hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ソーシャルメディア参加者がハーモニアスに協力するために必要な枠組みに関する研究

平成30年度は、以下の2つのテーマについて研究を行う予定であった。1つ目は、平成29年度に発表した学術論文[1]のモデルに報酬を導入することである。そして2つ目は、本学の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づき、学術論文[1]のモデルをより精緻化、大規模化することである。しかしながら、平成30年度に入り、人間の熟考が果たして協力を促進するのか否かという議論の中で、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする研究が急速に発展してきた。そのため、人が意思決定をしなければならない状況は、その人に対して心理的な負担を強いるものであると考え、これを新たに意思決定のコストと定義し、研究代表者が提案した学術論文[2]のモデルに意思決定のコストを導入し、先の2つのテーマと並行して研究を進めた。この新しいテーマに関する研究も順調に進み、途中の成果は学会発表[3]として、最終的な成果は学術論文[4]として発表することができた。[3]大平哲史,合同エージェントワークショップ&シンポジウム2018(JAWS2018),2018.平成29年度の実施状況報告書に記した通り、平成29年度の交付申請書に記した研究実施計画よりも、研究はかなり順調に進んでいる。すなわち平成29年度には、当初は平成30年度に行う予定であった、これまでの研究で解明されていない、研究代表者が提案した罰とプレイヤーの戦略のみならずプレイヤー間の相互依存関係もプレイヤーの好みに応じて進化する共進化機構の組み合わせが協力進化に与える影響について調べた。その結果、協力進化が生じにくいとされる状況でも、高いレベルの協力進化とプレイヤーの平均利得の大幅な向上をもたらすという新しい知見を得て、それを先の学術論文[1]として発表することができた。さらに平成30年度には、先の「研究実績の概要」にて述べた通り、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする研究の急速な発展を踏まえ、新たにモデルを構築し研究を進め、途中の成果は先の学会発表[3]として、最終的な成果は同じく先の学術論文[4]として、それぞれ発表することができた。平成31年度は、平成29年度に発表した先の学術論文[1]のモデルに報酬を導入すること、そして本学の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づき、学術論文[1]のモデルをより精緻化、大規模化することという継続して取り組んでいる2つのテーマに加え、平成30年度に新たに取り組んだテーマ、すなわち研究代表者が提案した先の学術論文[2]のモデルに意思決定のコストを導入することという計3つのテーマにより得られた知見を統合し、社会的に大きな影響力を持つNature Publishing Group発行の論文誌(例:Nature Communications)や、自律エージェントとマルチエージェントシステムに関する権威ある論文誌(例:Autonomous Agents and Multi-Agent Systems)で発表するだけでなく、社会的影響力の大きい学会/シンポジウム(例:来場者数が毎年5,000人規模となる慶應義塾大学SFC研究所主催のSFC Open Research Forum)における発表、さらには研究代表者の個人ホームページにおいて広く公開することで社会に還元したい。また、異分野の研究者と学内の共同研究プロジェクトを通じてネットワークを構築しており、本研究成果をソーシャルメディアの利用における合意形成に必要な枠組みへと早期に応用できるよう、積極的に連携を進めていきたい。平成29年度は、研究代表者が提案したエージェントベースモデル[1]の拡張を行った。このモデルでは、各エージェント(以下プレイヤー)が自分の利得をある程度犠牲にし、相手の裏切り者に対して、その相手との利得の差に比例した確率で、犠牲と同等の罰を与えるという新たな罰の導入が、多様な相互依存関係の下で、協力者数とプレイヤーの平均利得を増加させることを示した。具体的な拡張内容は、このモデルに、各プレイヤーの相手の裏切り者に対する寛容度と、各プレイヤーの意思によるプレイヤー同士の相互依存関係の動的変化という2つの要素を組み込んだことである。これらの要素については、既存研究[2]を参考にして、各プレイヤーをその戦略(裏切りまたは協力)と望まない相互依存関係を破棄する傾向において、異なる性格を持つように、M種類の異なるタイプに分類した。相互依存関係を破棄した場合は、各プレイヤーが固有の確率α_iで新しい相互依存関係を作るものとした。当初は、平成29年度にモデルの拡張のみ行い、平成30年度に以上に述べた2つの要素が同時に起こる場合にもたらされる効果を調べる予定であったが、平成29年度の研究がかなり順調に進み、その効果について学術論文[3]として発表できた。「研究実績の概要」に記した通り、平成29年度の交付申請書に記した研究実施計画よりも、研究はかなり順調に進んでいる。具体的には、研究代表者が学術論文[1]で提案した罰と、既存研究[2]を踏まえ、プレイヤーの戦略のみならずプレイヤー間の相互依存関係もプレイヤーの好みに応じて進化する共進化を組み合わせ、プレイヤー間の相互依存関係が比較的疎である場合に、協力が進化するか否かという点について調べた。これまでの研究で、研究代表者が提案した罰と共進化機構の組み合わせが協力進化に与える影響について調べたものは存在しない。すべてのプレイヤーは自分の好みのプレイヤーとは相互依存関係を維持しようとするが、一方で不満なプレイヤーとの相互依存関係は頻繁に解消する。

その結果、研究代表者が提案した罰と共進化機構の組み合わせが、協力進化が生じにくいとされる状況でも、高いレベルの協力進化とプレイヤーの平均利得の大幅な向上をもたらすという新しい知見を得て、それを学術論文[3]として発表することができた。平成30年度は、以下の2つのテーマについて研究を行う予定であった。1つ目は、平成29年度に発表した学術論文[1]のモデルに報酬を導入することである。そして2つ目は、本学の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づき、学術論文[1]のモデルをより精緻化、大規模化することである。しかしながら、平成30年度に入り、人間の熟考が果たして協力を促進するのか否かという議論の中で、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする研究が急速に発展してきた。そのため、人が意思決定をしなければならない状況は、その人に対して心理的な負担を強いるものであると考え、これを新たに意思決定のコストと定義し、研究代表者が提案した学術論文[2]のモデルに意思決定のコストを導入し、先の2つのテーマと並行して研究を進めた。この新しいテーマに関する研究も順調に進み、途中の成果は学会発表[3]として、最終的な成果は学術論文[4]として発表することができた。[3]大平哲史,合同エージェントワークショップ&シンポジウム2018(JAWS2018),2018.平成29年度の実施状況報告書に記した通り、平成29年度の交付申請書に記した研究実施計画よりも、研究はかなり順調に進んでいる。すなわち平成29年度には、当初は平成30年度に行う予定であった、これまでの研究で解明されていない、研究代表者が提案した罰とプレイヤーの戦略のみならずプレイヤー間の相互依存関係もプレイヤーの好みに応じて進化する共進化機構の組み合わせが協力進化に与える影響について調べた。その結果、協力進化が生じにくいとされる状況でも、高いレベルの協力進化とプレイヤーの平均利得の大幅な向上をもたらすという新しい知見を得て、それを先の学術論文[1]として発表することができた。さらに平成30年度には、先の「研究実績の概要」にて述べた通り、意思決定のコストが協力者数に及ぼす影響をテーマとする研究の急速な発展を踏まえ、新たにモデルを構築し研究を進め、途中の成果は先の学会発表[3]として、最終的な成果は同じく先の学術論文[4]として、それぞれ発表することができた。当初の研究実施計画よりも研究はかなり順調に進んでいるため、平成30年度は、以下の2つのテーマについて研究を行う。1つ目は、上で述べた学術論文[1,3]のモデルに、新たに各プレイヤーによる相手プレイヤーへの報酬という要素を導入することである。2つ目は、本学の授業「情報スキルII」におけるアンケートにより得られた、学生のソーシャルメディア利用実態に基づき、学術論文[1,3]のモデルをより精緻化、大規模化することである。平成31年度は、平成29年度に発表した先の学術論文
小腸腺癌の分子生物学的解析と治療法の基礎的検討

小腸癌の発生機序と治療法を探索するために小腸癌細胞株を樹立した。小腸癌由来のSIAC1細胞では、CpGアイランドメチル化形質とミスマッチ修復遺伝子の発現低下、マイクロサテライトの不安定性、標的遺伝子の変異を認めた。β-catenin遺伝子は部分欠失による安定型蛋白を産生し、Wntシグナルを活性化した。これらの異常は小腸癌の臨床検体でも確認された。SIAC1細胞を用いた薬剤スクリーニングを行った。エリブリンはWntシグナルの減弱、c-Myc、サイクリンD1蛋白の発現低下を誘導し、変異型β-cateninの分解を促進した。小腸腫瘍の異種移植マウスにエリブリンを投与し治療効果を認めた。H25年度は昨年の研究により発見したSIAC株のβcatenin蛋白の変異体に着目して研究をすすめている。変異型βcatenin蛋白は、エクソン3-4にまたがる381塩基が欠失しているために、重要なリン酸化部位である11-137アミノ酸をもっていなかった。この変異型βcatenin遺伝子をクローニングし、細胞内導入すると野生型よりも強いWntシグナル活性が得られた(野生型4.4倍vs変異型6.1倍p<0.05)。またこれらの蛋白を293T細胞内に発現させシクロヘキサミドで蛋白合成を阻害し、蛋白量の変化を検討したところ、変異型βcatenin蛋白は、野生型蛋白よりも分解されにくいことを見出した。またSIAC株を同様にシクロヘキサミド処理して検討したところ、野生型βcateninアレルから発現しているβcatenin蛋白は6時間程度で蛋白量が1/4に減少したのに対し、変異型βcatenin蛋白は12時間後でも1/2以上の蛋白量を認め、蛋白分解に対して抵抗性を示すことが分かった。つづいて前年度の薬剤スクリーニングによって抗癌効果を認めたEribulinの作用機序を検討した。SIAC株にEribulinを作用させてWntシグナル活性を測定したところ、濃度依存性にWntシグナルを抑制していることが分かった。さらにWntシグナルの標的分子のc-MycやサイクリンD1蛋白の発現が低下していた。Eribulin投与後のβcatenin蛋白についてイムノブロットで調べたところ、野生型、変異型βcatenin蛋白の発現量が経時的に減少していることがわかった。これらの結果よりEribulinはSIAC株の変異型βcatenin蛋白を標的としてその抗癌作用を発揮していると考えられた。Vitroの検討で効果を認めたEribulinをSIAC細胞株の移植マウスに投与したところ、コントロールと比較してEribulin投与のマウスで有意に腫瘍体積の減少が見られた。本研究では小腸腺癌の分子生物学的解析と治療法の基礎的検討を目的とし、小腸癌細胞株(SIAC1株)を樹立した。H24年度は樹立した小腸癌細胞株の分子生物学的特性を検討した。SIAC1株は単層培養で敷石状に接着依存性に増殖した。また上皮細胞特異的な蛋白CK19やe-cadherinを発現し、線維芽細胞のマーカーとなるαSMAの発現は認めなかった。大腸癌でよくみられる遺伝子変異について検討したがK-ras、BRAFともに野生型で、さらにAPC遺伝子のmutationcluster regionに変異を認めなかった。一方ミスマッチ修復に関わるMLH1、MSH6の発現消失、さらに標的遺伝子となるTGFβRII、BAX、ACVRIIなどのマイクロサテライト配列に変異を同定した。またMLH1の発現低下は脱メチル化処理で回復がみられプロモーターのメチル化の影響が示唆された。小腸の発生や分化に重要であるWnt-βcateninシグナルについて検討すると、本細胞株で活性が増加していた。またβcatenin蛋白に分子量が小さな変異体が確認された。遺伝子について検討すると1アレルでexon3が欠失していた。続いてSIAC細胞株に対する抗癌剤の効果を検討した。消化器癌の分子標的薬であるTraszumab、Bevacizumab、Cetuximabなどを投与したが、in vitroの細胞増殖の抑制は認めなかった。そのためキナーゼ阻害薬、分子標的阻害薬など140種類の薬剤を用いてSIAC株の感受性試験を行った。10uMでの一次スクリーニングではIKK2阻害薬、ボルテゾミブなど25種類の薬剤で50%以上の増殖抑制を認めた。その後希釈による二次スクリーニングを行い、プロテアソーム阻害薬であるBortezomibと微小間重合阻害薬のEribulinは10nMでも50%以上の増殖抑制効果を示すことが分かった。本研究では小腸腺癌の分子生物学的特徴を検討し、新規治療法の可能性を探索した。H26年度は、我々が樹立した小腸腺癌細胞株であるSIAC

1細胞で観察された種々の遺伝子異常について、小腸癌の臨床検体を用いて検索した。SIAC1株のもととなった手術検体を含めて11例で検討したところ、TGFbR2、ACVR2などマイクロサテライト不安定性の標的遺伝子の変異を11/11 (100%)、ミスマッチ修復遺伝子の発現低下を5/11 (45%)、b-cateninの遺伝子欠失を3/11 (27%)で認めた。またSIAC1株の特徴を検討するために、この細胞をマトリゲル内で三次元培養を行った。この小腸癌細胞株はオルガノイドを形成し、部分的にMuc2およびTFF1陽性の分泌細胞へと分化することが明らかになった。また前年までに施行したSIAC1株を用いた抗癌剤スクリーニングで効果を認めたEribulinとBortezomibを用いて、ヌードマウスへの腫瘍細胞のxenograftへの治療効果とその作用機序を検討した。Bortezomib投与はvivoにおける腫瘍の縮小効果は示さなかったが、Eribulin投与は著明に腫瘍の縮小効果を示した。また組織の免疫染色を行ったところ、コントロール、Bortezomib投与の腫瘍組織に比べてEribulin投与の組織では、b-catenin、サイクリンD1の発現低下をみとめた。これらの結果から小腸癌の分子生物学的な特徴とそれに応じた新規治療法を提案しえたと考える。今後もこの細胞株また新規細胞株を樹立し、小腸癌など難治性小腸疾患の研究を継続する予定である。医歯薬学cDNAライブラリーを用いた癌原遺伝子のスクリーニングには着手できていないが、小腸癌に重要と考えられる遺伝子異常を発見し、さらにその発癌への寄与について作用機序を明らかにできている。また昨年までのin vitroの検討で発見した薬剤が、in vivoのマウス移植モデルでも効果を示すことや、その作用機序が上記小腸癌特異的な遺伝子異常を標的としていることなどを明らかにしつつある。cDNAライブラリーを用いた癌原遺伝子のスクリーニングには着手できていないが、大腸癌との発癌経路と分子異常の相違を検討できている。また小腸癌に対する薬剤スクリーニングを実施し、in vitroの解析では効果のある薬剤を選別している。また樹立した小腸癌細胞株のマウス移植実験を開始しており、今後in vitroで効果があった薬剤の効果を検討できると考えるため。まず、現在まで樹立しえた小腸癌細胞株の分子生物学的特性が、臨床的に有用であるか、臨床標本を用いて遺伝子変異や蛋白発現の異常を検討する。さらに分子生物学的な特性を明らかにするためにあらたな小腸癌細胞株の樹立を試みる。現在までに発見した小腸癌の分子異常(βcateninの欠失変異やTGFβRIIの発現低下など)をマウスの臓器特異的に導入し、これらの遺伝子変異が小腸癌の発生に十分であるか、また必須であるか明らかにする。発癌が見られた場合には上記薬剤で治療効果があるか病理学的に検討する。
音空間レンダリングによる防災行政無線の音声明瞭度予測・提示システムの開発

本研究では,音空間レンダリングを用いて防災行政無線の音声明瞭度予測および提示が可能なシステムを開発している。レンダリング手法にCE-FDTD法の一種であるIWB法を採用し,任意形状に対応できるようにボクセライザを開発した。サンプリング周波数を8 kHzに設定し,400×200×50 mの実空間のレンダリングを実施した。レンダリング結果を24chスピーカアレイシステムに出力したところ,現実的な音声明瞭度を提示できることが示された。災害時の情報伝達手段として防災行政無線は有効であるが,地形や建造物による音波の乱反射・回折などに起因した音声明瞭度の低下が指摘されている。しかしながら,現時点で個々の拡声子局の設置状況に対応した音声明瞭度の予測手法は確立されていない。本研究では,音空間レンダリングと呼ばれる音場解析手法を用いて,実際の地形や建築物に対応した音声明瞭度予測手法の開発を目的としている。さらに明瞭度を数値的に提供するだけでなく,レンダリング結果をスピーカアレイに出力することで音場そのものも3次元的に提供する音声明瞭度提示システムを構築し,防災システム設計者に対して音響的なフィードバックが可能なシステムを構築することを目的としている。本年度は,1地形や建築物などの3次元形状を音空間レンダリングに組み入れるための任意境界条件の開発と2GPUクラスタの拡張を実施した。1については,これまで開発されたプログラムは,扱える音響空間が単純な幾何学形状のみであったため,地形や建築物に対応するために任意の境界形状に対応したプログラムを開発した。さらに,レンダリングのための3次元データ生成プログラムも同時に開発した。開発されたプログラムにより,任意に回転された直方体室の残響特性と剛体球上の音圧周波数特性を理論と比較したところ良好な一致が確認され,本プログラムの妥当性が示された。2については,広大な音響空間に対し,ロングパスエコーの影響も再現するには,大量のメモリが必要となるためGPUクラスタシステムの拡張を実施した。現有のGPUクラスタシステムに2ノードを増設することでメモリ不足を補った。これにより,屋外音声明瞭度予測および提示に必要な最低限の数値モデルが構築可能となる。本研究では,音空間レンダリングによる実際の地形や建築物に対応した音声明瞭度予測手法の開発を目的としている。さらにレンダリング結果をスピーカアレイに出力することで音場そのものも3次元的に提供する音声明瞭度提示システムを構築し,防災システム設計者に対して音響的なフィードバックが可能なシステムを構築することを目的としている。本年度は,1屋外音声明瞭度予測のためのレンダリング条件の検討と2実空間を想定したレンダリングモデル構築のための指針策定を実施した。1については,音空間レンダリングでは,メモリはサンプリング周波数の3乗,計算時間は4乗に比例するため,屋外の広範囲な領域を計算するためには,できるだけサンプリング周波数を低く抑える必要がある。一方で,帯域制限されたインパルス応答を用いると音声明瞭度指標の計算精度が低下することが予想される。そこで,サンプリング周波数を変化させてインパルス応答を計算し,可聴化したところ,少なくとも8 kHz以上の周波数でのサンプリングが必要であることが示された。ただ,今回は1つのスピーカでの試聴であるため,次年度の24chスピーカアレイシステムでの実験では多少変化する可能性がある。2については,実空間のモデリングでは記憶領域の関係上,音質を損なわずにできるだけ簡素化する必要がある。鉛直方向に放射された音波はほとんど地表には戻ってこないことを利用すると,地形や構造物の近くまで無反射終端を設定できるため,鉛直方向の計算サイズを縮小できた。つぎに,いくつかの構造物があるモデルで残響時間やエコーを計算し,本システムの有効性を確認した。本研究では,1音空間レンダリングを用いた実際の地形や建築物に対応した音声明瞭度予測手法の開発,2レンダリング結果をスピーカアレイに出力することで音場そのものも3次元的に提供する音声明瞭度提示システムの構築を目的としている。これらを総合して,防災システム設計者に対して音響的なフィードバックが可能なシステムを構築することを目的としている。1に対しては,前年度までに地形や建築物などの3次元形状を音空間レンダリングに組み入れるための任意境界条件を検討し,プログラムを開発した。それに加え,レンダリングのための3次元データ生成プログラムも同時に開発した。その上で本年度は,研究計画や研究実績で示したように,開発されたプログラムを用いてレンダリング条件の検討を行った。その結果,サンプリング周波数の下限が示され,当初計画通りの成果が得られた。また,計算資源の節約のための実空間モデリングについても検討し,当初計画通りの成果を得ている。2に対しては,次年度の課題であるが,すでにコンサートホールなどの閉空間に対し,実験的に検討を行い,実現の手応えを得ている。災害時の情報伝達手段として防災行政無線は有効であるが,地形や建造物による音波の乱反射・回折などによる音声明瞭度の低下が指摘されている。本研究では,音空間レンダリングにより地形や建築物などの実空間に対応した音声明瞭度予測手法の開発を目的としている。さらにレンダリング結果をスピーカアレイに出力することで音場そのものも3次元的に提示する音声明瞭度提示システムを構築し,防災システム設計者に対して音響的なフィードバックが可能なシステムを構築することを目的としている。本年度は,1屋外音声明瞭度提示システムの構築と,2屋外音声明瞭度提示システムの評価を実施した。1については,まず屋外音声明瞭度予測のために現実に近い屋外空間モデルについてレンダリングを実施した。

前年度の成果をもとにサンプリング周波数を8 kHzに設定し,400×200×50 m3の屋外空間を計算対象とした。空間内には,5つの建物となだらかな斜面を想定,防災無線のスピーカは高さ14 mに2つ設置し,レンダリングを行った。さらに,レンダリング結果の音響的なフィードバックのために24chスピーカアレイシステムに出力することで,屋外音声明瞭度提示システムを構築した。2については,構築した提示システムを用いてレンダリング結果を出力したところ,2つのスピーカと建物の影響による反射によって干渉が生じ,音声明瞭度が低下することが確認された。このように実空間モデルに対しても本システムの有効性を確認した。ただし,計算時間の都合上,聴取地点を2点しか設定できなかったため,地点による違いを心理実験するところまでは至らなかった。今後実用化する場合は,より多数の地点や繰り返し計算への対応などが必要となろう。本研究では,音空間レンダリングを用いて防災行政無線の音声明瞭度予測および提示が可能なシステムを開発している。レンダリング手法にCE-FDTD法の一種であるIWB法を採用し,任意形状に対応できるようにボクセライザを開発した。サンプリング周波数を8 kHzに設定し,400×200×50 mの実空間のレンダリングを実施した。レンダリング結果を24chスピーカアレイシステムに出力したところ,現実的な音声明瞭度を提示できることが示された。本研究では,1音空間レンダリングを用いた実際の地形や建築物に対応した音声明瞭度予測手法の開発,2レンダリング結果をスピーカアレイに出力することで音場そのものも3次元的に提供する音声明瞭度提示システムの構築を目的としている。これらを総合して,防災システム設計者に対して音響的なフィードバックが可能なシステムを構築することを目的としている。それに対し本年度は,研究計画や研究実績で示したように,まず1のためのプログラムを開発した。すなわち,地形や建築物などの3次元形状を音空間レンダリングに組み入れるための任意境界条件を検討し,プログラムを開発した。それに加え,レンダリングのための3次元データ生成プログラムも同時に開発した。開発されたプログラムにより,任意に回転された直方体室の残響特性と剛体球上の音圧周波数特性を理論と比較したところ良好な一致が確認され,本プログラムの妥当性が示された。これは,当初計画通りの成果である。本研究では,広大な音響空間に対し,ロングパスエコーの影響も再現することを目的としているが,そのためには大量のメモリが必要となる。これに対処するため,GPUクラスタシステムの拡張を実施した。現有のGPUクラスタシステムに2ノードを増設することでメモリ不足を補った。これにより25%程度のシステム増強ができた。これも,当初計画通りの成果である。
アミノ酸ホモポリマー沈着による病態の階層モデル

ハンチントン病や脊髄小脳失調症に代表されるトリプレットリピート病では、3塩基繰り返し配列が遺伝子の翻訳領域内に存在するため、連続したアミノ酸(ホモポリアミノ酸)をタンパク質内に保持することになり、それが細胞死の原因になっていることが明らかになってきた。この原因を特定するため、伸長ポリアミノ酸を人工的に黄色蛍光タンパク質のC末端につけて細胞に発現させる系を20種類構築し、サル腎臓細胞COSやモデル動物である線虫のtouch neuronに発現させた。その結果、疎水性アミノ酸に強い細胞毒性を認めた。平成18年度、コンディショナルにポリアミノ酸を発現させることのできるYFP-ポリアミノ酸融合コンストラクトを作成した。これにはTet-offシステムを採用した。その結果、疎水性ポリアミノ酸を発現させたものでの、ミトコンドリアからのシトクロムCの遊離が顕著であった。この結果、ミトコンドリアを介したアポトーシス経路の活性化が確認された。次に、ポリアミノ酸を発現する線虫を作成した。特に線虫のtouch neuron特異的にポリアミノ酸(特に、ポリアラニン)を発現させ、細胞死を起こすと接触刺激に無反応になるという行動実験から、生体内での細胞死を直接行動に反映させてアッセイした。本研究では、細胞と個体レベルでのポリアミノ酸の効果を判定できる系を確立することができた。タンパク質の構造が変化し、細胞内に沈着する代表的なトリープレットリピート病では、、連続したアミノ酸(ホモポリアミノ酸)が細胞死の原因になっていることが明らかになってきた。本研究では、まず、ポリアミノ酸の細胞毒性を検討し、次にポリアミノ酸同士の相互作用を明らかにした。まず、YFPのC末端にポリアミノ酸30個を発現させるコンストラクトを20種類用意しでCOS細胞に発現させ、細胞の生存をトリパンブルーで定量すると同時にカスパーゼ3の活性を測定した。その結果、Phe、Val、Leu、Ileなどの疎水性アミノ酸とCysの発現において細胞が死ぬことがわかり、それに比例してカスパーゼ3の活性が上昇した。この結果、ポリアミノ酸はアポトーシスを誘導することがわかった。以前よりポリアミノ酸同士の会合が細胞死の機能に重要であると言われていたが、我々の予備実験ではそのようなことはあまり見られなかった。そこで、酵母two-hybrid法を用いて相互作用を直接検討した。この結果、ポリグルタミン病で指摘されているようなGln同士の結合は認められなかったが、Ala同士やAlaとProの相互作用などが検出された。この相互作用は、pulldownアッセイでも確認できた。次に、ポリアラニンに結合する因子を、ポリアラニンpulldownアッセイ、質量分析を用いて検討した。その結果、数種類のピルビン酸脱水素酵素のサブユニットが検出された。以上の結果より、ポリアラニン同土が結合することがわかったため、アラニン鎖の長さを変えて相互作用を検討した。その結果、アラニンの長さが16個以上になると結合が認められ、7個では結合しなかった。現在のところ、ポリアラニン病では9個以上のアラニンがあれば症状が出ると言われており、アラニン鎖の長さが重要な意味を持つことが示唆されていたが、私たちの結果より、これはポリアラニンの持つ相互作用が細胞死に関係していることを強く示唆するものであった。
細胞壁形成速度の定量測定法の開発

これまでの研究で明らかになった「細胞壁二次肥厚はセルロースとマトリックスが一日のうち昼夜交互に堆積する」を発展させて、すでに完成した二次壁断面でのセルロースとヘミセルロースを免疫染色し、二次壁堆積過程の日周期性を可視化することで、これまで定量が不可能だった細胞壁の完成にかかる日数を明確にすることが本研究の目的である。この実現によって、樹木の成長応力をはじめとする材質と成長速度との関係をさらに精度高く明らかにすることができる。本年度は、細胞壁の日周期性が光周期によるのか膨圧に依存するのかを検討するため、日照状態と膨圧変動を切り離して試料を生育する方法を開発した。日照時間を12時間に設定したグロースチャンバー内でスギ苗を生育し、苗に与える水量を調節することで、膨圧の高いときと低い時とで試料を採取し、二次壁新生面をFE-SEMで観察した。膨圧のモニタリングは開発済みの内樹皮接線ひずみ法によって、非破壊で連続的に行った。その結果、照明が点灯している期間は苗の膨圧は減少し、照明が消灯している期間は苗の膨圧は増加していた。1週間程度、水やりを止めて苗の植わっている土の水分量と苗体内の水分量を減少させた後、少量の水分を定斯的に与えることで、水分供給後の数時問は膨圧が増加し、その後は再び減少していく、という日照状態に大きく影響されずに膨圧を人為的に変動させることに成功した。しかし、この手法は苗に軽度な水ストレスがかかっている状況であるため、二次壁新生面の観察から成長が抑制されていると判断された。そこで、蒸散時に水分が入ってくるのを邪魔する抵抗となる根を切り放し、挿し木の状態で、水耕栽培で生育したところ、日照状態にかかわらず、常に高い膨圧で苗を生育させることに成功した。この研究は、樹木の細胞壁成長過程で成分堆積に日周期が認められることから、その痕跡を細部壁断面で可視化することによって、細部壁の完成日数を推定しようとするものである。それによって、年輪のない樹木の樹齢を推定するてがかりを得て、熱帯植林広葉樹の成長速度を正確に測定する技術に発展させることを最終目的としている。細胞壁堆積成分は、セルロースからなるミクロフィブリルとヘミセルロースおよびリグニンからなるマトリックスに大まかに分けることができる。そして、それらが一日に交互に堆積することをすでに明らかにした。すなわち、免疫金染色法によって選択標識した夜中に堆積した無定形にみえる成分はグルコマンナンを主体とするマトリックス物質であり、日中に堆積するのは明らかにセルロースミクロフィブリルであることを明確にした。このような成分堆積の日周期が細胞壁完成後も痕跡として残っているならば、それを可視化することによって本研究の目的は満たされる。そこで、本研究では、セルロース以外の糖成分をグロスに可視化できるPATAg染色法の適用を試みた。ヘミセルロースの種類が判定できなくてもさらに多くの糖類を全て染色できるほうが細胞壁成分堆積の周期がより明瞭になるからである。今年度は、PATAg法を適用するにあたっての試料調整及び染色手順の時間・温度の最適条件をみつける実験を行った。すなわち、1,試料の包埋条件、2,過ヨウ素酸酸化処理の試料への影響、3,チオカルボノヒドラジド溶液の反応性、4,プロテイン銀水溶液の反応性を明らかにした。そして、昼・夜に分けて採取したスギの分化中木部において、糖成分の堆積が夜間のみに起こることを確認することができた。
治療抵抗性うつ病の病態解明・治療法開発に資する分子イメージングプローブの開発

薬物治療が奏功しない治療抵抗性うつ病が大きな問題となりつつある。このような要因を解明していくためには、核医学的分子イメージング法が重要であると考え、NETとOXTRのイメージングプローブを開発することとした。NETイメージングプローブでは、新規のF-18標識プローブの合成に成功し、このプローブがNETに対する親和性および血液-脳関門を透過するのに適した脂溶性を持つことを明らかとした。また気分障害モデルラットにおいては、青斑核および視床前核群のNETの発現が有意に低下していることを確認した。OXTRイメージングプローブに関しては、4種類の新規イメージングプローブの候補化合物の合成を行った。うつ病患者の増加に伴い、薬物治療抵抗性うつ病が大きな問題になりつつある。治療抵抗性うつ病の原因として、1抗うつ薬が治療部位に充分に到達していない可能性と2うつ病の背後に異なる疾患が隠れているために症状が改善しない可能性が考えられる。そこで申請者は、治療抵抗性うつ病の病態解明・治療法開発に核医学分子イメージング法が有効であると考え、そのイメージングプローブを開発することを目的とした。1を検討するために、抗うつ薬の治療標的占有率の解析を目的とするノルエピネフリン・トランスポータ(NET)イメージングプローブを、2を検討するために、治療抵抗性うつ病の背後に潜む自閉症の選別を目的とするオキシトシン受容体(OXTR)イメージングプローブを、それぞれ開発し、その有効性を評価することとした。NETプローブに関しては、nisoxetine骨格のphenoxy基の2位に生体内脱フッ素に対して、抵抗性を有する官能基を導入した化合物を合成途中である。OXTRプローブに関しては、OXTRアンタゴニストを母体として、フッ素を導入した化合物を1つ合成した。ただし予想よりも水溶性が低いために、親和性を検討する系について調査・準備中である。NETプローブに関しては、nisoxetine骨格のphonoxy基2位に生体内フッ素に対して、抵抗性を有する官能基を導入した化合物を合成し、そのF-18標識を行い、反応が進行することは確認できた。現在、前駆体の大量合成を行っている所である。OXTRプローブに関しては、候補化合物を2種類合成することができた。さらに官能基を変化させて種類を増やし、親和性の検討を行う予定である。モデル動物の評価に関しては、亜鉛欠乏モデル、社会的孤立モデルを作製し、NETの発現が、青斑核、視床前核群で低下していることを確認した。1を検討するために、抗うつ薬の治療標的占有率の解析を目的とするノルエピネフリン・トランスポータイメージングプローブを、2を検討するために、治療抵抗性うつ病の背後に潜む自閉症の選別を目的とするオキシトシン受容体イメージングプローブを、それぞれ開発し、その有効性を評価することとした。NETプローブに関しては、nisoxetine骨格のphenoxy基2位に生体内脱フッ素に対して抵抗性を有する官能基を導入した化合物を合成し、NETに対して親和性を有すること、F-18標識が可能なことを確認した。また放射性臭素を導入した化合物も開発し、NETに対して親和性を有すること、Br-77標識可能であること、ラット脳内でNETの発現と相関する分布を示すことを確認した。OXTRプローブに関しては、フッ素を導入した化合物を2種類合成した。モデル動物の評価に関しては、亜鉛欠乏・社会的孤立モデルを作製し、NETの発現が変化することを確認した。

NET化合物に関しては、予定よりも少し遅れているが、標識反応の確認ができたので、今後は研究スピードを上げることができると考えている。OXTRに関しては、ほぼ計画通り進んでいる。最終年度に行う予定であったモデル動物の評価を先行して行ったので、全体としてほぼ予定通り進んでいると評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。分子イメージングNET化合物に関しては、なるべく早く安定したプローブ製造が可能な状態にし、in vitroおよびin vivoの検討を進めていく予定である。OXTRに関しては、候補化合物をもう少し増やしてからin vitroの親和性評価実験を行い、候補化合物を絞り込んでいく。初年度は化合物の合成がメインであるので、概ね順調に進んでいると考える。OXTRイメージングプローブの親和性の検討を次年度に回し、プローブの合成数を増やしているために、親和性の検討に用いる消耗品代を次年度分に繰り越した。またF-18標識反応の検討もNETイメージングプローブの合成が少し遅れているために、想定した回数行っていないので、その消耗品代を次年度に繰り越した。現在の検討をこのまま進めて行くが、今年度より大学院生2名を新たにNETプローブとOXTRプローブにそれぞれ配置し、さらに合成を加速することにした。次年度は、親和性の検討とF-18標識反応の検討に関する経費として計画通り使用する予定である。繰り越し分を他の使用目的で使用することは予定していない。初年度に予定していた大学院生が配属されなかったために、大学院生の有機合成用に購入予定であった機器の購入を平成26年度に延期したため。平成26年度は、2名の大学院生を本研究テーマに配置したので、当初の予定通り機器の購入を行う予定である。
日本古代密教視覚文化と寺院

関西実地調査、コレクション調査を行い、歴史的背景や当時の信仰の変化を含めた、仏像、絵画などの図像と堂宇の関係について研究を行った。平安時代の真言密教に対しての奈良の古密教への理解を深める上で、中国や東アジアにおけるルーツを探求する必要性が浮かび上がってきた。この研究は、平成2629年度の基盤研究へ引き継ぐ予定である。また、国際ワークショップを開催、発表は神仏習合、唐招提寺、鑑真と戒律、五大虚空蔵、経塚について行われ、代表者は薬師寺薬師如来台座について発表を行った。これに加え、研究資料の収集、美術館や研究会における研究者との相談を通して、基盤研究に向けて基礎を固めた。科研の申請書で述べた通り、調査、図書購入、研究会での論文発表、必要に応じて翻訳補助者と共に研究、研究に関連する場所への出張を行ってきた。本研究の初段階として、1995年に発表した博士論文の再読を行い、今後の研究テーマを選択し、続いて著書に記載した参考文献(一次資料及び論文)の精読に取り組んだ。さらに奈良仏教視覚文化および中世や中国に関する図書の購入も行った。(『初唐仏教美術の研究』(肥田路美著),『平安時代彫刻史の研究』(伊東史朗著)、『奈良仏教と在地社会』(根元誠二,サムエルシーモース編),『神仏と儀礼の中世』(舩田淳一)等)。また、漢文図書の精読に際して翻訳が必要であったため、日本語と漢文の翻訳補助者をつけ翻訳活動を開始した。国内調査として、京都や奈良の寺院、美術館等へ調査に行き、薬師寺、新薬師寺のお堂での薬師信仰研究に着手し始めた。9世紀からの真言密教(いわゆる「密教」)と8世紀の奈良時代の雑密(いわゆる「古密教」)の違い、また平城京に存在する古密教の定義を検討段階である。昨年12月、高野山の金剛峰寺および高野山霊宝館、京都の教王護国寺(東寺)の宝物館において密教美術仏像の調査を行った。国際調査として、昨年11月にカナダのブリティッシュコロンビア大学の会議で仏教美術に関する論文発表、今年1月および3月にボストン美術館で唐時代密教関係彫刻の調査を行った。本年度の研究成果は著書の一部として将来的に出版する予定である。1.国内外の調査本研究では、奈良時代のいわゆる「古密教」の定義とその仏像、仏画と儀礼の関係を明らかにするため、実地調査を行った。a.海外韓国の慶州における古代密教美術の調査(慶州国立美術館)、アメリカボストンにおける密教絵画の調査(ボストン美術館)を行った。b.国内奈良を中心として、京都、滋賀、高野山の寺院における近年の御堂の修理と発掘調査成果の調査を行い、特に近年の東大寺法華堂と新薬師寺の伽藍の発掘成果を確認したことは、当該研究に有意義であった。奈良を中心とする密教の地方性と、その共通点について研究を進めた。2.国内外の学会美術史学だけではなく、仏教史学の研究者を交えた研究会を主催、またそれに参加することで多角的な視点から古代仏教美術の議論を行った。a. 2013年6月の韓国桐華寺とコロンビア大学の共催学会「東洋での薬師信仰と美術」へ参加、議論を行った。b. 2014年1月に九州大学において国際ワークショップ「神仏習合と密教」を開催し、コロンビア大学より宗教史学者Michael Como氏、アムハースト大学より美術史学者Samuel Morse氏、ロンドン大学より宗教史学者Lucia Dolceを招聘、発表と大学院生を交えた議論を行った。3.古代密教に関する書籍の購入と奈良時代の古文書、寺院資材帳の翻訳を行った。薬師寺薬師如来台座についての研究が進み、現在論文を執筆中である。科研により研究に関わる調査を十分に受けることができた。美術館の展覧会の作品調査の際、お寺の仏像安置や仏像の図像的な意味に新たな解釈を見出した。また、新たな図書の精読や翻訳補助により、奈良時代の日本の仏画と仏像の様式的、儀礼的な共通点の解明に至り、これは本研究の初段階でありながら大きな進歩と言える。さらに、難解な古文を読解する際に翻訳補助を受けることができ、資料の解釈に関しても同様に重要な進歩を遂げた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の基礎となる1995年にハーバード大学に提出した博士論文を再読し、研究テーマを取捨選択する。また、記載した参考文献(一次資料及び論文)の中で未読分を読了し、必要な本を購入する。国内出張として、八世紀に関連する奈良及び滋賀の寺院・史跡の見学、太宰府・大分・宇佐の神仏習合に関連する仏像・仏画と建築/儀式の場(内部空間)の関連性の検討、続いて奈良および滋賀の寺院と神社も探訪する。また海外出張として、12月にインド周辺の密教視覚文化を調査するため、オランガバードとエローラ石窟の調査を行う。

また真言密教と異なる曼荼羅文化を持つ、北インドのヒマラヤ周辺のタボの寺院に関して、インドと奈良時代との曼荼羅の源流についてその共通点を検討する。国際ワークショップとして、2月に九州大学で議論中心の研究会を行う。2名の日本人研究者(浅井和春氏(青山学院大学文学部教授) :不空羂索観音像と8世紀の儀礼、経典に関する研究を行う。長岡龍作氏(東北大学大学院文学研究科文学部):神仏集合とそのイコンに対する多くの論文は、新しい視点に立つ研究として認められている。)および2名の米国の研究者(Como氏(コロンビア大学准教授):日本仏教史を専門とし、特に7、8世紀の陰陽道及び仏教を専門とする。Abe氏(デューク大学准教授):日中の仏師間における様式技術伝達、作品に現れている古密教の図像を専門とする。)を招聘し、九州大学で古代仏教視覚文化を専門に研究する大学院生を聴講者とし、次世代の研究を担うべき人材の育成も図る。本研究会は、これら第一線で活躍する研究者同士を互いに紹介し合う、豊かな国際学会の場となることが期待される。著書の出版を最終目標とし、7月にはベルリン自由大学において、薬師寺薬師如来の台座の四方神や蛮人の模様に関する研究を発表する。この研究会は日本におけるギリシャ、ローマの美術交流の場となる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
プロフェショナルワーカーの組織化と管理上の問題

大手監査法人を対象におこなったプロフェッショナルワーカーの組織化とその働き方について、これまでに以下の発見をした。(1)大手監査法人内部では業務割当を通じて複数の非公式的に業務グループが形成されている。(2)(1)で発見した業務グループはいずれもパートナーと呼ばれる部内のトップ層を中心に形成されているが、このどこに属するかによって中間層であるマネジャーの内部昇進に違いが生じている。今年度はこれらをふまえて、ネットワーク分析ソフト(UCINET)を用いてプロフェッショナルたちが形成する非公式グループの分析をすすめた。その結果、(1)大手企業とそのグループ会社を多数クライアントにもつパートナー、(2)金融など専門分野をもつパートナー、がネットワーク形成上有利であり、これらのいずれかに属するマネジャーが内部昇進においては有利であることがわかった。これらの発見はプロフェッショナルの管理と活用を議論する際、従来の見解とは異なる次のような示唆を含んでいると思われる。第一にキャリア形成についてである。一般的にプロフェッショナルは組織に参加していても自律的に自らのキャリアを追求できると考えられてきたが、実際にはそうではない。他の協働メンバー、特に上司に当たるパートナーの誰とどんな関係をもつかによってかなりの影響をうけてしまう。プロフェッショナルのキャリア形成について議論する場合には個人の能力以外に組織的要素を考慮すべきである。第二に、プロフェッショナルのマネジメントについてである。監査法人のパートナーは業務獲得、チーム編成、成果達成の全プロセスに対する権限と責任を与えられている。これが会計士としての自律性の確保につながる反面、他の会計士の自由を制限する原因にもなっている。プロフェッショナルを組織で管理、活用する場合、彼らが専門の雨量を発揮できるよう権限を委譲するだけでなく、権限を与えられた者が他のメンバーが強い影響力を行使しないよう組織としてコントロールする必要がある。今年度はプロフェッショナルに関する文献リサーチを行い、今後の調査研究に必要となる分析枠組構築を試みた。これと並行して次の作業も行った。(1)2000年に実施した大手監査法人の監査チームに関するデータ分析(基礎データの編集は外部委託)を行い、会計士による非公式組織内ネットワークの存在を明らかにするとともに、それが監査業務遂行だけでなく会計士のプロフェッショナルとしての人材育成においても重要な役割を果たしている可能性を指摘した。この成果は「大手監査法人における組織内ネットワークに関する考察」にまとめ、『経済集志』第75巻1号日本大学経済学部(2005年4月発行予定)に掲載決定となっている。(2)9月にシリコンバレーに出張し、ベンチャー企業やベンチャーキャピタルで活用するプロフェッショナルたちに、これまでのキャリアや活動上必要となる能力や人的ネットワークについて調査した。この作業により、プロフェッショナルは高い専門能力をもつがゆえに組織化は不要という通説に反して、実際には高い能力をもつからこそそれを最大限に活用するための組織化が必要ということを確認した。(3)プロフェッショナルの管理と活用において非常に重要な意味をもつパフォーマンス(成果)と動機づけの関係を理論的に考察した。そしてここから導き出されるプロフェッショナルの管理上の課題として、一般従業員とは能力の点でも働き方の点でも異なるプロフェッショナルたちを雇用する場合、彼等が組織での協働を通じて出す成果を組織としてどのように評価し、どう処遇していくのが望ましいのかを議論した。この成果は「パフォーマンス向上に対する満足と不満足の影響」にまとめ、産業組織心理学会年次大会(2004年9月11日12日日本大学経済学部にて開催)で発表した。次年度はこれらの成果をふまえて、プロフェッショナル組織の調査にあたる予定である。今年度は大手会計監査法人の調査およびインタビューを通じて入手した5年分の時系列データを分析し、次の発見をした。以上の発見は、プロフェッショナルは能力を武器に組織独立的に活動し、自由にキャリアを形成できるという従来のプロフェッショナル研究の主張を覆すものであり、プロフェッショナルのキャリア形成を議論する上で重要な意味をもつ。この発見から「プロフェッショナルはプロフェッショナルであるがゆえにむしろ組織独立的ではいられない。」という従来の主張と正反対の次のような主張を導き出すことができる。その理由は次のとおりである。プロフェッショナルは能力があるがために通常の組織従業員よりも多くの権限と責任を委譲されている。そのことが、職務の獲得、割当、遂行、結果に至る全プロセスでの自由度を高めることになり、職位上位者がパワーをもちやすい状況を生み出している。その結果、中間層以下のプロフェッショナルたちはどのメンバーの下につくか、誰のグループに属するかによって自らの活動内容やキャリアの方向性を決められることになってしまう。次年度は、プロフェッショナルたちが形成する非公式グループの分析をすすめ、プロフェッショナルのキャリア形成や組織内管理のあり方について提言を行うことを目標とする。

その結果、(1)大手企業とそのグループ会社を多数クライアントにもつパートナー、(2)金融など専門分野をもつパートナー、がネットワーク形成上有利であり、これらのいずれかに属するマネジャーが内部昇進においては有利であることがわかった。これらの発見はプロフェッショナルの管理と活用を議論する際、従来の見解とは異なる次のような示唆を含んでいると思われる。第一にキャリア形成についてである。一般的にプロフェッショナルは組織に参加していても自律的に自らのキャリアを追求できると考えられてきたが、実際にはそうではない。他の協働メンバー、特に上司に当たるパートナーの誰とどんな関係をもつかによってかなりの影響をうけてしまう。プロフェッショナルのキャリア形成について議論する場合には個人の能力以外に組織的要素を考慮すべきである。第二に、プロフェッショナルのマネジメントについてである。監査法人のパートナーは業務獲得、チーム編成、成果達成の全プロセスに対する権限と責任を与えられている。これが会計士としての自律性の確保につながる反面、他の会計士の自由を制限する原因にもなっている。プロフェッショナルを組織で管理、活用する場合、彼らが専門の雨量を発揮できるよう権限を委譲するだけでなく、権限を与えられた者が他のメンバーが強い影響力を行使しないよう組織としてコントロールする必要がある。
非線形力学による船舶復原性基準策定に関する国際共同研究の企画

現在、国際海事機関(IMO)において、経験則に基づいた船舶の復原性基準を、最新の科学的成果を反映した基準へ改正する作業が開始されている。その中で着目されているのが、現代的な非線形力学の基準への応用であるが、現状では、日本、ギリシャ、イタリア、イギリス等で個別に研究が行われているにすぎない。そのため、これらの研究を有機的に結びつける共同研究グループの設立が望まれており、本企画では、このグループを立ち上げるため、以下に示す調査等を行った。1.研究レビュー及び最新の研究動向調査本分野においてこれまで公表された国内外の研究成果をレビューするとともに、徳島大学上田助教授等の国内研究者への訪問や、第5回国際船舶復原性ワークショップ等への参加により、最新の研究動向に関する情報収集を行い、非線形力学の船舶復原性基準への応用に関する問題点等を整理した。2.海外共同研究者との意見交換1.を踏まえて、アテネ工科大学Spyrou助教授(ギリシャ)、トリエステ大学Francescutto教授(イタリア)及びグラスゴー大学Vassalos教授(イギリス)を訪問し、研究グループ立ち上げに関して意見交換を行った。3.共同研究グループの概要その結果、以下に示すような共同研究グループ立ち上げに向けて努力することとなった。(1)参加研究者2.に示した海外共同研究者3名の他、これまで本分野の研究論文を公表している研究者(中国Huang教授、米国Falzarano教授等)に参加を呼びかけることとした。(2)活動内容・米国造船造機学会のWebsiteを利用して、グループ内での論文の投稿やアイディアの交換を行う。・国際共同実験等の可能性を探り、各国の関係機関に提案する。・共同研究者も含めて学生やスタッフの相互訪問を積極的に進める。・本分野におけるコースのシラバスを作成する。
アメリカ優生学運動の世界史的考察

本研究は、アメリカ合衆国が20世紀前半の国際的な優生学運動を牽引する立場にあったことに注目し、アメリカ優生学運動を一国史的な枠組みではなく、各国との連携、協調、対立に着目してその世界史的意義を問い直した。その際、以下の4つの時代区分に基づき、特徴を整理した。すわなち、1)萌芽期(19世紀末20世紀初頭)、2)発展期(1910年代1920年代)、3)成熟期(1920年代から1934年頃)、4)衰退期(1934年頃戦後初期)である。4年間の研究プロジェクトを開始した2010年度は、まず研究遂行上、必須となるアメリカの主要な優生学者・優生学施設・優生学文献のリストを作成し、あわせてアメリカ優生学運動のトランスナショナルな性格を検証する作業の基礎となる、イギリス・ドイツ・日本など各国の優生学運動のデータ収集につとめた。その成果としては、Ruth Engs編のThe Eugenics Movement:An Encyclopedia(2005)の全項目訳出があり、これを冊子のかたちでまとめた。さらに、2010年に刊行されたAhson Bashford eds,The Oxford Handbook of the History of Euge nics(2010)についても、重要項目について訳出を開始した。また、2010年度は、他国の優生学運動の研究をしている大谷誠氏(イギリス・精神薄弱者問題)、藤野豊氏(日本近代史・ハンセン病問題)、細川道久氏(カナダ・優生学運動研究、ホワイトネス研究)、水戸部由枝氏(ドイツ社会福祉、ジェンダー)らとの研究交流を持つ機会を得て、多くの知見を得た。また、2011年3月にはカリフォルニアとニューヨークにて文献調査を行った。カリフォルニアは、全米で最も多くの断種手術が実施された州であり、その中心的機関であったHuman Betterment Foundation人間改良財団(1926-1942)とその設立者E・S・ゴズニーと主要メンバー、ポール・ポペノー、ディビッド・スター・ジョンソンらの一次史料について集中的に集めた。また、ニューヨークでは、当地で開催された国際優生学会議関連の資料を収集するとともに、コールド・スプリング・ハーバー施設やアメリカ優生学協会関連の資料、産児調節運動の指導者、マーガレット・サンガー関連の資料の収集につとめた。4年間の研究プロジェクトの二年目にあたる平成23年度は、平成22年度に引き続き、研究遂行上、必須となるアメリカの主要な優生学者・優生学施設に関する史料収集とともに、分析対象となるイギリス・ドイツ・日本など各国の優生学運動のデータを集めた。具体的にはアメリカ優生学運動の四局面の検証作業のうち、第二期のアメリカ優生学運動の発展期(1910年代1920年代)を重点的に検証した。アメリカの優生学運動の中心となる主要施設が設立され、第一次世界大戦をはさんで、優生学者の影響力が大きくなり、連邦移民行政にも少なからぬ影響を与えるようになるきわめて重要な時期であるが、8月に海外調査を実施し、アメリカ東海岸の大学アーカイブや公立文書館に所蔵されている史資料を渉猟して1)移民行政関連史料の発掘:アメリカの移民排斥・ネイティヴィズム論や、移民国別割当制度確立の意思決定過程における優生学者の果たした役割の検証、ドイツなど他国へのアメリカ移民政策の影響の分析2)第一次世界大戦と優生学:第一次世界大戦時の兵士調査(IQテストほか)に関する史料発掘、第一次世界大戦が各国の優生学に与えた影響、とりわけ人種的退化をめぐる議論の検証、ロスロップ・ストッダードによる「白人の内戦」論の分析3)女性たちが積極的に参加するようになった優生学運動の展開(健康優良児制度など女性誌による広報の分析)の史的分析、女性参政権の確立と産児調節運動、女性優生学者の分析を中心的課題にすえて分析を行った。4年間の研究プロジェクトの最終年度にあたる2013年度は、アメリカ優生学運動の世界史的意義を考察する研究目的で提示した運動史上の四区分(1萌芽期:19世紀末20世紀初頭、2発展期:1910年代1920年代、3成熟期:1920年代1934年頃、4衰退期:1934年頃戦後初期)のうち、第四期のアメリカ優生学運動の衰退期を重点的に検証した。優生学運動はすでに第三期において変質を開始し、一部は人口研究へと方向転換し、一部は断種法や婚前結婚検査法、移民制限法の制定へと奔走した。この第四期には、マディソン・グラントやロスロップ・スタッダードらがナチス・ドイツの優生学的断種計画を支援したことから、カーネギー財団などが資金援助をやめ、1930年代後半には有力な優生学団体のいくつかが閉鎖に追い込まれた。