hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
損傷を受けたRC部材性能照査のための三次元微細構造解析システムの構築

損傷を受けたRC構造物の性能を照査するため,補修補強材料として実績があり,近年は新規構造物への適用も行われている繊維補強コンクリートに着目し,損傷を受け多方向ひび割れが発生した際の挙動を実験的に明らかにし,空間平均構成モデルの構築を試みた.繊維補強コンクリートは高い一軸引張性能を有するものの,補修補強材料や構造部材として用いられた場合に複雑な応力下にさらされ多方向ひび割れが発生する可能性があり,その際の挙動は明らかにされていない.本研究では繊維補強コンクリートとして高じん性繊維補強セメント複合材料(DFRCC)を用い,損傷を受け多方向ひび割れが発生した際の挙動を把握するための実験方法を新たに考案した.薄板DFRCCの曲げ載荷により第一ひび割れを導入し,除荷後に薄板を回転させ主応力方向を変化させ曲げ載荷することで第二ひび割れを発生させる.これにより第一・第二ひび割れの開口とずれが混合した複雑な挙動を実現することに成功した.市販のDFRCCであるECCとDuctalを対象とし,第一ひび割れの損傷程度と第二ひび割れとの角度の全体挙動への影響を調べた.実験結果より,第一ひび割れ角度が小さいほど初期剛性が低下し,逆に角度が大きいほど強度が低下することを確認した.また,ひび割れ性状として,第二ひび割れは主応力方向に垂直には発生せず,第一ひび割れを介しながら第一ひび割れに垂直に近い角度で発生し,終局時の局所化したひび割れは第一及び第二ひび割れが混合し全体として主応力垂直方向に近い角度を伴うことを明らかにした.また実験結果を基に多方向ひび割れ発生時の空間平均化モデルを構築し,有限要素法プログラムに導入し,実験結果の再現を試みた.これらの実験および解析結果を2編の論文に纏め公表するに至った.損傷を受けたRC構造物の性能を照査するため,補修補強材料として実績があり,近年は新規構造物への適用も行われている繊維補強コンクリートに着目し,損傷を受け多方向ひび割れが発生した際の挙動を実験的に明らかにし,空間平均構成モデルの構築を試みた.繊維補強コンクリートは高い一軸引張性能を有するものの,補修補強材料や構造部材として用いられた場合に複雑な応力下にさらされ多方向ひび割れが発生する可能性があり,その際の挙動は明らかにされていない.本研究では繊維補強コンクリートとして高じん性繊維補強セメント複合材料(DFRCC)を用い,損傷を受け多方向ひび割れが発生した際の挙動を把握するための実験方法を新たに考案した.薄板DFRCCの曲げ載荷により第一ひび割れを導入し,除荷後に薄板を回転させ主応力方向を変化させ曲げ載荷することで第二ひび割れを発生させる.これにより第一・第二ひび割れの開口とずれが混合した複雑な挙動を実現することに成功した.市販のDFRCCであるECCとDuctalを対象とし,第一ひび割れの損傷程度と第二ひび割れとの角度の全体挙動への影響を調べた.実験結果より,第一ひび割れ角度が小さいほど初期剛性が低下し,逆に角度が大きいほど強度が低下することを確認した.また,ひび割れ性状として,第二ひび割れは主応力方向に垂直には発生せず,第一ひび割れを介しながら第一ひび割れに垂直に近い角度で発生し,終局時の局所化したひび割れは第一及び第二ひび割れが混合し全体として主応力垂直方向に近い角度を伴うことを明らかにした.また実験結果を基に多方向ひび割れ発生時の空間平均化モデルを構築し,有限要素法プログラムに導入し,実験結果の再現を試みた.これらの実験および解析結果を2編の論文に纏め公表するに至った.
movo/hovo遺伝子の精子形成に関する研究

movo遺伝子の完全のノックアウトマウスは胚性致死となる為、本研究ではコンディショナルノックアウトマウスの作製を試みた。Stra8-Cre,Neurogenin3-Cre(理研BRC吉田松生教授から御供与)とovol2/movo-floxマウスを交配することでovol2/movo-cKOマウスの作出を試みてきたが、これらのドライバーマウスではovol2/movoの完全な欠失を認めなかった。追加の検討により、movo遺伝子は精原細胞のより早期の段階で発現していることが明らかとなった為、Nanos3-Creトランスジェニックマウス(国立遺伝学研究所相賀裕美子教授から御供与)を用いた交配を行い、ついにovol2/movo-cKOマウスの作出に成功した(未発表)。これは今後のmovo遺伝子の機能解析を行っていくうえで非常に有意義な成果であると考えている。今後は次の段階として、Ovol2/MOVOが精子形成過程において果たす機能とその役割を明らかにすることを目的として研究を進めたいと考えている。さらにヒト精巣組織を用いた解析も行っていく段階である。本研究の成果は精子形成障害の診断と治療法の開発に貢献できると考えている。
測地尺分析とGISソフトによる古代・中世の港湾都市景観の復原的研究

本研究は、歴史的な港湾都市の歴史的な景観を、測地尺分析とGISを使って復原的に研究するものである。具体的な対象は、広島県の尾道市と福山市の鞆の浦、大分県の杵築市と、山口県の下関市で、各都市の市街地の道路幅や街区の規模を実測して、歴史的に7尺から6尺まで小さくなっていった1間の寸法(これを測地尺と呼ぶ)のどれが整合するかで、造成時期を推定し、その上で街区や敷地の性格をGISソフトに入力して、変遷の要因を探った。成果の一部として、近代以降の敷地分割は、節税のために宅地以外の用途の土地を分筆したのが理由であり、景観の大きな変更を伴わなかったことが判明した。本研究の目的は、前回の科研費で研究した福山市の鞆の浦地区、尾道市の旧市街地、大分県杵築市の旧市街地の3つの港湾都市における測地尺分析の結果を、歴史的景観復原などに使用されているGISソフトに取り込み、さらに発掘調査の遺構データや微地形データ、海面の変動データなどを重ねて入力し、各データの整合性を検討することで各時代の市街地形状を復原し、もって中世港湾都市の視覚的実態を描くことを可能にする方法を検討することである。ここでいう測地尺分析法とは、既存の中世都市研究方法では不可能だった地上に残された街区形状から、それらの造成時期を探る方法である。我が国の歴史上、街区の計画や造成時の測量に用いられた測地尺、つまり1間の寸法は、平安末から鎌倉初期の7尺程度から、室町時代には6尺5寸前後、太閤検地は6尺3寸、江戸幕府の基準尺は6尺1分と、しだいに縮小していったと推定される。したがって中世都市の街区は、それらが造成された時代の測地尺をつかって測量あるいは造成されたのであり、その時代の測地尺でなければ計画寸法は判明しない。そこで、旧市街地の状態が良く保存されている都市で、今は路地になっている中世の街路(その多くは近世の絵図に描かれている)から街区の幅を実測し、その実測寸法を7尺から6尺までの1寸刻みの寸法で割って「間」寸法に換算した値をみて、当該街区に最も整合する測地尺を見出し、その測地尺の長さを根拠に造成時期を推定する方法である。今年度の作業は、既に測地尺分析が終わっている鞆の浦・尾道・杵築の詳細な地理データを入手してGISソフトに入力し、そこに各市街地の様々なデータを入力してみることと、尾道においては国土地理院の地理データと市街地の実測値の整合性を検討することを行った。また、発掘調査のデータを入手するため各都市の発掘担当部局へ出張し、遺構面等の情報を入手した。初年度なので地理データの入手と入力、そして実測データとの照合、GISソフトによるデータ分析の可能性の検討など、今後の研究進展のベースになる作業を順調に進められた。本研究は、前回の科研費で研究した広島県福山市鞆の浦地区、同・尾道市、大分県杵築市の3都市における測地尺分析の結果を、歴史的景観復原などに使用されているGISソフトに取り込んで、発掘調査の遺構データや微地形データ、海面の変動データなどを重ねて入力することで、各データの整合性を検討し、平安末期から近代までの各時代の市街地形状を復原して、もって中世港湾都市の視覚的実態を描くことを可能にする方法を確立することである。本年度は、広島県尾道市の市街地調査と、大分県杵築市の市街地調査を行い、前者については江戸時代の埋め立て市街地の路地を調査し、その実測データを作成した。後者については、現状の景観および崖地・坂道などの微地形で国土地理院のデータでは測量データが得られない場所の測量を、専門家に依頼して測量し、地形データをGISデータに変換した。また、国空写真から現状の建造物データをGISデータに変換して、近代以後の造成に関わる範囲を地形データに反映できるように準備した。前職である広島国際大学から現職である奈良女子大学への転職により、研究環境の移転整備に時間がかかり、年度前半の研究の進展に遅れが生じた。また、新たな職場では、初年度なのでゼミ学生や大学院の学生がおらず、調査のうちの尾道の市街地実測調査が、参加する学生の確保に時間がかかり、年度後半にずれ込んだ。さらに、調査データをGISデータへ変換する作業ができる学生もいなくなったので、その作業にも遅れを生た。それらの原因から、全体の進捗に遅れが生じて年度当初に予定していた作業が、半分程度しか実施できなかった。今年度は、これまで調査した広島県の尾道市と福山市の鞆の浦、大分県の杵築市のうち、杵築市の旧市街地の利用状態を、旧土地台帳付属構図の記載事項から調べ、GISデータに入力して、その変遷要因を探った。その結果、近代(戦前)における敷地の分筆は、宅地の畑値への転換によるものであり、戦前の固定資産制度(地租制度)が伝統的な屋敷地割の変化を起こさせたことが判明した。また、そうした畑値は、戦後になって再度、宅地化したことも明らかになり、現状の景観が戦後に形成されたことが判明した。一方、これまでの調査対象に加えて、古代から継承された港湾都市である山口県の下関を調査対象地とし、その都市景観がいつ、どの範囲で遡及できるかを検討した。調査の結果、江戸時代の敷地割りを検討する明治時代の地積図が、昭和30年の土地区画事業によって白紙化されており、近世に遡る屋敷地割の復原が困難であることが判明した。

明治時代の地積図は、和紙を貼られて読み取り困難になっていたが、保存はされており、一部は透けてみえる状態であった。一方、調査中に明治9年の紀年をもつ市街地全図を入手できたので、それと一部判読できる明治地積図を照合してみたところ、明治地積図を集成して作成されたものであることが判明した。そこで、それを使いながら現在も明治時代の地積図を制作していったが、これは研究期間中には完成しなかった。そのほか、前年度までに調査・分析を終えた広島県福山市の古代から継続する港町である鞆の浦については、今年度の前半に古代から現代まで連続する都市史を、測地尺分析で推定できた市街地形成時期をもとに考察することができたので、町並み保存調査報告書において発表した。また、大分県杵築市についての分析結果は、入稿と校正を終えて近刊予定である。本研究は、歴史的な港湾都市の歴史的な景観を、測地尺分析とGISを使って復原的に研究するものである。具体的な対象は、広島県の尾道市と福山市の鞆の浦、大分県の杵築市と、山口県の下関市で、各都市の市街地の道路幅や街区の規模を実測して、歴史的に7尺から6尺まで小さくなっていった1間の寸法(これを測地尺と呼ぶ)のどれが整合するかで、造成時期を推定し、その上で街区や敷地の性格をGISソフトに入力して、変遷の要因を探った。成果の一部として、近代以降の敷地分割は、節税のために宅地以外の用途の土地を分筆したのが理由であり、景観の大きな変更を伴わなかったことが判明した。GISソフトの利用方法として、当初考えていた景観的復原だけでなく、敷地規模や高度別利用法など、より詳細で学術的な分析に役立つ利用ができるのではないかと考えて、様々なデータを入力して検討している。次年度は、その点をまとめて最終的な成果のあり方を都市史研究者などと協議しながら詰めていきたい。平成29年度から新しい職場で最初の大学院生も所属することになり、GISデータを使った分析ができる環境・人員が揃った。これにより4月から既に作業の進展速度が上がってきている。遅れていたGISデータの入力作業を前半に集中的に進めて、後半以降は考察分析に重点を移すことで、年度内での研究終了が、十分に達成可能であると考えている。日本建築史転職により、研究環境の移転と整備に時間がかかったことと、新たな勤務先では初年度であることからゼミの学生や大学院生が未配属であったため、実測調査やデータの整理入力の作業が、予定よりも進まなかったために、繰越額が発生した。新しい職場で今年度からゼミ学生と大学院生が配属になり、GISソフトを使う学生も所属したことから、今年度の前半に作業の謝金や調査旅費が大幅に増加する。繰越額を含めた研究費によって進捗状況を大幅に改善できる見込みである。また、景観復原に伴う高度な作業は、しかるべき技術と知識を備えた外部の業者に委託して行うので、その委託費も大幅に必要であることから、繰り越しによって増額になる今年度の研究費は無理なく使用できる見込みである。
血液凝固因子をモデルとしたタンパク質の細胞内移行障害の分子細胞生物学的研究

warfarinはビタミンK(VK)の拮抗剤で抗血栓薬として臨床応用されているが、warfarin投与下に合成されるプロテインC(PIVKA-PC)やVII因子の血中濃度は著減する。今回、warfarinのPC分泌への影響を調べる目的で、ヒト腎臓由来293細胞またはBHK細胞にPC遺伝子を導入し、VKまたはwarfarinの存在下でPCの分泌量及び分泌速度を調べた。まず、293、BHK細胞で一過性発現を行い、48時間後の細胞抽出液と培養液中に分泌されたPC量をELISA法で測定した。その結果、warfarin下の293細胞ではVK下に比べ、細胞内に2.3倍蓄積され、分泌量は26.5%であった。また、BHK細胞では細胞内蓄積は認められないものの分泌量は1/2であった。次に、パルスチェイス実験を行った結果、VK下ではいずれも4h後にはラベルされた全分子が分泌されるのに対し、warfarin下では細胞内PCの減少を補完する量の分泌が見られず、総放射線量はBHK細胞で8h後に元の19%に、293細胞でも24h後には30%に減少した。また、小胞体からゴルジ体への移行を阻害するbrefeldinAやリソソームプロテアーゼの阻害剤であるNH_4CI、クロロキン、ロイペプチンは放射線量の減少を阻止しなかった。一方、システインプロテアーゼ阻害剤であるALLMやALLNは濃度依存的に細胞内の放射線量を回復させた。さらに、PIVKA-PCは、二重免疫蛍光染色法によりプロテインジスルフィドイソメラーゼと同所にあり、endo H処理により細胞内PCバンドが低分子量化することから小胞体に局在することが示された。以上の結果、本研究を通じ、PIVKA-PCは、T cell receptorやHMG-CoA reductaseの細胞内代謝で見出されたいわゆる"小胞体のquality control機構"により分解されるため、血中濃度が著減することが見出された。
余剰次元模型による宇宙論的問題の解決とこの模型の加速器実験における検証可能性提示

素粒子物理・宇宙物理には説明困難な問題が残されており、それに伴い標準模型を超える模型が多数提唱されてきた。本研究の目的として、【標準模型を超える新模型の特定】、並びに、【その新模型が持つパラメーター値の決定】の2点を掲げる。本研究では、目的達成に向け、宇宙論的観測量と理論予測の整合性を課すことで直接的に、また、レプトンフレーバー数非保存過程に関する実験結果と理論予測の整合性の観点から間接的に攻めてきた。さらに、LHCにおける各模型の特徴的信号についても議論してきた。こういった統合的かっ相補的アプローチにより、異なる模型がもたらす同一実験結果が招く混乱等を回避し、新模型のパラメーター値の決定や、模型の確立を進めた。2009年度に行なった研究は、大きく分けて2つである。1つ目は、昨年末、CDMS実験により報告された暗黒物質の直接検出と思われるシグナルに応じた研究である。研究を通じ、CDMS実験の結果が超対称性模型、及び、模型における暗黒物質の性質にもたらす示唆を明らかにした。2つ目は、荷電レプトンフレーバー数非保存過程を通じた、標準模型を超える模型の探索である。我々は、荷電レプトンフレーバー数非保存を伴い、かつ、将来実験で十分な精度をもたらすことができる新たな反応【ミューオニック原子中におけるmu^-e^-->e^-e^-】を提案した。本反応の探索実験の実現化へ向け、今後も研究を進めていく予定である。近い将来、新たな粒子の探索を1つの目的として大型加速器実験(LHC実験)が稼動する。この実験において、様々な模型の様々な新粒子の発見が予測されている。余剰次元模型における第1KK粒子と呼ばれる新粒子も発見が期待されているものの1つであるが、その発見には困難が伴う。それは、LHC実験における第1KK粒子の兆候が、他の模型において現れる新粒子のLHC実験における兆候と非常に似ているため、これらの判別をいかに行なうかである。この判別を可能にするのが、素粒子標準模型のフォトンとZボソンの第2KK粒子である。これらは、その質量は第1KK粒子の質量のおよそ二倍であり、かつ、その質量が精度良く測定され得るという特徴を持つ。他の模型に、これらの特徴を併せ持つ新粒子は存在しない。つまり、LHC実験においてフォトンとZボソンの第2KK粒子を確認できれば、実験で生成された新粒子は確かに余剰次元模型が予言するものであるということができる。申請者達は、フォトンとZボソンの第2KK粒子のLHC実験における生成率を精度良く計算した。その結果、LHC実験開始からおよそ3年という期間内に、様々な研究から予測されているこの模型のパラメーター領域の範囲において、これらはおよそ100個から1000000個生成されるという結論を得た。この研究成果を基にLHC実験の解析を進めることで、余剰次元模型の確立を手際よく進めることができると期待される。
卵子幹細胞等を用いたヒト卵巣組織の凍結保存による妊孕能温存法の発展と確立

ヒト卵巣組織の凍結保存は、悪性腫瘍に対する化学療法や放射線療法によって卵巣機能が損なわれる可能性がある若年がん女性、特に卵子凍結ができない思春期前の女児の生殖機能を温存するために不可欠の技術である。しかし、妊娠するためには再移植が必要であり、移植組織からの悪性腫瘍の再発の可能性があることが問題であった。これを克服することを目的として、我々がヒト卵巣組織から抽出した「卵子幹細胞」(oogonial stem cells: OSCs)(White YA,etal.NatMed,2012)の体外培養によって卵細胞を得るための基礎的研究を施行した。平成30年度は、OSCsから卵細胞が分化する際には細胞外マトリックス(ECM)による微小環境が重要であり、マウスではコラーゲンが、ヒトではラミニンがOSCsの分化を促進することを発見した。更に、ヒト胎児期卵巣における細胞外マトリックス関連タンパクの発現状態のコンピュータ解析(プロテオミクス)によって、卵原細胞から卵子が分化する妊娠17週の卵巣ではラミニンの発現が増大することを報告した(業績参照)。従来、OSCsなどの生殖幹細胞から卵細胞を分化させるためには胎児期の卵巣組織が別途必要であったが、本研究の成果はOSCsを用いた「人工卵巣」構築への重要な足がかりとなるものである。このようなOSCsに関する研究の経緯と今後の展望に関して、生殖内分泌学会雑誌に総説を寄稿した(業績参照)。また、性同一性障害患者から得られた凍結卵巣によって得られた知見を実臨床に応用するため、若年悪性腫瘍患者の卵巣の凍結保存を開始し、わが国の若年悪性腫瘍患者に対する妊孕性温存体制を整備・拡張するために英文雑誌、書籍、招請講演などで情報発信を行い(業績参照)、日本産科婦人科学会、日本がん・生殖医療学会と共同で、日本独自の患者登録システムを設立した(業績参照)。若年女性の白血病や乳癌などの悪性腫瘍に対する治療では、抗癌剤・放射線の卵巣毒性により卵巣機能が失われ、医原性不妊となる症例も少なくない。卵巣組織の凍結保存は、低侵襲な腹腔鏡下手術を用いて比較的早期に検体が採取できるとともに、凍結できる卵子の数が飛躍的に高くなることが期待でき、最近ではより簡便なガラス化法が普及しつつある。性同一性障害患者よりインフォームドコンセントを得て卵巣を切除した後、10mm四方・厚さ「卵子幹細胞」に関するTillyらの報告(White YA, et al. Nat Med, 2012)に対しては、複数の懐疑的な論評や反証が呈示され、議論は現在も続いている。Liuらは他の3研究室と共同で追試をおこなったが、期待された細胞は得られなかったと報告しているため(Zhang H, et al. Nat Med, 2015)、Tillyらは抽出の効率を高めたプロトコルを考案した(unpublished)。我々は同プロトコルを入手し、卵巣の細切処理、DNase IやCollagenaseなどの試薬、反応時間や方法、フィルター処理などを最適化した。これによって、従来法よりも細胞抽出効率を改善することができた。また、性同一性障害患者から得られた凍結卵巣によって得られた知見を実臨床に応用するため、若年悪性腫瘍患者の卵巣の凍結保存を院内倫理委員会および関連学会に申請し、承認を受けた。あわせてわが国の若年悪性腫瘍患者に対する妊孕性温存体制を整備・拡張するための情報発信を行った(「研究発表」参照)。ヒト卵巣組織からDDX4陽性細胞を抽出する方法を最適化するとともに、継代培養後に、得られた細胞のPRDM1、DPPA3、IFITM3などの生殖細胞特異的遺伝子やUFT1、NANOG、SOX2などの多能性細胞特異的遺伝子の発現プロファイルを比較検討している段階である。これまでの展望と今後の展望に関して、Tillyらから研究データの提供を受け、『卵巣内の「幹細胞」をめぐる現状』として教育講演を行った(業績参照)。この中で、卵子活性化研究に用いられている「卵子幹細胞(EggPCs)」の特性は上述したOSCsと同様とされるが、具体的な情報の多くは開示されないまま臨床応用されていることが懸念されること、EggPCsを用いた卵子活性化の適応となるのは、『比較的多数の卵子が得られる、染色体異常に起因しない反復ART不成功例』という極めて限定的な症例であること、OSCsのユニークな特性や、生殖医療や妊孕性温存(卵巣凍結など)への応用の可能性も考えると、今後の発展が期待される領域でもあることなどを報告した。また、本研究で得られた知見を実臨床に応用するため、若年悪性腫瘍患者の卵巣凍結保存を開始し、埼玉県内の患者の妊孕性温存を目的とした「埼玉県がん・生殖医療ネットワーク(SORNET)」を設立した。さらに、わが国の若年悪性腫瘍患者に対する妊孕性温存体制を整備・拡張するための情報発信を行い(業績参照)、産科婦人科学会、日本癌治療学会の妊孕性温存に関するガイドライン作成に参画した。このような「卵子幹細胞」に関する研究の経緯と今後の展望に関して、『精巣と卵巣の幹細胞』のテーマでシンポジウムを行った(業績参照)。

この中で、OSCsのユニークな特性に関する報告が続いており、生殖医療や妊孕性温存(卵巣凍結など)への応用の可能性も考えると、今後の発展が期待される領域でもあることなどを指摘し、報告した。また、性同一性障害患者から得られた凍結卵巣によって得られた知見を実臨床に応用するため、若年悪性腫瘍患者の卵巣の凍結保存を開始し、わが国の若年悪性腫瘍患者に対する妊孕性温存体制を整備・拡張するための情報発信を行い(業績参照)、産科婦人科学会、日本癌治療学会の妊孕性温存に関するガイドライン作成に参画した(業績参照)。ヒト卵巣組織からDDX4陽性細胞を抽出する方法を最適化するとともに、継代培養後に、得られた細胞のPRDM1、DPPA3、IFITM3などの生殖細胞特異的遺伝子やUFT1、NANOG、SOX2などの多能性細胞特異的遺伝子の発現プロファイルを比較検討している段階である。ヒト卵巣組織の凍結保存は、悪性腫瘍に対する化学療法や放射線療法によって卵巣機能が損なわれる可能性がある若年がん女性、特に卵子凍結ができない思春期前の女児の生殖機能を温存するために不可欠の技術である。しかし、妊娠するためには再移植が必要であり、移植組織からの悪性腫瘍の再発の可能性があることが問題であった。これを克服することを目的として、我々がヒト卵巣組織から抽出した「卵子幹細胞」(oogonial stem cells: OSCs)(White YA,etal.NatMed,2012)の体外培養によって卵細胞を得るための基礎的研究を施行した。平成30年度は、OSCsから卵細胞が分化する際には細胞外マトリックス(ECM)による微小環境が重要であり、マウスではコラーゲンが、ヒトではラミニンがOSCsの分化を促進することを発見した。更に、ヒト胎児期卵巣における細胞外マトリックス関連タンパクの発現状態のコンピュータ解析(プロテオミクス)によって、卵原細胞から卵子が分化する妊娠17週の卵巣ではラミニンの発現が増大することを報告した(業績参照)。従来、OSCsなどの生殖幹細胞から卵細胞を分化させるためには胎児期の卵巣組織が別途必要であったが、本研究の成果はOSCsを用いた「人工卵巣」構築への重要な足がかりとなるものである。このようなOSCsに関する研究の経緯と今後の展望に関して、生殖内分泌学会雑誌に総説を寄稿した(業績参照)。また、性同一性障害患者から得られた凍結卵巣によって得られた知見を実臨床に応用するため、若年悪性腫瘍患者の卵巣の凍結保存を開始し、わが国の若年悪性腫瘍患者に対する妊孕性温存体制を整備・拡張するために英文雑誌、書籍、招請講演などで情報発信を行い(業績参照)、日本産科婦人科学会、日本がん・生殖医療学会と共同で、日本独自の患者登録システムを設立した(業績参照)。ヒト卵巣組織からDDX4陽性細胞を抽出・培養後に、得られた細胞のPRDM1、DPPA3、IFITM3などの生殖細胞特異的遺伝子やUTF1、NANOG、SOX2などの多能性細胞特異的遺伝子の発現プロファイルを比較検討している段階である。性同一性障害患者より提供された卵巣組織から分離・抽出された卵子幹細胞(oogonial stem cells: OSCs)の細胞学的特徴の解析を進める。本年度よりTillyらの研究室に我々の教室員を派遣し、共同研究体制を更に強化する予定である。
ヒト結膜細胞由来ｉＰＳ細胞の性状解析

iPS細胞は従来ヒト皮膚線維芽細胞より樹立された。過去の報告では他の組織由来のiPS細胞も樹立されているが、由来の違うiPS細胞が性状の違いがあるのか未だ明らかではない。今回われわれは、結膜細胞由来iPS細胞を樹立した。さらに結膜細胞由来iPS細胞と皮膚線維芽細胞由来iPS細胞をそれぞれ網膜細胞に分化誘導した。網膜への分化の効率を比較するため、RT-PCRを施行した。Pax6, Rxは網膜に分化した2週目に高発現し、視細胞のマーカーであるCrxも発現を認めたが、両者の細胞間に有意な差を認めなかった。結膜細胞由来iPS細胞の性状解析にはさらなる検討が必要と考えられる。ヒト結膜細胞を採取し従来の方法どおりレンチウィルスによりOCT3/4, SOX2, c-MYC, KLF4を遺伝子導入し、ヒト結膜細胞由来iPS細胞を作成した。teratoma formation assayにて多分化能も確認し、核型解析にて染色体異常のないことも確認された。細胞の増殖能も問題なく、培養下で網膜細胞に分化誘導する本研究に十分使用できるものと考えられた。皮膚線維芽細胞由来のiPS細胞と今回作成した結膜細胞由来のiPS細胞の性状の比較を行うため、過去の報告通りの手法でin vitroにて網膜細胞へ分化誘導した。結膜由来iPS細胞の方が網膜の細胞により近い要素をもつか否かを検討するため、両者間に分化誘導の効率を比較したが、有意な差を認めなかった。また、培養下で分化誘導した網膜細胞が均一な細胞集団ではなかったこともあり、遺伝子発現の差もあきらかなものは見いだせなかった。皮膚線維芽細胞由来iPS細胞と結膜細胞由来iPS細胞はともに未分化なステータスを維持するためのある程度の遺伝子発現の構成は変わらないはずだが、より網膜前駆細胞に発現するとされるPAX6、RXなどの遺伝子発現に違いがあれば、それらの遺伝子のDNAのmethylationの状態などに差がみられるのではないかと予想していた。そのような違いが網膜への分化過程で重要な役割を担う可能性もある。今後、両者にそういった差が見出す事ができれば、さらに本研究を進めることができると考えられる。当該年度のヒトiPS細胞の樹立に至るまでの過程は、成育医療センターの梅澤研究室にて行われている手法をもちいていることもあり、当研究室における技術で十分に間に合う研究計画であったため円滑に実験を進めることができた。本研究で結膜細胞由来iPS細胞から分化誘導した網膜細胞が、本来の網膜細胞の性状に近いということが解明されれば、網膜疾患患者の病態解明により有用なツールとなりうると期待される。結膜細胞の採取はベッドサイドで容易に行えるということもあり、網膜遺伝性疾患患者の遺伝子レベルでの異常、病態解明に役立つ事が期待される。該当なし
腫瘍由来細胞外小胞の臨床病理学的意義-光学顕微鏡下での可視化による検討

腫瘍由来細胞外小胞(tumor derived extracellular vesicles;TEVs)は光学顕微鏡の観察限界をこえる微小な構造物であるため光学顕微鏡下での評価はなされておらず、病理標本を用いた臨床病理学的検討はいまだなされていない。本研究ではTEVs含有mRNAに対する超高感度in situ hybridization法を用いてTEVsの光学顕微鏡下での可視化手法を確立する。さらに、この手法を用いて手術検体の病理組織標本(肺癌、胃癌)でのTEVsの評価を行い、その臨床病理学的意義を検証する。
光学粒径センサーを利用したリアルタイム潤滑管理診断装置の試作

1.レーザー粒径センサーとして、ガラスセル利用センサ(透過光と散乱光をレンズにより集光し粒子径を計測する方式)と光ファイバー利用センサ(入射用光ファイバーより放射したレーザー光の透過光のみを受光用光ファイバーで受け粒子径を計測する方式)を試作した。しかし、いずれも潤滑油中の微粒子の計測には不向きであることがわかった。そこで、セルフォックレンズを用いた光学粒径センサ(レーザー光の微粒子による遮断量を計測する方式)とその信号を解析処理するための装置として信号増幅回路と信号解析回路を製作し、粒子の大きさに応じて高速で振分け粒子径をカウントできる計測システムを完成させた。2.イオン交換水に球形のガラスビーズ(粒子径20μmと40μm)を混ぜたサンプル液を循環させて動作確認を行った。その結果、ガラスビーズの粒子径付近にカウント数の最頻値があらわれた。さらに時間経過にともなう計測量の変化などについて検討し、試作装置の信頼性を確認した。3.光学センサが摩耗粉を正確に測定しているか確かめるため、センサの後流にセンサと同じ形状の観察用通路を設け、そこを通過する摩耗粉をCCDカメラとストロボビジョンスコープで観察した。測定された摩耗粉径の分布にはよい一致がみられた。本研究で開発した光学粒径センサと解析システムは,不定形でサイズも広範囲に分布している摩耗粉に対しても有効であることがわかった。4.すべり軸受材料(LBC3)の潤滑摩耗試験と並行して、潤滑油中の摩耗粉をオンライン計測した結果、摩耗粒子の大きさと数は摩耗量と対応して変化していたことから、摺動面の摩耗状態は光学粒径センサによって計測された摩耗粉の分布特性と相関があることがわかった。以上の結果から、試作装置を利用すればリアルタイム潤滑診断が可能であるとの結論が得られ、本研究の当初の目的は100%達成された。1.レーザー粒径センサーとして,ガラスセル利用センサー(透過光と散乱光をレンズにより集光し粒子径を計測する方式)と光ファイバー利用センサー(入射用光ファイバーより放射したレーザー光の透過光のみを受光用光ファイバーで受け粒子径を計測する方式)を試作した。しかし、いずれも潤滑油中の微粒子の計測には不向きであることがわかったので,セルフォックレンズを用いた光学粒径センサー(レーザー光の微粒子による遮断量を計測する方式)を製作した。2.信号増幅回路と信号解析回路を製作し,光学センサーからの信号を受信しピークホールドして,粒子の大きさに応じて高速で振分け粒子径をカウントできる計測システムを完成させた。3.イオン交換水に球形のガラスビーズ(粒子径20μmと40μm)を混ぜたサンプル液を循環させて動作確認を行った。その結果,ガラスビーズの粒子径付近にカウント数の最頻値があらわれた。さらに時間経過にともなう計測量の変化などについて検討し,診断システムの信頼性を確認した。4.軸受合金の黄銅同士の摩耗試験を大気中で行って採取した摩耗粉をイオン交換水に混ぜてセンサーのよる計測を行った。形状が不規則な摩耗粉を光学センサーが正確に測定しているか確かめるため,センサーの後流にセンサーと同じ形状の観察用通路を設け,そこを通過する摩耗粉をCCDカメラとストロボビジョンアナライザーで観察した。その結果,測定結果にはよい一致がみられた。本研究で開発した光学粒径センサーと解析システムは,不定形でサイズも広範囲に分布している摩耗粉に対しても有効であることがわかった。4.今後解決すべき問題はあるが,試作したシステムを利用すればリアルタイム潤滑管理の診断が可能になるとの確証を得た。

昨年度試作したセルフォックレンズを用いた光学粒径センサと計測システムの有用性を、工業用多目的油(ISO32)中に混在した摩耗粉の計測および摩耗試験に組込んだリアルタイム計測に適用して検討した。その結果、1.黄銅同士の乾燥摩耗で生じた摩耗粉を混入させた試験油に対する計測では、昨年度行った水中に混入させた摩耗粉の計測と同じ結果が得られた。また、センサの後流にセンサと同じ形状の観察用通路を設け、そこを通過する摩耗粉をCCDカメラとストロボビジョンスコープで観察した摩耗粉径の分布ともよい一致が見られた。これらのことから、試作装置が油中に混在した摩耗粉の計測にも有効であることがわかった。2.試作装置を、すべり軸受材料(LBC3)の平板試験片とS55Cの円筒試験片の端面をすべり摩擦させる形式の摩耗試験機に組込んで、オンラインサンプリング方式による摩耗粉計測システムの実験装置を完成させた。3.潤滑摩耗試験と並行して、潤滑油中の摩耗粉を測定した結果、摩耗粒子数は摩耗量に対応して増加した。また、接触荷重を増加させると摩耗量・摩擦係数は大きくなり、摩耗粉の計測では大きさ、数ともに大きくなる結果が得られ、摺動面の摩耗状態と光学粒径センサによって計測された摩耗粉の分布特性は対応していることがわかった。以上の結果から、試作装置によってリアルタイム潤滑診断が可能であることが明らかになった。
住民による主観的環境影響評価の構造解析

居住環境の主観的価値を測り、またその個人要因との関連を知るために、環境満足度に関する質問票を試作した。環境意識に関する文献とディスカッションをもとに考案された50の設問が、小グループにおける試用によって確定した。これらの項目を不安抑鬱尺度、タイプA尺度、ライフイベントに関する質問、等とともに構成し、質問票とした。まず、都内某区で行われている健康診断サービスの受診者を対象に、調査を行った。質問票は郵送し、検診会場で回収した。男性282名(年齢:55.9±14.6)、女性514名(年齢:53.7±12.7)から有効回答を得て、パソコンPC-9821Xn(NEC)上で統計パッケージSAS-Windows 6.11にて解析した。因子分析の結果、「自然」「景観」「便利さ」「音」「施設」「住居」「大気」の7因子が抽出され、その構造は男女間で一致していた。各因子のCronbach α係数は0.751-0.891であり、累積寄与率は64.1%であった。不安得点は両性で「音」と、男性では「景観」「施設」「住居」と、また女性では「大気」と、それぞれ負の相関性を示していた。同様に抑鬱尺度得点との相関性は男性において「大気」「景観」と、また女性においては「住居」との間で、有意であった。なお、この調査群のデータにおいては、タイプA尺度と7因子との関連性は認められなかった。ついで郊外の在住者に対し、記入と投函を求める手紙を同封した質問票を直接配布して調査を行った。女性171名(年齢:52.3±13.2)からの回答を統計的に解析した。その結果、上記7因子を構成する項目は同じであることが示された。また、ここでは不安得点と「景観」「住居」、抑鬱得点と「便利さ」「音」「施設」との間で有意な相関性が認められた。以上、居住環境に対する主観的評価に7つの因子が認められた。また鬱的心情と関連している可能性が示唆された。居住環境の主観的価値を測り、またその背景となりうる個人要因を知るため、平成6年度に試作した環境満足度質問票の試行を続けた。本年度は、連年受診者において環境評価の変化とライフイベント(以下LE)の関与の可能性を、また、郊外在住者においては都心部在住者の環境評価構造との対比を試みた。健診受診者における質問票の取り扱いは前年度と同様である。受診リストをマッチングさせることによって2年連続の受信者のみを選出した。解析の対象となったのは有効回答を得た女性210名である。その結果、交通の便などを基盤とする「利便性」の評価は当然ながら両年ほぼ同じだが、「自然」「音環境」に対する評価は後年の方が厳しくなる傾向にあった。これらから前年にLEの発生がなく記載洩れもない者112名を選出、両年を比較した。このうちLEが発生した36名では有意に「自然」と「音環境」への負の評価が増加していた。

その結果、都心部在住者における回答と、抽出された7因子を構成する項目が同じであることが示された。また、ここでは不安得点と「景観」「住居」、抑鬱得点と「便利さ」「音」「施設」との間で有意な相関性が認められた。以上、居住環境に対する主観的評価においては、都心部、郊外両地域の回答者において共通の7因子が認められた。それらのうち、とくに「音」と「景観」に対する評価は、不安や抑鬱的心情と関連していることが示唆された。また、ライフイベントの発生など、個人的要因によっても環境評価の一部は影響を受ける可能性のあることが示された。
近接した二つの遷移金属フラグメントの協同効果による特異的物質変換

2.非対称なホスフィド架橋鉄-鉄および鉄-ルテニウム錯体と様々なアルキンとの反応を行なった。その結果,鉄-鉄錯体では1分子または2分子のアルキンとカルボニル配位子およびホスフィド配位子がカップリングして二つの鉄原子に架橋配位した幾つかのタイプの錯体が得られた。生成物のタイプはアルキン,金属および支持配位子に依存して変化した。一方鉄-ルテニウム錯体ではアルキンとカルボニル配位子のみがカップリソグして架橋配位した錯体が得られた。これらはいずれも新しいタイプの炭素-炭素および炭素-リン結合形成反応であり,その反応機構には興味が持たれる。3.ジスルフィド配位子で架橋された鉄二核錯体を原料とし,Fe_2Ru,Fe_2Ru,Fe_2Cr,Fe_2Wなどの金属骨格を持つ新しいタイプの硫黄架橋クラスターを合成し,それらの構造,動的挙動などを明らかにした。ケイ素上に第2級アルキル基を持つシリレン架橋錯体Cp_2(CO)_2Fe_2(μ-CO)[μ-Si(X)CHR_2](R=Et,ph;X=H,l)を合成し,このうちR=phの二つの錯体について結晶構造を決定した。架橋シリレン配位子上にあるヨウ素は容易に4-(ジメチルアミノ)ピリジン(DMAP)のようなルイス塩基によって置換され,陽イオン性シリリン架橋錯体Cp_2(CO)_2Fe_2(μ-CO)[μ-Si(DMAP)CHR_2]^+I^-を与えた。これは第3級アルキル基を持つシリレン架橋錯体の場合と同様の結果であり,二つの金属フラグメントからの強い逆供与によってケイ素上の正電荷が安定化されるためと考えられる。ジフェニルホスフィド配位子で架橋された新しいジマンガン錯体Cp′Mn_2(CO)_6(μ-PPh_2)(Cp′=MeC_5H_4,C_5H_5)を合成し,Cp′=MeC_5H_4のものについて結晶構造解析を行った。この錯体はMn-Mn結合を持ち,ホスフィド配位子は二つのマンガン原子をほぼ対称に架橋し,その反対側にセミブリッジ型の架橋カルボニル配位子を持つことがわかった。この錯体をPMe_3またはPEt_3と50°Cに加熱するとMn-Mn結合が開裂し,ホスフィンが配位した錯体(MeC_5H_4)Mn_2(CO)_6(μ-PPh_2)(PR_3)を主生成物として与えた。これは温和な条件で金属-金属結合が開裂し,配位不飽和種が発生していることを示している。次年度はこの錯体によるアルキン,シラン等の活性化を試みる予定である。Cp^*_2Ru_2(CO)_4とPh_2E_2(E=Se,Te)との熱または光反応により,主生成物として二つのCp^*(OC)Ruフラグメントが二つのベンゼンカルコゲノラト配位子によって架橋された錯体cis-Cp^*_2Ru_2(CO)_2(μ-EPh)_2が得られた。この錯体はRu-Ru結合を持たないが,電気化学的にあるいはフェロセニウムイオンによって容易に二電子酸化され,定量的に得られたジカチオン性錯体はRu-Ru単結合を持つことがわかった。以前合成したホスフィド架橋鉄-鉄および鉄-ルテニウム錯体と様々なアルキンとの反応を検討した。その配位様式はアルキン,金属および支持配位子に依存して変化した。一方鉄-ルテニウム錯体ではアルキンとカルボニル配位子のみがカップリングして架橋配位した錯体が得られた。これらの多くの生成物の構造をX線結晶解析により決定した。またこれらの結果に基づき,可能な反応機構を提案した。ホスフィド架橋鉄-鉄錯体は幾つかのジヒドロシランまたはヒドロジシランと反応して,ケイ素上の置換基の再分配を伴いシリレン架橋錯体とモノヒドロシランを与えることを以前見出している。今回はホスフィド架橋鉄-ルテニウム錯体と幾つかのシラン類との反応を行った。

その結果,鉄-ルテニウム錯体はヒドロジシランとの反応ではケイ素上の置換基の再分配を起こすが,モノシランとの反応では再分配を起こさないことが分かった。このように,二鉄錯体と鉄-ルテニウム錯体とで反応性に大きな違いのあることが分かった。3つ以上の金属フラグメントが硫黄配位子のみで架橋された金属-金属結合を持たない初めてのクラスターとして,ジスルフィド架橋三核クラスター[Cp(CO)_2Fe]_2(μ_3-S_2)M(CO)_5(M=W,Cr)およびトリスルフィド架橋三核並びに四核クラスター[Cp(CO)_2Fe]_2(μ_3-S_3)W(CO)_5および[Cp(CO)_2Fe]_2(μ_4-S_3)[W(CO)_5]_2を合成し,それらの構造を決定した。このうちジスルフィド架橋三核クラスターについては,そのM(CO)_5フラグメントが非常に速く2つの硫黄間を移動するという動的挙動を見出し,温度可変NMRスペクトルの解析からその機構を提案した。二つのケイ素で金属に結合する二座配位子として新たに9,9-dimethylxanthere-4,5-diyl)bis(dimethylsilyl(xantsil)を設計し,その前駆体とRu_3(CO)_<12>との熱反応により単核錯体(xantsil)Ru(CO)_4および三核クラスター(xantsil)Ru_3(CO)_<10>を合成した。このうち単核錯体はトルエンと還流条件下で反応し,3つのカルポニル配位子がη^6-トルエン配位子に置換されること,さらにこのη^6-トルエンは室温という極めて温和な条件で容易に別のη^6-アレーン配位子に置換されることを見出した。
電子陽電子衝突装置LEP及びLEP-IIでのOPAL測定器による素粒子の研究

CERN(欧州素粒子研究機構,在ジュネ-ブ)は、21世紀初頭まで素粒子物理学のエネルギーフロンティアをになう加速器として、世界最大かつ最高エネルギーの電子陽電子衝突装置LEPを建設した。東京大学素粒子物理国際研究センターを中心とするグループは、このLEPを用いた国際共同実験OPALにおいて、常に主導的な役割を果たしてきている。OPAL実験の提案および、その設計に重要な貢献をし、測定器の最重要構成要素の一つである電磁カロリメタの開発、建設をおこない、その運転、保守、改良を続けている。また、実験開始以来、大型計算機やワークステーションを用いて多量のデータを精力的に解析し、物理研究の最前線において活躍を続けている。LEPは平成元年の運転開始から平成7年までは、電子陽電子の衝突エネルギーをZ^O粒子(弱い相互作用を媒介する質量約910億電子ボルトの中性粒子)の質量付近に合わせてZ^O粒子を大量に生成し、その生成、崩壊を詳細に観測することにより、素粒子相互作用の標準理論をLEP以前に比べて圧倒的な精度で検証し、また、素粒子の世代数が3であることを初めて決定するなど、この数年間の素粒子物理の進歩に重要な貢献をしてきた。平成7年後半からはLEPのエネルギー増強計画LEP2が開始され、平成8年には、W粒子(弱い相互作用を媒介する質量約800億電子ボルトの荷電粒子)を対生成できるエネルギーに到達し、歴史上初めて電子陽電子衝突実験でW粒子を直接詳細に観測できるようになった。これにより、標準理論を新しい角度から検証し、また、今までの約2倍の衝突エネルギーで実験を行なうことにより新しい粒子や現象が見えてくる可能性が開けた。本科学研究費補助金(国際学術)の当該年度のうち、平成6年度と7年度にOPALは約270万のZ^O崩壊事象を記録した。実験開始から積算すると約500万のZ^O崩壊事象を記録したことになる。この大量のデータから得られた最近の主な成果を以下に示す。(1)Z^Oの諸性質(質量、全崩壊幅、レプトン対およびクォーク対への部分崩壊幅、前後方非対称度、タウ-レプトンの偏極度など)のより精密な測定を行ない、電弱標準理論の精密な検証をおこなった。また、その結果から標準理論を使って、トップクォークの質量を正確に推定した。トップクォークは最近、米国テバトロン加速器により発見され予言どおりの質量であることが確認された。同様にW粒子の質量も正確に算出することができる。これをLEP2での精密な直接測定と比較することは理論の厳しい検証となる。(2)Z^Oの崩壊から得られる大量のタウ粒子を使って、新しい手法により、実験的にあまり良く知られてなかったタウ-ニュートリノの質量に新しい制限を得た。(3)ボトムクォークを含む中間子やバリオンの寿命や中性ボトム中間子の粒子-反粒子振動などを、様々な手法で画期的な精度で測定した。(4)物質の質量の起源を与えるヒッダス粒子や新粒子の探索を幅広い角度から行なったが、このエネルギーでは発見されなかった。このような新粒子探索は、より高いエネルギーのLEP2に引き継がれた。平成7年度11月にLEPはZ^Oから離れ、まず衝突エネルギーを約1.5倍に上げて実験を行なった。LEPは、必要な新技術開発を克服し予定通りの強度で電子と陽電子を衝突させることに成功した。東京大学の建設した電磁カロリメタも全カウンタ9440本が高性能を維持しており、OPALのほとんど全ての物理解析に重要な貢献をしている。平成8年度にはLEPは更にエネルギーを上げ、W粒子を対生成できるエネルギーに達した。LEP2でのこれまでの主な成果は以下のとおり。(1)Wの質量は生成断面積から算出する方法と、検出器で一事象ごとにWの質量を再構成するという2つの独立な方法で測られた。今のところLEP全体でわずか数百のW対生成事象しかないが、他の加速器の実験による今までの結果と同じ程度の測定精度が既に得られた。(2)標準理論から期待されるさまざまな反応を幅広く測定し、LEP2のエネルギーでも実験結果と理論の予言が良く一致していることを確かめた。標準理論を越える新物理から予想される僅かなずれと比較することでこれらに対する新しい知見が得られた。(3)これまでの探索の結果、ヒッグス粒子はその質量が688億電子ボルトより重い事がわかった。また、超対称性粒子の探索も引つづきおこなわれ、超対称性理論のパラメーターに更に厳しい制限を与えた。また、これらの結果をもちいてグルイ-ノの質量にたいしても他の実験で得られたものより厳しい制限を与えることができた。以上をはじめとする数多くの成果は逐次国際会議等で報告され、既に学術専門誌に発表されたか、または発表が決定している。現時点では、今までに収集したデータの解析及び来年度からの更に高いエネルギーでの実験準備を精力的に行なっている。Wの質量の精度を約5倍上げる等、測定精度を格段に上げることのみならず、いよいよヒッグス粒子や超対称性粒子が発見される可能性の高い領域であり、数多くの研究成果が期待されているCERN(欧州素粒子研究機構,在ジュネ-ブ)は、21世紀初頭まで素粒子物理学のエネルギーフロンティアをになう加速器として、世界最大かつ最高エネルギーの電子陽電子衝突装置LEPを建設した。

OPAL実験の提案および、その設計に重要な貢献をし、測定器の最重要構成要素の一つである電磁カロリメタの開発、建設をおこない、その運転、保守、改良を続けている。また、実験開始以来、大型計算機やワークステーションを用いて多量のデータを精力的に解析し、物理研究の最前線において活躍を続けている。LEPは平成元年の運転開始から平成7年までは、電子陽電子の衝突エネルギーをZ^O粒子(弱い相互作用を媒介する質量約910億電子ボルトの中性粒子)の質量付近に合わせてZ^O粒子を大量に生成し、その生成、崩壊を詳細に観測することにより、素粒子相互作用の標準理論をLEP以前に比べて圧倒的な精度で検証し、また、素粒子の世代数が3であることを初めて決定するなど、この数年間の素粒子物理の進歩に重要な貢献をしてきた。平成7年後半からはLEPのエネルギー増強計画LEP2が開始され、平成8年には、W粒子(弱い相互作用を媒介する質量約800億電子ボルトの荷電粒子)を対生成できるエネルギーに到達し、歴史上初めて電子陽電子衝突実験でW粒子を直接詳細に観測できるようになった。これにより、標準理論を新しい角度から検証し、また、今までの約2倍の衝突エネルギーで実験を行なうことにより新しい粒子や現象が見えてくる可能性が開けた。本科学研究費補助金(国際学術)の当該年度のうち、平成6年度と7年度にOPALは約270万のZ^O崩壊事象を記録した。実験開始から積算すると約500万のZ^O崩壊事象を記録したことになる。この大量のデータから得られた最近の主な成果を以下に示す。(1)Z^Oの諸性質(質量、全崩壊幅、レプトン対およびクォーク対への部分崩壊幅、前後方非対称度、タウ-レプトンの偏極度など)のより精密な測定を行ない、電弱標準理論の精密な検証をおこなった。また、その結果から標準理論を使って、トップクォークの質量を正確に推定した。トップクォークは最近、米国テバトロン加速器により発見され予言どおりの質量であることが確認された。同様にW粒子の質量も正確に算出することができる。これをLEP2での精密な直接測定と比較することは理論の厳しい検証となる。(2)Z^Oの崩壊から得られる大量のタウ粒子を使って、新しい手法により、実験的にあまり良く知られてなかったタウ-ニュートリノの質量に新しい制限を得た。(3)ボトムクォークを含む中間子やバリオンの寿命や中性ボトム中間子の粒子-反粒子振動などを、様々な手法で画期的な精度で測定した。(4)物質の質量の起源を与えるヒッダス粒子や新粒子の探索を幅広い角度から行なったが、このエネルギーでは発見されなかった。このような新粒子探索は、より高いエネルギーのLEP2に引き継がれた。平成7年度11月にLEPはZ^Oから離れ、まず衝突エネルギーを約1.5倍に上げて実験を行なった。LEPは、必要な新技術開発を克服し予定通りの強度で電子と陽電子を衝突させることに成功した。東京大学の建設した電磁カロリメタも全カウンタ9440本が高性能を維持しており、OPALのほとんど全ての物理解析に重要な貢献をしている。平成8年度にはLEPは更にエネルギーを上げ、W粒子を対生成できるエネルギーに達した。LEP2でのこれまでの主な成果は以下のとおり。
末梢神経の初期発生過程とその病態形成のシグナル伝達

末梢神経系の初期発生過程は、シュワン細胞とDRG神経細胞の密接な相互作用により制御されている。本年度は、シュワン細胞とDRG神経細胞の初代共培養系を用い、平成18年度の研究計画に従って、以下の2点を明らかにしたので、ここに報告する。1)DRG神経細胞から分泌されるシュワン細胞増殖・遊走制御因子の同定末梢神経系のミエリン形成過程は、Stage I;神経軸索上でのシュワン細胞の細胞増殖・遊走期、Stage II;シュワン細胞が伸張し始める前ミエリン形成期、Stage III;軸索の周りに幾重もの層を形成していくミエリン形成期、の3期に分類される。このうち、DRG神経細胞から分泌され、Stage Iの制御に深く関与する新たなる液性因子を明らかにするため、ハイスループットプロテインアレイを用いて一連のスクリーニングを行った。その結果、新たなる可溶性因子の同定に成功した。現在、それらの因子が、実際のシュワン細胞のミエリン初期発生過程において、増殖・遊走にどのような影響を及ぼすかを検討するために、初代シュワン細胞培養系にフィードバックし、その効果を判定している段階にある。さらに今後、これらの因子が実際の生体内において、試験管内と同等の効果を発揮するか否かを、ラットの座骨神経に直接注入し観察していく予定である。2)シュワン細胞の初期発生過程を司る中枢的シグナル伝達分子の解明1)で明らかとなった、DRG神経細胞からの内因性因子とシュワン細胞上の受容体の下流で働くシグナル伝達分子を明らかにするため、特にRhoファミリー周辺分子を中心に、それらの遺伝子に対するRNA干渉能を有する配列をコードしたベクターを作製した。これらをシュワン細胞に発現させ、その初期発生過程における効果を順次検討していったところ、あるRhoファミリーグアニンヌクレオチド交換因子がシュワン細胞の増殖・遊走作用に強い阻害効果を示すことが明らかとなった。現在さらに、このRhoファミリーグアニンヌクレオチド交換因子の上流・下流に介在することが予想されるシグナル伝達分子を、各シグナル分子に対するRNA干渉法、および各種阻害剤などを用いて、検討しているところである。