hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ロボットによる自動組立てのためのインテリジェントフィクスチャの開発

ロボットによる組み立て作業の自動化において,位置・姿勢決めの自動化における問題を解決するために,再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として本研究は始められた.このような自動治具が開発されれば,これまで専用の治具を開発するために必要であった時間・コスト,および,治具取付のための工程を省くことができる.また,治具に重量物を操る機能を持たせることにより対象物の姿勢制御を可能とし,ロボットによるバリ取りなどの加工作業や組立て作業を促進することが期待できる.本研究では,ロボットによるバリ取りと組立てにおいて,作業対象物の再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として,回転台座と並進1自由度指機構(RBSF)を提案した.そして,RBSFの通動学と動力学的諸問題について考察し,拘束機能と加速度・角加速度発生機能について考察した.運動学と動力学的諸問題に関して,接触点での滑りの状態により,「ω_ο非拘束相」と「ω_ο拘束相」という力学的に異なった二つの相が現れることを明らかにし,対象物の台座に対する相対的な回転はω_ο非拘束相で生じることを示した.フィクスチャとしての対象物拘束機能は,拘束専用のロボット・アームを用いて実現できる.マニピュレータとしての加速度・角加速度発生機能は,運動計画と逆動力学から得られた台座回転トルク・指駆動力から,計画通りの接触力と対象物加速度・角加速度が順動力学によって発生することを証明した.また,インテリジェント治具を試作し,RBSFによる操りの可能性をシミュレーションと実験により明らかにした.今後,操りが可能な条件についてさらに検討する必要がある.ロボットによる組み立て作業の自動化において,位置・姿勢決めの自動化における問題を解決するために,再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として本研究は始められた.このような自動治具が開発されれば,これまで専用の治具を開発するために必要であった時間・コスト,および,治具取付のための工程を省くことができる.また,治具に重量物を操る機能を持たせることにより対象物の姿勢制御を可能とし,ロボットによるバリ取りなどの加工作業や組立て作業を促進することが期待できる.本研究では,ロボットによるバリ取りと組立てにおいて,作業対象物の再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として,回転台座と並進1自由度指機構(RBSF)を提案した.そして,RBSFの通動学と動力学的諸問題について考察し,拘束機能と加速度・角加速度発生機能について考察した.運動学と動力学的諸問題に関して,接触点での滑りの状態により,「ω_ο非拘束相」と「ω_ο拘束相」という力学的に異なった二つの相が現れることを明らかにし,対象物の台座に対する相対的な回転はω_ο非拘束相で生じることを示した.フィクスチャとしての対象物拘束機能は,拘束専用のロボット・アームを用いて実現できる.マニピュレータとしての加速度・角加速度発生機能は,運動計画と逆動力学から得られた台座回転トルク・指駆動力から,計画通りの接触力と対象物加速度・角加速度が順動力学によって発生することを証明した.また,インテリジェント治具を試作し,RBSFによる操りの可能性をシミュレーションと実験により明らかにした.今後,操りが可能な条件についてさらに検討する必要がある.自動組立てのためのインテリジェント・フィクスチャとして、治具要素の再配置が不要で、かつ重量物の「固定」と「操り」の両機能を合わせもった、RBSF機構を提案した。この機構の特性上、対象物の操り時に接触点において滑りが生じ、また任意の加速度を発生できないという欠点をもつ。これらの欠点を克服するために、滑りを伴う操りの運動学・動力学的諸問題を明らかにし、RBSF機構による操りの可能性を理論的・実験的方法により検証し、その有用性を証明した。まず、RBSF機構による操りの運動学・動力学について基礎式を誘導し、接触点での滑りの状態により、「ω_0非拘束相」と「ω_0拘束相」という力学的に異なった二つの相が現れることを示した。また、逆動力学問題の解を求めるときに考慮すべき条件と操り計画の方針について示すとともに、逆動力学問題を求める際に多目的計画法を導入し、操り変数を最適化する手法を提案した。また、対象物の台座に対する相対角に対して目標相対角加速度を発生させるための最適な台座角が求まることを示した。ある対象物台座相対角近傍の操りは、得られる動力学方程式解の重心加速度によって「重心静止局所操り」と「重心振動局所操り」に分けられるとともに、ω_0非拘束相とω_0拘束相を使い分けることにより、連続的な操りが可能となることを明らかにした。局所操り期間を連続的につなぐことにより、大域操りが実現できることを示した。実際にRBSF機構の治具装置を製作して操り実験を行い、以上の議論の妥当性と有用性を示した。ロボットによる組み立て作業の自動化において,位置・姿勢決めの自動化における問題を解決するために,再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として本研究は始められた.

このような自動治具が開発されれば,これまで専用の治具を開発するために必要であった時間・コスト,および,治具取付のための工程を省くことができる.また,治具に重量物を操る機能を持たせることにより対象物の姿勢制御を可能とし,ロボットによるバリ取りなどの加工作業や組立て作業を促進することが期待できる.本研究では,ロボットによるバリ取りと組立てにおいて,作業対象物の再配置が不要で重量物の「固定」と「操り(主に回転)」の機能をもった自動治具「インテリジェント治具」の開発を目的として,回転台座と並進1自由度指機構(RBSF)を提案した.そして,RBSFの運動学と動力学的諸問題について考察し,拘束機能と加速度・角加速度発生機能について考察した.運動学と動力学的諸問題に関して接触点での滑りの状態により,「ω_0非拘束相」と「ω_0拘束相」という力学的に異なった二つの相が現れることを明らかにし,対象物の台座に対する相対的な回転はω_0非拘束相で生じることを示した.フィクスチャとしての対象物拘束機能は,拘束専用のロボット・アームを用いて実現できる.マニピュレータとしての加速度・角加速度発生機能は,運動計画と逆動力学から得られた台座回転トルク・指駆動力から,計画通りの接触力と対象物加速度角加速度が順動力学によって発生することを証明した.また,インテリジェント治具を試作し,RBSFによる操りの可能性をシミュレーションと実験により明らかにした.今後,操りが可能な条件についてさらに検討する必要がある.
伝統的知識・技術を基盤とする産業の特徴と今後の発展可能性－ミャンマーを事例として

主な研究成果は2つある。1つは、分析枠組みとして、イノベーション・システム論とグローバル・バリュー・チェーン(GVC)研究の融合を試みたことである。ミャンマーの伝統産業の今後の発展の可能性は、如何にGVCに参入し、また、その中で活路を見出すのかにかかっている。従って、本研究の遂行には2つの理論の融合が必要であった。2つ目は、地方に点在するミャンマーの伝統産業がGVCに入り、成長する手段として、国際ツーリズムが有効であることを見出したことである。`フォーマル'な輸出に代わり、国際ツーリズムが如何にGVCへの参入とその後の産業の成長に寄与し得るのか、本研究はそのメカニズムを明らかにした。平成27年度は、まず、開発におけるイノベーション・システム構築の重要性を探るべく、進化経済学に基くイノベーション・システム論の文献サーベイを行った。経済がグローバル化したからといって途上国の開発問題がなくなるわけではなく、時代にあった産業政策が必要であるが、そのためには、イノベーション・システム論の枠組みが非常に有益であることが明らかとなり、1つの論文にまとめた。その研究成果は平成27年度3月末に出版された、同志社大学大学院総合政策科学研究科編『総合政策科学の現在』の論文集に掲載された。また、ミャンマーの個別産業の研究に入る前に、ミャンマーを含めたアジア太平洋地域全体の成長見通しを、イノベーション・システム論の観点から分析を行った。その結果、東南アジアはシンガポールを除き中所得国の罠に陥ってしまっている可能性があり、イノベーション・システムの構築が急がれることがわかった。この研究成果は、平成28年度1月にマニラで開催された、東西センター国際会議で発表された。現在、雑誌論文として投稿中である。さらに、ミャンマーの個別産業の研究では、ミャンマー独自の伝統的な技術・技法を活かして成長が見られる、漆器産業及び農業・食品加工の中でも成長が著しいコーヒー産業(コーヒーといった農産物の生産から、加工、販売を含めたバリュー・チェーン全体)の海外現地調査を行い、その成長の可能性と今後の課題についてまとめた。ミャンマーのコーヒー産業はこれまで世界では全く知られていなかったが、数年間の間に急成長を遂げ、現在、更なる成長が期待されている産業の1つである。当初予定をしていた、進化経済学に依拠したイノベーション・システム論に関する先行研究(文献サーベイ)は研究計画書通りに進展し、研究成果の一部はすでに共著書ではあるが、1つの論文として発表された。当初の研究計画では明らかではなかったが、ミャンマー、及び、ミャンマーを取り巻くアジア太平洋地域、とりわけ東南アジア諸国のイノベーション能力と成長課題についてもまとめた。東南アジア諸国先発国の事例は、ミャンマーにも大いに参考になると考えられるからである。外資主導で経済発展を遂げてきた多くの東南アジア諸国が中所得国の罠に陥っている可能性が見出され、本研究課題が目指す、その国の伝統的技術や知識を大いに活かす産業の発展の重要性を改めて見出すことができた。さらに、ミャンマー独自の技術・技法を駆使した漆器産業、及び、ミャンマーの伝統的農法である有機農法を踏襲して生産されたコーヒーとその精製加工(すべてのバリュー・チェーン)についても現地調査を行い、ある一定の成果を得る事ができた。食品加工産業は非常に幅が広く、現在、世界で注目を集めつつあるミャンマーのコーヒー産業に焦点を絞ることになった。ただし、予算と日程の関係で、マンダレー近郊の伝統産業の調査は行えなかった。平成28年度は予定通り、シャン州(少数民族が中心となっている地域)を中心に、伝統的産業・技術を活かした産業の発展の可能性を、イノベーション・システム論の観点から行った。ただし、シャン州ではインレー湖のみならず、平成27年度の調査で明らかになったように、ミャンマーで現在最も注目を集めている産業の1つであるコーヒー産業をさらに調査するため、同州のユワンガン地域も研究対象に加えた。当初計画と異なるのは、分析的枠組みとして、イノベーション・システム論に加え、Global Value Chains(GVCs)理論を加えたことである。経済のグローバル化が進む中で、イノベーション・システム論にもグローバルな視点が重要であるからである。ちなみに、筆者が関係している、Globelics国際会議の運営事務局も、その2つの融合を現在、模索していることも明らかとなった。さらに、2015年度の3月の海外調査結果より、バガン漆器産業は、バガンの近郊の村(主には、West Pwa Saw村)にも広がりを見せていることがわかり、この村の調査をも加えた。筆者は以前、バガンの街の2つの地域(New Bagan、Myin Ka Ba )の漆器産業を主に調査し、観光業が漆器産業の復活に大きな役割を果たしていることを見出した。今年度(平成28年度)の調査で、同じ観光産業が、バガン近郊の農村の家内工業化にも大きな役割を果たしつつあることもまた、明らかとなった。コミュニティ主体の農村工業化に大きな潜在的可能性があるといえよう。本研究課題が平成27年度に開始された当時、ミャンマーの伝統産業としてマンダレー近郊の伝統産業の調査も行う予定であった。しかし、平成27年度、28年度、ともに、この地域の調査は断念した。ミャンマーの伝統的な知識や技術を活かした数多くある産業の中でも、バガンの漆器産業、シャン州インレー湖畔の伝統的織物産業、及び、シャン州の有機食品加工品、とりわけ、コーヒー産業がグローバル化の中で大きく進展しつつあることが明らかになったからである。

一方、マンダレーの織物産業は、近接の大都市の国内市場を控えて高度な分業がすでに発達して1つの産業集積地を形成しているものの、途上国の地方の貧困地域の発展事例にはそぐわないことがわかり、今回の調査対象からは外した。平成27年度に引き続いて行われた平成28年度の海外調査(主に、バガン、及び、その近郊の村を中心とした漆器産業、シャン州ユワンガン地域のコーヒー産業、及び、インレー湖の伝統的織物産業)により、伝統的な知識や技術を活かし、途上国の地方の貧困地域が発展していくことは大いに可能であることが明らかとなった。これらのケースは、外国資本や技術のみに依拠しない一方、グローバル化の威力を如何に活用しながら、途上国、とりわけ、途上国の中の地方の貧困地域が発展を遂げることができるのか、非常に面白い事例を提示してくれている。対象予定地は変化したものの、ほぼ予定通り、海外調査は進展している。本年の調査研究により、3つの成果が上がった。1つ目は、研究フレームワークとして、イノベーション・システム理論とグローバル・バリュー・チェーン(GVC)研究を統合させたことである。前者は途上国の内発的発展の基礎を理解するためには大変有効ではあるが、グローバルな視点がない。一方、後者はイノベーションの形態をより多面的に捉えている点では大変有益であるが、グローバル経済に途上国が参入した場合、どのように発展するのか、という分析に欠けている。途上国がGVCに参入することで学習の機会がどのように担保されるのか、という視点(イノベーション・システム論とGVC研究の融合)を取り入れ、研究に組み込むことができたことが第1の成果である。第2の成果は、ミャンマーの伝統産業である漆器産業や手織物産業の実態調査を、上記の2つの理論の融合バージョンをフレームワークとして使用することによって、より深めたことである。その結果、大都市圏でないためフォーマルな形での輸出が困難な途上国内の地域でも、ツーリズムが間接的にそれら途上国地域をGVCに組み入れることができる手段となりうることを見出した。かつ、ツーリズムがそれら地域の発展に繋がっているのは単に製品に対する需要が増えたからではない。ツーリズムを通して、様々な学習の機会とイノベーションが創出されうるからである。主な研究成果は2つある。1つは、分析枠組みとして、イノベーション・システム論とグローバル・バリュー・チェーン(GVC)研究の融合を試みたことである。ミャンマーの伝統産業の今後の発展の可能性は、如何にGVCに参入し、また、その中で活路を見出すのかにかかっている。従って、本研究の遂行には2つの理論の融合が必要であった。2つ目は、地方に点在するミャンマーの伝統産業がGVCに入り、成長する手段として、国際ツーリズムが有効であることを見出したことである。`フォーマル'な輸出に代わり、国際ツーリズムが如何にGVCへの参入とその後の産業の成長に寄与し得るのか、本研究はそのメカニズムを明らかにした。平成28年度は予定通り、シャン州(少数民族が中心となっている地域)を中心に、伝統的産業・技術を活かした産業の発展の可能性を、イノベーション・システム論の観点から行う。
海産サメ類ミオシンの構造解析と尿素耐性に関する研究

【研究目的】海産のサメ類は生体内にタンパク質の変性剤である尿素を0.30.6Mと高濃度に蓄積しているにもかかわらず生体の機能は尿素を含まない硬骨魚のそれと変わらない。これはサメ類のタンパク質が尿素に耐性をもつ構造を有するためと推測され,それらの構造特性を解析することを目的とした。【研究実施計画】1.サメ類のミオシンに尿素抵抗性を付与しているアクチンの働きを明らかにするためアクチン活性化Mg^<2+>-ATPase活性を調べた。その結果アクチンとミオシンの相互作用がサメ類ミオシンの構造を安定化させていると推測された(kanoh et al.,1999)。2.ドチザメのミオシン,ロッドおよびS1のαヘリックス含量は尿素濃度の増大に伴って減少したが,ロッドは最も変化が小さかった。また尿素を除去するとαヘリックスは完全に復元し,高い尿素耐性を有することが示された(加納ら,2000)。3.ドチザメのミオシンの表面疎水性領域はコイのそれより尿素抵抗性を示し,S1とロッドの結合部位周辺がその差を特徴づけていることが示唆された(Kanoh et al.,2000)。4.高濃度尿素の阻害作用の調節機構は,少なくとも海産板鰓類の筋原線維ATPase活性に関しては尿素に耐性を示すようにタンパク質の構造を適応させることにによって達成される(Kanoh et al.,2001)。5.ドチザメ・ミオシンの重鎖および軽鎖の一次構造を解析し,重鎖は1937アミノ酸残基,A1軽鎖は193残基,A2軽鎖が150残基,DTNB軽鎖が168残基より構成されていることが示された。またミオシン重鎖は魚類よりむしろ恒温動物と高い相同性(85%)を示し,686-693,788-794,885-895,983-988残基などに特徴をもつ一次構造を示した(Kanoh,2002)。【研究目的】海産のサメ類は生体内にタンパク質の変性剤である尿素を0.30.6Mと高濃度に蓄積しているにもかかわらず、生体の機能は尿素を含まない硬骨魚のそれと変わらない。これはサメ類のタンパク質が尿素に耐性をもつ構造を有するためと推測され、それらの構造特性を解析することを目的とした。【研究実施計画】実施計画の項目に沿って以下のような成果を得た。1.サメ類の尿素耐性についてドチザメを用いて調べたところ、このサメのミオシンのアクチン活性化Mg^<2+>-ATPase活性は尿素の影響を受けにくく、ミオシンとアクチンの親和性に違いがあることを明らかにした(kanoh et al、1999)。2.ドチザメのミオシン、ロッドおよびS1のαヘリックス構造に及ぼす尿素の影響をCDを用いて調べた。サメの各タンパク質標品のαヘリックス含量は尿素濃度の増大に伴って減少したが、ロッドは最も変化が小さかった。またサメの各タンパク質溶液から尿素を除去するとαヘリックスは完全に復元し、コイとの比較から、サメのαヘリックス構造は高い尿素耐性を有することが明らかにされた(投稿中)。

3.ドチザメのミオシン、ロッドおよびS1の表面疎水性に及ぼす尿素の影響を分子蛍光標識試薬で調べたところドチザメのミオシンはコイのそれより尿素抵抗性があり、S1とロッドの結合部位周辺がその差を特徴づけていることが示唆された(Kanoh et al.、2000 in press)。4.ドチザメ速筋からmRNAを単離し、cDNAライブラリーを構築した。次いでドチザメ・ミオシン軽鎖の一次構造を解析し、A1軽鎖は193アミノ酸残基より構成されていることが示された。またN末端側にアラニン、リジンおよびプロリンを多く含むdifference peptideが存在し、コイ・ミオシンのそれと65%の相同性を示した(平成12年度日本水産学会春季大会発表予定)。【研究目的】海産のサメ類は生体内にタンパク質の変性剤である尿素を0.30.6Mと高濃度に蓄積しているにもかかわらず生体の機能は尿素を含まない硬骨魚のそれと変わらない。これはサメ類のタンパク質が尿素に耐性をもつ構造を有するためと推測され,それらの構造特性を解析することを目的とした。【研究実施計画】1.サメ類の尿素耐性についてドチザメを用いて調べたところ,このサメのミオシンのアクチン活性化Mg^<2+>-ATPase活性は尿素の影響を受けにくく,ミオシンとアクチンの親和性に違いがあることを明らかにした(kanoh et al.,1999)。2.ドチザメのミオシン,ロッドおよびS1のαヘリックス含量は尿素濃度の増大に伴って減少したが,ロッドは最も変化が小さかった。また尿素を除去するとαヘリックスは完全に復元し,高い尿素耐性を有することが示された(加納ら,2000)。3.ドチザメのミオシンの表面疎水性領域はコイのそれより尿素抵抗性を示し,S1とロッドの結合部位周辺がその差を特徴づけていることが示唆された(Kanoh et al.,2000)。5.ドチザメ・ミオシン軽鎖の一次構造を解析し,Al軽鎖は193アミノ酸残基,A2軽鎖が150残基,DTNB軽鎖が168残基より構成されていることが示された。またN末端側にアラニン,リジンおよびプロリンを多く含むdifference peptideが存在し,コイ・ミオシンのそれと65%の相同性を示した(平成13年度日本水産学会春期大会発表予定)。【研究実施計画】1.サメ類の筋原線維タンパク質の尿素耐性についてドチザメを用いて調べたところ,このサメのミオシンのアクチン活性化Mg^<2+>-ATPase活性は尿素の影響を受けにくく,ミオシンとアクチンの親和性に違いがあることを明らかにした(kanoh et al.,1999)。5.ドチザメ・ミオシンの重鎖および軽鎖の一次構造を解析し,重鎖は1937アミノ酸残基,A1軽鎖は193残基,A2軽鎖が150残基,DTNB軽鎖が168残基より構成されていることが示された。
衣服設計のための局所発汗量測定法の開発と発汗フェーズ予測

本研究では,高分子吸収体シートを用いて広範囲の皮膚面で局所発汗量を測定する方法を確立した.次に,身体部位により異なる発汗量は累積発汗量に対する比率にすると,老若男女を問わず,全身ほぼ同一の経時変化を示すことを見出し,この比率に基づき吸収シートで測定した局所総発汗量の経時変化推定法を提示した.さらに,身体部位別に推定される局所発汗量を平均体温上昇度と対応させ,この方法の衣服設計への活用範囲の拡大に努めた.本研究では,高分子吸収体シートを用いて広範囲の皮膚面で局所発汗量を測定する方法を確立した.次に,身体部位により異なる発汗量は累積発汗量に対する比率にすると,老若男女を問わず,全身ほぼ同一の経時変化を示すことを見出し,この比率に基づき吸収シートで測定した局所総発汗量の経時変化推定法を提示した.さらに,身体部位別に推定される局所発汗量を平均体温上昇度と対応させ,この方法の衣服設計への活用範囲の拡大に努めた.【目的】衣服設計に資する広い皮膚面における局所発汗量測定方法を確立することを目的とし,1)市販の吸水シートを改良して,皮膚面の曲率の異なる背部や上腕部の発汗量測定を試み,2)シート法と従来の方法で測定した発汗量を比較してその妥当性を検討し,3)運動時の発汗量を身体21部位で測定した.【方法】1)高分子吸収体を含む吸水シートに汗浸入防止材を貼り付けて改良シートを作成した,運動中の局所発汗量をこの改良シートと市販シートを用いて左右対称部位で測定するとともに,シート周辺部から侵入する汗の状態を汗の着色により観察した.2)45分間の自転車運動時(70106 watts)における胸,腹,前腕,大腿の発汗量をカプセル濾紙法(12.6cm^2),カプセル換気法(7.1cm^2),吸水シート法(82.5cm^2)を用いて測定し,それらの結果を比較した.3)女性被験者3名に対し,40分間の50%VO_2max自転車運動を負荷し,改良したシート法を用いて身体21部位における局所発汗量を測定した,【結果と結論】1)改良シートと市販シートの発汗量間には有意な相関がみられ,改良シートが約15%少なかった.市販シートを用いて発汗量を測定すると多量発汗時にシート周辺部から汗の侵入が確認された.シート周囲にウレタンスホンジで汗の侵入防止加工を施すことで,多量発汗時にも周辺部からシートへ侵入する汗がなくなった,2)カプセル濾紙法およびカプセル換気法と吸水シート法の結果はいずれの部位も高い相関を示した.3)女性被験者で測定した発汗量の部位差はこれまでの報告と概ね一致した.概略的には躯幹部が四肢部より多いこと,躯幹部において前面より後面が,左右より中心部が多いこと,下肢において後面より前面が多いことなどが示された.以上の結果,吸水シート法はヒトにおいて広範囲の局所発汗量を測定するための有効な一手段となり得るものと推察される.昨年度に開発した吸収シート法により運動中の身体多部位の発汗量を測定することが可能になった.本年度は,(1)我々の発汗データを再分析し,その結果に基づき吸収シートで測定した局所総発汗量からその経時変化を推定する方法を確立し,さらに,(2)若年成人を対象とした40分間60%VO_2max自転車運動時のデータから身体21部位の発汗量の経時変化を推定した.(1)では3つの先行研究【(a)若年成人男女と高齢男女の下肢温浴実験,(b)思春期前男児,若年と高齢男性の一定強度での運動実験,(c)運動鍛錬者と非鍛錬者男女の漸増負荷での運動実験】でのデータから,老若男女を問わず分時発汗量には様々な組み合わせの部位差が存在したが,累積発汗量に対する分時発汗量の比率(発汗比率)で表示すると,その部位差は小さくなり,全身ほぼ同一の経時変化が得られることが明らかにされた.さらに,身体部位差の程度を発汗量と発汗比率を用いて算出した変動係数で比較すると,発汗比率の変動係数が発汗量の変動係数より有意に小さかった.以上の結果,吸収シート法で測定した身体多部位の局所総発汗量は,カプセル換気法で測定したどの部位の発汗比率の経時変化を用いても,その経時変化を推定できると考えられる.(2)実験の局所総発汗量データから,1)躯幹は四肢より多い,2)躯幹,四肢とも左右差はない,3)躯幹においては中央が左・右より多い,4)脇腹部は躯幹前・後面より少ない,5)上肢は下肢より多い,6)下肢では前面が後面より多い,ことが観察された.その間カプセル換気法で背部発汗量を測定し,それに基づき求めた発汗比率をシート法で測定した局所総発汗量に乗じて,身体21部位の発汗量の経時変化を推定した.さらに,平均体温の上昇度-局所発汗量の対応関係を部位毎に推定し,温熱的機能性を考慮した衣服を設計する際に,有益な一助となると推定方法を提示した.
地籍台帳の分析による市街地宅地所有に関する研究

本研究は、地籍台帳を分析することで市街地宅地所有状況を解明することを目的とする。本年度は、昭和6年から10年にかけて内山模型製図社が発行した東京市15区の地籍台帳のうち、麹町区、神田区、日本橋区、京橋区、麻布区、赤坂区、四谷区、牛込区、小石川区、本郷区、下谷区、浅草区、本所区、深川区の1,170万坪(56,340筆)と、昭和27年に不動産調査会が発行した『東京都土地要覧』の中央区(旧京橋区・日本橋区)の108万坪(22,631筆)をデータベース化した。そのうえで、前年度に行った明治末期の地籍台帳の分析により類型化した大地主のうち旧大名の所有地に関して、どのような変遷をたどるのか調査した。明治末期に1万坪以上の宅地を所有する141名の地主のうち、旧大名であった41名の所有地が114万坪であったが、昭和に入って約2/3に減少していた。要因として、大正5年に華族世襲財産法が改正され、世襲財産とした不動産を公債や株式に更換できるようになったこと、大正9年に雑耕地に特別税がかかるようになったこと、大正12年の関東大震災などがあげられる。集中して土地を所有する旧大名の中に、貸地貸家を営むものが多く確認されたが、所有地を分筆して売却する際、筆の細分化の要因になっていたことがわかった。旧大名らの大規模土地所有者が都市形成に関与するに至らなかったということは、1,000坪以上の大きな筆を多く含む集中型在住所有者の筆の細分化が最も進んでいたことと、土地売却の割合が最も高かった事実からも明示できる。反対に、明治期に土地を集積していたと推測できた「在住」と「不在住」所有地を同等に所有していた旧大名の所有地は、明治期では商人地主の所有筆より小さいところに分布していたのが特徴であったが、これらの多くに合筆が見られる傾向にあったことは、従来の貸地貸家経営の枠を超えた土地運用の可能性があったといえる。本年度は、明治45(1912)年4月に東京市区調査会が発行した『東京市及接續郡部地籍臺帳』に記載されている東京市全有祖地(1,310万坪、57473筆)をデータベース化したうえで、大地主の土地所有形態を類型化しそれぞれの形態別に土地活用について考察した。東京における土地所有問題に関する実証的な研究としては、竹内余所次郎氏により明治40年『平民新聞』第1号から連載された論文、「東京市の大地主」があり、竹内氏の調査の5年後の台帳を使い、同じ方法で比較分析した。この5年間には、日露戦争に伴う地租税の増徴の影響で土地の売買件数が急増し、宅地地価修正法が定められるという社会状況の変動があったが、竹内氏の予測に反して、土地兼併は進んでいなかったことがわかった。東京市の全有粗宅地の約1/4の面積を所有する、1万坪以上の大規模地主140人について宅地所有形態を、「在住」所有地と「不在住」所有地の面積比で5タイプに分類した。所有形態の違いにより、都市への関わり方すなわち土地活用の方法が異なるだろうと推測したが、明確な違いはこの段階ではみえていない。華族らの大規模土地所有者による新しい住宅地形成が始まるのは、大正中期頃である。現存する東京の地籍台帳は、昭和6年から10年の内山模型製図社発行のものと昭和27、28年の不動産調査会発行のものがあるが、次の台帳において、商人地主と華族地主の所有地に活用の違いが顕れると考える。類型化した大地主の所有地の変遷をたどることにより把握が可能となるであろう都市形成について言及することが今後の過大である。

旧大名らの大規模土地所有者が都市形成に関与するに至らなかったということは、1,000坪以上の大きな筆を多く含む集中型在住所有者の筆の細分化が最も進んでいたことと、土地売却の割合が最も高かった事実からも明示できる。反対に、明治期に土地を集積していたと推測できた「在住」と「不在住」所有地を同等に所有していた旧大名の所有地は、明治期では商人地主の所有筆より小さいところに分布していたのが特徴であったが、これらの多くに合筆が見られる傾向にあったことは、従来の貸地貸家経営の枠を超えた土地運用の可能性があったといえる。
木材繊維方向の組合せにより接合部剛性・強度および靭性を確保し制御する研究

木質構造に大径のボルトや長ビスを用いて接合する場合、それらを埋没する木材の繊維方向を組み合わせることでその接合部特性を剛性型や靭性型或いはその両特性に制御できるか研究を進めた。本研究では木材繊維方向の組合せ比率としてRp率(Ratio of parallel)を定義し、ビスの径と長さの組み合わせを変えパラメトリックに振って引張実験と数値解析および画像処理解析を進めた。研究成果として、Rp率が上がるにつれて初期剛性は高くなり、逆に下がると繊維直交成分が増しビスに木材繊維が引っ掛かり靭性が高くなることを明らかにした。また、Rp率と接合部剛性、靭性の増減についての関係式を提案した。従来、木質構造における接合部のエネルギー吸収能力は接合金物を降伏変形させることで得られてきたが、この研究課題は木材自体でその繊維方向の組合せにより高い強度と共に高い靭性も得られないかというこれまでにない方向性で検証をしている。本研究初年度のH24年度は、まず実験治具の製作を進めつつ試験体を製作し接合部実験を実施した。試験種類は大きく分けて3タイプ。柱頭柱脚部を想定した引っ張り実験(7仕様7体)、中高層建築を想定した極大鉛直荷重下における脚部の潰れ防止に関する実験(16仕様26体)、壁床の接合部を想定した凸型せん断実験(11仕様56体)の3タイプ計89体を実施した。本研究の2年目であったH25年度は、本研究成果をより広く普及できるよう接合具としては一般的に入手可能な長ビスを用いて接合部の引張実験を実施した。これに伴い接合具にかかる木材の繊維方向の比率をRp率(Ratio of Parallel:木材の繊維方向が全て並行方向の場合をRp率=100%、全てが直交方向の場合をRp率=0%)と定義し、Rp率を0100%でパラメトリックに設定し引張実験を行った(15仕様45体)。この他、極大鉛直荷重下における脚部の潰れ防止に関する追加実験(7仕様21体)、壁床の接合部の追加せん断実験(12仕様36体)も行い、計102体の実験を実施した。これらの実験結果および考察をまとめ、CLTを用いた木質構造の設計法に関する検討委員会等で発表してきた。また、日本建築学会大会の梗概集としても発表した(H25年度に3編発表済、H26年度に2編投稿済)。H26年度の木質構造国際学会WCTE(2014 World Conference on Timber Engineering)へも投稿済で7月にカナダで発表予定である。また、本学の研究報告にも科研費研究の成果として発表(日本工業大学研究報告第42巻第4号, pp.115-118)。この他、NPO木の建築フォラム(木の建築, pp.38-41)でも科研費による研究内容として発表した。当該年度は、木材の繊維方向を組み合わせた試験体、具体的には数種類のラミナ寸法の組み合わせからなるCross Laminated Timber(以下、CLTと呼ぶ)を自作し、これらを用いて高い剛性と靭性を両得すべく木質構造接合部の研究を行ってきた。24年度前半は、まず本研究を具体的に進めるに当たり、設計要件となる要求性能や応力を勘案し試験体の規模と加力方向、試験のパラメータ等々を決め試験体を製作した。並行して試験体の製作に関わって貰うメーカー等の協力者と連携し実験治具の製作を進めた。24年度中盤より接合部実験を実施した。試験の種類は大きく分けて3タイプ。ひとつは柱頭柱脚部を想定した引っ張り実験(7仕様7体)、次に中高層建築を想定し極大鉛直荷重下における脚部の潰れ防止に関する実験(16仕様26体)、そして壁床の接合部にかかる水平応力を想定した凸型せん断実験(11仕様56体)の3タイプ、計89体の試験を実施した。24年度後半は、実験結果のまとめと考察を進め、一部追加で実験も実施した。これらの実験結果および考察をまとめ、日本建築学会の大規模木造小委員会や国交省のCLT建築のタスク委員会等で発表してきた。また、H25年度の日本建築学会大会で発表する梗概集としても3編をまとめ投稿した。

木質構造に大径のボルトや長ビスを用いて接合部する場合、それらを埋設する木材の繊維方向を組み合わせることで高い剛性と高い靭性を両得し、かつその特性を構造設計で都度重要視する性能、例えば剛性型か靭性型か制御できるか研究を進めてきた。従来、木質構造において接合部のエネルギー吸収能力は接合金物を降伏変形させることで得られてきたが、本研究では木材自体で接合部挙動を制御し構造設計に活かそうとしている。初年度は大径ボルト(径31φ、長さ300mm)を用いて木材繊維の平行と直行方向を組み合わせ高い剛性と靭性を両得した。2年目と最終年度はより汎用性のある接合部を目指し長ビス(径6φ,8φ、長さ170290mm)を用いて実験を行った。なお、本研究は今後の国産材の有効活用に資すべく国産スギを用いてCLT試験体全てを自ら製作し実験データを得た。また、木材の割裂挙動を検証した材料実験においても国産材のスギ、ヒノキ、カラマツにてデータ取得した。木材繊維の組み合わせ比率をRp率(Ratio of parallel)として定義し、最終年度はそれをパラメータに数値解析および画像処理解析を重点的に進めた。Rp率は接合部にかかる木材繊維の平行方向の割合を示し、例えば、全ビスを繊維平行方向に挿入すると100%、全ビスが繊維直交方向だと0%、直交および平行方向に同数挿入すると50%となる。ビスの径と長さの組み合わせを変えRp率をパラメトリックに振って実験と解析により接合挙動を比較検証した。Rp率が上がるにつれて初期剛性は高くなり、逆に下がると繊維直交方向成分が増しビスに木材繊維が引っかかり靱性が高くなる。具体的な数値の例として、長ビスの場合、Rp率が10%下がると靱性は約4.4%増加した。初期剛性は節等の影響を受易いがRp率が上がれば高くなる傾向があった。実験値と理論値の誤差は約±12%以内の整合性であった。理論値よりRp率と剛性、靭性の増減についての関係式を提案した。当研究室のホームページにて、研究活動報告および研究成果についても積極的に報告している。木質構造当初の計画では、柱脚部にスクリューボルトを埋設した引張実験を主に想定していたが、木材の繊維方向の組み合わせによる挙動制御を更に詳しく知るために、CLTを用いた極大鉛直荷重下での圧縮実験も実施した。更に、CLTを用いた壁と床の接合部の挙動についても実験を行った。これらにより、本研究の主なテーマである木材の繊維方向の違いについて、引っ張りだけでなく、圧縮、せん断においても接合部実験による検証を積極的に行った。このことにより、本助成事業による研究目的である「木材繊維方向の組合せにより接合部剛性・強度および靭性を確保し制御する研究」について、その活用に幅を持たせると共により実用性も高めるべく成果を出せたが、一方で、H24年度は積極的な実験により前倒し支払請求をすることとなった。平成25年度及び平成26年度の請求額は減ったものの、H24年度段階で当初予定より順調に実験が進んでいたため問題はない。また、スクリューボルトや長ビスメーカーとの関係も良好で接合具の提供や改良に対する多くの協力を得られている状況にあり問題はない。また、本学施設を活用し自ら試験体も製作できるようになったことから、費用面および時間的にも試験体数や実験条件を当初計画より増やせる状況にある。平成25年度は費用的にはやや抑えたが、H26年度に国際学会WCTEでの発表経費がかかることへの対応でもある。「木材繊維の方向に着目し剛性と靭性を制御できないか」という本研究課題は順調に進展している。
希釈式自己血輸血採取血液の経時的凝固能の変化：トロンボエラストメトリーを用いて

希釈式自己血輸血は自分の血液を手術開始前に採血することで、他人からの輸血を回避することを目的に実施されます。採取した血液は時間の経過により止血のための凝固因子の活性が低下します。個々の凝固因子の変化については詳細に研究されてきましたが、血液全体としての凝固機能がどのように変化するかは明らかにされていません。今回、希釈式自己血輸血として採取した血液の凝固能が採血後24時間でどのように変化するか特別な機器を使用して評価します。採血後24時間後まで測定を繰り返し、血液の凝固能が維持される時間を明らかにします。この検討により、希釈式自己血輸血をより有効的に実施することができるようになります。
高窒素含有結晶をホストとするLED用蛍光体の創成

LEDに適した青色励起可能な新規蛍光体を開発するために、窒素含有量が高い組成において、未知結晶の物質探索を行った。アルカリ土類元素と希土類元素について、金属をアンモニア中で窒化する手法を開発し、実験に必要な窒化物原料をそろえた。Si3N4-AlN-金属窒化物系について組成物を合成し、粉末X線回折測定および単結晶X線回折測定を行い、相関係の調査と新規結晶の同定を行った。新規結晶に付活元素をドープし、新しい蛍光体を合成することができた。白色LEDで必要とされる耐久性に優れた高窒素含有結晶をホストとする新規蛍光体を開発することを狙いとして、以下の3項目の研究成果を上げた。(1)窒化物の合成:アルカリ土類元素(Sr、Ba等)や希土類元素(Sc、Y、Ce、Eu等)の金属を出発として、N2-H2混合系、アンモニア、アンモニア-メタンで窒化する手法を検討し、高収率で反応が進行する最適条件(ガス種、流速、昇温パターン等)を明らかにした。合成物の、酸素・窒素・金属の化学分析およびX線回折分析を行い生成物の純度を決定した。次に、最適合成条件で相関係調査に必要な原料を100g程度合成した。(2)相関係の調査:SrおよびBa系を中心に高窒素含有領域での相関係を調べた。合成した窒化物原料とsi3N4およびAlN粉末をグローブボックス中で混合し、10気圧の高圧窒素ガス圧の雰囲気下で、16001900°Cの温度で反応させて、Si3N4-Sr3N2-AlN、Si3N4-Ba3N2-AlNの様々な組成について各100点程度の試料を合成した。X線回折により合成物中に出現した結晶を調べることにより、これらの系についての相関係および生成する新規結晶の物質探索を行った。得られた結晶について粉末および単結晶のX線構造解析を行い、空間群、格子定数、原子位置を解析し、新規物質であることを確認した。(3)蛍光体の合成と発光特性評価:発見した新規ホスト結晶2種にEuを付活した蛍光体を合成し、励起発光特性を評価した。(1)窒化物の合成:相関係の探索に必要な金属窒化物原料を合成するとともに、LiSi2N3などの大気中で安定な窒化物原料系の合成を行うことにより、特定の系に対しては高窒素領域の蛍光体を大気中でハンドリングできるようになった。(2)相関係の調査:Si3N4-A1N-MN(M=Li,Ca)系での相関係を探索して高窒素含有領域での相関系を調べた。窒化物原料をグローブボックス中で混合し、10気圧の高圧窒素ガス圧の雰囲気下で、16001900°Cの温度で反応させるガス圧合成法により様々な組成について試料を合成した。(3)蛍光体の合成と発光特性評価:発見した新規ホスト結晶4種にEuとCeを付活した蛍光体を合成し、励起スペクトル、発光スペクトル、量子効率(エネルギー変換効率)、温度特性を評価した。次に、焼成温度、焼成時間、ガス圧等の蛍光体合成条件を検討し、これらのパラメータが、励起波長、発光色、エネルギー変換効率、等の発光特性、および、結晶粒径や欠陥生成等の粉体特性に及ぼす影響を調べた。結晶中の欠陥の低減と粒度調整により発光特性が向上した。LED用途に適した青色励起可能な新規蛍光体を開発するために、窒素含有量が高い組成において、未知結晶の物質探索を行った。窒素リッチ組成での物質合成には、全ての原料において窒化物が必須となるが、市販で入手できるものは限られていたため、先ずアルカリ土類元素と希土類元素について、金属をアンモニア中で窒化する手法を開発し、実験に必要な窒化物原料をそろえた。これにより、5種類の新規結晶を見いだした。新しい結晶にEuやCeの元素をドープして材料を合成したところ、紫外から青色の励起光をあてることにより可視域で発光することが確認され、新しい蛍光体を合成することができた。今後、蛍光体としての基本物性を測定した後に、LED用途の可能性を検討する予定である。窒化物原料の合成、相関係の調査、蛍光体の合成、蛍光体の特性評価とも計画通りに進捗している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度では、今までに見つかった新規結晶をホストとする蛍光体の特性を向上させ、LED用途に適用可能なレベルの材料に仕上げることを目指す。
生活習慣病予防戦略としての遺伝カウンセリングに関する研究

本研究は,遺伝要因と環境要因の双方が発症に関連する多因子疾患である生活習慣病に対する予防方策を検討することを目的とした調査研究である.まず,文献レビューとエキスパートピニオンにより脳卒中家族歴をもつ健康成人を優先的な介入の対象に設定した.次に,脳卒中家族歴をもつ成人の遺伝と予防に関する横断調査を実施し,家族内コミュニケーションの推奨によるリスク認識の促進と,脳卒中予防へのコントロール感の醸成を目的とした介入の必要性を明らかにした.そして,それらを実行するための患者・子の情報共有ツールとして漫画形式による「家族と話そう!脳卒中の遺伝と予防」を作成した.平成25年度は,研究代表者がこれまでに開発してきた,糖尿病家族歴を有する健康成人を対象としたリスク教育/動機づけ支援としての遺伝カウンセリングの活用に関する知見の他疾患への応用を図るべく,国内外の既存の知見及び現在進行している関連研究について検討した.特に,本分野において,遺伝子多型解析を含めた挑戦的取り組みがなされている米国における知見の整理に重点を置き,米国の当該領域研究者のエキスパートオピニオンを収集した.米国においては,糖尿病領域においては遺伝子多形解析の結果が対象者の行動変容を促進するかについてのランダム化比較試験が複数進行中であった.ただし,いずれのランダム化比較試験も,遺伝子多型解析結果に基づくリスク計算や発症予測そのものの精確性は未だ不確かであるという前提のもとに,対象者を動機づけるツールの一つとして遺伝子多形解析を位置付けていた.遺伝的要素に着目した生活習慣予防戦略において,遺伝子多型解析をその主要ツールとして位置付ける事は妥当ではないことを示していると考えられる.このことは,遺伝素因の指標として遺伝子型でなく家族歴を選択している本研究の基本的スタンスと一致するものであった.ただし,家族歴という(検査結果ではないという意味で)目に見えないリスク因子よりも,自らの体の検査結果として目に見える遺伝子型の方が対象者に与えるインパクトの現実性が高いことが推察され,今後は遺伝子多型解析を取り入れることも,予防戦略デザインの一つとして検討する価値はあると考えられた.前述のように,遺伝素因に基づく予防研究は,糖尿病領域で先行している.米国においては,次なる対象領域として心血管疾患(主に虚血性心疾患)にフォーカスが定められており,我が国においても心血管疾患における遺伝素因に基づいた予防戦略立案の対象として検討する必要性が示唆された.本研究は,遺伝要因と環境要因の双方によって発症に至る多因子疾患の予防戦略を提案することを目的としている.具体的には,従来の環境要因へのアプローチに加え遺伝要因に着目し,行動変容の動機づけを目的とした遺伝カウンセリングのモデルを開発する.本領域における研究は,発症リスクに関する遺伝子診断の有用性を検討するものも含め,米国において先んじて展開されている.多因子疾患の遺伝カウンセリングにおいては,疾患リスクの人種差(体質)に加え,疾患リスクの認識,遺伝要因との交互作用により疾患リスクを高める環境要因など,対象者を取り巻く環境や心理社会的要素の国,人種,文化による違いを十分に検討する必要がある.そのため平成26年度は,米国の研究者と協働し,異文化,異言語間での研究を遂行するにあたっての課題を明らかにした.特に,予防行動のヘルスビリーフ(健康信念)に関する文化的差異の検討,人種による予防行動の具体的内容(栄養素の推奨摂取量等)の差異の検討,調査ツールの異文化適応版の開発が優先課題して取り組んでいく必要があると考えられた.特に本研究で遺伝カウンセリングの対象疾患として定めた高血圧,脂質異常症については,それらの疾患自体によって目立った症状が呈されることはなく,ヘルスビリーフの要素である重篤性,脆弱性の認知がなされにくい.これらの認知と,日本人において報告されている罹患に対する楽観性と相まって,予防行動への動機づけが難しいことが想定される.そのため,本研究の対象を,高血圧が最大のリスクファクターである脳卒中の家族歴をもつ成人に限定し,高血圧がもたらす重篤性の認知と,家族歴による脆弱性の認知の双方を主軸とした遺伝カウンセリングをデザインすることとした.平成27年度は,脳卒中家族歴を持つ成人の特性を明らかにし,脳卒中予防行動を促進するための介入プログラムを作成することを目的に,自記式質問紙による郵送式の横断調査を実施した.対象は,2014年に脳卒中を発症し,A県の脳神経専門病院にて治療を受けた脳卒中患者を親に持つ成人(20歳以上65歳未満)で,脳卒中を発症していない者とした.調査内容は,生活習慣(食生活,予防行動)の実態と,生活習慣に関連が想定される要因として,健康信念モデルに基づいて調査した:リスク認識,予防行動の有益性・必要性の認識,脳卒中の重大性の認識,予防行動に対する障害,予防行動に関する知識,予防行動のきっかけ(親からの注意喚起,親が脳卒中を発症したことのインパクト),コントロール所在,教育背景,健康状況等.564名の対象に調査票を送付し,155名から調査票を回収した(回収率27.5%).対象の平均塩分摂取量は10gを超え,目標量よりも多く,脳卒中最大のリスク要因である高血圧予防を目的とした減塩指導が必要であると考えられる.また,十分な運動量を保っている物はおよそ半数であり,食事指導と併せて運動指導も重要といえる.対象のほぼ全員が,脳卒中に罹患することの重大性を認識している反面,自身の脳卒中発症リスクを一般集団より高いととらえていたのは4割程度にとどまっていた.そのため,リスク認識を高めるための介入が有用であると考えられた.また,親の脳卒中が重篤でインパクトが強い場合には,脳卒中の予防行動が抑制されている傾向がみられ,脳卒中へのコントロール感が失われている状況が推察された.

上記を受け,対象のリスク認識を高め,減塩と身体活動量増加させ,疾患の重篤性認識によるコントロール感喪失を是正することを目的とした介入プログラムを作成中である.当初の計画では,平成27年度までに臨床介入研究に着手する予定であったが,介入プログラムのための調査と,それに基づく介入プログラムの作成の段階までの進捗となった.研究代表者の研究機関移動に伴う研究体制(人員,フィールド)の変更により,計画変更の必要が生じたためである.脳卒中の家族歴を持つ成人におけるリスク認識を高めることを目的とした介入本研究をデザインすることを目的に,前年度末に実施した質問紙調査の詳細な分析をすすめた.その結果,親から脳卒中の危険性について注意喚起を受けているものは,そうでないものと比較して,自身の脳卒中リスクの認識が高いことが明らかになった.さらに,遺伝が脳卒中の原因として重要であると考えている対象者も,自身の脳卒中リスクの認識が高いと考えていた.一方,脳卒中に特に原因はなく偶然の要素が強い,と考えている対象者は自身の遺伝のリスクを低くとらえる傾向があった,これらのことから,脳卒中家族歴を有する成人のリスク認識を高め,予防行動の実施に結び付けるための介入のポイントとして,(1)親とのリスクコミュニケーションの促進,(2)脳卒中の発症には遺伝的背景があることの理解,(3)生活習慣と発症リスクの関連の強調と,生活習慣改善による脳卒中リスクはコントロールできること,の3点をあげた.介入方法は,脳卒中の家族歴をもつ集団の特性と,患者である親とのコミュニケーションを促進するという目的を達成することを重視しデザインした.具体的には,対象集団が興味・関心を持ちやすく,さらに患者と親の双方が手に取って活用することができる媒体として,マンガを主体とした小冊子「家族と話そう!脳卒中の遺伝と予防」を作成した.小冊子では,脳卒中を発症した母親と子が,遺伝の専門家とのの助言を得て,脳卒中をはじめとする多因子遺伝病の要因(遺伝要因と環境要因の双方によって発症すること),脳卒中家族歴を有する者は体質・生活習慣の双方の観点から脳卒中のリスクが家族歴を有さないものより高いことが想定されること,生活習慣を改善することでリスクを下げられることを強調する内容とした.今後は,この小冊子を外来・検診施設での配布,webでの閲覧等により社会実装していく.本研究は,遺伝要因と環境要因の双方が発症に関連する多因子疾患である生活習慣病に対する予防方策を検討することを目的とした調査研究である.まず,文献レビューとエキスパートピニオンにより脳卒中家族歴をもつ健康成人を優先的な介入の対象に設定した.次に,脳卒中家族歴をもつ成人の遺伝と予防に関する横断調査を実施し,家族内コミュニケーションの推奨によるリスク認識の促進と,脳卒中予防へのコントロール感の醸成を目的とした介入の必要性を明らかにした.そして,それらを実行するための患者・子の情報共有ツールとして漫画形式による「家族と話そう!脳卒中の遺伝と予防」を作成した.計画では,昨年度中に対象疾患の家族歴を有する健康成人を対象に,予防行動の実施,ビリーフ,遺伝的リスクの認識に関する調査を実施する予定であった.