hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学療法剤による形態変化とエンドトキシン遊離能の比較検討

現在臨床応用されているcarbapenem系薬はimipenem(IPM)、panipenem(PAPM)、meropenem(MEPM)の3薬である。これら3薬のPBP結合親和性は、E. coli, E. cloacaeなどの腸内細菌ではPBP2、P. aeruginosaに対してはIPM, PAPMはPBP2, MEPMはPBP3に対してそれぞれ強い結合親和性を示す。そこで、P. aeruginosaに対してIPM, PAPM, MEPMを1MIC濃度で処理した菌株のエンドトキシン量を比較した結果、対照に較べIPM, PAPMは4倍、MEPMは約16倍程度増加していた。(2)平成6年度にE. cloacae (KU69)から分離したPBP2欠損株(KU74), PBP3(ts)株(KU72)について培養条件に伴うエンドトキシン量を比較した。その結果、30C培養ではいずれの変異株も親株KU69のそれとほぼ同程度、37C培養条件下ではKU72は5倍、KU74はKU69とほぼ同程度であった。この結果は、形態変化に伴う溶菌量とエンドトキシン量とほぼ比例することを示している。(3)norfloxacin (NFLX)やofloxacin (OFLX)等のキノロン系薬は、細菌のDNAgyraseに作用して溶菌させる。この場合、エンドトキシン量は対照の2-4倍であるが、IPMなどと同程度であった。この研究の過程で、P. aeruginosaに対するキノロン系薬は菌をムコイドに変化させ、biofilm形成促進する可能性が考えられた。そこで、P. aeruginosaに対するNFLX, OFLX, β-lactam薬としてceftazidime(CAZ), biofilm阻害薬としてerythromycin(EM)の影響を検討した。その結果、NFLX, OFLX, CAZはP. aeruginosaのalginate産生を著しく増加させた。一方、EMやfosfomycin(FOM)は対照のそれとほぼ同程度であった。この結果は、抗菌薬の中には、その2次作用としてbiofilm形成を促進する場合があることが初めて証明された。今後この点について更に検討する予定である。
カメラとＦＰＧＡを搭載した小型魚ロボットによる淡水魚調査の実現

研究期間内に開発した小型魚ロボットFOCUSには、前方確認用カメラと底面撮影用カメラを搭載している。底面撮影用カメラとFPGAを用いてリアルタイムに実施される、魚ロボットの推進に応じて変化する画像に基づくデジタル画像相関法と、ロボットに取り付けられたジャイロセンサによって得られる姿勢情報によって、水中における魚ロボットの位置が特定できる。また、新開発した小型魚ロボットSAPPAは、全長170ミリメートルまで小型化したが、高い機動性を有し、また、搭載している広角レンズ付きカメラで、前方の魚(和金など)を認識できる。本研究では,自由遊泳している魚を,ロボットに取り付けられたカメラで捕捉しつつ,ロボットの自己位置推定により,捕捉した魚が存在した座標位置を調べることができる小型魚ロボットを開発することを目的として研究を推進している.平成25年度において,以下の研究成果を得た.(1) CFD(数値流体力学)を用いた解析により,推進効率の面で,関節数が1関節の場合は,尾ひれの素材がなるべく柔らかい方が良いのに対して,関節数が2関節の場合は,尾ひれ先端部の硬さが硬く尾ひれの付け根のみが柔らかい方が良いと判った.そして,2関節以上の方が遊泳能力が高いことも明確化できた.また,魚ロボット頭部の揺動はなるべく小さい方が推進能力および推進効率が良いことが判った.鯉やフナなどが遊泳するときに発生させている逆カルマン渦列を魚ロボットにも発生させつつ,頭部の動きを抑制できる尾ひれ推進システムが望まれる.(2)魚ロボットの自己位置推定に関して,平成24年度に引き続いて,デジタル画像相関法(DIC)を用いて実施した.ジャイロセンサーを搭載して,魚ロボットが常に行っているヨーイング運動とローリング運動に対応するヨー角とロール角を測定して,DICの自己位置推定結果に補正したところ,推定精度が大きく向上した.(3)今現在,目標追従については色情報(金魚や緋鯉と同じ赤で実施)に基づく方法のみ確立しているが,当該年度においては,目標物追従能力についても評価した.正面にターゲットがある場合は成功率100%で追従できるが,26度斜め前方の位置にターゲットを設置すると目標物を追従することは成功率0%であった.この理由はカメラの視野角内にターゲットが捉えられていないためである.また,22度斜め前方位置にターゲットを設置した場合は,実験スタート時における頭部揺動状態に成功率は依存していた.研究期間内に開発した小型魚ロボットFOCUSには、前方確認用カメラと底面撮影用カメラを搭載している。本研究では,自由遊泳している魚を,ロボットに取り付けられたカメラで捕捉しつつ,ロボットの自己位置推定により,捕捉した魚が存在した座標位置を調べることができる小型魚ロボットを開発することを目的として研究を推進した.平成24年度において,次の研究成果を得た.(1)試作した魚ロボットFOCUSを用いて,色情報に基づく目標物追従制御を実施した.(2)同じ魚ロボットを用いて,底面の映像に関してデジタル画像相関法に基づいて画像の変化(移動方向と移動距離)を算出して自己位置推定を実現させた.(3)同じ魚ロボットの内部にジャイロセンサを一つ搭載させて,赤色の目標物を追従させながら,自己位置推定を実施して成功させた.ただし,自己位置推定については,底面が平らで,ロボットがピッチング運動,ローリング運動を行わない前提で得た限定的成功である.(4)カメラ画像に基づいてROVとして,遠隔制御も可能であることを確認した.(5)魚ロボットの尾ひれの変形やロボット周りの流動解析が可能な流動構造連成解析プログラムが完成し,PIVによる実験結果と比較して,渦の発生位置など定性的一致を確認した.(6)その流動構造連成解析コードを用いて,尾ひれを駆動させる関節数は,1関節よりも2関節である方が,高速遊泳には適していることが判った.(7) 1関節用尾ひれは全体的に柔らかいものが良いのに対して,2関節用尾ひれについては,全体的にやや硬めで,関節部付近に少しだけ柔らかい部材が含まれている状態に作ると,ロボットが高速遊泳できるという解析結果を得た.本研究では,淡水魚調査が可能となりうる小型魚ロボットの開発を目的としている.最終年度に該当する平成26年度において,以下の研究成果を得た.(1)魚ロボットの自己位置推定に関して,平成25年度に引き続いて研究を行い,デジタル画像相関法と,ジャイロセンサーによって得られるヨー角とロール角を用いて,推定精度を向上させた.(2)スピーカーとマイクロホンによる自己位置推定法を考案し実践した.(3)カメラを搭載した魚ロボットを2体,新しく開発した.1体目は超小型ラインレーザー照射装置を2つ備え,ロボットの前方に位置する魚にレーザー光を照射することで,ロボットを基準とした遊泳魚の座標を特定できる.2体目は,FPGA,広角レンズ付きカメラ,浮沈装置,2関節駆動の尾ひれ,バッテリー,操縦用受信機の全てを内装しているにもかかわらず,全長がたったの170mmしかない超小型魚ロボット(SAPPA)である.

このSAPPAは,推進速度102mm/s,旋回半径125mm,沈降時下向き角度50度,浮上時上向き角度60度で,極めて機動性が高い.また,前方のカメラでプール内の魚(和金など赤色の魚に限る)を魚として判別させることができた.(4)淡水魚調査水域では浅いため電波がロボットに届く.逆に,ロボットが捉えるカメラの映像を無線で高速に大量のデータを送ることも可能と考えられる.データ圧縮復元法を開発した.ロボット工学本研究では,淡水魚調査が可能となりうる魚ロボットの開発を目的としており,2014年度末までにフレームプール内の生きた魚をロボットに追従させつつ,その魚の移動経路を記録することを実現したいと考え研究を推進している.既に赤色の物体を追従可能な尾ひれ駆動型のロボットは存在している.生きた魚および人造ロボット共に,尾ひれが作り出す流動状態をPIV(粒子画像流速測定法)で計測が可能となっている.尾ひれの運動が水の流れに及ぼす影響について,CFD(数値流体力学)で計算可能な状態にあり,その数値解析結果により,尾ひれ駆動の関節数,尾ひれ素材,アクチュエータへの電力供給タイミングなど,徐々にではあるが明確化しつつある.また,ターゲットの魚の移動経路を記録するためには,ロポット自身が自分の位置を知っておく必要がある.水中ではGPSを用いることができず,また,湖,河,池の地形は入り組んでおり植物も多いことから音源定位でロボットの位置を知ることも難しいが,当該水域は浅いことが多いので,底面の模様に基づいたDIC(デジタル画像相関法)によって,ロボットは自分の位置を知ることができる.2013年度の研究状況について,特にCFD解析とロボットの自己位置推定に関して研究した.CFD解析において,関節数は2関節以上,尾ひれの硬さは先端部はやや硬く,付け根近くは比較的柔らかいのが望ましいことが判った.頭部の揺動はなるべく小さい方が推進能力および推進効率が良いことが判った.また,自己位置推定については,DICのみで実施した場合と,DICとジャイロセンサーを併せて実施した場合について検討した.ヨーイング運動とローリング運動を絶えず行いながら推進する尾ひれ駆動式ロボットでは,ジャイロセンサーの補佐が有効になることが判った.以上の知見に基づき,最終年度に繋げる所存である.試作した魚ロボットFOCUSを用いて,色情報に基づく目標追従と,底面の映像に基づく自己位置推定について実現できた.
過重労働が及ぼす生活習慣および自律神経機能への影響の評価に関する研究

過重労働が及ぼす生活習慣および自律神経機能への影響の評価に関する研究は、冠動脈疾患の発症との関連において交代勤務が及ぼす自律神経機能の影響を明らかにし、過労死予防対策への応用について検討することである。物理的環境として、寒冷、暑熱、快適環境を人工的に整え、各作業環境における評価、作業行動条件として立位作業や座位作業を組み合わせた作業行動条件における評価、さらに作業終了時間や作業負荷の程度についての事前通知条件から異なる心理的負荷における評価を、心拍変動(LF%、HF%、LF/HF)、皮膚温、皮膚血流量を測定することによって自律神経機能を検討している。10人20人の20代、体格が中等度の健康男性を被験者とした。日勤勤務と交代勤務の生活リズムを実験環境で構築し測定を行った。温湿度等の1)物理的環境、2)作業姿勢等の行動条件、3)作業に伴う心理的条件を変えることにより複数のモデル的過重労働作業環境を設定し、複数の被験者を用いた自律神経機能影響を検討しているが、さらに追加研究が必要である。引き続き20代で体格が中等度の健康男性、実際の産業現場において交代勤務者、対照労働者を被験者として定常的な労働環境について調査を行い、物理的環境、作業行動条件、心理的条件に焦点を絞り、自立神経機能に関する測定を行い、心拍変動(LF%、HF%、LF/HF)・皮膚温・皮膚血流量のデータを解析中である。
高温高圧水中における界面酸化物の反応動力学と応力腐食割れ

本期間は、軽水炉(LWR)環境下の構造材料における応力腐食割れ(SCC)挙動のモデル化とき裂進展速度の定量化を研究の目標とした。加圧水型軽水炉(PWR)における圧力容器蓋用管台(VHP)の寿命評価には、Ni基合金のき裂進展挙動をよく理解することが重要である。HAZ(熱影響部)部近傍等、特にPWRプラントのVHPにおけるSCCとしてよく知られている残留応力が存在する領域のき裂進展速度の予測には、き裂進展速度に対するKの時間変化dK/dtを入念に調べる必要がある。FRIの一般化したき裂進展予測モデルの式を提案し、実験および実機から得たPWRにおける一次側SCC(PWSCC)き裂進展速度を予測した。このモデルは、様々な材料と環境の組合せでもき裂進展速度を予測でき、且つき裂先端部の酸化とき裂先端部の力学的な影響、およびき裂進展に伴うそれらの相乗効果もまた定量化できる。き裂進展における応力拡大係数K、降伏応力、およびdK/dtのもつ意味を数値解析により実証し、他のき裂進展速度モデルによる計算結果と比較した。実験および実プラントから得たき裂進展速度と、本モデルによる数値解析結果はよく一致した。本モデルから見かけの酸化活性化エネルギーを定量化した結果、影響因子の相互作用と思われる一種の加速現象が予期された。従って、その活性化エネルギーを、き裂進展を支配する判断基準として用いる際には注意を要すると指摘した。実プラント等で経験される材料損傷形態を考慮して、本モデルの式に基づくSCC加速試験方法を詳細に検討した。実際の損傷のK依存性を把握することは重要であり、本研究に基づけば、BWRの炉心シュラウド、再循環ポンプの配管およびPWRのVHPにおいて最近観測されたき裂発生が示唆される。上述の成果を含め、今までに得られた結果を国際会議にて発表している。原子力プラントの構造材料に関する環境助長割れの評価、及びメカニズム解析を行った。1.模擬加圧水型原子炉環境下における照射誘起偏析を模擬した304ステンレス鋼のき裂進展試験を行った。この環境下において、熱間圧延加工をほどこし材料では粒界型応力腐食割れが観察された。交流電位差法によってき裂進展量を測定したところ、台形波荷重ではほぼ一定したき裂進展率を示した。また、冷間加工をほどこした材料でも、粒界型応力腐食割れが観察され、き裂進展速度は熱間圧延加工材の結果と一致した。2.インコネル合金の応力腐食割れの発生に対して、交流電位差法が応力腐食割れのモニタリングに有効であることを示した。3.高温水中において304L鋼界面に生成した酸化膜の電気化学的特性を、接触電気抵抗を測定することによって検討した。溶存酸素量が増加すると、接触抵抗も増加し、溶存酸素量が酸化膜の特性に大きな影響を与えていることがわかった。また、脱気によって酸化膜を還元したところ、多様なステップが観察され、界面には多様な酸化膜相が存在する可能性が示唆された。4.ニッケル合金、及びその溶接物における、低温でのき裂進展特性の検討を行った。合金690、EN82H、EN52は、水素を吹き込んだ低温水中でき裂が進みやすくなっていた。一方,600合金はわずかな破壊靭性値の減少しか示さなかった。水素を吹き込んだ空気中と低温水中での破壊靭性、及び破面の特性が同じであったことから、低温でのき裂進展は、水素脆性によるものであることがわかった。
エネルギー代謝関連転写因子TFE3の骨格筋における機能解析

本研究では,骨格筋組織特異的TFE3高発現トランスジェニックマウス,マウス筋芽細胞株C2C12細胞を用いて,骨格筋の代謝や筋形成における転写因子TFE3の多面的作用を明らかにしていくことを目的としている.骨格筋の形成には,筋芽細胞の発生・分化・成熟を制御している筋分化制御因子(MyoD, myogenin, Myf5, MRF4など)が重要な役割を果たしている.これら筋分化制御因子がプロモーター領域にTFE3の結合配列であるE-boxを含んでいることから,本年度は,TFE3が増殖,分化,成熟など筋形成の制御に与える影響を明らかにすることに着手した.筋芽細胞株C2C12細胞を用いて分化過程におけるTFE3の遺伝子発現の検討を行った結果,分化初期段階において発現が増加し,分化に伴い減少しており,筋分化の制御に関与する可能性が示唆された.そこで,アデノウイルスを用いてTFE3を高発現またはノックダウンさせた後にC2C12細胞の分化誘導を行ったところ,TFE3は筋芽細胞の分化過程において,分化制御因子であるMyoDやmyogeninの遺伝子発現を抑制し,筋分化を負に制御していることを認めた.また,ルシフェラーゼレポーターアッセイやゲルシフトアッセイより,TFE3がmyogeninのプロモーター上に存在するE-boxに直接結合し,プロモーターの活性制御に関与していることが認められた.以上の結果より,転写因子TFE3が筋分化制御因子としての機能を有している可能性が明らかとなった.本年度は,骨格筋組織特異的にTFE3を高発現するトランスジェニックマウス(αACT TFE3 Tgマウス)を用いて,代謝機能,運動耐容能の測定を行い,さらに筋組織における遺伝子発現の変化を検討しTFE3の分子メカニズムを解析した.その結果,αACT TFE3 Tgマウスは,外見上明らかな差異は認めなかったが,体組成では,対照群に比し除脂肪重量が有意に増加していた.血糖値,血中インスリン値,総コレステロール,中性脂肪,遊離脂肪酸といった各種代謝パラメーターに変化は認められなかった.一方で呼気ガス分析では,αACT TFE3マウスは対照群と比較して活動時に糖代謝優位に代謝が行われていることが確認された.また,強制運動負荷における運動耐容能試験では,対照群と比較しαACT TFE3 Tgマウスで有意に運動耐容能が増加していた.リアルタイムPCR,ノーザンブロット法を用いた骨格筋組織における遺伝子発現解析では,hexokinase 2, glycogen synthase 1といったグリコーゲン合成経路に関わる遺伝子の発現が著明に上昇していることが確認され,骨格筋内へのグルコース取り込みに関与するGLUT4の発現上昇も認められた.また,上記遺伝子の発現上昇にともない,αACT TFE3 Tgマウスの骨格筋には有意なグリコーゲンの蓄積がPAS染色および定量法により確認された.一方,解糖系に関与する遺伝子phosphofructokinase, pyruvate kinaseには変化が認められなかった.以上の結果から,転写因子TFE3は骨格筋における糖代謝や運動耐容能の向上に有効的な効果をもたらす因子となる可能性が示唆された.骨格筋組織特異的にTFE3を高発現するトランスジェニックマウス(αACT TFE3 Tgマウス)の骨格筋組織では,野生型と比較して,hexokinase2(HK2),glycogensynthase1(GYS1)といったグリコーゲン合成経路に関わる遺伝子の発現,および骨格筋内へのグルコース取り込みに関与するGLUT4の遺伝子発現が上昇しており,それらに伴い,αACT TFE3 Tgマウスでは,骨格筋における有意なグリコーゲンの蓄積や運動耐容能の増強などを認めた.また,インスリン負荷試験(ITT)において,αACT TFE3 Tgマウスのインスリン感受性が亢進し,トレッドミルを用いて1ヶ月運動トレーニングを行うことによりさらに増強されることが明らかとなった.この要因として,HK2,GYS,GLUT4の増強に加え,運動トレーニング群ではInsulin receptor substrate-2 (IRS2)の遺伝子発現が上昇していたことが挙げられた.以上の結果より,骨格筋における転写因子TFE3は,糖代謝を制御し,副次的に運動耐容能を増強する働きを持っており,これらの効果が生活習慣病への治療に有効的な効果をもたらす可能性が期待される.さらに,転写因子TFE3が筋の蛋白合成経路や細胞肥大・分化に与える影響についても評価を行った.αACT TFE3 Tgマウスの解析では,筋重量に差はなく,運動負荷をかけても有意な差は認められなかった.また,カルジオトキシン(CTX)投与により筋組織を挫滅し,その再生過程を評価したが再生に明らかな差は認められなかった.今後これらの点ついてはさらに検討を進めていく予定である本研究では,骨格筋組織特異的TFE3高発現トランスジェニックマウス,マウス筋芽細胞株C2C12細胞を用いて,骨格筋の代謝や筋形成における転写因子TFE3の多面的作用を明らかにしていくことを目的としている.骨格筋の形成には,筋芽細胞の発生・分化・成熟を制御している筋分化制御因子(MyoD, myogenin, Myf5, MRF4など)が重要な役割を果たしている.これら筋分化制御因子がプロモーター領域にTFE3の結合配列であるE-boxを含んでいることから,本年度は,TFE3が増殖,分化,成熟など筋形成の制御に与える影響を明らかにすることに着手した.筋芽細胞株C2C12細胞を用いて分化過程におけるTFE3の遺伝子発現の検討を行った結果,分化初期段階において発現が増加し,分化に伴い減少しており,筋分化の制御に関与する可能性が示唆された.

そこで,アデノウイルスを用いてTFE3を高発現またはノックダウンさせた後にC2C12細胞の分化誘導を行ったところ,TFE3は筋芽細胞の分化過程において,分化制御因子であるMyoDやmyogeninの遺伝子発現を抑制し,筋分化を負に制御していることを認めた.また,ルシフェラーゼレポーターアッセイやゲルシフトアッセイより,TFE3がmyogeninのプロモーター上に存在するE-boxに直接結合し,プロモーターの活性制御に関与していることが認められた.以上の結果より,転写因子TFE3が筋分化制御因子としての機能を有している可能性が明らかとなった.今後は引き続き,骨格筋において転写因子TFE3が筋肥大・分化に影響をもたらす可能性を考え,研究を進めていく予定である.現在までのαACT TFE3 Tgマウスの解析では,筋重量や筋再生などに明らかな差が認められていない.この原因として,TFE3 Tgマウスのプロモーターとして用いているα-actinが,筋線維となる前段階の筋芽細胞や衛星細胞では発現していなく,成熟筋となるまでTFE3が塙発現しないことが問題点として挙げられる.そこで,今後は,筋芽細胞株C2C12にアデノウイルスを用いてTFE3を高発現またはノックダウンし,TFE3が筋分化・肥大にもたらす影響について解析していく予定である.
TSS-seqによる放線菌プロモーターのコレクション

薬剤耐性菌の制圧のために、抗生物質の主たる生産者である放線菌においても、ゲノム科学を応用した新たな開発が盛んに行われているが、その道具立ては未だ十分ではなく、特に、放線菌遺伝子の発現ためのプロモーターリソースは限られている。そこで本研究では、近年、原核生物でも可能となったmRNAの解析を応用し、放線菌ゲノムにおけるTSS-seq (Transcriptional Start Site sequencing)を行い、その上流配列のk-mer解析により、多数の放線菌のプロモーターと考えられる配列を見出した。それらの配列は抗生物質の開発を始めとする放線菌ゲノム工学に資すると考えられる。放線菌のTSS-seqを行うために、ストレプトマイシン生産菌Streptomyces griseus ISP 5236のから高品質のmRNAを調製する方法を検討した。Total RNAからrRNAを除くために、Terminator 5'-Phosphate-Dependent Exonucleaseで処理したRNAを用いてライブラリーを作製し、予試験的にシークエンシングを行ったが、rRNA除去が十分とは言えない結果であったため、次年度はハイブリダイゼーションベースのrRNA除去法を試みる予定である。得られたリードのマッピング結果に関しては、5'末端のマッピング位置の変動が大きく、その原因がサンプル調製によるものなのか、放線菌のTSSが大腸菌などのモデル生物に比べて厳密でないのかは次年度の解析で明らかにしたい。放線菌のTSS-seqを行うために、ストレプトマイシン生産菌Streptomyces griseus ISP 5236を8時間、18時間あるいは24時間培養してtotal RNAを調製し、各々2μgからRibo-Zero rRNA Removal Kitを用いてrRNAを除き、GeneRacer Kitとランダムプライマーを組み合わせてライブラリーを作製した後、Illumina HiSeqでシークエンスした。得られたリードをRNAアダプターを除いた後にbowtieを用いてリファレンス配列にマッピングした。まずrRNA除去に関しては、前年度に用いたTerminator 5'-Phosphate-Dependent Exonuclease(TPE)による方法に比べ劇的に改善された。しかしながら、得られたリードの多様性に関してはTPEによる方法に劣っていた。この結果は、Ribo-Zeroで一度に処理できるRNA量が2μgと少なかったためと考えられるため、TPE処理後のtotal RNAをRibo-Zeroで処理する方法を試みる予定である。一方、得られたリードがマッピングされた位置と近隣の遺伝子位置との関係から、プロモーターを含むと考えられる配列(5'-UTR)を少なくとも22種類得たが、それらの間に部分的な共通性が散見されるものの、明らかな共通性は見出されなかった。次年度では、5'-UTRの数をさらに増やす予定である。rRNA除去法の変更で、ライブラリー作製に供するRNAが少なくなったために、得られたリードの多様性が低くなり、十分な量のデータが得られなかった。次世代シークエンシングにより得た217,255,686リードから、5'末端アダプター配列を含みかつアダプターの下流に30塩基以上を持つリードを選別することにより、46,457,392リードのRNA 5'末端配列を得た。それらをbowtie2によりリファレンス配列にマッピングした後、coverageが5以上を判定基準とし、3,220箇所の転写開始点(TSS)を見出した。まずはじめに、TSSの上流50塩基(-50-1)を抽出し、アラインメントして最尤法による系統関係を調べたが、特徴的な領域あるいは配列は見出されなかった。次に、同じく上流50塩基領域における任意の6-merの分布を調べ、当該領域中に5回以上出現し、その出現場所のバラつき(SD)が5以下のk-merが79個抽出した結果、-10周辺に偏って存在するk-merが多数見出されたほか、さらに上流に偏って存在する配列も少数ながら見出された。これらの多くは大腸菌等で知られている-10と-35配列に相当すると考えられるが、-45近辺に見出されたものは新規なプロモーター関連配列の可能性が示唆された。使用を予定していたTobacco Acid Pyrophosphataseの単体販売が中止となり、代替法の調査に時間がかかったため。ハイブリダイゼーションベースのrRNA除去法(Ribo-Zero)によりrRNA除去効率が上がったものの、一度に処理できるRNAが少ないために、最終的に得られたリードの多様性が低下したので、Terminator5'-Phosphate-Dependent Exonuclease処理したRNAをRibo-Zero処理することで、ライブラリー作製に供するRNAを増やす。微生物ゲノム科学ハイブリダイゼーションベースのrRNA除去法(RiboZero等)により、rRNAをより完全に除去する。Tobacco Acid Pyrophosphataseの単体販売が中止となったため、これを含むキットで代替できるかを試す。

年度末納品等にかかる支払いが平成28年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。平成27年度分についてはほぼ使用済みである。平成26年度分についてはほぼ使用済みであるが、年度末納品等にかかる支払いが平成27年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上する予定である。上記のとおり。上記の通り。
総合学習における教育評価の問題

本研究の目的は、総合学習における具体的な教育評価法の開発にむけて、これまで総合学習的なカリキュラムの中で行われてきた教育評価実践の分析と検討を行おうとするものであった。その際、二つの研究対象を設定して、それぞれについて取り組んだ。まず、総合学習の伝統校である奈良女子大学附属小学校や和光小学校・和光鶴川小学校の実践を分析した。とりわけ、前者の奈良女子附小には、その理論的基礎を築いた人々に関する歴史的研究資料を収集・分析するとともに、公開研究会、通常の授業実践の観察、さらには見学学習にも参加して、その全体像と教育評価実践の特長を明らかにした。その成果は、中間報告書とそれをもとに作成した田中耕治編著『「総合学習」の可能性を問う』(ミネルヴァ書房、1999年)にまとめた。また、このような作業を日本教育史の全体像に位置付ける作業も同時に行い、最終報告書にまとめた。他方、総合学習における教育評価に関して着目すべき成果を生みだしているアメリカやイギリスやドイツでの理論や実践について、資料収集と分析を行った。とりわけアメリカにおいて、近年とみに着目されるようになっている。「表現を基礎にした評価」の方法としてのポートフォリオ評価法について、子細な検討を加えた。そして、ポートフォリオ評価法について、子細な検討を加えた。そして、ポートフォリオ評価法の実際を確かめるべく、ニューヨーク州のジョンソン・シティ学区を訪問して、そこでのスタッフから有益なレビューを受けた。これらの諸外国における取り組みについては、田中耕治・西岡加名恵『総合学習とポートフォリオ評価法』(日本標準、1999年)と最終報告において検討を行った。研究の一年目にあたる本年度は、まず、「総合的な学習」を長期間にわたって実践してきた伝統校(奈良女高師附属小学校、明石女子師範附属小学校など)に関する文献を中心に、総合学習の歴史的変還とその中での教育評価に関する文献のリストをつくりはじめ、それと並行して、総合学習と教育評価を分析する枠組を再構築するための理論的検討をおこなった。また、現在の教育評価実践の実際を記録・分析をするために、「総合的な学習」の教育実践をおこなっている、奈良女子大学附属小学校、和光小学校、兵庫県三木市立口吉川小学校をそれぞれ数回訪問し、公開授業を中心に関連資料の収集、授業のビデオ記録をおこなった。この授業記録は、授業の展開を中心に表にまとめ、今後さらに分析を加えるための基礎資料とする。総合学習は、今日進行している教育改革においても、個性の尊重や体験的な学習の重視などで協調されているが、既存の教科枠を再編するものでもあるために、そこにはさまざまな問題が発生してきている。ここでの争点を、上述の研究とオーバーラップさせながら整理するという作業も並行しておこなっている。以上の成果は、研究の中間的なまとめも兼ねて、基礎的な記録のデータを中心に小冊子にまとめる予定である。また、平成10年4月に行われる、日本教育学会・課題研究「教育課程改革の課題」公開研究会においてもその成果の一部を検討する予定になっている。研究の2年目にあたる平成10年度は、総合学習分析の理論的枠組深化の上に、さらに実践記録を収集して、それと照らし合わせて検討し、上述の作業をさらに進める計画である。研究の2年目にあたる本年度は、まず、総合学習の教育実践をおこなっている、奈良女子大学附属小学校などを前年度に引き続いて訪問し、公開授業を中心に関連資料の収集、授業のビデオ記録をおこない、データの集積をはかりつつ、分析をすすめた。福岡教育大学附属福岡中学校など、現在注目されている実践も見学した。奈良女子大学附属小学校など、伝統的実践校における総合学習を歴史の相において理解するために、その変遷を把握するとともに、その礎を築いたキー・パーソンの理論と実践の検討をすすめた。現職教員へのインタビューや懇談もおこなって、教師の指導性の捉え方を中心に、現在の問題意識との関連を検討した。

また本研究のもう1つの柱である、アメリカ合衆国の総合学習における教育評価法との比較研究のために、ジョンソンシティを訪問し、総合学習の実態およびポートフォリオ法についてのレクチャーを受けてきた(研究分担者・田中)。以上の成果の一部は、日本教育学会・課題研究「教宵課程改革の課題」公開研究会(1998年4月)において、また、関西教育学会(1998年11月・自由研究発表「総合学習の可能性を問う」)において報告した。さらに中間報告書『総合学習の可能性を問う-奈良女子大学文学部附属小学校における「しごと」実践の分析を通して』をまとめた。研究の最終年度にあたる平成11年度は、以上の成果をふまえつつ、教育実践の実態と理論の総合、歴史的検討と現在的課題性の総合などを視点に、研究成果を最終報告書にまとめていく計画である。10戸の教育目標・評価学会などにおいて成果の発表をする予定である。本年度は、本研究の最終年にあたるため、この間に蓄積してきた研究成果を整理、統合しつつ、著作執筆や「最終報告」作成に力点をおいた。1.天野正輝は、『総合的な学習のカリキュラム開発と評価』(晃洋書房、2000年6月刊行予定)において、現在進行しているカリキュラム開発の現状と課題を分析すると共に、その評価のあり方について歴史的な分析を加えた。2.本研究のフィールドワークとして取り組んだ奈良女子大学文学部附属小学校における「総合学習」の歴史、理論、実践について、分析した成果を田中耕治の編著『「総合学習」の可能性を問う』(ミネルヴァ書房、1999年)として上梓した。3.総合学習における教育評価のあり方として、とりわけ注目されているポートフォリオ法について、この間の資料収集の成果を踏まえて、田中耕治・西岡加名恵『総合学習とポートフォリオ評価法』(日本標準、1999年)としてまとめた。4.「最終報告」では、「総合学習論(歴史、外国、現在)」「総合学習評価論」「総合学習の実践校(奈良女子大学文学部附属小学校、和光小学校)」、「資料集」の項目に即して検討・整理を行った。
CO2資源化を志向した高H2/CO2雰囲気に特化した逆シフト触媒の開発

CO2の資源化は、持続可能性の高い社会の実現には不可欠である。合成ガス(CO+H2)は様々な化成品の出発物質であり、CO2の逆シフト反応によりCOを得ることが出来る。しかし、当量比条件下では化学平衡の制限から高温が必要である。そこで比較的低温で十分なCO2転化率を得るため、高H2/CO2比条件下で逆シフト反応を検討する。高H2/CO2比下で逆シフト反応に高い選択性を持つ触媒を志向し、単原子PtまたはPtクラスター担持触媒を工業利用可能な火炎噴霧熱分解法により調製し、その触媒活性について検討する。
中枢神経系におけるRho情報伝達系の細胞骨格形態制御機構と神経再生への応用

本年度の研究では、個体中枢神経系発生におけるRho標的分子ROCK, mDiaの軸索伸展調節機構の解析に向けて、まず初代培養神経顆粒細胞を用いて軸索形成・伸展過程におけるRho情報伝達系制御機構を詳細に解析した。これまでに2つの異なるRho標的分子ROCKとmDiaの協調により、軸索形成・伸展が制御されていること、さらに中枢神経発達を誘導するケモカイン、SDF-1αがRho活性の上昇を介して軸索伸展を引き起こすことを示してきた。しかし、詳細なメカニズムに関しては不明であった。低分子G蛋白Racは神経細胞において細胞移動、軸索形成・伸展などに正の制御を行っていることが示されている。そこでROCKとmDiaによる軸索形成・伸展の制御機構をRacとの関係に着目し解析した。軸索伸展過程におけるRac活性を検討した結果、SDF-1αがRho活性の上昇を介して軸索伸展を誘発する際にRac活性が上昇することを見出した。特にSDF-1αの高濃度刺激でRhoを活性化し、ROCK阻害剤Y-27632を用いることでRac活性は著しく増強した。これらの結果は、Rho/mDiaを介したRac活性化機構の存在、Rho/ROCKを介したRac抑制機構の存在を示唆した。さらにRho阻害剤C3菌体外酵素を用いた解析により、Rho抑制が軽度の場合には軸索伸展が強く促進されるが、Rho抑制が強度になると軸索伸展促進作用が抑制された。以上の結果よりRhoの下流にあるROCKとmDiaといった情報伝達の選択にRhoの活性化の度合いが重要であることが示された。これらの知見をまとめて論文として報告した(Arakawa et al., JCB,Volume 161,Number 2,381-391)。小脳形成では、脳軟膜下に外顆粒層を形成する神経顆粒細胞が皮質に平行な軸索伸展を行った後、内部に細胞移動し、小脳皮質平行線維および内顆粒層を形成する。この過程でSDF-1αは脳軟膜で発現し小脳皮質で濃度勾配を形成しており、小脳形成においてSDF-1α/RhoおよびROCK, mDiaの軸索伸展調節機構が強く作用していることが示唆される。今後はこれらのSDF-1α/RhoおよびROCK, mDiaの軸索伸展調節機構を個体レベルで解明する必要があり、得られる結果から神経再生への応用が期待できる。
ポリＡＤＰーリボース合成酵素（ＰＡＲＰ）を分子標的とした口腔癌の新規治療法の開発

癌化学放射線療法の問題点は、癌細胞の抵抗性の獲得である。その主要な原因は細胞内のDNA修復経路の1本鎖修復に関わるポリ(ADP-リボース)合成酵素(PARP)の活性化と考えられている。そこで、口腔癌細胞でPARPの発現を検討すると、癌でPARPの発現が増強し、活性化していた。その発現は抗癌剤や放射線で処理すると、さらに増強されること、口腔癌においてPARPが抗癌剤・放射線抵抗性に関わる重要な分子であることを示した。PARP阻害剤は口腔癌細胞に対して抗腫瘍効果を示し、放射線や抗癌剤処理で相加的な増殖抑制効果が認められた。すなわち、PARPを標的とした複合的な口腔癌の新規治療法の可能性が示された。最近、その主要な原因は細胞内のDNA修復経路の1本鎖修復に関わるポリ(ADP-リボース)合成酵素(PARP)の活性化と考えられ、実際、乳癌では分子標的となることが示されている。口腔癌でPARPが活性化し、その発現は抗癌剤や放射線でさらに増強されること、口腔癌においてPARPが抗癌剤や放射線に対する抵抗性に関わる重要な分子であることを明らかにしている。そこで、PARP阻害剤の口腔癌に対する抗腫瘍効果及び抗癌剤や放射線とPARP阻害剤を組み合わせた併用療法について検討する。また、PARPの発現、活性を制御する遺伝子とmiRNAを明らかにし、PARP阻害剤を用いた治療法の効果予測に対するバイオマーカーを検索する。すなわち、本研究の目的はPARPを分子標的とした複合的な口腔癌の新規治療法を確立するための基礎的研究を行うことである。当教室において樹立した培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞であるBHY、B88、HNt細胞とHSC、SAS、CAL27細胞を用いて、口腔癌細胞と正常口腔上皮細胞を用いてPARPの発現を検討すると、PARPの発現は口腔癌細胞で増強していた。また、PARP阻害剤で口腔癌細胞を処理すると、増殖は抑制された。さらに、放射線照射、抗癌剤併用との併用効果について検討を行った結果、口腔癌細胞の増殖抑制効果は促進された。さらに、放射線照射、抗癌剤併用との併用効果について検討を行う。口腔癌でPARPが活性化し、その発現は抗癌剤や放射線でさらに増強されること、口腔癌においてPARPが抗癌剤や放射線に対する抵抗性に関わる重要な分子であることを明らかにした。そこで、PARP阻害剤の口腔癌に対する抗腫瘍効果及び抗癌剤や放射線とPARP阻害剤を組み合わせた併用療法について検討した。当教室において樹立した培養ヒト口腔扁平上皮癌細胞であるBHY、B88、HNt細胞とHSC、SAS、CAL27細胞と正常口腔上皮細胞を用いてPARPの発現を検討すると、PARPの発現は口腔癌細胞で増強していた。さらに、放射線照射との併用効果について検討を行うと、放射線照射で誘導されたPARPの発現は抑制された。PARP阻害剤と放射線治療で相加的な増殖抑制効果が認められた。

すなわち、PARPを分子標的とした複合的な口腔癌の新規治療法の可能性が示された。口腔外科条件設定、予備実験に時間がかかっているため、全体的に実験の進行が遅れている。薬剤の投与量、投与回数、放射線照射の時期、照射量などの条件設定のため、動物実験の進行が遅れている。動物実験を行う予定である。ヌードマウスに移植した腫瘍増殖に対するPARP阻害剤と抗癌剤あるいは放射線照射との併用効果の検討する。造腫瘍性口腔癌細胞株をヌードマウスの背部皮下或いは咬筋内或いは舌に移植し、腫瘍径が約5mmになった時点から、以下の実験群に分けて処置を行う。I群(未投与)、II群(PARP阻害剤、2回/週、iv)、III群(5-FU, CDDPあるいはTXT、2回/週、iv)、IV群(PARP阻害剤と抗癌剤、2回/週、iv)、V群(PARP阻害剤、2回/週、iv、放射線照射1.5 Gy/日、3回/週)、VI群(抗癌剤、2回/週、iv、放射線照射1.5 Gy/日、3回/週)、VII群(PARP阻害剤と抗癌剤、2回/週、iv、放射線照射1.5 Gy/日、3回/週)を4週間行う。経時的な腫瘍体積の測定、リンパ節、肺転移の有無、生存期間、Tunel法による腫瘍組織のアポトーシスの誘導の測定結果より、PARP阻害剤と組み合わせた抗癌剤あるいは放射線治療に相乗的な治療効果が得られたか判定する。3PARP阻害剤に対して高感受性と低感受性を示す細胞を用いた遺伝子とmiRNA発現の解析を行う。PARP阻害剤に対する反応が異なる細胞群を用いて遺伝子発現用マイクロアレイ解析とmiRNAマイクロアレイを用いてmiRNAの解析を行う。得られたデータは内部コントロールを用いて標準化し、比較検討する。得られたプロファイリングを用いて、PARP阻害剤に対する感受性の標的遺伝子、miRNAをリスト化し、統計的に有意差のあるものを検出する。1in vitroの細胞増殖抑制効果をMTT assayを用いて検討する。抗癌剤(5-FU, CDDP, TXT)あるいは放射線照射とPARP阻害剤と併用すると、相乗的に癌細胞増殖抑制効果が誘導されるか検討する。得られた結果より、PARP阻害剤の効果が、相加的か相乗的か判定する。2ヌードマウスに移植した腫瘍増殖に対するPARP阻害剤と抗癌剤あるいは放射線照射との併用効果の検討する。
新規Rabエフェクターexophilinファミリー蛋白質の生理機能

Exophilinfamily(exophilin1-8)と命名した蛋白質群は、その構造からRab27蛋白質との相互作用が推定される。そしてまたRab27aがGriscelli症候群の一原因遺伝子であることから、メラノサイト、細胞障害性Tリンパ球などの分泌顆粒の輸送・開口放出に関与することが推測される。まず、申請者が新たに同定した新規exophilinに特異的な抗体を作製し、各exophilin蛋白質の発現様式を検討した。続いて、試験管内で合成した各exophilin蛋白質といくつかのRab蛋白質との結合を解析したところ、いずれも効率良くRab27aあるいはRab27bと結合することが明らかとなった。またこの結合は、Rab27蛋白質のGTP依存的であることが分かった。これらのことから、新規exophilinはいずれもRab27のエフェクターであることが示唆された。Exophilin蛋白質はいずれも、N端にRab27との結合に関与することが予想されるcoiled-coil様領域を有している。この領域を欠くフラグメント、保存されたアミノ酸の一部を置換した変異体のコンストラクトを作製した。更には、exophilinの野生型および変異型蛋白質をメラノサイトなどの高次機能細胞に発現するために、アデノウイルスを作製した。これらを使った機能解析から、exophilin2は、Rab27aとともに内分泌顆粒の形質膜へのドッキングに関与していることが明らかとなった。この研究成果は、Journal of Biological Chemistryに発表した。マウス組織では広汎な分布を示したことから、いくつかの単離プライマリー細胞や培養細胞株を使用して特異的な発現細胞を探索したところ、面白いことにいくつかのexophilinが同一の細胞に発現していることが判明した。これらを使った機能解析から、少なくともexophilin2は、Rab27aとともに内分泌顆粒の形質膜へのドッキングに関与していることが明らかとなった。
危機に瀕した伝統的琉球語八重山方言の緊急調査研究

最終年度である平成14年度は、研究計画に基づき、以下のとおり調査・研究を実施した。八重山班の研究成果刊行物として、宮城信勇・加治工真市・波照間永吉・西岡敏の共編著『石垣方言語彙一覧』を刊行(環太平洋の「消滅に瀕した言語」にかんする緊急調査研究A04-017)した。加治工真市は、竹富島方言・小浜島方言・西表島古見方言・与那国島方言の調査を実施した。竹富島方言については、過去の研究実績の上に立ちながら、竹富島方言の基礎語彙のうち「民俗」「遊戯」に関する語彙をまとめ『琉球の方言』27号(法政大学沖縄文化研究所)に発表した。また、「八重山竹富町の危機言語の百年」と題する論文をA04日本班ホームページの「日本班現地情報(2002)」に発表した。波照間永吉は、主に八重山歌謡の音声資料の収集とその歌詞解釈研究、狂言(伝承文学)およびその他の芸能に見られる文芸資料の収集に従事した。また、秘祭とされる西表島古見の豊年祭で歌われる歌謡の"生態"を明らかにするための調査の他、石垣宮良の祭祀芸能およびアヨー、ジラマなどの古謡の演唱資料の継続収集にあたった。その調査研究の成果の一部を『定本おもろさうし』(共著、角川書店)、『日本歴史地名大系第48巻沖縄県の地名』(共編著、平凡社)、「<覚書>アイヌ文学と琉球文学-金田一京助と伊波普猷に関わりつつ(『東北学』第6号)、「沖縄の神々の形象-説話の神と祭祀・芸能の神-」(『キリスト教文化研究所研究年報』第35号)、「宮良当壮先生と八重山歌謡研究」(『宮良当壮全集』第5巻月報、第一書房、[刊行予定])に発表した。久万田普は、八重山地方の芸能に関する映像・音声資料の収集にあたった。既存資料の収集の他、現地で実施されている芸能記録の作成に従事した。研究協力者である池間苗氏より『与那国ことば辞典』、『琉球の方言-八重山・与那国島』等を中心とした与那国方言のデジタル音声・映像による資料収集を行った。また、大底朝要氏より、西表島古見方言の基語彙とアクセント調査を中心としたデジタル音声・映像による資料収集を行った。この他に、宮良安彦、西岡敏、仲原穣の各氏にも研究協力者として臨地調査をもとに、石垣島川平方言、登野城方言、桴海方言、伊原間方言、与那国島方言、小浜島方言、波照間方言の音声資料を収集してもらった。平成12年度は研究計画に基づき、以下のとおり調査・研究を実施した。加治工真市は、竹富島方言・小浜島方言・西表島古見方言・与那国島方言の調査研究を実施した。竹富島方言については過去の研究実績の上に立ちながら、竹富島方言の分類語彙のうち「衣」に関する語彙をまとめ『琉球の方言』25号(法政大学沖縄文化研究所)に発表した。また、西表島古見方言については、その基礎語彙の調査の結果を「古見方言の基礎語彙」として『沖縄芸術の科学』13号(沖縄県立芸術大学附属研究所紀要)に発表した。さらに、調査補助員を使って、40年来の調査で得られた録音テープ資料をデジタル資料化する作業も進め、一定の成果を挙げた。波照間永吉は、主に八重山歌謡の音声資料の収集とその歌詞解釈研究、狂言(伝承文芸)およびその他の芸能にみられる文芸資料の収集に従事した。また、秘祭とされる西表島古見の豊年祭でうたわれる歌謡の"生態"を明らかにするための調査の他、小浜島のアヨー、ジラマなどの古謡の演唱資料の収集にあたった。これらの成果は別紙記載のとおり、「八重山歌謡解説」「西表島古見の豊年祭の歌謡の"場"」という形にまとめられた。このような現地調査とは別に、喜舎場永『八重山古謡』(上下)『八重山民謡誌』などの既存資料中の語注を整理し、索引化する作業も行った。この作業を基に、次年度では重要歌謡語彙およびその他民俗語彙の音声資料の作成を行う予定である。久万田晋は八重山地方の芸能に関する影像・音声資料の収集にあたった。なお、この領域については波照間永吉も資料の作成・収集を行っている。この他、調査補助員による与那国方言・小浜方言の調査、石垣島の方言民話の採録なども行っている。平成13年度は、研究計画に基づき、以下のとおり調査・研究を実施した。加治工真市は、竹富方言・小浜方言・西表島古見方言・与那国方言の調査を実施した。竹富方言については、過去の研究実績の上に立ちながら、竹富方言の基礎語彙のうち「食」「住」に関する語彙をまとめ『琉球の方言』26号(法政大学沖縄文化研究所)に発表した。また、西表島古見方言については、その基礎語彙の調査結果を「古見方言の基礎語彙」として『沖縄芸術の科学』第14号(沖縄県立芸術大学附属研究所紀要)に発表した。与那国方言については、「音韻論-音韻体系、音韻法則」および「与那国の昔話」を「環太平洋の言語」琉球班の研究成果刊行物に発表し、鳩間方言については、「八重山鳩間方言」と題して、音韻体系と語法について『国文学解釈と鑑賞』7月号(2002年)に発表した。

石垣方言については、宮城信勇著・加治工真市監修・波照間永吉協力による『石垣方言辞典』を基にした『石垣方言語彙一覧』の刊行作業を進めている。波照間永吉は、主に八重山歌謡の音声資料の収集とその歌詞解釈研究、狂言(伝承文学)およびその他の芸能に見られる文芸資料の収集に従事した。また、秘祭とされる西表島古見の豊年祭で歌われる歌謡の"生態"を明らかにするための調査の他、小浜のアヨー、ジラマまどの古謡の演唱資料の継続収集にあたった。さらに西表島祖納村や与那国町租納村にも臨地調査を行い、重要歌謡語彙および民俗語彙の音声資料収集と古謡の演唱資料の収集にあたった。その調査研究の成果の一部を「八重山歌謡のなかの地名」として『沖縄芸術の科学』第15号(沖縄県立芸術大学附属研究所紀要)に発表した。久万田晋は、八重山地方の芸能に関する映像・音声資料の収集にあたった。既存資料の収集の他、現地で実施されている芸能記録の作成に従事した。最終年度である平成14年度は、研究計画に基づき、以下のとおり調査・研究を実施した。八重山班の研究成果刊行物として、宮城信勇・加治工真市・波照間永吉・西岡敏の共編著『石垣方言語彙一覧』を刊行(環太平洋の「消滅に瀕した言語」にかんする緊急調査研究A04-017)した。加治工真市は、竹富島方言・小浜島方言・西表島古見方言・与那国島方言の調査を実施した。竹富島方言については、過去の研究実績の上に立ちながら、竹富島方言の基礎語彙のうち「民俗」「遊戯」に関する語彙をまとめ『琉球の方言』27号(法政大学沖縄文化研究所)に発表した。また、「八重山竹富町の危機言語の百年」と題する論文をA04日本班ホームページの「日本班現地情報(2002)」に発表した。また、秘祭とされる西表島古見の豊年祭で歌われる歌謡の"生態"を明らかにするための調査の他、石垣宮良の祭祀芸能およびアヨー、ジラマなどの古謡の演唱資料の継続収集にあたった。その調査研究の成果の一部を『定本おもろさうし』(共著、角川書店)、『日本歴史地名大系第48巻沖縄県の地名』(共編著、平凡社)、「<覚書>アイヌ文学と琉球文学-金田一京助と伊波普猷に関わりつつ(『東北学』第6号)、「沖縄の神々の形象-説話の神と祭祀・芸能の神-」(『キリスト教文化研究所研究年報』第35号)、「宮良当壮先生と八重山歌謡研究」(『宮良当壮全集』第5巻月報、第一書房、[刊行予定])に発表した。久万田普は、八重山地方の芸能に関する映像・音声資料の収集にあたった。研究協力者である池間苗氏より『与那国ことば辞典』、『琉球の方言-八重山・与那国島』等を中心とした与那国方言のデジタル音声・映像による資料収集を行った。また、大底朝要氏より、西表島古見方言の基語彙とアクセント調査を中心としたデジタル音声・映像による資料収集を行った。この他に、宮良安彦、西岡敏、仲原穣の各氏にも研究協力者として臨地調査をもとに、石垣島川平方言、登野城方言、桴海方言、伊原間方言、与那国島方言、小浜島方言、波照間方言の音声資料を収集してもらった。
数学科学習指導法の国際比較共同研究のための企画調査

西暦2000年7月に4000人規模の数学教育世界会議ICME9が幕張を会場に開催される。研究代表者は、これまで学習指導法開発研究に従事してきており、海外の主要大学の研究者と交流しながら国際的に研究活動を展開してきた。このICME9では、研究代表者は国際プログラム委員として会議全容の計画の一翼を担うことになった。今回このICME9においては、日本の主導的な役割が期待される。日本の主導的な役割は、アジアを代表して、質の拡大を積極的に推進することで発揮され、日本の研究者がイニシアチブを発揮して研究内容と方法が提案され、議論される会とする必要がある。本研究は、その主導性、主体性を発揮するために必要な企画調査を行うものであった。本企画研究では、世界から研究者が集うこの機会に学習指導法開発の国際比較共同研究を実現するための企画調査を行うものであり、特に、1999年度中に、その動きを世界に広げる必要があり、そのためには、各地の著名研究者を共同研究者とし、その研究者などを中心に、各地での研究をICME9で総括する動きを、日本側から求め促す必要がある。これまで研究代表者等が交流した世界の代表的研究者との個別共同研究の実績を前提に、今後互いに国際比較をしながら、発展させるための予備会議を開いた。その会合では、2000年のICME9では各地域からいかなる研究発表が求められるかの課題を明らかにして、その課題に答える研究発表がICM9でなされるように協議した。そこで協議された比較のための枠組みを世界に発信し、ICME9を機会に、学習指導法開発に関する国際比較共同研究が、日本のよさを基礎に展開できるための足場つくりを行った。