻度の高い疾患であるが、その病態・病因についてはいまだ不明である。その原因を明らかにすることで、選択的IgA欠損症の適切な治療を開発することが可能になると考えている。IgA欠損症患者のIgAサブクラスのmRNA、蛋白レベルでの発現についての検討は、これまでに報告はなく、申請者らは患者より末梢単核球細胞(PBMCs)を抽出し、各種刺激を加えることで患者においてもmRNAの発現を誘導し、患者におけるIgAサブクラスの遺伝子発現を検討し、さらにIgA蛋白の発現についても検討を行い、その病態の解明を行うことを目的とした。IgA欠損症患者、健常者よりサンプリングを行い、PBMCsを抽出し、TGF-β1、PMAを用いて刺激・培養を行い,培養施行後、PBMCsよりcDNAを合成し、α1およびα2遺伝子の全く相同な部位にプライマーを設定し、PCRを施行した。PCR産物を電気泳動することによって、α1、α2、hetero-duhplex formatiopの3つのバンドを認めた。これらを検討することにより、IgA欠損症患者めうち、α1およびα2遺伝子の発現を両方どむ認める症例、α1およびα2遺伝子の発現を両方とも認めない症例、α2遺伝子の発現のみ認めてα1遺伝子欠損症と判明した症例とに分類することが可能となり、IgA欠損症の病態には様々な病因が存在することが推測された。来年度はさらにサンプル数を増やし、検討を行っていく必要があると考えられた。選択的IgA欠損症の病態・病因については未だ不明であるが、その原因を明らかにすることで適切な治療を開発することが可能になると考えている。昨年に引き続き、IgA欠損症患者におけるIgAサブクラスのmRNA、蛋白レベルでの発現についての検討を行った。健常者・患者より抽出したPBMCsをTGF-β1とPMAによる刺激を行ったもの、行わないものの2群に分けて培養後にcDNAを合成し、α1およびα2遺伝子の全く相同な部位にプライマーを設定しPCRを行い、そのPCR産物を電気泳動することで、α1およびα2遺伝子の発現を示す方法を開発した。PCR産物の発現の強さをゾーンデンシトメーターにて計測することで、α1およびα2遺伝子の発現比を算出し、検討を行った。健常者においては無刺激・刺激後においてα1/α2遺伝子の発現比に有意差は認められなかった。選択的IgA欠損症患者においては、刺激により、無刺激では認められなかったα1・α2遺伝子の発現が両方とも誘導されたが、特にα1遺伝子の発現が他のIgA欠損症患者と比較するとより有意に誘導されることが分かった。我々の実験結果に基づいて検討すると、α1遺伝子の発現の抑制がIgA欠損症の病態に何らかの関連がある可能性が考えられた。現時点ではまだサンプル数も少なく、今後もさらにサンプル数を増やし、検討を行っていく必要があると考えられた。
Flurbiprofenの骨形成細胞に対する作用

非ステロイド系抗炎症薬Flurbiprofen(FP)は、歯科領域における小手術後の消炎鎮痛薬として処方されているが,近年,Williamsらにより歯槽骨吸収抑制効果が報告され,骨代謝へのFPの作用が注目されている。しかし,これらの報告の多くはin vivoにおける形態学的検討が主で、FPの作用メカニズムは未だ明らかでない。そこで骨形成細胞に対するFPの作用を検討する目的で、骨芽細胞を用いてFPの骨形成作用について検討した。その方法として、1.ヒト骨肉腫由来骨芽細胞様細胞(MG63)を10%FBS含alpha-MEMにて3日間培養後,各濃度のFPを添加した2%FBS含alpha-MEMにてさらに3日間培養した細胞および培養上精を実験に供した。2.アルカリホスファターゼ(ALP)活性,タンパク量の測定にはそれぞれPuzasとBrandの方法,Bradfordらの方法を用いた。3.オステオカルシン(OC)の遺伝子発現は,ヒトインタクト・OCの_cDNAプローブを用いてNorthern法にて_mRNA発現の有無を調べた。4.ヒトインタクト・OCの測定は,細田らによる方法,すなはちヒトOC N端およびC端に対する抗体を用いたsandwich immunoassay法にて行った。その結果として,1.ALP活性・タンパク量において対照群とFP添加群間には,有意な差は認められなかった。2.インタクト・OCはNorthern法においては,FP添加群で強い遺伝子発現が認められ,ELISA法においては,その分泌量は対照群と比べてFP10^<-8>Mで最大となり,約3倍の分泌量が認められた。今回の実験から,FP添加によって骨基質中のタンパクであるOCの遺伝子発現,分泌量の促進を認めたことから骨芽細胞に直接作用し,石灰化を促進することが示唆できた。一方,FPの骨吸収抑制効果については,我々はすでに破骨細胞の形成系において,破骨細胞前駆細胞に直接作用し,破骨細胞への分化を抑制する効果があることを明らかにしている。以上のことから,Flurbiprofenの骨代謝への作用は,骨芽細胞への直接作用と,破骨細胞への分化抑制効果の相互作用によるものであることが示唆できた。
ヒトGMーCSF及びILー3レセプタ-の単離とそのシグナル伝達機構

我々はすでにヒト顆粒球ーマクロファ-ジ系細胞に特異的に反応するモノクロナル抗体の作製を報告してきた。本年度は,この抗体と,共同研究者の一人であるウイスタ-研究所のRovera博士が樹立したGMーCSF,ILー3やGーCSFにより増殖するヒト骨髄性白血病細胞株を免疫原としてさらにGMーCSFとILー3依存性細胞増殖を特異的に阻害する3つのモノクロナル抗体と用いてヒトGMーCSFやILー3レセプタ-の解析を行った。これらのモノクロナル抗体はいずれも同程度GMーCSFやILー3に特異的細胞増殖反応を阻害するが,GーCSFやILー2に対する増殖反応には全く影響を与えないことから,GMーCSFやILー3による細胞増殖を特異的に阻害する抗体である。ところが,これらの抗体のいずれもGMーCSFやILー3レセプタ-に作用して,GMーCSFやILー3の代用効果はなかった。つぎに,これらの抗体が^<125>Iで標識したGMーCSFのヒト骨髄性白血病細胞株に対する結合を阻害出来るかどうか検討を行った結果有意に阻害出来ることが明らかになった。これらの事実は,我々が作製したモノクロナル抗体がGMーCSFやILー3レセプタ-そのものか,または,両者のレセプタ-に共通に存在する近接の構造物に対する抗体であることを示唆している。我々はさらに一つのモノクロナル抗体(αMaGー1)が認識する抗原の精製を目指し,抗MaGー1抗体によるイムノアフィニティ-カラムクロマトクロマトグラフィ-によりほぼ均一なバンドにまで精製することが出来た。現在,MaGー1抗原の精製,Nー末端のアミノ酸配列の決定およびSeedらが開発した発現ベクタ-とモノクロナル抗体を用いてクロ-ニングを行っている。
宇宙粒子線の観測による点源探索と加速機構の研究

一次宇宙線の化学組成、高エネルギーγ線源及び超高エネルギー領域における核相互作用の特性変化等の研究を充分な統計精度をもって確立する為に、インド国立タタ基礎研究所と協力して次の観測装置を建設する事とした。1)大面積、高密度空気シャワーアレイ、2)シャワーセンターに密集した大面積ミューオン検出器、3)高精度到来方向測定器、4)高速度、大容量データ収集装置等である。上記目的達成の為、電磁成分検出器1000台、ミューオン検出器2000m^2による空気シャワー観測装置の建設が計画された。本装置を建設している南インド・タミールナド州ウ-ティにあるタタ研究所電波天文学センターの構内には、本研究計画遂行の為新観測所の建物(実験棟)が平成七年九月全てタタ研究所の予算で完成した。実験装置の建設はインド国内での、コレラ発生やタクシー及び大型車運転手達の長期ストライキもあったが、殆ど当初計画通りに進んで来ている。空気シャワー観測の為のシンチレーション検出器150台は既に観測所周辺に設置を完了し、小サイズ5×10^4以上の現象観測が可能となっている。又、ミュー中間子検出器の建設はコラ-金鉱から約4000本の大型比例計数管が移送され、6m×6mの面積をユニットとする検出器16基、合計564m^2を持つユニークな世界第一級のミューオン検出器が建設中である。現在までに12基が完成し、各々μ-0、μ-1、μ-2と称する事とする。最後の4基(μ-3)については、吸収層のコンクリートブロックを積み上げている。電子回路のテストは済み、全システムの調整を行っている。シンチ系150台及びミューオン検出器μ-0による観測が3月中旬開始され、比例計数管と回路系統の調整が済み次第、順次μ-1、μ-2、μ-3との連動に入る計画である。各検出器μ-0、μ-1、μ-2等の内部の湿度や温度変化は、観測に支障がない事も判明している。これと並行してシミュレーションも行ってきた。トリガー頻度は、一次線のエネルギーしきい値と組成に依存するが、シンチレータ1m^2のもの360台、カバーする面積13500m^2に対し、1TeV以上のエネルギーに対して約4KHzである。データ解析ではバイアス等を考慮して5×10^<12>eV以上を対象とする。一方巨大ミューオン検出器による組成の弁別であるが、シミュレーションの結果では、一次線が鉄、陽子、γ線に対して、親のエネルギーが10^<14>eVの場合、観測されるミューオンの数は各々2000個、900個、及び20個程度となり、明瞭な弁別が可能になる。地下深部で観測されたニュートリノ現象の到来方向の解析結果では、Mkn421の方向から4例が到来しており、偶然誤差は10^<-2>以下である興味ある結果を得ている。この様に本装置の完成によって、一次宇宙線の化学組成と発生機構の物理量が詳細に議論出来る事となる。

一方巨大ミューオン検出器による組成の弁別であるが、シミュレーションの結果では、一次線が鉄、陽子、γ線に対して、親のエネルギーが10^<14>eVの場合、観測されるミューオンの数は各々2000個、900個、及び20個程度となり、明瞭な弁別が可能になる。地下深部で観測されたニュートリノ現象の到来方向の解析結果では、Mkn421の方向から4例が到来しており、偶然誤差は10^<-2>以下である興味ある結果を得ている。この様に本装置の完成によって、一次宇宙線の化学組成と発生機構の物理量が詳細に議論出来る事となる。インド国立タタ基礎研究所と協同で、Ooty(標高2,200m)に5ヶ年計画で大規模空気シャワー装置を建設し、現在のところ確立した理論がない、高エネルギー一次宇宙線の発生機構や加速機構について研究することを主目的とする。発生源(ガンマ線源)を同定するため、初年度は、K.G.F.地下観測に用いた大型比例計数管群を使って、ミューオン検出器を建設することとした。過去30余年にわたるコラ-金鉱深部からのすべての資材の搬出は比例計数管約7,000本を含め8月末に完了した。一方、次期実験場所であるOoty(標高2,200m)では、タタ基礎研究所電波天文センターの構内に、本実験のための実験所の建設を平成6年5月末を目途に開始した。また、空気シャワーアレイの中心部に建設するミューオン検出器用の基礎打ち(コンクリート)も開始し、現在、36m^2×4基のものが完成した。吸収層(コンクリート、60cm×60cm×15cmユニット、重量約135kg)は、約2,000個が完成し、すでにコラ-金鉱から500本の大型比例計数管も搬送し、現在組上げを行っている。回路系に関しては、地下観測で用いたアンプの時定数を10μsecから7μsecに変更調整し、高頻度記録達成(約50Hz)のため、RAMカードの変更を施しており、ミューオン検出器と建物が完成次第データ取得に入る。シンチレーターの製作はトロンベイにある原子力エネルギー研究所で行っている。また、最適なシンチレーターの配置・トリガー条件を調べるために空気シャワーシミュレーションを行っている。当初より約2カ月程遅れているが、これは、昨年9月10月、インド全土に亘る運送業者のストライキと11月の大雨による道路決壊による資材搬送の遅れによる。一次宇宙線の化学組成、高エネルギーγ線源及び超高エネルギー領域における核相互作用の特性変化などの研究を行うため、1)大面積、高密度空気シャワーアレイ、2)大面積ミューオン検出器、3)高精度到来方向測定器、4)高速度、大容量データ収集装置等が必要となる。これらの目標を完遂するべく、電磁成分検出器1,000台、ミューオン検出器2,000m^2による空気シャワーの観測が計画された。南インド・タミールナド州ウ-ティーにあるタタ研究所電波天文学センターの構内では、本研究計画の為新観測所の建物の建設が進められている。空気シャワー観測の第一期計画として、電磁成分検出器250台、ミューオン検出器500m^2の規模を目指して平成6年から本格的建設を開始した。512月の間にミューオン検出器用の比例計数管約3,000本分がコラ-金鉱から移送され、その内2,700本が既に装置(3ユニット)に組込まれた。現在は吸収層のコンクリートブロックを積み上げている。第一ユニットの3台のモジュール(合計108m^2)についてはアンプなどが取り付けられ、電子回路系のテストが進行中である。一方、電磁成分検出器は、8台が所定の場所に設置され、15台が設置の準備中で、40台が製作中である。
ショウジョウバエのフェノ-ルオキシダ-ゼの活性化機構

ショウジョウバエの野生型OregonRを大量に飼育し,その蛹からプロフェノ-ルオキシダ-ゼ2種を抽出精製することに成功した。方法は,硫安分画,セファクリルS200によるゲルクロマトグラフィ-,DEAEーセルロ-スと,ヒドロキシルアパタイトによるカラムクロマトグラフィ-であった。これらの方法により,A_1とA_3と名付けられた分子種が得られ,SDSーPAGEにより,そのモノマ-の分子量はいずれも約8万であり,またス-パ-デックス200によるゲルクロマトグラフィ-の溶出位置から,未変性の分子量は両者とも約15万であった。このプロフェノ-ルオキシダ-ゼは,同じ蛹の抽出液から,異なる硫安分画で得られた活性化酵素を含む分画により速やかに活性化を受けて活性型のフェノ-ルオヤシダ-ゼとなった。A_1は,Lード-パとともにLーチロシンも酸化する酵素を生ずるが,A_3からはLーチロシンの酸化能のない酵素、すなわちジフェノ-ルオキシダ-ゼが得られた。活性化酵素については現在精製中であるが,低濃度のρーamidino phengl melhanesulfonic fluorideなどのセリンプロテマ-ゼの特異的阻害剤や,ρーnitrophenyeーguanidinobenzoateなどのトリプシン型プロテア-ゼの阻害剤で活性が抑制されることから,セリンプロテア-ゼの一種であると思われる。また,一般に,動植物界にセリンプロテア-ゼのインヒビタ-が広く分布しており,特定のセリンプロテア-ゼの活性調節に関与していると考えられているので,ショウジョウバエの蛹から,プロフェノ-ルオキシダ-ゼの活性化酵素の特異的阻害を行なうインヒビタ-の抽出を試みたところ,分子量の余り大きくない分画に活性を阻害するインヒビタ-が存在することが明らかとなった。現在この物質の精製を進めている。