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獣鳥類の種の違いに基づく食材の特性解明

獣鳥類の種の違いに基づく食材の特性を解明することを目的として、牛肉と鶏肉、鶏卵についてそのおいしさと生理作用に及ぼす種の影響を調べた。おいしさとしてはうま味に注目し、種の違いがアミノ酸量に及ぼす影響を調べた。その結果、飛騨牛は対照とした黒毛和牛に比べてグルタミン酸、アスパラギン酸、アルギニン、アラニン濃度が高く、うま味の強い肉であることが示された。鶏肉についても烏骨鶏の方が白色レグホーンに比べてグルタミン酸などのアミノ酸が多く含まれた。鶏卵のアミノ酸量には鶏種による違いは認められず、種の違いは鶏肉のうまみに影響を及ぼすが、鶏卵のうまみに及ぼす影響は小さいことが示された。種の違いが生理作用に及ぼす影響として、烏骨鶏は白色レグホーンに比べて、肉のカルノシン含量が高いため抗酸化作用が強く、卵のシアル酸含量が高いという特徴がみられた。鶏卵のアレルギー強度も種によって異なり、奥美濃古地鶏はアレルギー強度の低い鶏種であることが示唆された。獣鳥類から生産される肉や卵などの食材は、獣鳥類の種の違いによっておいしさや生理作用が異なることが考えられる。種の違いに基づく食材の特性を明らかにすることにより、その食材のより有効な利用方法、食べる人の身体状況に適した種の選択方法を示唆することができる。そこで本研究では、獣鳥類の種の違いが食材のおいしさや生理作用に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。本年度は、代表的な卵用種である白色レグホンと中国で古くから薬膳に利用されている烏骨鶏の鶏肉を用いて、鶏肉のおいしさに関与するアミノ酸の構成に違いがあるのか調べるとともに、生理作用として抗酸化性の違いについて検討した。鶏肉は内臓を除去した後、凍結乾燥した粉末試料を用いた。試料を塩酸加水分解後、アミノ酸分析システムによりアミノ酸濃度を求めた。抗酸化性は、10%試料溶液をDPPH法によりラジカル消去率を算出するとともに、抗酸化性成分としてHPLCによりカルノシンを測定した。その結果、烏骨鶏の肉、白色レグホンの肉のアミノ酸ともにグルタミン酸,グリシン,アスパラギン酸,アルギニン,アラニンの順に多い結果となった。いずれのアミノ酸においても、烏骨鶏の肉の方が、白色レグホンの肉より多かった。烏骨鶏の肉は白色レグホンの肉よりグルタミン酸が多いことからうま味が強いのではないかということが考えられる。DPPH法による抗酸化性の測定については、烏骨鶏の肉は白色レグホンの肉よりラジカル消去率が5倍程度高い結果となった。抗酸化性成分であるカルノシンを測定した結果、烏骨鶏の肉の方が白色レグホンの肉より4倍程度カルノシンが多い結果となり、抗酸化性が高くなった要因のひとつと考えられた。本研究は、獣鳥類の種の違いに基づく食材の特性を明らかにし、その食材のより有効な利用方法、食べる人の身体状況に適した種の選択方法を示唆することを目的としている。本年度は、牛肉と鶏卵のおいしさと鶏卵の生理作用について検討した。1.牛肉と鶏卵のおいしさおいしさとしてうま味に注目し、飛騨牛の肉ならびに烏骨鶏の卵の特性を調べた。飛騨牛については、リブロースにおける僧帽筋、背半棘筋、胸最長筋を塩酸加水分解し、アミノ酸分析によってアミノ酸組成を分析した。特に胸最長筋におけるグルタミン酸濃度が高かった。また、近赤外画像処理法により試料断面におけるアミノ酸含量を測定した結果、アミノ酸分析と同様の傾向がみられ、うま味の評価方法として有用であることを示唆した。烏骨鶏、奥美濃古地鶏、白色レグホーンの卵白と卵黄についてアミノ酸組成を比較した結果、鶏種による違いは認められなかった。2.鶏卵の生理作用ウイルス感染阻害効果などが報告されているシアル酸含量を測定した結果、烏骨鶏の卵では奥美濃古地鶏や白色レグホーンに比べて含量が高かった。一方、烏骨鶏の卵黄油は白色レグホーンに比べて多価不飽和脂肪酸の割合が低かった。鶏卵の機能性成分含量に鶏種の違いによる影響が示唆された。さらに、鶏卵の摂取が血中コレステロール濃度に及ぼす影響を動物実験により検討した。

白色レグホーンの全卵、卵黄、卵白を各々添加した高コレステロール飼料を摂取させたラットにおいて、いずれも血中LDL-コレステロール濃度の上昇が抑制された。卵黄と卵白のいずれにも血中コレステロール濃度を下げる作用が認められ、今後、この作用に及ぼす鶏種の影響について検討を行う予定である。本研究は、獣鳥類の種の違いに基づく食材の特性を調べ、その食材のおいしさや生理作用に及ぼす影響について明らかにすることを目的としている。本年度は鶏卵の生理作用として食物アレルギーに注目し、鶏種の違いが卵白のアレルギー強度に及ぼす影響について検討した。卵白の主要なタンパク質であるオボアルブミン、オボグロブリン、オボムコイドなどは食物アレルギーの原因となる場合があり、特にオボムコイドは熱に安定で、鶏卵の主要なアレルゲンと考えられている。そこで、白色レグホーン、ロードアイランドレッド(RIR)、奥美濃古地鶏、岐阜地鶏の卵白からオボムコイドを抽出し、その含量やアミノ酸組成の違いを明らかにするととともに、アレルギー強度を比較した。卵白をトリクロロ酢酸、硫酸アンモニウム処理して得た粗オボムコイドをHPLCにより分取精製し、卵白中のオボムコイド含量を調べた。奥美濃古地鶏のオボムコイド含量が最も低く、最も高かった白色レグホーンの約70%であった。精製オボムコイドを塩酸加水分解し、アミノ酸組成を比較した結果、RIRのオボムコイドはセリン、グルタミン酸の割合が高く、アスパラギン酸、アルギニンの割合が低いなど他の鶏種のアミノ酸組成と違いがみられた。ブロッティング法により、一次抗体として卵アレルギー患者の血清、二次抗体としてアルカリフォスファターゼ標識ヤギ抗ヒトIgE抗体を用いアレルギー活性を測定した結果、白色レグホーンとRIRの染色濃度に比べて、奥美濃古地鶏と岐阜地鶏の染色濃度は明らかに低く、アレルギー強度が低いことが示唆された。ELISA法により一次抗体としてブロッティング法と同様の血清、二次抗体としてペルオキシダーゼ標識ヤギ抗ヒトIgE抗体を用いて白色レグホーンと奥美濃古地鶏の抑制率を比較した結果、白色レグホーンは98.5%、奥美濃古地鶏は85.9%であり、ブロッティング法と同様、奥美濃古地鶏のアレルギー強度が低いことが示された。
アルコール濫用による小胞体ストレス応答破綻の分子機構

アルコールの濫用が小胞体ストレス応答について、特に細胞内への脂質の蓄積に着目して脂質の蓄積と代謝に関わるクレアチンの障害を明らかに小胞体ストレス応答の変化を検討する。20102011年度に異動に伴い新しく整備した、CO2インキュベーターや動物固定器などの初代培養肝細胞を実施するのに必要なものの調整を実施した。また、新しい設備のもとでラット初代培養肝細胞培養を実施し、培養条件の再検討を実施した。複数の濃度の血清培地を用いて培地の分析を行い、良好な実験条件の検討を行った。010%培地で0100mMのエタノールを24時間負荷し、細胞の状態をチェックした。培養細胞からは培地を-80度で保存し、さらに細胞の細胞質画分を分画し保存した。肝臓で生成されエネルギーに関連するクレアチンがアルコールにより受ける影響について培地を検討したところ、アルコール負荷によりクレアチンが非酵素的に転換されたクレアチニンの濃度はアルコール負荷で低下することを見出した。肝臓におけるクレアチン産生の機序は脂質代謝とも大きく関わっていることが知られている。脂質の蓄積による小胞体ストレス応答の変化に肝細胞におけるクレアチン産生障害が関わっているかもしれない。本研究では、アルコール等の濫用薬物による臓器障害メカニズムを明らかにするため、細胞内の小器官である小胞体に着目し、アルコールによる小胞体ストレス応答の破綻と細胞内のミトコンドリアやゴルジ体と小胞体のネットワークの障害を明らかにすることを目的とする。平成22年度は、平成21年に異動があったため新しく環境を整える必要があり、ラットからの初代肝細胞培養を実施するための環境整備に時間を費やした。本研究費を用いて、CO_2インキュベーターや細胞を観察するための倒立顕微鏡、ラット灌流肝を実施するための小動物実験専用固定器や、コラゲナーゼや培地などの初代培養肝細胞を実施するのに必要なものの整備を実施した。今後、ラット初代培養肝細胞培養を実施し、小胞体やゴルジ体、ミトコンドリアにあるBAP31などのmRNAやタンパクの発現量や局在について、ウェスタンブロッティングや定量的PCRで検討するとともに、そのアルコールによる影響を検討する。また、細胞内情報伝達系であるJNKやAktの関与の有無について、JNKやAktのリン酸化抗体を用いてウェスタンブロッティングで検討する予定である。また、肝臓で生成されエネルギーに関連するクレアチンがアルコールにより受ける影響についての分析も行っていく予定である。不飽和脂肪酸を用いて細胞内に脂質を蓄積した脂肪肝モデルを作成し、小胞体やゴルジ体、ミトコンドリアにあるタンパクの局在変化について、アルコールの影響についても検討する予定である。本研究では、アルコール等の濫用薬物による臓器障害メカニズムを明らかにするため、細胞内の小器官である小胞体に着目し、アルコールによる小胞体ストレス応答の破綻と細胞内のミトコンドリアやゴルジ体と小胞体のネットワークの障害を明らかにすることとともに、肝臓で生成されエネルギーに関連するクレアチンに着目してアルコールによる脂質蓄積と小胞体ストレス応答との関係をあきらかにすることを目的とした。平成23年度は、平成22年度に新しく整備した、CO_2インキュベーターや動物固定器などの初代培養肝細胞を実施するのに必要なものの調整を実施した。0100mMのエタノールを24時間負荷し、細胞の状態をチェックした。
原発性胆汁性肝硬変における胆管の抗原提示細胞や標的細胞としての役割の解明

原発性胆汁性肝硬変(PBC)の肝臓移植の際に摘出肝臓より樹立した胆管上皮細胞(BEC)にはCD40の発現やToll-like receptor(TLR)2,3,4の発現があった。BECは抗原提示細胞となりえるかを、自己抗原であるピルビン酸脱水素酵素E2コンポーネント(PDC-E2)163-176アミノ酸残基のペプチドを抗原としてBECロにパルス後、PDC-E2 163-176反応性T細胞クローンの増殖能で検討した。同時にIFN-γ、CD40リガンド、TLR2,3,4リガンドで刺激した後のBECを使用したが、BECは抗原提示細胞としての機能を持たなかった。BECはCD80,CD86といった側副刺激分子の発現は認めないが、上記の刺激を加えた後も側副刺激分子の発現は認められなかった。次にBECの標的細胞としての活性が上記刺激の後亢進するかを検討したが、この場合も標的細胞としての機能亢進を認めなかった。最後にBECのケモカイン産生能についてCXCL8、CCL2、CXCL9、CXCL10、CX3CL1、CXCL16の産生を検討した。CXCL8、CCL2については無刺激でもBECからの産生を認めた。CXCL9は上記の刺激では産生しなかった。CXCL10、CX3CL1、CXCL16はTLR3リガンド刺激で産生を認めるようになった。IFN-γ刺激を加えてもその産生は亢進しなかった。以上よりBECには抗原提示細胞としての機能がないこと、IFN-γでの刺激があった際標的細胞となるがIFN-γ以外の刺激を加えても標的細胞としての機能は亢進しないこと、BECにTLR3からの刺激が入った際に特異的なケモカイン産生能を認めることが明らかとなった。肝臓移植時の摘出肝臓より胆管上皮細胞株(BEC)の分離、継代培養を行った。現在までに原発性胆汁性肝硬変(PBC)より7例、コントロールとしてC型肝硬変より8例継代培養が可能となった。自己抗原(ピルビン酸脱水素酵素E2コンポーネント(PDC-E2)163-176)反応性T細胞株の樹立、培養を行った。現在までに7名のHLA-DR53陽性PBC患者より9株、コントロールとして4名のHLA-DR53陽性健常者より8株が継代培養可能となった。PDC-E2 163-176反応性T細胞クローン(TCC)がBECを認識し、細胞傷害活性を持つことの確認を行った。BECの分離、継代培養が可能であったうち、7例のPBC症例のうち4例ならびに8例のコントロール中5例でHLA DR53陽性であった。これらのHLA DR53陽性者由来のBECはIFN-γによる前処置でHLA DRの発現を認め、PDC-E2 163-176をパルスした場合、全てのBECがTCCの標的細胞となりえた。この際にBECをPBC由来とコントロール由来でわけて比較検討した結果、標的細胞の由来によって標的細胞としての感受性に差はなかった。またTCCをPBC由来とコントロール由来でわけて比較検討した結果、TCCの由来によって細胞傷害活性に有意差はなかった。BECにTLRからの刺激を入れた場合(TLR 2への刺激としてリポタイコ酸(LTA)、TLR 4への刺激としてリポポリサッカライド(LPS))

側副刺激をはじめとする免疫を修飾する可能性のある細胞表面分子の発現は明らかとはならなかった。原発性胆汁性肝硬変(PBC)の肝臓移植の際に摘出肝臓より樹立した胆管上皮細胞(BEC)にはCD40の発現やToll-like receptor(TLR)2,3,4の発現があった。BECは抗原提示細胞となりえるかを、自己抗原であるピルビン酸脱水素酵素E2コンポーネント(PDC-E2)163-176アミノ酸残基のペプチドを抗原としてBECにパルス後、PDC-E2 163-176反応性T細胞クローンの増殖能で検討した。同時にIFN-γ、CD40リガンド、TLR2,3,4リガンドで刺激した後のBECを使用したが、BECは抗原提示細胞としての機能を持たなかった。BECはCD80,CD86といった側副刺激分子の発現は認めないが、上記の刺激を加えた後も側副刺激分子の発現は認められなかった。次にBECの標的細胞としての活性が上記刺激の後亢進するかを検討したが、この場合も標的細胞としての機能亢進を認めなかった。最後にBECのケモカイン産生能についてCXCL8、CCL2、CXCL9、CXCL10、CX3CL1、CXCL16の産生を検討した。CXCL8、CCL2については無刺激でもBECからの産生を認めた。CXCL9は上記の刺激では産生しなかった。CXCL10、CX3CL1、CXCL16はTLR3リガンド刺激で産生を認めるようになった。IFN-γ刺激を加えてもその産生は亢進しなかった。以上よりBECには抗原提示細胞としての機能がないこと、IFN-γでの刺激があった際標的細胞となるがIFN-γ以外の刺激を加えても標的細胞としての機能は亢進しないこと、BECにTLR3からの刺激が入った際に特異的なケモカイン産生能を認めることが明らかとなった。
有機塩素化合物に対するバイオレメディエーション

本研究は,バイオレメディエーションを利用して有機塩素化合物で汚染された地下水を浄化することを目的に,水相系において菌体の増殖、有機塩素化合物分解の速度論について実験的・理論的に検討し,その速度論を確立しようとしたものであり,以下のことが明らかになった。・Pseudomonas putida LAM 1002による1,2-ジクロロエタンの分解においては,エタノールを添加して菌体を活性化し,増殖能力を高めることにより,2,000ppmもの高濃度の1,2-ジクロロエタンを素早く分解することができた。1002000ppmの濃度での1,2-ジクロロエタンの分解率は1週間で90%以上を示し、残存する1,2-ジクロロエタンを1030ppmにまで減少させることができた。分解生成物を定性的に同定したところ,分解生成物を定性的に同定したところ,2-クロロエタノール,クロロアセトアルデヒド,モノクロロ酢酸を経て,塩素が無機塩素イオン化され,無害化されていることが明らかになった。・Acinetobacter calcoaceticus LAM 12580による1,2-ジクロロエタンの分解においては,エタノールを添加して菌体を活性化させなくても,1,2-ジクロロエタンを唯一の炭素源として利用し,501000ppmの濃度の1,2-ジクロロエタンを素早く分解することができた。その分解率は90%以上,残存する1,2-ジクロロエタンは環境基準の40ppm以下であり,本菌体の1,2-ジクロロエタンに対するバイオレメディエーションへの有効性が示された。また,その場合の菌体の増殖にはMonodの式が適用でき,求めた菌体収率,最大比増殖速度,飽和定数の増殖パラメータを用いることで,菌体増殖速度および有機塩素化合物分解速度の定式化を行うことができた。本研究は,バイオレメディエーションを利用して有機塩素化合物で汚染された土壌・地下水を浄化することを目的に,水相系ならびに固液相系において,菌体の増殖,有機塩素化合物分解について実験的・理論的に検討し,その速度論を確立しようとするものであり,本年度は以下のことを明らかにした。・ハロメタンなどの有機塩素化合物,ならびにトルエン,エタノール,グルコースなど炭素基質に用いて数種の菌体の回分培養実験を行い,菌の増殖速度を測定した結果,菌体としてPseudomonas putida,基質として1,2-ジクロロエタン,エタノールを選択した。・初期菌体濃度,基質濃度,培地pH、などの各種操作条件を変化させて好気条件下で回分振とう培養を行い,菌体増殖速度および有機塩素化合物分解速度を測定し諸条件の影響を明らかにしたところ,エタノールの増殖では温度25度、pH7付近、エタノール0.1vol%の条件が最適であった。P.putidaは1,2-ジクロロエタンのみを基質とした場合,200ppmの濃度ではほとんど基質を分解できなかったが,基質にエタノールを加え菌を活性化し、増殖能力を高めることにより,200ppmでは分解能を約30%,50ppmでは約50%に高めることができた。・エタノールを基質とした場合には,菌体増殖速度はMonodoの式が適用でき,菌体収率,最大比増殖速度,飽和定数のパラメータを得た。1,2-ジクロロエタンを含む場合には基質阻害や代謝物阻害が見受けられ,モノクロロ酢酸が生成物の一つであることを確認したが,明確な定式化には至らなかった。

本研究では、バイオレメディエーションを利用してトリクロロエチレンや1,2-ジクロロエタンなどの有機塩素化合物で汚染された土壌・地下水を浄化することを目的に,水相系ならびに固液相系において,菌体の増殖,有機塩素化合物分解について実験的・理論的に検討し,その速度論を確立しようとするものであり,本年度は以下のことを明らかにした・昨年より引き続き,Pseudomonas putidaによる1,2-ジクロロエタンの分解を試みたところ,エタノールを加えて菌を活性化し,増殖能力を高めることにより,2000ppmもの高濃度の1,2-ジクロロエタンを素早く分解することができた。1002000ppmの濃度での1,2-ジクロロエタンの分解率は1週間で8999%を示し,残存する1,2-ジクロロエタンは1030ppmまで減少させることができた。分解生成物を定期的に測定したところシュウ酸化合物,無機塩素イオン等が検出され,無害化されるていることが明らかになった。・新たに選定した菌Acinetobactor calcoaceticusによる1,2-ジクロロエタンの分解を試みたところ,エタノールを加えて菌を活性化させなくても,1,2-ジクロロエタンを唯一の炭素源として利用し,501000ppmの濃度の1,2-ジクロロエタンを素早く分解することができた。その分解率は90%以上,残存する1,2-ジクロロエタンは環境基準の40ppm以下であり,本菌体の1,2-ジクロロエタンに対応するバイオレメディエーションへの有効性が示された。また,その場合の菌体増殖にはMonodの式が適用でき,求めた菌体収率,比増殖速度などのパラメータを用いることで,菌体増殖速度および有機塩素化合物分解速度の定式化を行うことができた。
法律家の活動を通じた東アジアにおける近代法の伝播過程の解明--朝鮮の場合--

本研究は、戦前外地とされた朝鮮における「近代法」の伝播過程を明らかにすることを目的とし、1朝鮮における具体的な法的紛争を通じて、法律実務家(裁判官・弁護士)が朝鮮の社会実態をどのように認識し「近代法」を適用しようとしたのか、2法律実務家は現地の朝鮮人をどのように「近代法」的な社会生活に誘引しようとしたのか、3外地における「近代法」の伝播過程で法学者はどのような役割を果たしたのか、以上の3点を明らかにするものである。本研究は、外地・朝鮮における「近代法」(特に私法)の伝播過程を明らかにすることを目的とし、初年度である15年度は研究の基礎資料に供すべき以下4種の資料群((1)植民地期朝鮮の民事裁判資料、(2)在朝鮮法律実務家(判事・弁護士)による著作資料(特に雑誌・新聞記事)、(3)法律実務家に対する法学者の見解がわかる資料、(4)その他在外外地法制関連資料)の収集と分析を行った。具体的な調査実施概要は次のとおりである。(1)16年3月1417日に韓国・城南市の大法院電算情報センターにて法院記録保存所所蔵・民事判決原本の調査、(2)『朝鮮司法協会雑誌』『朝鮮及満州』『東亜法政新聞』(のち法政警察新聞、法政新聞に改称)をはじめとする当時朝鮮で刊行された雑誌・新聞に掲載の在朝鮮法律実務家の著作資料(特に朝鮮総督府判事によるものを重点的に)収集、(3)朝鮮総督府裁判所の判決文及び関係判事による判例解説に対して、京城帝国大学の法学者(特に有泉亨や西原寛一)や内地法学者が示した見解について、国内で刊行の各種学術雑誌論文を中心に関係著作を収集、(4)16年3月284月3日にアメリカ・カリフォルニア大学バークレー校The C. V. Starr East Asian Library所蔵・“Asami collection"(朝鮮総督府判事をつとめた浅見倫太郎が蒐集した朝鮮本コレクション)の調査を実施し、関連資料14件を蒐集した。※(2)(3)は年間を通じ断続的に実施。以上に基づく主な研究成果報告として、「日本帝國中的知識與權力」工作坊(15年10月2627日開催)にて「内地人法律実務家の朝鮮認識--家族制度へのまなざし」(台湾・台北市)と題した口頭報告を行い、また『法史学研究会会報』19号に論文「外地・朝鮮の内地人弁護士による朝鮮認識(2)--1920年代・『東亜法政新聞』にみる」を発表した。上記(2)(3)(4)の資料収集の状況については順調に進捗しており、特に上記(2)については、16年度の調査実施予定としていた弁護士による著作の収集についても並行して行うことができ、当初の想定以上の進捗状況であるといえる。ただし、15年度に生じた問題点として2点挙げられる。第1に、上記(1)の民事判決原本の収集について、調査の進捗が遅れている点である。理由は、これまで民事判決原本の閲覧先で資料調査に協力して頂いた担当者の方が部署異動し、新しい担当者の方への本調査の趣旨説明、及び協力要請への同意を得る等に時間を要したためである。第2に、上記(3)のうち、特に内地の法学者は、朝鮮の判決に対する見解について、当初の想定以上に多岐にわたる媒体を通じて発表していることが15年度の調査を通じて判明した。したがって、16年度は調査対象とする資料媒体の範囲を見直す(範囲の拡大を検討する)必要がある。本研究は外地朝鮮における「近代法」(主に私法、本年度は一部公法にも注目した)の伝播過程を明らかにすることを目的とし、1朝鮮現地における具体的な法的紛争を通じて法律実務家(判事・弁護士等)が朝鮮の社会実態をどのように認識し「近代法」を適用しようとしたか、2法律実務家は現地の朝鮮人に対しどのように「近代法」的な社会に誘引しようとしたか、3外地における「近代法」の伝播過程で法学者はどのような役割を果たしたか、以上の3点に着目するものである。具体的には、本課題の最終年度である16年度を含め、研究期間を通じて植民地期朝鮮の裁判資料(韓国大法院電算記録保存所所蔵『光復前民事判決原本』、『朝鮮高等法院判決録』ほか)、『東亜法政新聞(法政新聞)』や『朝鮮司法協会雑誌』など新聞・雑誌にみられる法律実務家の言説、京城帝国大学等の法学者の著作物の収集・分析に努めた。加えて、理解を深めるにあたり各資料の著者につき詳細な来歴を追った。以上を通じた本年度中の研究成果として、法制史学会(東京大学・16年6月)にて「朝鮮総督府裁判所における司法判断過程」、「植民地帝国日本の知と権力」共同研究会(国際日本研究文化センター・16年9月)にて「京城帝大の私法学」と題した口頭報告をそれぞれ行い、また「植民地期朝鮮の談合入札有罪判決に関する考察--司法判断における内鮮間の関係性をめぐって」(『帯広畜産大学学術研究報告』37号、pp. 64-82、16年11月)、「帝国日本における植民地司法に関する研究」(明治大学大学院法学研究科博士学位論文、17年3月)と題した論文を発表した。加えて、本課題の隣接領域の研究者と新たな研究会も立ち上げることができた(今後も継続予定である)。

今後は本課題の発展として、朝鮮を含む外地と内地の司法秩序のあり方に注目し、新たな研究課題(科研費課題17K13596)として研究を進める。本研究は、戦前外地とされた朝鮮における「近代法」の伝播過程を明らかにすることを目的とし、1朝鮮における具体的な法的紛争を通じて、法律実務家(裁判官・弁護士)が朝鮮の社会実態をどのように認識し「近代法」を適用しようとしたのか、2法律実務家は現地の朝鮮人をどのように「近代法」的な社会生活に誘引しようとしたのか、3外地における「近代法」の伝播過程で法学者はどのような役割を果たしたのか、以上の3点を明らかにするものである。概ね当初の年次計画どおりに調査を進める。また、16年度は本研究計画の最終年度であることから、研究成果の公表(特に論文発表)に努めたい。なお調査の際には、15年度の研究進捗状況と課題を踏まえ、具体的に次のことに対応しながら研究を進める。第1に、上記(1)の民事判決原本調査について、15年度中に新しい担当者の方から本調査への協力要請についての同意を得たことから、15年度中に進捗が遅れていた民事判決原本調査を16年度中の早い時期に重点的に行う。(なお、15年度に生じた問題点を踏まえ、想定外の担当者の異動に備えて、閲覧先外の組織(大法院内)で判決原本調査に従事している専門研究員の方とコンタクトを取り、随時協力要請できるよう対策をとった。)第2に、上記(3)のうち内地の法学者による著作の収集について、調査対象とする資料媒体の範囲を拡大する必要がある。これに伴い、当初予定の資料調査先が大幅に変更することはない(15年度と同様、国内大学所属図書館での調査で足りる)。第3に、16年3月時点で収集した上記(2)(3)の資料について漸次リスト化作業を行っているが、収集した資料量が想定以上の数にのぼることから(特に上記(2)の資料)、作業に時間を費やしているのが現状である。上記(2)(3)の資料数自体の比較検討も本研究の成果を構成する重要な要素になると考えられることから、早急にリスト化作業を完了させる。日本近代法史以下2点の理由により、次年度使用額が生じた。第1に、本研究計画の遂行に大きく関係する書籍について科研費により購入予定としていたところ、15年度始めに急遽購入する必要が生じ(15年10月に開催されたシンポジウムでの報告準備のため)、科研費の予算配分前(学内で使用可能となる前)に私費で購入したためである。第2に、韓国で実施予定としていた民事判決原本の調査について、これまで民事判決原本の閲覧先で資料調査に協力して頂いた担当者の方が部署異動し、新しい担当者の方への本調査の趣旨説明、及び協力要請について同意を得ること等に時間を要したため、当初予定していた韓国での調査を行えなかったためである。次年度使用額について、16年度には以下の方法で使用を計画している。第1に、購入予定としていた書籍分の使用予定額は、15年度の研究遂行のなかで新たに必要が生じた書籍の購入に充てる予定である。第2に、15年度に韓国で実施予定としていた調査は、16年度に繰り延べて行うこととしたため(調査先とは既に調整済みである)、15年度の使用目的と同様に韓国での調査費用に充てる予定である。
2種類の実験室内共生系のゲノム解析

大腸菌と細胞性粘菌が共生状態を獲得する過程で大腸菌の細胞状態の分布がどのように変化するのか、またどのような細胞状態の大腸菌が細胞状態の大腸菌が細胞性粘菌との共生に移行できるのかを明らかにすることを目的とした。大腸菌の細胞状態の変化を検出するために、大腸菌のゲノム上に大腸菌の遺伝子発現制御を受けないプロモーターとその下流にGFP(緑色蛍光タンパク質)の遺伝子を組み込み、GFPの蛍光強度を大腸菌の細胞状態の指標として用いた。また、測定方法としてはセルソーターを用いて、共生状態への移行過程での大腸菌のGFP蛍光強度の分布を経時的に測定した。その結果、大腸菌単独の培養では培養開始8日目から15日目にかけて大腸菌のGFP蛍光強度の分布はほとんど変化しなかったのに対して、大腸菌と細胞性粘菌の両者を共培養した条件では8日目で大腸菌のGFP蛍光強度の分布が蛍光強度より強い領域にも広がっていた。さらに、共生コロニーが生じた15日目では大腸菌のGFP蛍光強度の分布は大腸菌単独の条件と比べて蛍光強度の強い領域にのみ現れた。また、共生条件の培養8日目での蛍光強度の強い大腸菌をセルソーターにより分取し、粘菌との共生のしやすさを比較したところ、蛍光強度の強い大腸菌の方が短期間に非常に高い確率で細胞性粘菌と共生することが明らかになった。これらの結果、共生状態への移行途中において大腸菌は細胞性粘菌との相互作用により多様な生理状態をとるようになり、その結果細胞性粘菌との共生状態に移行できたのではないかと考えている。
虚血脳における側副血行路発達促進手段の開発

マウス一側総頸動脈閉塞により誘導される脳軟膜動脈での側副血行発達は造血因子顆粒球コロニー刺激因子の投与で促進され、その機序として流血中単核球数増加、脳表面への単核球集積増加作用を介していることを明らかにした。またラット一側総頸動脈閉塞による脳軟膜動脈側副血行発達は高血圧自然発症ラットで阻害されているが、アンジオテンシンII受容体拮抗薬による降圧治療で回復することを明らかにした。ラット一側総頸動脈閉塞後の中大脳動脈閉塞に対する脳梗塞サイズ縮小効果を正常血圧ラット、高血圧自然発症ラットで検討した。正常血圧ラットでは総頚動脈閉塞2週間後に同側中大脳動脈を閉塞すると、偽手術群に比し中大脳動脈閉塞に伴う脳梗塞体積が縮小した。しかし高血圧自然発症ラットでは総頸動脈閉塞による慢性低潅流負荷は中大脳動脈閉塞による脳梗塞サイズを縮小しなかった。正常血圧ラット、高血圧自然発症ラットでの慢性低潅流負荷による効果の差異の原因を探るため、両者において中大脳動脈閉塞に際する脳皮質血流低下率をレーザードプラ血流計を用いて計測した。正常血圧ラットでは、中大脳動脈閉塞による血流低下率が偽手術群に比べ総頸動脈閉塞群で有意に軽減されているのに対して、高血圧自然発症ラットでは血流低下率は偽手術群、総頸動脈閉塞群ともに同程度であった。また高血圧自然発症ラットでレニンアンジオテンシン系を阻害し血圧を低下させた場合の効果を検討するため、総頸動脈閉塞後オルメサルタンを連日経口投与した。オルメサルタン経口投与により、血圧が低下するとともに中大脳動脈閉塞に際する脳血流低下率が軽減し、脳梗塞サイズが縮小することが観察された。以上の結果より持続的な高血圧は慢性低潅流負荷により脳軟膜動脈吻合血管の発達を阻害し、アンジオテンシンII受容体拮抗薬の投与により降圧治療を行うと、脳軟膜動脈吻合の発達が促進され、中大脳動脈永久閉塞後の脳梗塞サイズ縮小に寄与することが明らかになった。高血圧自然発症ラット(SHR)における一側総頸動脈閉塞後の脳軟膜動脈吻合発達および降圧薬の影響を、脳血流自動調節能の観点から検討した。正常血圧ラット(WKY)およびSHRにおいて、コントロール、一側総頸動脈閉塞30分後、一側総頸動脈閉塞2週間後の動物を実験に供した。SHRではvehicleまたはアンジオテンシンII受容体拮抗薬オルメサルタン(5mg/kg/日)を2週間連日投与した。脳血流自動調節能は、ラットを人工呼吸管理下で頭頂葉皮質領域にレーザードプラ血流計を装着しベースラインの脳血流量を計測した後、大腿動脈より脱血により血圧を低下させベースラインの脳血流量より20%低下した血圧値を脳血流自動調節能下限域と定義し求めた。WKYでは、コントロール状態での脳血流自動調節能下限域は51±3mmHgで、一側総頸動脈閉塞30分後には66±5mmHgに上昇していたが、2週間後には52±5mmHgとコントロールと同じレベルに復していた。一方vehicleを投与したSHRでは、コントロールで75±7mmHgの自動調節能下限域が一側総頸動脈閉塞30分後には99±3mmHgに上昇し、2週間後にも94±11mmHgと高値のままであった。しかしオルメサルタン慢性経口投与により降圧を行ったSHRでは、コントロールで62±4mmHgの自動調節能下限域が一側総頸動脈閉塞30分後には81±5mmHgと上昇したが、2週間後には61±4mmHgとコントロールと同じレベルに復していた。以上の結果から、正常血圧、高血圧ラットともに一側総頸動脈閉塞30分後の直後では脳血流自動調節能下限域が上昇するか、正常血圧ラットおよび降圧治療を行ったSHRでぼ2週間後には、脳軟膜動脈吻合が発達し脳血流自動調節能下限域がコントロールと同じレベルに復していると考えられた。一方、高血圧のまま放置されたSHRでは、脳軟膜動脈吻合の発達が不良で、一側総頸動脈閉塞により一旦上昇した脳血流自動調節能下限域が2週間後もその値のままであることが示された。研究の全体構想は、脳主幹動脈閉塞に起因する慢性低潅流脳において内因性に誘導される脳側副血行路発達(Arteriogenesis)のメカニズム、調節因子を解明することである。本年度はマウス一側総頸動脈閉塞後に発達する脳軟膜動脈吻合での側副血行路発達が造血因子顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)の全身投与により促進させることを明らかにし、その分子機構として流血中での単核球数増加、脳表面への単核球数集積増加を介していることを5フルオロウラシルによる白血球枯渇の影響から示した。またG-CSFは低用量の10μg/kg/dayの投与で、側副血行発達に有効であり、現在ヒト臨床で使用されている用量でも効果が期待できることを明らかにした。また高血圧自然発症ラットを用いて高血圧の脳軟膜動脈での側副血行発達への影響を検討した。

正常血圧ラットではマウス同様に一側総頸動脈閉塞により脳軟膜動脈での側副血行発達が観察されるが、高血圧自然発症ラットではその発達が阻害されていた。しかしアンジオテンシンII受容体拮抗薬を高用量経口投与して降圧治療を行うと側副血行発達促進効果が回復していた。ヒト臨床例においても高血圧症例では脳主幹動脈閉塞後の側副血行発達が不良であることが血管造影検査を用いた検討から報告されており、本研究結果は脳主幹動脈閉塞・狭窄を有する症例では高血圧治療を厳格に行うことにより、脳卒中発症再発を予防するだけでなく仮に脳梗塞が発症しても梗塞サイズが軽減することを示しているものと考えられる。
『源氏物語』『枕草子』における本文の変遷とその受容に関する研究

『源氏物語』本文・注釈についての調査・資料の整備・研究を中心に行った。研究は、本文の変遷とその受容という観点から、手〓も考察対象も多岐に渡った。平成22年度は、『源氏物語』の絵画化・マンガ化に注目し、ブラジルにおいて、発表・講演を行い、論文化した。平成23年度は、『正宗敦夫収集善本叢書』の刊行を継続するとともに、『奥入』の調査に着手、論文2本を公刊した。平成24年度は、『正宗敦夫収集善本叢書』の刊行を継続するとともに、『奥入』の調査を継続。さらに『源氏物語』古注釈の、〓代における解釈の変遷を捉えた論考を執筆した。なお、『枕草子』については前田家本『枕草子』の注釈を進めたものの、刊行には至らなかった。平成22年度は、平成1719年度に交付された科学研究費補助金「『源氏物語』『枕草子』における本文の変遷とその受容に関する研究」(若手研究(B))で収集した資料に加えて、マイクロフィルムや紙焼写真を中心に基礎的研究資料の収集を行った。研究としては、従来未整理であった『花屋抄』・『玉栄集』の諸本整理を行った。そのうち、『花屋抄』は奥書の有無などによって、諸本を分類し、考察を加えたものを、『正宗敦夫収集善本叢書第1期第2巻花屋抄』の解題として載せた。『玉栄集』は奥書の位置についても考察を加え、源氏物語古註釈叢刊第二期に収録予定である。さらに、近現代の『源氏物語』の受容として、現代語訳・マンガ化についての資料も収集し、マンガ化の様相を、第8回ブラジル日本研究国際学会・第21回全伯日本語・日本文学・日本文化学会において、発表した。マンガ化と関連して、絵画化の諸相についても、I Encontro Internacional Linguagens do Orienteにおいて、発表。海外におけるマンガ文化の浸透とも絡む問題で、今後も近現代の『源氏物語』受容からは目が離せない。今年度後半を費やして調査中の『奥入』に関しては、23年度24年度にかけて成果が公刊される予定である。23年度は、『源氏物語』の初期注釈書である『奥入』を中心に研究を進めた。『奥入』は、定家作の『源氏物語』注釈書で、『源氏物語』の注釈書としてはごく初期のものであり、後世のさまざまな注釈書が引用することからも、その影響の大きさが伺える。この『奥入』の諸本を池田亀鑑が整理し、現存する定家筆本および大島本、伝明融等筆本巻末付載勘物を「第一次奥入」、別冊にまとめられた自筆『奥入』その他を「第二次奥入」と整理して以降、『源氏物語』巻末付載勘物と別冊にまとめられた『奥入』の先後関係についての論は多い。「定家『奥入』の諸問題」(『中世の学芸と注釈』竹林舎二〇一一・九)では、これら『奥入』諸本の問題点について以下のように整理・考察した。いわゆる「第一次奥入」・「第二次奥入」は、「第二次奥入」・「第一次奥入」の順で成立したこと、いわゆる「第一次奥入」の原態は、自筆本『奥入』とは直接重ならない別冊単行『奥入』と想定されること、巻末付載『奥入』は、巻によってさまざまな系統を有しており、一つの本文系統として認定することはできないこと、付け加えるに、大島本巻末付載『奥入』自体も一つの系統として認めるには躊躇されること、そして、巻末付載や別冊という形態と、『奥入』本文の分類は重ならないことを考察した。さらに「別冊『奥入』諸本の整理と特徴」(『源氏物語の展望』第十輯二〇一一・九)において、別冊形態の『奥入』諸本を整理し、自筆本系(甲類・乙類)・内閣文庫本系・源語古鈔系に三分類し、それぞれの指標を詳しく述べた。これらの基礎作業によって、『奥入』の変容過程の解明が今後さらに進むことが期待されよう。また、前年度に引き続き、正宗敦夫収集善本叢書の刊行も手がけた。『奥入』は定家作の『源氏物語』注釈書で、『源氏物語』の注釈書としてはごく初期のものであり、後世のさまざまな注釈書が引用することからもその影響の大きさが伺える。23年度は『奥入』の問題点を整理した上で別冊形態の『奥入』諸本を整理し、自筆本系(甲類・乙類)・内閣文庫本系・源語古鈔系に三分類した。24年度はさらに内閣文庫本系を整理し「内閣文庫本系『奥入』諸本の位相と分類」(『平安文学の交響』勉誠出版

2012年5月)として公刊した。これらの基礎作業によって『奥入』の変容過程の解明が今後さらに進むことが期待されよう。また、古注釈というのは、作品の後に作られたものでありながら先行する作品の解釈を規定するもので、その解釈のコードは、さまざまな事情によって変化していく。そのような視点から「源氏物語古注釈における通過儀礼注の変遷」(『『源氏物語』と儀礼』武蔵野書院2012年10月)では、『源氏物語』の主要古注釈書を通して、『源氏物語』に描かれる通過儀礼のうち、光源氏の袴着と元服を見ていき、その作業を通じて、時代によって望まれる解釈が異なり、それにはある種の傾向が見られることを明らかにした。さらに前年度に引き続き、正宗敦夫収集善本叢書の刊行も手がけ、中世の『源氏物語』享受書である「『源氏物語中の人々』解題」および「『河海并花鳥余情抄出(中・下)』解題」(『正宗敦夫収集善本叢書』第一期第六巻武蔵野書院2013年2月)を執筆した。当初の予定通り、定家『奥入』についての研究を順調に進めていることによる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、現在、『源氏物語』注釈書が作成される際に底本として選定されることが多い大島本『源氏物語』付載『奥入』の整理を行う。次いで、『奥入』を付載している『源氏物語』写本の洗い出しを行い、さらに、それらの『奥入』がどのような系統の本文を有するかを調査する。その作業過程で、『奥入』がどのような形で流通していったかが知られるだろう。
細胞性粘菌由来G1期阻害物質DIFの抗腫瘍薬としての臨床応用に向けた検討

Differentiation-inducing factor(DIF:細胞性粘菌分化誘導因子)は細胞性粘菌が分泌する化学物質であるが、哺乳類の腫瘍細胞にも増殖抑制作用を持つことが報告されている。本研究は腫瘍細胞に対し強力な増殖抑制作用を持つDIF-1またはDIF様物質の抗悪性腫瘍薬としての臨床応用を目指すものである。この中で本申請課題では、DIF-1の生体内での動態を検討し、抗腫瘍薬としてのDIFの有効性についての検討を行った。この中で本申請課題では、DIF-1の生体内での動態を検討し、さらにそこからDIF-1を水溶性でかつ生体内で適度に分解を受けやすいプロドラッグ化するなどの新たな化学物質の検討・合成を行う。本年度はこのうち、以下の点についての検討を行った。1)マウスを用いたDIF-1の体内動態の解明を目指し、DIF-1をマウスに腹腔内および経日にて投与し、一定時間経過後にマウスを安楽死させ、心臓より採血した。採取した血液から、DIF-1を抽出しHPLCにて分析を行った。DIF-1は腹腔内および経口投与により血中に移行していたが、腹腔内投与では半減期が早く血中濃度の維持が困難であることが明らかとなった。2)ヌードマウスとマトリゲル(基底膜再構成基質)を用いたDIF-1の抗腫瘍活性評価を行った。(1)腫瘍サイズへの影響と分子レベルでの解析ヒト腫瘍細胞をマトリゲルに混入し、ヌードマウス背部皮下に注入するという方法で腫瘍塊を形成させた。このときマトリゲルにDIF-1を加えたものでは腫瘍サイズが明らかに減少し、DIF-1がin vivoでも抗腫瘍作用を発揮することが明らかとなった。(2)血管新生に対する影響のin vitroの系での解析を行い、DIF-1が血管内皮細胞の遊走能および管腔形成能を抑制することを見出した。1)マウスへのDIFの投薬実験を行い、その血中濃度測定を行った。水溶性の低い薬剤の経口投与法として一般的な、薬剤をメチルセルロースに懸濁しマウスに経口投与を行う方法では、急激な血中濃度上昇を示し、濃度の維持が困難なことが明らかとなった。そこで、DIFが脂溶性の高い物質であることに着目し、大豆油に溶かして経口投与を行ったところ、緩やかな血中濃度の上昇と良好な血中濃度維持を示した。この結果に基づいて、DIFのモデル動物への投与はoorn oilに溶かして経口投与を行う予定である。2)ヌードマウスの背部皮下にヒト子宮頚がん由来細胞株HeLaをマトリゲル(基底膜再構成基質)と混入して注入し、腫瘍を形成させた。このマウスに大豆油に溶解したDIF-1を経口にて30日間投与を行ったところ、コントロール群と比較して腫瘍の増大を抑えることができた。この作用の分子メカニズムについてはまだ解析を行っていないが、今後解析を行い今まで培養細胞で得られたデータと比較検討し、DIFの生体内での作用機序について明らかにする予定である。マウスへのDIFの投薬実験を行い、その血中濃度測定を行った。

この結果に基づいて、DIFをcorn oilに溶かして腫瘍細胞を植え付けたヌードマウスへ経口投与を行ったところ、抗腫瘍効果が認められた。また、その作用機序について解明するために、タンパク質レベルでの解析を試みたところ、in vitroでの結果と同様に、DIFがサイクリンD1の発現を抑制することが関与していることが示唆された。以上の結果からDIFは生体内でも抗腫瘍作用を持ち、有望な新規抗腫瘍薬となる可能性が示唆された。また、新たに大腸がん細胞株に及ぼすDIFの作用機序についての検討も行い、DIFの新規ターゲット分子を見出した。
皮膚創傷治癒に及ぼす高脂血症と高血糖の影響

ヒルによる皮弁の瀉血治療がどのように皮膚微小循環に影響するかを検討した。加えて、皮弁の経皮酸素分圧と経皮二酸化炭素分圧を測定することで瀉血治療に関する基礎的なデータを収集した。高脂血症と高血圧の条件下での瀉血治療の効果を検討したが、正常との違いが明確ではなかったため、さらなる検討と追加実験が必要と考えられた。皮弁生着や外傷性の皮膚潰瘍では皮膚のviabilityを決定するうえで皮膚微小循環は重要である。この皮膚微小循環に影響する要因として、感染、血腫、過圧迫、non-reflow現象、皮弁のterdtoryなどが知られている。ほかにもさまざまな全身的な要因があるが、特に糖尿病においては動脈硬化症、末梢神経障害、易感染性に加えて、皮膚微小循環の障害が高頻度で存在し、皮弁手術の障害となる場合や、糖尿病性の難治性潰瘍ではその治療に難渋する場合が見られる。日本では近年における食生活や生活様式の変化に伴い、糖尿病や高脂血症が増加する傾向にあり、またメタボリック症候群としても注目を集めている。糖尿病の皮膚微小循環障害では血管内皮細胞の障害や機能不全が問題となる。また血管内皮細胞の障害の機序としては、NADPH Oxidaseを介した活性酸素の役割が次第と明らかになってきている。食事を高コレステロールにすることで作成する食事性高脂血症家兎と、生下時から高コレステロール血症が発症している本態性の遺伝性高脂血症家兎の両者について、血中コレステロール値の測定や耳介血管における粥状変化について組織学的な解析を行った。血管壁の障害を観察するために膠原繊維、弾性線維、脂肪を染色する。これらの染色を組み合わせることにより血管内膜、中膜、平滑筋細胞などの変性や障害が皮膚微小循環のどの部分にまで及んでいるかを検討したが、個体によるバラツキがあり、明確な結論が得られなかったため引き続き実験を行うこととなった。この皮膚微小循環に影響する要因として、感染、血腫、過圧迫、non-reflow現象、皮弁のterritoryなどが知られている。皮弁に静脈うっ血や動脈虚血が生じると、皮弁が部分的にあるいは全体が壊死に陥る。これらを避けるために外科的な処置や薬剤投与が試みられるが、一度うっ血や虚血が生じるとその回復は困難なことがある。さらに、上記のように皮膚微小循環に影響がある糖尿病や高脂血症が合併する場合には回復がより困難になることが予想される。静脈うっ血の治療の一つに医療用ヒルの適応がある。23年度はヒルによる皮弁の潟血治療がどのように皮膚微小循環に影響するかを検討した。ことしは経皮酸素分圧、経皮二酸化炭素分圧などを測定することで基礎的なデータを収集した。さらに、高脂血症や高血圧などの条件下での潟血治療の効果を検討する必要がある。

静脈うっ血の治療の一つに医療用ヒルの適応があり、22年度はヒルによる皮弁の瀉血治療がどのように皮膚微小循環に影響するかを検討した。23年度は経皮酸素分圧、経皮二酸化炭素分圧などを測定することで基礎的なデータを収集した。24年度は高血糖の条件下での瀉血治療の効果を検討したが、正常との違いが検出できなかったため、25年度は引き続き瀉血治療の効果に関する実験を行った。皮弁生着や外傷性の皮膚潰瘍では皮膚のviabilityを決定するうえで皮膚微小循環は重要である。この皮膚微小循環に影響する要因として、感染、血腫、過圧迫、non-reflow現象、皮弁のterritoryなどが知られている。ほかにもさまざまな全身的な要因があるが、特に糖尿病においては動脈硬化症、末梢神経障害、易感染性に加えて、皮膚微小循環の障害が高頻度で存在し、皮弁手術の障害となる場合や、糖尿病性の難治性潰瘍ではその治療に難渋する場合が見られる。日本では近年における食生活や生活様式の変化に伴い、糖尿病や高脂血症が増加する傾向にあり、またメタボリック症候群としても注目を集めている。糖尿病の皮膚微小循環障害では血管内皮細胞の障害や機能不全が問題となる。また血管内皮細胞の障害の機序としては、NADPH Oxidaseを介した活性酸素の役割が次第と明らかになってきている。皮弁に静脈うっ血や動脈虚血が生じると、皮弁が部分的にあるいは全体が壊死に陥る。これらを避けるために外科的な処置や薬剤投与が試みられるが、一度うっ血や虚血が生じるとその回復は困難なことがある。さらに、上記のように皮膚微小循環に影響がある糖尿病や高脂血症が合併する場合には回復がより困難になることが予想される。24年度は高血糖の条件下での瀉血治療の効果を検討したが、正常との違いが検出できなかった。さらなる検討と追加実験が必要と考えられた。家兎の糖尿病モデル作成が予想以上に困難であるため。糖尿病家兎では創部の感染率が高く実験の進捗に影響している。25年度が最終年度であるため、記入しない。高血糖の実験モデルを家兎に作成する際に、安定した血糖を維持することが難しく、条件の整った実験が難しい状態である。さらに糖尿病家兎では創部の感染率が高く実験の進捗に影響している。家兎の糖尿病モデルの作成を進めながら、基礎的なデータの収集を行う。
TUSTEP応用に基づくル-ドルフ『世界年代記』成立過程の文献学的写本比較研究

研究計画第1段階準備作業として第一次文献のマイクロフィルム化依頼と文献収集を行った。中高・中低独語年代記写本のマイクロフィルム化及び郵送依頼をヨーロッパの所蔵図書館に対して行った他、Rudolf:>Weltchronik<のファクシミリ版のマイクロフィルム郵送も依頼した。更に中世独語年代記文学関係図書として>Verfasserlexikon<以下を購入した他、マイクロフィルム現像複写用のリーダープリンタ用紙を購入した。次に文献整理作業として特にPetrus Comestor>Historia scholastica<(1473,1485,1486年他)のマイクロフィルムの現像・複写を研究補助を雇い集中的に行なった。次にRudolf>Weltchronik<分析の前提となるPetrus Comestorのテクストを、研究補助を雇い研究室のIBM互換機にデータ入力し、現在もこの入力作業が進行中である。スキャナによる自動光学読み取りは、現在まだ試行中で、学習機能による入力の効率化は今後の課題である。研究室のIBM互換機の能力を向上させるため、SCSIボード、ハードディスク(1GB)を増設し、その他アプリケーション及びCD-ROM辞典の利用を可能にするために内蔵型CD-ROMドライヴを導入し、作業を効率化した。その他、資料整理のためのソフトを購入した。Comestorの写本分析の際に生じた不明確な箇所の読み取り等の問題点について、日本大学の有泉教授から直接に助言及び指導を受けた。またTubingen大学の情報処理の権威Ott教授からTUSTEP応用の写本分析上の貴重なプログラム上の助言を得た。理論的には『ドイツ言語学辞典』にRahmenとScriptの項目を執筆した。年代記文学とジャンル上対照比較される中世叙情詩に関し『好村富士彦退官記念論集』に"Kreuzzug und Minne inder romanischen Lyrik des Mittelalters“を発表し、名大特定研究論集に中世自然学に関し「>derartdeutsche Physiologus<における自然学解釈」を発表、1995年のヴァンク-ヴァーでのIVG学会でRudolfとWolframの作品の序詞に関し研究発表を行う。
レーザーアブレーションによるラジカルビーム生成と表面素過程のレーザー分光計測

本研究はエキシマーレーザーで固体ターゲット表面をアブレートした際に発生する原子分子ラジカルをビーム源として利用すること、それにLIF-TOF(飛行時間レーザー誘起蛍光)レーザー分光法を適用して表面素過程の観測を行なうことを目的として、平成5年から継続して研究を行なっている。その最終年度である本年度得られた主な研究成果は以下の通りである。1.パルス可変波長レーザー(色素レーザー、OPO)によるシートビームと高感度CCDカメラを組合わせた、二次元LIF-TOF分光計測システムを開発し、YBCO高温超伝導膜作成時のY, YO, Ba, BaO, Cu等のラジカルの時間・空間分布を詳細に観測し、Y・BaとCuとでは酸化過程に大きな違いがあることを明らかにした。2.レーザー光散乱法を用いてYBCO膜作成時のダストの発生を観測し、ターゲットから直接発生するものと、輸送中に凝縮により生成するものがあることを見出した。3.BaTiO_3等の各種光学膜の作成にもパルスレーザーデポジション法を適用し、その成膜過程を観測した。以上の結果により3年間にわたる本研究当初の目標を達成できたものと考えている。
リチウムクロムリン酸複合塩固体電解質における高リチウムイオン伝集相の合成

リチウムクロムリン酸複合塩Li_3Cr_2(PO_4)_3を基本とする固体電解質について、NASICON型六方晶を得る目的で実験を行った。しかしLi_3Cr_2(PO_4)_3を1400°C以上の高温から急冷しても、NASICON型の六方晶を得ることができずやや歪んだ単斜晶(C/2c)となった。また、1200°C付近のbeta-Fe_2(SO_4)_3型の単斜晶(P2_1/n)から単斜晶(C/2c)への相転移により試料が細かく砕けてしまうため導電率の測定はできなかった。そこで、このLi_3Cr_2(PO_4)_3のCr^<3+>をMg^<2+>に置換させてリチウム量を増した、Li_<3+x>Mg_xCr_<2-x>(PO_4)_3系について検討を行った。格子定数の結果より、このMg^<2+>イオンはCr^<3+>のサイトに置換することができず混合相となっていることがわかった。また、この系の場合いくら高温から急冷してもすべてbeta-Fe_2(SO_4)_3型の単斜晶となった。この系はxの増大により導電率が著しく向上した。しかし、これはMg^<2+>イオンが置換できずに形成したLi_5Mg_2(PO_4)_3が焼結助剤として働き、焼結体の緻密性を向上させるためである。さらに、この系の導電率はx=0.4の4.6×10^<-5>S/cm(25°C)とこれまで報告されてきた酸化物の固体電解質では、これまでに申請者らが報告してきたNASICON型構造のものを除いて最大級であり、これからの発展が期待できる。さらにLi_3Cr_2(PO_4)_3結晶中をイオンが働くための活性化エネルギーが0.43eVであることを決定し、xの変化にともない粒界成分におけるイオン伝導のための活性化エネルギーが変化していることを確認した。