hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膀胱がんにおける尿中DNAメチル化マーカーの臨床的有用性に関する研究

網羅的DNAメチル化解析の結果より同定された膀胱がん特異的にDNAメチル化異常を生じる12遺伝子について膀胱がん患者尿を対象としたvalidation studyを行った。それぞれのマーカーにカットオフ値を設定し、6マーカー以上でDNAメチル化異常を認めた症例を異常と設定した。膀胱がん患者尿と健常者尿との比較検討では感度100%、特異度100%の正確さで膀胱がん診断が可能であった。同一症例における膀胱がん術後経時的尿の検証では、観察期間に再発を認めた7例中5例で再発時尿において6マーカー以上のDNAメチル化異常を認めた。観察期間に再発を認めなかった12例中10例では観察期間最終尿で6マーカー以上にDNAメチル化異常を認めなかった。これらの結果からわれわれが同定した遺伝子群のDNAメチル化異常は膀胱がん特異的に生じる変化であり、尿中剥離細胞に反映された。これらのマーカーは膀胱がん診断のスクリーニングのみならず、再発診断にも有用であることが示唆された。これまでの網羅的DNAメチル化解析の結果より同定された膀胱がん特異的にDNAメチル化異常を生じるCpG部位30カ所について、膀胱がん患者尿を対象としたvalidation studyを行った。この結果から30カ所の候補CpG部位のうち、13カ所のCpG部位を用いた検討で、7カ所以上のDNAメチル化をカットオフに設定すると、膀胱がん組織では感度94.3%、特異度97.87%の正確さで膀胱がん診断が可能であった。尿中剥離細胞からのDNA抽出は、Micro DNA Kit (Qiagen)を用いる方法がもっとも安定したDNAが得られ、これまでのPyrosequence法による解析が可能であった。膀胱がん患者尿と健常者尿との比較検討では感度94.4%、特異度100%の正確さで尿から膀胱がん診断が可能であった。現在膀胱がん術後経時的follow-up尿の検証を行っている。Preliminary dataでは術後3年以内に膀胱がんの再発を認めた5例中4例で再発時尿において7カ所以上のDNAメチル化異常を認めた。一方術後3年以内に再発を認めなかった5例中4例では術後3年目の尿でDNAメチル化異常を認めなかった。本年度は術後経時的follow-up尿の解析症例数を増やし、さらなるvalidation studyを行う。またこれらの遺伝子群の発現と、ヒストン修飾、クロマチン構造の変化との関係を明らかにし、膀胱がん発生に関与するエピジェネティックな遺伝子発現制御機構に言及する。DNAメチル化解析は、メチル化頻度を詳細に定量するために、パイロシークエンス法を用いた。この結果から30カ所の候補CpG部位のうち、さらに12カ所のCpG部位を膀胱がん患者尿を診断するマーカーとして選出した(高メチル化マーカー:SOX1,TJP2,MYOD,HOXA9_upper,HOXA9_lower低メチル化マーカー:VAMP8,CASP8,SPP1,IFNG,CAPG,HLADP1,RIPK3)。それぞれのマーカーにカットオフ値を設定し、12マーカーのうち6マーカー以上でDNAメチル化異常を認めた症例を異常と設定した。同一症例における膀胱がん術後経時的follow-up尿の検証では、観察期間に膀胱がんの再発を認めた7例中5例で再発時尿において6マーカー以上のDNAメチル化異常を認めた。
ハスモンヨトウ幼虫を用いた香気物質由来ヒト代謝産物の生産システム構築

植物香気物質(テルぺノイド)のヒトによる代謝経路、代謝物を明らかにした。さらには、それらの代謝に関与するP450分子種の特定に成功した。また、ヒトとハスモンヨトウの代謝産物は酷似していることから、ハスモンヨトウ幼虫を用いて、ヒト肝同様のモノテルペン(7種)を基質として代謝研究を検討することで、ヒトと同様の香り物質由来代謝産物の大量生産システムを構築することに成功した。本研究成果から、香り物質由来のヒト代謝産物が安価で、グローバル社会への供給が可能であることを示した。本研究は、これまでの植物香気物質(揮発性テルぺノイド)の各種生体触媒を用いた代謝研究から見出した結論、即ち、ヒトとハスモンヨトウ幼虫の代謝経路が酷似していることを基盤とし、生体触媒としてハスモンヨトウ幼虫を有効利用した植物香気物質のヒト代謝物質を、安価に供給できる生産システムの構築および科学的根拠に基づいたヒト代謝物質の機能性解明を目的とした。まず、広く植物界に存在する香り物質である3種の鎖状のモノテルペン(nelol, geraniol,およびmyrtenol)を基質としてヒト肝ミクロソームの代謝実験を行い、その代謝に関与するP450分子種の決定および代謝物の化学構造を明らかにした。しかしながら、これら3種はハスモンヨトウと同様の代謝物が得られなかったため、さらに新たな4種の鎖状のモノテルペン(citronellol, linalool, lavandulol,およびdihydromyrcenol)に対して同様の試験を実施し、各代謝物の構造、代謝に関与するP450分子種の特定を行った。その結果、期待したヒト肝と酷似した物質生産に成功した。この結果を踏まえて、ハスモンヨトウによるヒト代謝物の大量生産システム構築に着手した。Citronellol, linalool,およびlavandulolではハスモンヨトウを用いることで50%以上と比較的高い収率でヒト肝同様の代謝物を得ることに成功し、ヒトと同様の香り物質由来代謝産物の大量生産システムを構築することに成功した。今回、植物香気物質(揮発性テルぺノイド)の各種生体触媒を用いた代謝研究から、ヒトとハスモンヨトウ幼虫の代謝経路が酷似していることを見出したことから、本研究では、生体触媒としてハスモンヨトウ幼虫を有効利用した植物香気物質のヒト代謝物質を、安価に供給できる生産システムの構築およびヒト代謝物質の機能性解明を目的とする。研究計画調書[1]である香り物質のヒトによる代謝経路、代謝物の探索を行うため、様々な植物等に含まれる香り物質であるnerol, geraniolおよびmyrtenolを基質としてヒト肝による代謝研究を行った。まず、in vitro系を用いたヒト肝ミクロソームの代謝実験を行い、数種の代謝物をそれぞれ確認し、その化学構造を解明した。この代謝物がどの分子種によって代謝されたのかを決定するために主にヒト肝に含有する11種の分子種で検討、また特異的な阻害剤を用いてさらなる検討を行い、代謝に関与する分子種を決定することに成功した。上記の試験により、各基質に対するヒトの代謝反応に関与するP450分子種および代謝物の立体化学を含めた化学構造を決定した。ヒトによる代謝経路を明らかにしたことから、次のステップである研究計画調書[2]香り物質のハスモンヨトウによる代謝経路、代謝物の探索について研究を行った。その結果、各基質のハスモンヨトウによる代謝経路を解明し、代謝物の構造決定に至った。しかしながら、ハスモンヨトウはヒトと代謝経路は酷似しているが、本基質ではヒトの代謝物と同様のものが得られなかったため、その他の香り物質を用いたヒトのシトクロムP450で代謝反応を検討している。平成24年度の計画として[1]香り物質のヒトによる代謝経路、代謝物の探索[2]香り物質のハスモンヨトウによる代謝経路、代謝物の探索においてそれぞれ計画通りに進行している。本研究で用いたnerol, geraniolおよびmyrtenolではヒトの代謝産物と同様の物質がハスモンヨトウから得られなかったため、その他の揮発性化合物(テルぺノイド)特に、ハスモンヨトウで代謝が確立している基質を用いてヒトP450代謝の検討を加え、結果的に当初の目的であるヒト同様の代謝産物の生産をハスモンヨトウで行い、平成25年度研究計画調書[3]ハスモンヨトウによる大量生産システムの構築および[4]その代謝物の機能性・安全性の解明を検討する方針である。該当なし
水圏環境評価DNAチップを用いた東南アジア諸国の水圏環境汚染の生物学的評価

本課題では,東南アジアの環境の現状を生物学的に理解することを目的に,水圏に生息する細菌の群集構造解析を可能とするDNAマイクロアレイの作成,および高等生物における環境変化に応答する遺伝子の同定を行い,以下の成果を得た.1.タイ,バンコク市内の河川および運河に生息する細菌の群集構造を解析し,各地点で優先的に生息する細菌を明らかにした.さらに,16S rRNAを標的とした細菌同定用DNAチップにより,モデル生態系および河川に生息する細菌の群集構造の変化・差異をDNAチップのスポットパターンから解析することができた.2.魚類のメタロチオネインの発現は,カドミウム,亜鉛,砒素およびt-ブチルヒドロペルオキシドにより,濃度依存的,時間依存的に誘導されること,また熱ショック蛋白質(HSP70)mRNAは砒素処理で増加することがわかった.3.緑藻Dunaliella tertiolectaのフィトケラチンの生合成が,重金属処理によるグルタチオン合成系活性化により,強く促進されること,またPCが種々の環境ストレスによって惹起される酸化ストレスを緩和することを明らかにした.本課題では,東南アジアの環境の現状を生物学的に理解することを目的に,水圏に生息する細菌の群集構造解析を可能とするDNAマイクロアレイの作成,および高等生物における環境変化に応答する遺伝子の同定を行い,以下の成果を得た.1.タイ,バンコク市内の河川および運河に生息する細菌の群集構造を解析し,各地点で優先的に生息する細菌を明らかにした.さらに,16S rRNAを標的とした細菌同定用DNAチップにより,モデル生態系および河川に生息する細菌の群集構造の変化・差異をDNAチップのスポットパターンから解析することができた.2.魚類のメタロチオネインの発現は,カドミウム,亜鉛,砒素およびt-ブチルヒドロペルオキシドにより,濃度依存的,時間依存的に誘導されること,また熱ショック蛋白質(HSP70)mRNAは砒素処理で増加することがわかった.3.緑藻Dunaliella tertiolectaのフィトケラチンの生合成が,重金属処理によるグルタチオン合成系活性化により,強く促進されること,またPCが種々の環境ストレスによって惹起される酸化ストレスを緩和することを明らかにした.本課題は,東南アジアの環境の現状を生物学的に理解することを目的に,水圏に生息する微生物,およぴ高等生物における環境変化に応答する遺伝子の発現パターンを解析し,環境汚染物質の生態系への影響を調べるものである.本年度は,水圏環境評価DNAチップに用いる指標遺伝子をスクリーニングするとともに,タイの水圏汚染の現状について調査を行い,以下の知見を得た.1.海産性緑藻のファイトケラチン遺伝子,および淡水性微細藻類のアブシジン酸誘導遺伝子が環境変化応答の指標遺伝子として有用であることがわかった.またヒト培養細胞を用い,化学的ストレス曝露のマーカー遺伝子について検討したところ,NF-κBに関連する遺伝子が,指標遺伝子として用いることができることがわかった.さらにタイ,バンコク市内の河川,運河および生活用水中に生息する細菌の群集構造を解析し,各地点で優先的に生息する細菌を明らかにした.今後それら細菌のもつリボソーマルRNA遺伝子の塩基配列を決定することで,環境指標となりうる細菌の遺伝子を決定することができる.2.DNAチップの利用にあたっては,環境試料からの適切な核酸抽出・遺伝子増幅が必要である.しかしながら,タイの河川水中には夾雑物が多く存在し,従来の方法では十分な遺伝子増幅が困難であった.そこでタイの河川水試料からの核酸の抽出,および特定遺伝子増幅の条件を最適化した.3.タイにおいて,水田でタニシ駆除に用いられる農薬が,水圏生態系に影響を及ぼしており,今後の研究では農薬分解菌・耐性菌を環境汚染の指標とするとともに,農薬の生態系への影響を調べる必要があることがわかった.本課題は,東南アジアの環境の現状を生物学的に理解することを目的に,水圏に生息する細菌の群集構造,および高等生物における環境変化に応答する遺伝子の発現パターンを解析し,環境汚染物質の生態系への影響を調べるものである.本年度は,16S rRNAの配列に基づく細菌同定用DNAチップを作成し,標準菌株を用いその有効性を評価した.さらに環境指標となりうる指標遺伝子のスクリーニングを継続して行い,以下の知見を得た.1.16S rRNAを標的とし,系統分類に基づく細菌同定用DNAチップを作成した.本DNAチップでは,Proteobacteriaクラスα,β,γサブクラスおよびFlavobacteriaクラスの細菌を検出するオリゴヌクレオチドプローブを基盤上に配した.細菌から抽出した全RNAとハイブリダイズさせたところ,プローブの末端から2塩基以外の箇所に2塩基以上のミスマッチが存在する場合,特定グループの細菌を特異的に検出できた.2.水棲動物の化学的ストレス曝露のマーカー分子として魚類のメタロチオネイン(MT)および熱ショック蛋白質(HSP)に着目し,フナ由来のキンギョから樹立された細胞(GAKS)を用い実験を行った.カドミウム,亜鉛,砒素およびt-ブチルヒドロペルオキシドで細胞を処理したところ,いずれの処理によっても濃度依存的,時間依存的にMTタンパク質が誘導され,かつMT mRNAレベルもタンパク質誘導とパラレルに増加すること,またHSP70mRNAは砒素処理で増加することがわかった.これらの遺伝子が指標遺伝子として有効であり,今後は検討する化学物質の種類を増やすとともに,対象とするマーカー分子について更に検討する.3.昨年度,緑藻における環境応答の指標として,ファイトケラチン合成酵素遺伝子およびアブシジン酸合成系

律速酵素遺伝子が有用であることを明らかにした.そこで,これらの遺伝子の発現機構を細胞レベルおよび分子レベルで解析したところ,その制御に重金属や活性酸素が関与していることを明らかとした.本課題は,東南アジアの環境の現状を生物学的に理解することを目的に,水圏に生息する微生物・魚類の群集構造および環境変化に応答する遺伝子の発現パターンを解析し,環境汚染物質の生態系への影響を調べるものである.本年度は,独自に作成した細菌同定用DNAチップの有効性を評価するとともに,藻類および魚類における環境ストレスに対する特定遺伝子の機能・発現調節に関する研究を行った.さらにタイ・バンコク大気中の浮遊粉塵の鉛含量を測定し,以下の知見を得た.1.16S rRNAを標的とした細菌同定用DNAチップにより,モデル生態系および河川に生息する細菌の群集構造の変化・差異をDNAチップのスポットパターンから解析することができた.2.緑藻Dunaliella tertiolectaのフィトケラチン(PC)の生合成が,重金属処理によるグルタチオン合成系活性化により,強く促進されること,またPCが種々の環境ストレスによって惹起される酸化ストレスを緩和することを明らかにした.3.タイにて単離したラン藻Nostoc spongiaeformeが生産する紫色素nostocine Aは,細胞内で還元され,さらに酸素と反応してスーパーオキシドラジカルを生成し,細胞傷害を引き起こすことを明らかにした.4.魚類細胞試料と哺乳動物のMRE (Metal Response element)を組み合わせて,ゲルシフトアッセイを行うことで,魚類細胞内におけるMRE結合因子の存在,および化学的ストレスによる結合活性の亢進を明らかにした.さらに,魚類細胞に哺乳動物のMREを組み込んだレポーター遺伝子を導入し,化学物質処理によりその転写活性が上昇することを明らかにした.5.タイ国バンコク市内の粒子径10μm以下の浮遊粉塵の鉛含量は,タイ国の環境基準以下であり,また浮遊粉塵中鉛含量が浮遊粉塵重量と良く相関し,試料採取地の交通量とは相関がなかった.
ヒト造血器腫瘍によるNO合成とその意義:NOによる病態修飾と腫瘍増殖促進

我々は、原因不明の高心拍出性心不全を合併した多発性骨髄腫(MM)症例を経験し、この病態が原疾患の憎悪と相関したことから、腫瘍細胞から末梢血管拡張作用のあるNOが産生されているのではないかと考えた。また最近、種々の腫瘍がNOを産生し、また腫瘍自体あるいはそれ以外で産生されたNOが腫瘍の増殖に影響を与えているという報告が蓄積されつつある。今回MMさらには他の造血器腫瘍によるNO産生の有無、及びその意義について検討した。NO自体はきわめて微量ではたらき、しかも半減期が短いため直接的な証明は困難である。そこで我々はNO合成酵素(iNOS)の存在をRT-PCR法で検討した結果、成人T細胞白血病(ATL)とMM由来細胞株でiNOSmRNAの存在を証明した。MMでは3つの細胞株(KHM-4,KHM-11,RPMI8226)で陽性であったが、KHM-4,KHM-11は原因不明の高心拍出性心不全を合併した患者より当科で樹立された細胞株である。高心拍出性心不全は、腫瘍細胞のiNOSによって産生されたNOによっていたのではないかと考えている。ATLでは患者サンプルでも検討したが、9例中4例が陽性であった。さらに我々はNOの前駆体であるアルギニンで、骨髄腫細胞にアポトーシスが誘導されることも明らかにした。iNOSによるNO産生は、アルギニンの濃度に比例するという報告があることから、NOを介してアポトーシスが誘導されている可能性が高い。以上の事実を踏まえ、今後腫瘍細胞から産生されたNOがどのように病態を修飾しているのか、NOが腫瘍細胞増殖にどのような影響を及ぼしているのかをさらに検討していきたい。
ブラックホール形成における臨界現象C繰り込み群の重力系への応用

繰り込み群の方法は偏微分方程式の長時間の振舞いを調べるのに有用である.今年度はこのうちGoldenfeld-大野流の繰り込み群について調べた.これの実際の有用性を明確にするためには数学的な一般論が必要である.まず,このために,一般の自然ハミルトン系について,繰り込み群方程式はいつもハミルトン系になることを示した.また、繰り込まれた解は近似の範囲で同等な解を与えることを示した.一方,理想流体の重力崩壊の臨界現象の以前からの研究において,Lyapunov解析を行うことにより臨界時空の不安定モードが唯一であることを示した部分,ユニバーサリティークラスの存在について示した部分を出版した.また,宇宙の平均化の問題について吟味した.その結果,提案されている平均化は空間の負曲率の部分を相対的に拡大し,正曲率の部分を相対的に縮小するようなものであるので,実際的ではないのではないかと結論した.繰り込み群の方法は偏微分方程式の長時間の振舞いを調べるのに有用である.我々は以前これを役立て重力崩壊の臨界現象が理解できることを示した.今年度はこの方法が観測的宇宙論にどのように応用できるかを研究した.実際には,球対象・非一様なダスト(圧力ゼロの理想流体)で満たされた宇宙のアインシュタイン方程式にに対する繰り込み群を考え,固定点の周りの流れの詳細な解析を行った、球対称非一様なダスト時空の一般解はLemaitre-Tolman-Bondi時空として知られているので,対照的な摂動は厳密に調べることができる。その結果,すべての固定点について,その周りの不安定モードは無限に多く存在することがわかった.これは繰り込み群の立場で見た場合,球対称・非一様宇宙は非常に不安定であることを意味する.また,この方法の応用についてはダスト特有の問題があることもわかった.これを避けるには圧力があるモデルを考えねばならない.さらに,宇宙の観測は統計量を観測対象とするので,実際の応用に際しては,空間についての平均化を含むような繰り込み群を定義する必要がある.繰り込み群の方法は偏微分方程式の長時間の振舞いを調べるのに有用である.今年度はこのうちGoldenfeld-大野流の繰り込み群について調べた.これの実際の有用性を明確にするためには数学的な一般論が必要である.まず,このために,一般の自然ハミルトン系について,繰り込み群方程式はいつもハミルトン系になることを示した.また、繰り込まれた解は近似の範囲で同等な解を与えることを示した.一方,理想流体の重力崩壊の臨界現象の以前からの研究において,Lyapunov解析を行うことにより臨界時空の不安定モードが唯一であることを示した部分,ユニバーサリティークラスの存在について示した部分を出版した.また,宇宙の平均化の問題について吟味した.その結果,提案されている平均化は空間の負曲率の部分を相対的に拡大し,正曲率の部分を相対的に縮小するようなものであるので,実際的ではないのではないかと結論した.
1/fゆらぎを応用したデザインシステムの構築と感性評価の自動化

前年度において,1/fゆらぎをもつ画像のスペクトルをフーリエ変換を用いて抽出し,ペイント等のソフトウェアで適当に色を着けた原画像に埋め込むための基本アルゴリズムを開発した.そのアルゴリズムを応用して,1/fゆらぎを持つ波形として音声データ(クラシック音楽や小川のせせらぎ等)や脳波データを原画像に埋め込む手法を開発した.更に,カオスはそれ自身が1/fゆらぎを持っている場合もあるので,カオスを用いた画像生成手法も開発した.アンケートに頼らない感性評価の定量化の試みとして,生成されたデザイン画像に対して感性スペクトル解析装置を用いた脳波解析を行った.本装置では脳波データより,「怒り/ストレス」「喜び」「悲しみ」「リラックス」の4つの感性要素を推定することが可能である.はじめに8つの音声データを聞かせたときと,それらを使って生成した8枚の画像を見せたときの4つの感性の相関が高いことを確認した.このことは音声データを聞いた感性が,生成画像を見たときの感性にうまく埋め込まれていることを意味する.次に「リラックス」の要素に着目し,原画像を見たとき,音声データを聞かせたとき,生成デザイン画像を見せたときのリラックス値をそれぞれ計測した.原画像を見たときでは低く,音声データを聞かせたときは高かったリラックス値が,生成画像を見せたときは高かったことより,音声データを聞いて感じた「リラックス」が,生成画像を見ても同様に感じることを示している.従って,本アルゴリズムを用いることにより,アンケートに依存することなく人をリラックスさせるデザインが生成可能となる.1/fゆらぎをもつ画像のスペクトルをフーリエ変換を用いて抽出し,ペイント等のソフトウェアで適当に色を着けた原画像に埋め込むための基本アルゴリズムを開発した.そのアルゴリズムを用いて,デザインへの応用とアンケートに頼らない感性の定量化への試みを行った.デザインへの応用に関しては,風景写真・印象派などの絵画・クラシック音楽・小川のせせらぎなどの自然の音・脈波などの生体のリズムなどの1/fゆらぎスペクトルを抽出し,デザインへの応用の可能性を探った.更に,カオスはそれ自身が1/fゆらぎを持っている場合もあるので,現在までに行ってきたカオスに関する知見を用いて画像生成に応用した.様々な1/fゆらぎを持つデータを試行錯誤的に試し,データベースを作成した.アンケートに頼らない感性の定量化への試みとして,上記のアルゴリズムを用いて木目画像を生成し,それを框戸の木目の設計に応用するシステムを構築した.デザイナによる設計の場合は,デザインイメージを標語にした後に,そのイメージにあわせた画像を集めて,設計対象に対するイメージを膨らませているそうである.そこで,デザイナが集めた画像から特徴成分を抽出し,それを用いて木目画像を生成した.これによりデザイナの意図を反映させる設計ツールの開発が出来た.このシステムの開発により,デザイナはイメージ画像を収集することによりデザインの結果を直接求めることが可能となった.官能試験,脳波測定などを通じて検証試験を行い,その結果,合成画像には何らかの形で人間の嗜好が内在されている可能性があることを示すことができた.前年度において,1/fゆらぎをもつ画像のスペクトルをフーリエ変換を用いて抽出し,ペイント等のソフトウェアで適当に色を着けた原画像に埋め込むための基本アルゴリズムを開発した.そのアルゴリズムを応用して,1/fゆらぎを持つ波形として音声データ(クラシック音楽や小川のせせらぎ等)や脳波データを原画像に埋め込む手法を開発した.更に,カオスはそれ自身が1/fゆらぎを持っている場合もあるので,カオスを用いた画像生成手法も開発した.アンケートに頼らない感性評価の定量化の試みとして,生成されたデザイン画像に対して感性スペクトル解析装置を用いた脳波解析を行った.本装置では脳波データより,「怒り/ストレス」「喜び」「悲しみ」「リラックス」の4つの感性要素を推定することが可能である.はじめに8つの音声データを聞かせたときと,それらを使って生成した8枚の画像を見せたときの4つの感性の相関が高いことを確認した.このことは音声データを聞いた感性が,生成画像を見たときの感性にうまく埋め込まれていることを意味する.次に「リラックス」の要素に着目し,原画像を見たとき,音声データを聞かせたとき,生成デザイン画像を見せたときのリラックス値をそれぞれ計測した.原画像を見たときでは低く,音声データを聞かせたときは高かったリラックス値が,生成画像を見せたときは高かったことより,音声データを聞いて感じた「リラックス」が,生成画像を見ても同様に感じることを示している.従って,本アルゴリズムを用いることにより,アンケートに依存することなく人をリラックスさせるデザインが生成可能となる.
音弾性法による応力測定に関する研究

本研究は,超音波の伝播速度の応力依存性を調べ,それを利用した非破壊応力測定法の基礎を確立することである.この研究によって,以下の知見を得た.A)表面波を用いた応力測定法について1)市販(昭和56年現在)のシングアラウンド測定装置を改良し,0.2nsec程度の周期計測精度の測定系(測定系A)およびtimeーofーflight時間計測を0.05nsec程度の精度で行う測定系(測定系B)を構成した.2)表面波の送受信には,ナイフエッジ型縦波用振動子(試作)およびくさび型振動子(試作)を使用した.3)アルミニウム合金(5152および2017)について,a)引っ張り試験およびb)片持ちばりの曲げ試験を行い応力と表面波の伝播速度の変化率との関係を調べた.4)表面波の伝播速度の変化率は,応力に比例することが明かとなり,表面波の応力音弾性係数を求めた.B)縦波を用いた応力測定法1)シングアラウンド装置(平成3年現在)の使用により,0.05nsec程度の精度での周期計測が可能となった.2)送受信子は市販の縦波の超音波探傷子および試作品を使用した.3)アルミニウム合金(5152および2017)および軟鋼(SS41)について,引っ張り試験を行い応力と軸方向の縦波の伝播速度の変化率との関係を調べた.4)縦波の伝播速度の変化率は,応力に比例することが明かとなり,縦波の応力音弾性係数を求めた.以上の結果,応力測定の基礎が明確になり,超音波を用いた非破壊応力測定が可能となった.本研究は,超音波の伝播速度の応力依存性を調べ,それを利用した非破壊応力測定法の基礎を確立することである.この研究によって,以下の知見を得た.A)表面波を用いた応力測定法について1)市販(昭和56年現在)のシングアラウンド測定装置を改良し,0.2nsec程度の周期計測精度の測定系(測定系A)およびtimeーofーflight時間計測を0.05nsec程度の精度で行う測定系(測定系B)を構成した.2)表面波の送受信には,ナイフエッジ型縦波用振動子(試作)およびくさび型振動子(試作)を使用した.3)アルミニウム合金(5152および2017)について,a)引っ張り試験およびb)片持ちばりの曲げ試験を行い応力と表面波の伝播速度の変化率との関係を調べた.4)表面波の伝播速度の変化率は,応力に比例することが明かとなり,表面波の応力音弾性係数を求めた.B)縦波を用いた応力測定法1)シングアラウンド装置(平成3年現在)の使用により,0.05nsec程度の精度での周期計測が可能となった.2)送受信子は市販の縦波の超音波探傷子および試作品を使用した.3)アルミニウム合金(5152および2017)および軟鋼(SS41)について,引っ張り試験を行い応力と軸方向の縦波の伝播速度の変化率との関係を調べた.4)縦波の伝播速度の変化率は,応力に比例することが明かとなり,縦波の応力音弾性係数を求めた.以上の結果,応力測定の基礎が明確になり,超音波を用いた非破壊応力測定が可能となった.
排卵調節におけるエストロゲン受容体βの生理機能に関する研究

本研究では実験形態学的手法を用いてエストロゲン受容体βの排卵調節における生理学的役割を明らかにする。視索前野脳質周囲核(AVPV)において見いだしたERβの発現及び分布の機能的な解析を、雌性化及び雄性化の2つの動物モデルを用いin situ hybridization組織化学により行った。その結果、ERβmRNA発現ニューロンの分布が著しい性差を示すこと、この性差が新生仔期のステロイドホルモンの影響で成立することを見出した。ERβタンパクに対する免疫組織化学により、タンパクの発現にも同様の性差を確認した。ERβmRNAとERαタンパクの同一切片上での可視化により、ERβmRNA陽性細胞の83%にERαタンパクの共存を認めた。さらに、雌ではERβmRNA陽性細胞がドーパミン作動性細胞と一致して分布することを認め、ERβmRNA陽性細胞の18%がチロシン水酸素化酵素免疫陽性タンパクとの共存を認めた。次に、生体内でのERβの生理機能的な解析を行った。性的に成熟した8-9週令雌を用い、ERβのアンチセンスオリゴヌクレオチドを脳に投与し膣垢周期を調査した。ERβのアンチセンスオリゴヌクレオチドを脳に局所的に投与することによって、膣垢周期で連続発情の成立を認め、発情期が対照群と比べ有意に増加していた。この時ERβ免疫陽性細胞数は、スクランブルオリゴヌクレオチド投与群に比して50%減少していた。以上の結果から、ERβが排卵時の性腺刺激ホルモンの分泌調節に関与していることが示唆された。これらの結果を論文にまとめ米国アカデミー紀要に投稿した。論文は受理され同雑誌に掲載された。AVPVにおいて発現のみられたERβ陽性のほとんど多くの細胞がERαを有していた事実は、両受容体の相互作用によって排卵調節が行われる可能性を示唆している。ERβのアンチセンスオリゴヌクレオチド及びERαアンチセンスオリゴヌクレオチドを単独で、あるいは、両者を混合しAVPVの近傍に局所投与し、黄体形成ホルモンの血中濃度の変化について、現在検討を進めている。本研究では実験形態学的手法を用いてERβの排卵調節における生理学的役割を明らかにする。視索前野脳質周囲核(AVPV)において見いだしたERβの発現及び分布の機能的な解析を、雌性化及び雄性化の2つの動物モデルを用いin situ hybridization組織化学により行なった。ERβmRNAとERαタンパクの同一切片上での可視化により、ERβmRNA陽性細胞の84%にERαタンパクの共存を認めた。さらに雌ではERβmRNA陽性細胞がドーパミン作動性細胞と一致して分布することを認め、ERβmRNA陽性細胞の18%がチロシン水酸素化酵素免疫陽性タンパクとの共存を認めた。

この時ERβ免疫陽性細胞数は、スクランブルオリゴヌクレオチド投与群に比して50%減少していた。以上の結果から、ERβが排卵時の性腺刺激ホルモンの分泌調節に関与していることが示唆された。これらの結果を論文にまとめ米国アカデミー紀要に投稿した。論文は受理され電子ジャーナルに掲載された。さらに平成14年度は、AVPVにおいて共存のみられたERβとERαの両受容体の排卵調節における相互作用について検討していきたい。具体的には、ERαアンチセンスオリゴヌクレオチドをERβと同様脳に局所的に投与して、膣垢周期を調査し排卵時の性腺刺激ホルモンの分泌調節における関与の有無を検討する。視索前野脳室周囲核に発現が認められるエストロゲン受容体βの性差は、新生仔期のステロイドホルモンの影響で成立することを見出した。さらにこの性差は、成熟期のラットにおいても維持されていた。エストロゲン受容体βの分布における形態学的な性差は、機能的な性差をもたらすものという仮説のうえに立ち、アンチセンスの脳室内投与実験を行った。その結果、膣腔周期で連続発情の成立を認め、発情期が対照群であるスクランブルオリゴヌクレオチド投与群に比べ有意に増加していた。免疫組織化学法による検出したエストロゲン受容体β陽性細胞数は、対照群に比して50%減少していた。これらの結果より、エストロゲン受容体βが排卵調節における、性腺刺激ホルモン分泌調節に関与していることが示唆された。そこで、今年度は、これらエストロゲン受容体βの排卵調節における関与の詳細を明らかにするために、視索前野脳室周囲核近傍にエストロゲン受容体βアンチセンセスオリゴヌクレオチドを局所投与し、人為的な黄体形成ホルモン(LH)誘導条件下で、血中のLHの測定を行った。現在までのところ、エストロゲン受容体βアンチセンセスオリゴヌクレオチド投与群と対照群との間に、血中のLH量の有意な差は得られてはおらず、実験条件の確認を含め現在再検討を行っている。一方で、エストロゲン受容体βの性差の認められる領域に視床下部腹内側核も含まれることを見出した。腹内側核での性差も新生仔期のステロイドホルモンの影響で成立することを明らかにした。腹内側核から中脳中心灰白質への投射は雌の性行動に重要であることが知られている。そこで、中脳中心灰白質外側部にFluolo-Goldをイオン泳動法にて注入し逆行性にラベルし、エストロゲン受容体βニューロンから中脳中心灰白質外側部に投射があるかどうかめ検討を行った。腹内側核に発現するエストロゲン受容体βの一部のニューロンはFluolo-Gold免疫陽性であることをみいだした。
小麦依存性運動誘発アナフィラキシーの原因遺伝子解析とそれに対応する小麦品種の探索

小麦依存性運動誘発アナフィラキシー(WDEIA)は小麦含有食品摂取後に運動等によりアナフィラキシーショックなど生命の危険にさらされることがあり、治癒が難しく、患者らは長期的に食生活に注意を払わなければならない。本研究では発症予測マーカーを探索し、患者らが摂取可能な小麦種を探索することを目的とする。申請者らは既に全ゲノム関連解析により世界初となる加水分解小麦アレルギー疾患感受性遺伝子の同定に成功しており、WDEIAについても同様に全ゲノム関連解析により疾患感受性遺伝子を同定することが可能と考える。疾患感受性遺伝子が同定された場合には、遺伝子型による発症リスク予測法の開発を行う。さらにHLAに特徴があった場合には、HLAと小麦遺伝子の結合性をコンピューターシュミレーションにより解析し、WDEIA患者でも摂取可能な(発症前であれば発症予防に繋がる)小麦品種の開発基盤を作る。1)遺伝子型決定(SNPマイクロアレイ解析)アフィメトリクス社のAxiom Precision Medicine Research Arrayを使用する。同意が得られた患者末梢血からDNAを抽出し200ngのDNAを用いて増幅し、25125塩基対(bp)の断片にランダムに断片化を行いAxiom Precision Medicine Research Arrayにハイブリダイズさせる。アレイ表面で行われるマルチカラーのライゲーション反応後アレイを染色し、GeneTitan MC Instrumentにより画像を取得する。取得された画像を用いてAxiom Analyisis Suite 2.0により遺伝子型を決定する。インピュテーション法による非タイピング遺伝子多型の遺伝子型推定各個人でタイピングされた80万SNPのジェノタイプデータを用いて網羅的なゲノム解析を実施する。インピュテーション実施時に得られるimputation scoreに基づきSNPのQCを実施。現在確定診断患者からのサンプルを集め、解析に向け進めている。2)ウェスタンブロット解析による小麦アレルゲン分子種の同定と低アレルゲン小麦の選定既存の各種小麦とWDEIAおよびGP19Sによる小麦アレルギー患者の血清を使用してウェスタンブロット法による反応性の差異を検討した。ωー5グリアジン、ω-1,2グリアジン、高分子量グルテニン、低分子量グルテニン、α/β/γーグリアジンの血清において25名分のウエスタンブロット解析を行った結果、ω-5と必ずしも反応はしないが、低分子量グルテニンとは全ての患者が反応した。現在、様々な小麦サンプルに対してIgE抗体の反応を検討している。1)遺伝子型決定(SNPマイクロアレイ解析)と関連解析2018年度に引き続き遺伝子型決定を行い、全てのサンプルについて2019年度内に遺伝子型決定を完了する。得られた遺伝子型情報を用いてPLINK(https://www.cog-genomics.org/plink2)によるGWASを実施する。GWASで関連が認められたSNPについては、独立した小麦アレルギーサンプルを使用して追認を行う。アレルギー疾患への強い関与が報告されている主要組織適合遺伝子複合体(MHC)内のHLA遺伝子については、HLA imputation法を用いたHLA遺伝子アレルおよびアミノ酸多型の推定を行う。参照データとしてNBDCヒトデータベースに登録された日本人健常者908名のデータおよび申請者が独自に保有する471名のデータを用いることにより、主要なクラスI HLA2)低アレルゲン小麦の特徴の特定ゲノム解析で疾患とHLA領域との関連が同定された場合には、既に報告されているω-5グリアジンのエピトープと、タンパク構造データベースに登録済のHLAの立体構造とのシュミレーションによる解析を行う。さらに、ウェスタンブロットで反応性の低かった小麦品種のω-5グリアジンのアミノ酸配列情報を比較し、シュミレーションの妥当性を検証する。その後、上記検討で見つかった個々のタンパク質についても、同様にシュミレーションし、どのタイプのWDEIA患者が、どのタイプの小麦を摂取可能か特定する。最終的には、よりアレルゲン性が低い小麦品種の開発のため、アレルゲン変異を集積させた系統の開発に着手する。申請者らは既に全ゲノム関連解析により世界初となる加水分解小麦アレルギー疾患感受性遺伝子の同定に成功しており、WDEIAについても同様に全ゲノム関連解析により疾患感受性遺伝子を同定することが可能であると考える。さらに、HLAに特徴があった場合には、HLAと小麦遺伝子の結合性をコンピューターシミュレーションにより解析し、WDEIA患者でも摂取可能な(発症前であれば発症予防に繋がる)小麦種の開発基盤を作る。WDEIA患者サンプルの収集藤田保健衛生大学坂文種報徳会病院、及び共同研究者の施設で診療中のWDEIA患者で本研究への参加に同意の得られた患者から血液サンプルを収集する。遺伝子型決定(SNPマイクロアレイ解析)アフィメトリクス社のAxiom Precision Medicine Research Arrayを使用する。同意が得られた患者末梢血からDNAを抽出し200ngのDNAを用いて増幅し、25125塩基対(bp)の断片にランダムに断片化を行う。これらの断片を精製後、Axiom Precision Medicine Research Arrayにハイブリダイズさせる。Arrayを洗浄し、アレイ表面で行われるマルチカラーのライゲーション反応後アレイを染色し、GeneTitan MC Instrumentにより画像を取得する。

取得された画像を用いてAxiom Analyisis Suite 2.0により遺伝子型を決定する。インピュテーション法による非タイピング遺伝子多型の遺伝子型推定各個人でタイピングされた80万SNPのジェノタイプデータを用いて数千万SNPのジェノタイプデータを推測することにより、網羅的なゲノム解析を実施する。全ゲノム関連解析データに対して一般的なクオリティーチェックを実施。SNPインピュテーション参照データとして1000ゲノムプロジェクトPhase 3データを使用し、インピュテーションソフトウェアであるMinimacを使用する。インピュテーション実施時に得られるimputation scoreに基づきSNPのQCを実施。ウェスタンブロット解析による小麦アレルゲン分子種の同定と低アレルゲン小麦の選定既存の各種小麦とWDEIAおよびGP19Sによる小麦アレルギー患者の血清を使用してウェスタンブロット法による反応性の差異を検討する。現在、確定診断患者からのサンプルを集め、解析に向け進めている。小麦依存性運動誘発アナフィラキシー(WDEIA)は小麦含有食品摂取後に運動等によりアナフィラキシーショックなど生命の危険にさらされることがあり、治癒が難しく、患者らは長期的に食生活に注意を払わなければならない。本研究では発症予測マーカーを探索し、患者らが摂取可能な小麦種を探索することを目的とする。申請者らは既に全ゲノム関連解析により世界初となる加水分解小麦アレルギー疾患感受性遺伝子の同定に成功しており、WDEIAについても同様に全ゲノム関連解析により疾患感受性遺伝子を同定することが可能と考える。疾患感受性遺伝子が同定された場合には、遺伝子型による発症リスク予測法の開発を行う。さらにHLAに特徴があった場合には、HLAと小麦遺伝子の結合性をコンピューターシュミレーションにより解析し、WDEIA患者でも摂取可能な(発症前であれば発症予防に繋がる)小麦品種の開発基盤を作る。1)遺伝子型決定(SNPマイクロアレイ解析)アフィメトリクス社のAxiom Precision Medicine Research Arrayを使用する。同意が得られた患者末梢血からDNAを抽出し200ngのDNAを用いて増幅し、25125塩基対(bp)の断片にランダムに断片化を行いAxiom Precision Medicine Research Arrayにハイブリダイズさせる。アレイ表面で行われるマルチカラーのライゲーション反応後アレイを染色し、GeneTitan MC Instrumentにより画像を取得する。
プラズマ界面相互作用のナノスケール解析

本研究は、プラズマ照射下という極めて強い非平衡状態における物質表面・界面近傍のナノスケールの自発的構造形成機構を、その構造形成とナノ界面の近傍の「揺らぎ」との関係から、原子レベルシミュレーションを用いて明らかにすることを目的とする。我々は、平成22・23年度の本領域公募研究の支援を受け、半導体製造糧におけるゲートエッチングプロセスで発生するシリコン・リセスと呼ばれる、ゲート酸化膜を通しての基板シリコンの酸化が、プラズマから入射される水素イオンによる増速酸化に起因するものであることを実験的に立証した。本研究では、これらの研究成果を発展させ、分子動力学(MD)シミュレーションを用いて、増速酸化の特徴を詳細に解明した。シミュレーションでは、軽い水素イオンが、一定の入射エネルギーでシリコン基板に入射する際、基板表面近傍に存在する酸素原子が、入射水素原子との衝突により移動する位置を時間(水素イオン注入量)の関数と求め、その運動が、非熱的拡散に対応することを明らかにし、また、Einsteinの関係式により、実効的な拡散係数を水素イオン入射エネルギーの関数として求めた。更に、過去に我々が行ったダイヤモンドライクカーボン(DLC)のsp3構造形成の研究を発展させ、Irなど、炭素とは異なる基板上に結晶ダイヤモンドを成長(ヘテロエピタキシャル成長)させる手法として知られる「基板バイアス核発生法(Bias Enhanced Nucleation法: BEN法)」の表面反応の解析も併せて行った。BEN法で用いられる実験条件下で、我々のイオンビーム入射装置(マルチビーム装置)を用いて、Ir基板表面に炭素(C)イオンビームを入射し、かつ、表面解析を行った。この実験により、Ir基板内部から表面にC元素が析出する過程が明らかとなり、Ir基板への高エネルギーCイオン照射におけるダイヤモンド核形成機構を推定する重要な手掛かりが得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、プラズマ照射下という極めて強い非平衡状態における物質表面・界面近傍のナノスケールの自発的構造形成機構の解明と、そのナノ界面の近傍の「揺らぎ」の関係を、原子レベルシミュレーションを用いて明らかにすることを目的とする。我々は、平成22・23年度の本領域公募研究の支援を受け、半導体製造糧におけるゲートエッチングプロセスで発生するシリコン・リセスと呼ばれるゲート酸化膜を通しての基板シリコンの酸化が、プラズマから入射される水素イオンによる増速酸化に起因するものであることを実験的に立証した。平成24年度は、この実験結果をもとに、MDシミュレーションを用いて、増速酸化の特徴を詳細に解明した。シミュレーションでは、軽い水素イオンが、一定の入射エネルギーでシリコン基板に入射する際、基板表面近傍に存在する酸素原子が、入射水素原子との衝突により移動する位置を時間(水素イオン注入量)の関数と求め、その運動が、非熱的拡散に対応することを明らかにした。さらに、Einsteinの関係式より、実効的な拡散係数を水素イオン入射エネルギーの関数として求めた。一方、並行して、前年度までに行ったダイヤモンドライクカーボン(DLC)のsp3構造生成の研究を発展させ、平成24年度は、Irなどの異なる基板上に結晶ダイヤモンドを成長(ヘテロエピタキシャル成長)させる過程として知られる「基板バイアス核発生法(Bias Enhanced Nucleation法: BEN法)」によるダイヤモンド核形成機構を明らかにするためのイオンビームの入射実験を開始した当初の目的通り、MDシミュレーションにより、非熱的拡散係数の入射エネルギー依存性を求めることができた。また、ダイヤモンド核形成機構を明らかにするためのイオンビームの入射実験を予定通り開始した。
日系企業の新興国市場ビジネスと政府間経済協力：ロシア語圏市場を中心に

本年度は、(1)ロシアビジネスに関する研究と並行して、(2)中央アジア5カ国(ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン)を中心に、ロシア以外のロシア語圏市場の実態調査に着手する予定であった。(1)については、日系企業の海外進出に関して、日本銀行、財務省、経済産業省、外務省などが公表している公的なデータベースに加えて、民間のデータベース(東洋経済新報社など)も活用して、対ロシア直接投資の実績と特徴を定量的・定性的に分析した。その結果、日系企業によるロシア投資の実績(投資収益率)はおおむね良好で、他の欧州新興国と比べると非常に高い一方で、第三国(特にオランダ)を経由した迂回投資の事例が多く、対ロシア直接投資の実態を見えづらくしていると同時に、日系企業がオランダの税法上の利点を享受しつつ、ロシアの投資環境に内在するリスクを回避するスキームとして、こうした投資形態を選択していることが明らかにされた。(2)については、中央アジア5カ国を中心に旧ソ連諸国出身者に対するヒアリング調査を国内外で行い、ビジネス言語としてのロシア語と英語の地位に関する実態調査を開始した。特に、公的にはロシア語離れを政策的に進めながら、ビジネスの現場ではロシア語が広く使用されているウズベキスタンの首都タシケントで、日系企業・団体や現地の教育機関においてアンケートを含むヒアリング調査を実施し、多くの一時的資料が得られた。その成果は定性的データとして記録し、今後の研究成果の発表に向けて随時分析を進めている。本研究が目指している目標は2つあり、(1)計量的な分析手法とヒアリング調査に基づく事例研究の有機的な結合を通じて、日系企業によるロシア語圏市場ビジネスの実態を多面的に論じること、ならびに(2)ロシア語圏における新興国市場ビジネスの現状分析を通じて、現地の人的資本育成・高等教育の実状に加えて、今日の日系企業に強く求められているグローバル人材育成の課題と対策を具体的に明らかにすることである。本年度は、前年度から継続的に収集してきた各種統計データと現地調査で得られた定性的データの分析を通じて、最大のロシア語圏市場であるロシアに焦点を当てて、研究成果の発表を進めてきた。同時に、日系企業による固定資本の大半が残されるロシア極東の現地調査を継続的に行い、非英語圏のロシア語圏新興国市場に求められるグローバル人材に関する研究にも従事してきた。グローバル人材の育成に大きく影響するビジネス言語の運用に関するアンケート調査結果の分析は報告書として取りまとめて、調査協力者(アンケート回答者)並びに企業に対して研究成果をフィードバックすることができた。上記のロシア研究と並行して、中央アジア諸国を中心にロシア語圏市場ビジネスの実態調査を行い、地域別の外国直接投資の受入実績に関する定量的データの収集とあわせて(ウズベキスタン及びカザフスタン)、ビジネス言語としての英語・ロシア語の運用に関する実態調査を通じて、貴重な定性的データを入手することができた(ウズベキスタン)。本研究の最終年度に当たる来年度は、日系企業のロシアビジネスに関する研究と並行して、中央アジア地域を中心にロシア以外のロシア語圏市場での実態調査を進める。すでに現地調査を行ったウズベキスタン及びカザフスタンに続いて、キルギスでの現地調査を実施する予定で、研究協力者のサポートを適宜受けながら、現地に進出した日系企業へのヒアリング調査とあわせて、対ロシア投資障壁の一つとされているロシア語の問題が、現地語と並んでロシア語が広く用いられている中央アジアでも観察されるかどうかの検討を重ねる。また、筑波大学がロシア語圏の協定大学と進めている「ロシア語圏諸国を対象とした産業界で活躍できるマルチリンガル人材育成プログラム」(文科省の世界展開力事業)の一部は、対ロシア「経済協力8項目」と深く関わる内容であるため(現地企業インターンシップを通じたグローバル人材育成やロシアの医科大学における医療実務研修など)、関係者の協力を得ながら、現在までの事業成果と問題点の確認を通じて、「経済協力8項目」の実現可能性を検討するとともに改善点の洗い出しも行う。以上の研究を通じて、従来の外国直接投資(FDI)に関する研究では、外生的な要因として扱われることが一般的であった政府間の経済協力を内生的に組み込んだモデルを構築するために、政府開発援助(ODA)供与と密接に結びついており、当初から政府間経済協力の枠組みで行われてきた対中央アジアビジネスを含めて、ロシア語圏市場においてはどのような要因が政府間の経済協力が民間投資を促進するのかを検討する。本研究の初年度に当たる平成29年度は、(1)ロシア語圏市場向け企業活動の基礎データに関する統計・計量分析と、(2)対ロシア「経済協力8項目」の実態調査を重点的に行う予定であった。(1)については、日系企業の海外進出に関して、日本銀行、財務省、経済産業省、外務省などが公表している公的なデータベースに加えて、民間のデータベース(東洋経済新報社など)も活用して、主に2000年代以降におけるロシアへの企業進出・撤退動向を検討した。その結果、同国市場への日系企業の進出は、トヨタによる現地工場設立が発表された2005年以降に加速したものの、2014年のウクライナ問題による経済制裁や原油価格下落に伴うルーブル下落の影響から、2015年以降は低迷状況にあることが確認できた。なお、企業レベルのミクロデータを利用した研究が近年増えていることを踏まえて、企業レベルの投資活動が把握できるデータベースの活用を試みたが、以前とは異なり、事業所ごとの営業・財務データを個別に取得することはできないことが判明したため、来年度以降の検討課題とした。(2)については、対ロシア「経済協力8項目」の経済効果を検証する作業の一環として、その中の一つに挙げられている「極東経済・産業振興」に焦点を当て、主にロシア極東に進出した日系企業へのヒアリング調査を現地で行った。

その結果、(1)医療や食品など、現地ニーズに合致した分野での事業は比較的順調に推移していること、(2)全般的な投資環境は改善傾向にあるが、優秀な人材の確保や育成の面では課題が残ること、(3)ウクライナ問題に対するロシアへの経済制裁の影響で、将来的なエネルギー開発協力の進展は望み薄であること、などが判明した。以上の現地調査にあわせて、対ロシア投資障壁の一つとされているロシア語の問題に関するアンケート調査を実施し、70名以上の回答を得た。本研究が目指している目標は2つあり、(1)計量的な分析手法とヒアリング調査に基づく事例研究の有機的な結合を通じて、日系企業によるロシア語圏市場ビジネスの実態を多面的に論じること、ならびに(2)ロシア語圏における新興国市場ビジネスの現状分析を通じて、現地の人的資本育成・高等教育の実状に加えて、今日の日系企業に強く求められているグローバル人材育成の課題と対策を具体的に明らかにすることである。本年度は、主に(1)についてロシアに焦点を当てて、計10社余りの訪問調査を実施し、その結果の定性的分析・検討を通じて、所期の成果を上げることができた。アンケート調査を通じて収集したデータの定量的分析は、次年度以降の課題である。また、今後の検討対象である(2)についての情報収集も並行して進めており、非英語圏のロシア語圏新興国市場に求められるグローバル人材に関する研究に着手している。本年度は、(1)ロシアビジネスに関する研究と並行して、(2)中央アジア5カ国(ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン、トルクメニスタン)を中心に、ロシア以外のロシア語圏市場の実態調査に着手する予定であった。(1)については、日系企業の海外進出に関して、日本銀行、財務省、経済産業省、外務省などが公表している公的なデータベースに加えて、民間のデータベース(東洋経済新報社など)も活用して、対ロシア直接投資の実績と特徴を定量的・定性的に分析した。その結果、日系企業によるロシア投資の実績(投資収益率)はおおむね良好で、他の欧州新興国と比べると非常に高い一方で、第三国(特にオランダ)を経由した迂回投資の事例が多く、対ロシア直接投資の実態を見えづらくしていると同時に、日系企業がオランダの税法上の利点を享受しつつ、ロシアの投資環境に内在するリスクを回避するスキームとして、こうした投資形態を選択していることが明らかにされた。(2)については、中央アジア5カ国を中心に旧ソ連諸国出身者に対するヒアリング調査を国内外で行い、ビジネス言語としてのロシア語と英語の地位に関する実態調査を開始した。特に、公的にはロシア語離れを政策的に進めながら、ビジネスの現場ではロシア語が広く使用されているウズベキスタンの首都タシケントで、日系企業・団体や現地の教育機関においてアンケートを含むヒアリング調査を実施し、多くの一時的資料が得られた。その成果は定性的データとして記録し、今後の研究成果の発表に向けて随時分析を進めている。