hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メスバウアー効果による2相ステンレス鋼の経年劣化の研究

○熱時効処理:原子力発電の操業温度300°Cにごく近い温度である350°Cで10000時間までの熱時効処理を終えた。これは本邦での最長記録であるが、2相分離反応はまだ80%までしか進行しておらず、完了までにはさらに10000時間が必要と予測され、研究を継続する。○2相分離の機構:2相ステンレス鋼のフェライトは30%程度のCrを含有し、この組成はFe-Cr-Ni3元状態図でスピノ-ダル線近傍に位置するためフェライトは350450°Cでの熱時効によりスピノ-ダル分解で相分離することを確認した。この結果から加圧水型原子力発電の一次冷却水温度である320°Cではスピノ-ダル分解が起こると予測される。フェライトCr濃度の時効時間・温度依存性から求めた2相分離の活性化エネルギーは約190kJ/molで、CrまたはFeの体積拡散の活性化エネルギーに近いことを確認した。○2相分離生成相:フェライトは長時間時効により相分離して最終的にCr富化α′相とFe富化α相を生成する。450°Cでのそれぞれの相のCr含有量は85および10原子%で、計算状態図とほぼ一致することを確認した。○経年劣化:(1)延性低下:シャルピー衝撃エネルギーは未時効状態の220Jから10000h時効後は半分以下に低下し、脆化が起こる。この脆化をもたらす直接の原因は2相分離で生成するCr富化α′相と考えられる。(2)硬度増加:フェライト相の硬さはCr富化α′相の体積分率に比例して直線的に増加するが、オーステナイト相の硬度は変化しない。○耐食性:Fe富化α相の生成により耐食性は低下する。電気化学的方法で測定される再活性化ピークは2相分離反応が80%程度進行した段階で現れるので、非破壊的検出法として利用するには検出感度をあげる必要がある。○寿命予測:シャルピー衝撃エネルギー曲線は双曲線関数で近似でき、その時効温度依存性から延性寿命が予測できる。延性の保証限界をシャルピー衝撃エネルギーの30Jと仮定するとCF3M規格の2相ステンレス鋼の300での寿命はおよそ50年と予測される。(1)時効処理の進展状況:400°Cでの時効は6000hまで完了し、4000hで2相分離反応が終了することを確認し、当初目的を達成した。350°C時効は10000hまで経過したが、2相分離反応は全体の80%程度までしか進行しておらず、終了までにあと12年が必要と予測される。補助金で作成した引張試験片の350°C時効を開始した。(2)2相分離の機構:時効処理の完了した450、400°C時効について、メスバウアー効果測定を行なった。補助金で購入した強度の高い線源を用いることにより、精度の良いスペクトルが得ることができた。複雑な実測スペクトルを成分ピークに分離することにより、2相分離で生成する常磁性α′相の析出過程を調べ、その体積分率を測定した。

450°Cと同様に400°Cでも時効の比較的早い段階からα′相が析出し、2つの温度での機構は本質的に同じであることが確認された。350°Cでの実験はまだ中途段階であるが、α′相の析出は400、450°Cに比べてかなり遅くなる。(3)脆化と効果の機構:時効時間の経過とともにフェライト硬度は増加するが、オーステナイト硬度は変化しないこと、さらにシャルピー試験における破断はフェライト粒内で起こることから、硬化の主たる原因はフェライトにあることが確認された。フェライト硬度および降伏応力はα′相の体積分率に正比例して増加することから、α′相が硬化の原因であることが判明した。伸びおよびシャルピー衝撃値の低下はかならずしもα′相の体積分率と正比例的に変化する訳ではないが、強い相関をもって変化するので、メスバウアー硬化は脆化過程を非破壊的に判定する手段として有効であることが確認された。(4)耐食性の変化:時効とともに耐食性が低下することが、分極測定による不動態化電位、再活性化率変化から確認された。耐食性低下とメスバウアー効果測定で検出される内部磁場増加が良い対応をすることが確認された。(5)公表:申請した旅費を使用して、研究成果を平成8年日本鉄鋼協会春期講演大会で口頭発表する。1熱時効処理:原子力発電の操業温度300°Cにごく近く温度である350°Cで10000時間までの熱時効処理を終えた。これは本邦での最長記録であるが、2相分離反応はまだ80%までしか進行しておらず、完了までにはさらに10000時間が必要と予測され、研究を継続する。2 2相分離の機構:2相ステンレス鋼中のフェライトは30%程度のCrを含有し、この組成はFe-Cr-Ni3元状態図でスピノ-ダル線近傍に位置するため、フェライトは350450°Cでの熱時効によりスピノ-ダル分解で相分離することをメスバウアースペクトルのコンピュータ解析で確認した。この結果から、加圧水型原子力発電の一次冷却水温度である320°Cではスピノ-ダル分解が起こると予測される。フェライトCr濃度の時効時間・温度依存性から求めた2相分離の活性化エネルギーは約190kJ/molで、CrまたはFeの体積拡散の活性化エネルギーに近いことを確認した。3 2相分離生成相:フェライトは長時間時効により相分離して最終的にCr富化α'相とFe富化α相を生成する。450°C時効でのそれぞれの相のCr含有量は85および10原子%で、計算状態図とほぼ一致することをメスバウアー分光法で確認した。4経年劣化:(1)延性低下:シャルピー衝撃エネルギー値は未時効状態の220kJから10000h時効後は半分以下に低下し、脆化が起こる。この脆化をもたらす直接の原因は2相分離で生成するCr富化α'相と考えられる。(2)硬度増加:フェライト相の硬さは2相分離で生成するCr富化α'相の体積分率に比例して直線的に増加するが、オーステナイト相の硬度は変化しない。(3)耐食性:Fe富化α相の生成により耐食性は低下する。電気化学的方法で測定される再活性化ピークは2相分離反応が80%程度進行した段階で現れるので、非破壊的検出法として利用するには検出精度をあげる必要がある。5寿命予測:シャルピー衝撃エネルギー曲線は双曲線関数で近似でき、その時効温度・時間依存性から延性寿命が予測できる。延性の保証限界をシャルピー衝撃エネルギーの30Jと仮定するとCF3M規格の2相ステンレス鋼の300°Cでの寿命はおよそ50年と予測される。
レーザスペックルセンサーを用いた金属材料の余寿命評価法の開発

本研究では,レーザを用いた光学的方法により疲労損傷による金属材料表面の変化を検出し,疲労損傷の程度を評価し,さらに余寿命を推定する方法について検討した.本研究で得られた主要な成果は以下のとおりである.(1)測定対象に対して,He-Neレーザを照射し,その反射光によるスペックルパターンを観測するための光学系およびコンピュータによる画像処理によってスペックルパターンの解析を行うためのシステムを構築した.(2)一般構造用鋼材の試験片に応力振幅一定の繰返し荷重を加え,繰返し数によってスペックルパターンが変化するのが明らかになった.スペックルパターンの広がりを表わすためのパラメータを考案した.(3)繰返し数の増加に対する表面あらさの変化,あらさ曲線をフーリエ変換して周波数分布を求め,スペックルパターンの広がりを表わすパラメータ,表面あらさおよびあらさ曲線の周波数分布の広がりとの間に対応関係がある事がわかった.(4)各種の応力振幅に対して,繰返し数とスペックルパターンとの関係を調べ両者の関係を表わす実験式を導いた.(5)実験式に基づいて測定対象の余寿命を推定する方法を考案し,すでに得られている実験結果に対して適用したところ,疲労寿命の1/4くらいの早い段階で余寿命をある程度評価できることがわかった.(6)低サイクル疲労に対しても本方法を適用したが,高サイクルの場合と同様にスペックルパターンは疲労損傷の進行につれて変化し,この方法が適用可能であることがわかった.本研究では,レーザを用いた光学的方法により疲労損傷による金属材料表面の変化を検出し,疲労損傷の程度を評価し,さらに余寿命を推定する方法について検討した.本研究で得られた主要な成果は以下のとおりである.(1)測定対象に対して,He-Neレーザを照射し,その反射光によるスペックルパターンを観測するための光学系およびコンピュータによる画像処理によってスペックルパターンの解析を行うためのシステムを構築した.(2)一般構造用鋼材の試験片に応力振幅一定の繰返し荷重を加え,繰返し数によってスペックルパターンが変化するのが明らかになった.スペックルパターンの広がりを表わすためのパラメータを考案した.(3)繰返し数の増加に対する表面あらさの変化,あらさ曲線をフーリエ変換して周波数分布を求め,スペックルパターンの広がりを表わすパラメータ,表面あらさおよびあらさ曲線の周波数分布の広がりとの間に対応関係がある事がわかった.(4)各種の応力振幅に対して,繰返し数とスペックルパターンとの関係を調べ両者の関係を表わす実験式を導いた.(5)実験式に基づいて測定対象の余寿命を推定する方法を考案し,すでに得られている実験結果に対して適用したところ,疲労寿命の1/4くらいの早い段階で余寿命をある程度評価できることがわかった.(6)低サイクル疲労に対しても本方法を適用したが,高サイクルの場合と同様にスペックルパターンは疲労損傷の進行につれて変化し,この方法が適用可能であることがわかった.本研究はレーザを用いた光学的方法により非接触で金属材料の疲労寿命を推定する方法を開発しようとするものである。本年度は次の項目について研究を行った。(1)レーザスペックルパターンの広がりの評価法の検討、(2)疲労荷重を加えた場合の材料の表面性状とスペックルの強度分布の関係の観測、(3)一定応力振幅におけるスペックルパターンと応力繰返し数との関係の検討,(4)スペックルパターンの変化の割合と材料の疲労寿命との関係を調べ、余寿命評価法の検討。(1)鋼材試験片を用いて一定応力振幅の繰返し荷重を加え,適当な繰返し数ごとに試験片の表面あらさ曲線とスペックルパターンの変化を観測した。He-Neレーザを材料表面に照射し,反射光の干渉により生じるスペックルパターンをCCDカメラを用いて画像処理システムに入力し解析を行った。スペックルパターンの輝度分布の重心位置を原点とする指数関数によって近似し,指数関数の半価幅を求めることにより広がりを表すパラメータとした。(2)疲労過程中における表面あらさ曲線を周波数解析し,空間周波数の分布とスペックルパターンの広がりとの対応関係を調べた。すべり帯密度などとスペックルパターンとの関係を調べ,疲労損傷とスペックルパターンとの関係を検討した。(3)各種の応力振幅において疲労試験を行ない,スペックルパターンと繰返し数との関係を調べ,その間の関係を表わす数式を考えた。関係式に含まれる係数と応力振幅との関係を調べた。(4)荷重繰返し数に対するスペックルパターンの変化の割合と応力振幅との関係および破断繰返し数との関係を表す実験式を導いた。その実験式に基づいて余寿命を評価するための方法を検討した。(1)レーザスペックルパターンの広がりの評価法の検討、(2)疲労荷重を加えた場合の材料の表面性状とスペックルの強度分布の関係の観測、(3)一定応力振幅におけるスペックルパターンと応力繰返し数との関係の検討、(4)低サイクル疲労への適用(1)鋼材試験片に一定応力振幅の繰返し荷重を加え、適当な繰返し数ごとにHe-Neレーザを材料表面に照射し、反射光の干渉により生じるスペックルパターンをCCDカメラを用いて画像処理システムに入力し解析を行った。スペックルパターンの広がりの評価法として、輝度分布の低周波数成分のみを用いて逆フーリエ変換して、分布の傾向を明らかにし、さらにその分布を関数近似して半価幅を求めることにより、評価パラメータとした。この評価法を用いることにより、試験片に照射される

レーザ光の強度の違いやCCDカメラのレンズの絞りの違いなどの実験条件の違いによる影響を受け難い評価を行うことができることが明らかになった。(2)疲労過程中における表面あらさ曲線を周波数解析し、空間周波数の分布とスペックルパターンの広がりとの対応関係を調べた。すべり帯密度などとスペックルパターンとの関係を調べ、疲労損傷とスペックルパターンとの関係を検討した。(3)各種の応力振幅において疲労試験を行ない、スペックルパターンと繰返し数との関係を調べ、その間の関係を表わす実験式を考えた。その実験式を用いることにより、スペックルパターンの評価パラメータの荷重繰返し数に対する増加の傾向を観測することにより、測定対象の余寿命を評価する方法を検討した。(4)鋼材試験片の降伏点を超える荷重を数回から数十回加えた場合のスペックルパターンの変化を観測し、スペックルパターンは荷重繰返し数および応力振幅に依存して変化しており、寿命評価への適用が可能であることがわかった。
持久トレーニングと暑熱順化が防護服着用時の暑熱・運動耐性に及ぼす影響

通気性の悪い防護服を着用すると、特に高温環境下では、多大の生理的・心理的ストレスが掛かる。一般に、持久性トレーニングや暑熱順化によって暑熱下での作業の耐久時間を延長することができる。しかしながら、両処方が防護服着用時に役立つかどうかは明らかでない。これを調べるために本年度は、以下の実験を行った。本研究では、被検者(40歳以下の健康成人男性)を6日間あるいは12日間の暑熱順化(強度45-55%VO_<2max>、時間60分/日;気温40°C、湿度30%)を行う2群(各8名)に分けた。暑熱順化の前後に被検者は、普通服(30-45%VO_<2max>での連続運動)あるいは防護服(20-25%VO_<2max>での間欠運動〉を着用して、暑熱環境(気温40°C、湿度30%)下でトレッドミル上を歩いた。暑熱順化の結果、両着衣条件下で、テスト中の生理的[直腸温(T_<re>)、平均皮膚温(T_<sk>)および心拍数(HR)]および心理的変数[主観的運動強度(RPE)および温熱的不快感度(RTD)]は減少した。なお、普通服着用時には暑熱順化の効果は6日間よりも12日間の方が約2倍大きかったが、防護服着用時には順化期間による差は認められなかった。6日間と12日間の両暑熱順化によって防護服着用時の耐久時間は約15分間(6日間では97分から112分まで、12日間では108分から120分まで)延長した。したがって、6日間から12日間に暑熱順化の期間を延長しても、防護服着用時の生理的・心理的ストレスをさらに軽減することはできないようだ。一般に、持久トレーニングや暑熱順化によって暑熱下での作業の耐久時間を延長することができる。本研究では、被験者(40歳以下の健康成人男性)を8週間の持久トレーニング(強度60-80%VO_<2max>、時間30-45分/日、頻度3-4日/週;気温20-22°C)とその後6日間の暑熱順化(強度45-55% VO_<2max>、時間60分/日;気温40°C、湿度30%)を行う群(7名)あるいは同期間のコントロール(日常生活)と暑熱順化を行う群(9名)の2群に分けた。各処方の前後に被験者は、普通服(35-45% VO_<2max>での連続運動)あるいは防護服(40-50% VO_<2max>での連続運動)を着用して、暑熱環境(気温40°C、湿度30%)下でトレッドミル上を歩いた。普通服着用時には、トレーニングあるいは暑熱順化の結果、テスト中の生理的[直腸温(T_<re>)、平均皮膚温(T_<sk>)および心拍数(HR)]および心理的変数[主観的運動強度(RPE)および温熱的不快感度(RTD)]は減少した。防護服着用時には、トレーニングの効果は認められなかった。暑熱順化の結果、防護服着用時のT_<re>およびT_<sk>は減少したが、HR、RPEおよびRTDは変化が認められなかった。トレーニングあるいは暑熱順化によって耐久時間は変わらなかった。したがって、防護服着用時の生理的・心理的ストレスは、中等度の強度で作業する場合、トレーニングと暑熱順化によって軽減することはできないようだ。

したがって、6日間から12日間に暑熱順化の期間を延長しても、防護服着用時の生理的・心理的ストレスをさらに軽減することはできないようだ。
コンクリートの破壊進行領域におけるせん断挙動に関する研究

本研究では,コンクリートのひび割れ面に垂直方向の垂直荷重(引張または圧縮)と接線方向のせん断荷重が同時に作用した場合のコンクリートのクラック生成と成長およびその破壊進行領域における力学的特性を明らかにすることを目的としている。平成11年度は第一段階として,サーボ制御システムによって垂直方向と水平方向に載荷可能な2軸実験装置を構築した。実際の構造物では,2軸方向の色々な荷重の組み合わせが考えられるため,各軸はお互いに独立に載荷できるように設計を行った。垂直方向荷重は,1000kN疲労試験機を使用し,せん断力載荷用には,疲労試験機に水平加力フレームを組み込み,高圧ジャッキシステムでコントロールする200kNジャッキを左右に設置した。さらに,破壊進行領域の材料特性を決定するためには,荷重制御試験ばかりでなく,変位制御試験も不可欠である。そのため,変位制御および荷重制御の両者の試験がクローズループサーボ制御システムを用いて実行できるように制御プログラムを作成し,予備実験により試験装置の動作確認を行った。平成12年度では,疲労試験機を用いた変位制御引張載荷によって試験体中央部のノッチ間に規定の初期ひび割れ幅を生成させた後,せん断力を変位制御により載荷した。ひび割れ面の境界条件は,そのひび割れ幅を一定に保つ場合(変位制御せん断試験)とひび割れ面の垂直荷重(圧縮荷重1kN)を一定に保つ場合(荷重制御せん断試験)とした。両者のせん断試験結果より,垂直荷重,垂直変位,せん断荷重およびせん断変位の4者の関係を考察し,力学的モデルを提案した。今後は繰返しせん断力,垂直荷重変動がせん断挙動に及ぼす影響を解明するための実験も必要である。今年度は第一段階として,サーボ制御システムによって垂直方向と水平方向に載荷可能な2軸実験装置を構築した。垂直方向荷重は,1000kN疲労試験機を使用した。せん断力載荷用には,疲労試験機に水平加力フレームを組み込み,高圧ジャッキシステムでコントロールする200kNジャッキを左右に設置した。そのため,変位制御および荷重制御の両者の試験がクローズドループサーボ制御システムを用いて実行できるように制御プログラムを作成した。予備実験では,疲労試験機を用いた変位制御引張載荷(0.00002mm/sec)によって試験体中央部のノッチ間に規定の初期ひび割れ幅を生成させた後,そのひび割れ幅を一定に保つホールド波を出力して,せん断力を変位制御(0.0005mm/sec)により載荷する変位制御せん断試験を行い,サーボバルブ,油圧,制御感度の適正値を見出すと同時に,試験装置の動作確認を行った。一方,規定のひび割れ幅に到達後,荷重制御により圧縮荷重1kN(0.07MPa)まで除荷後,荷重を一定に保つホールド波を出力して,せん断力を載荷する荷重制御せん断試験の場合についても動作確認を行い,両者のせん断挙動(垂直荷重,垂直変位,せん断荷重およびせん断変位の4者の関係)の相違について考察した。

実際の構造物では,2軸方向の色々な荷重の組み合わせが考えられるため,各軸はお互いに独立に載荷できるように設計を行った。垂直方向荷重は,1000kN疲労試験機を使用し,せん断力載荷用には,疲労試験機に水平加力フレームを組み込み,高圧ジャッキシステムでコントロールする200kNジャッキを左右に設置した。さらに,破壊進行領域の材料特性を決定するためには,荷重制御試験ばかりでなく,変位制御試験も不可欠である。そのため,変位制御および荷重制御の両者の試験がクローズドループサーボ制御システムを用いて実行できるように制御ブログラムを作成し,予備実験により試験装置の動作確認を行った。平成12年度では,疲労試験機を用いた変位制御引張載荷によって試験体中央部のノッチ間に規定の初期ひび割れ幅を生成させた後,せん断力を変位制御により載荷した。ひび割れ面の境界条件は,そのひび割れ幅を一定に保つ場合(変位制御せん断試験)とひび割れ面の垂直荷重(圧縮荷重1kN)を一定に保つ場合(荷重制御せん断試験)とした。両者のせん断試験結果より,垂直荷重,垂直変位,せん断荷重およびせん断変位の4者の関係を考察し,力学的モデルを提案した。今後は繰返しせん断力,垂直荷重変動がせん断挙動に及ぼす影響を解明するための実験も必要である。
クローラ機能複合型歩行機械の不整地移動制御に関する研究

本研究では、クローラ機能複合型歩行機械の不整地移動能力を向上させることを目的とし、その知見を得るための理論的および実験的検討を行った。理論的検討では、動力学シミュレータを用いて(1)移動形態の切替え動作、(2)クローラと脚機構の複合動作を検討し、所要時間、静的安定性、消費エネルギの観点からそれぞれを評価した。実験的検討では、改良した実験機を用いて事前に検討した切替え動作および複合動作を実現した。クローラ機構のみでは踏破不可能であった300mmの段差を複合動作により乗り越えることに成功した。本研究では、歩行とクローラ推進の二つの移動様式を選択的に切り替えて移動が可能な複合移動体の開発とその運動制御の検討を行っている。提案するロボットは歩行とクローラ推進の駆動系を統合しているため、従来の複合移動体よりも軽量であり高い運動性能を発揮すると期待できる。本年度は試作機(立脚時:900x600x480)に組込みPC、バッテリ、無線LANなどを搭載して自立移動可能な機体に改良した。加えて、配線と組込みマイコンを見直して不整地移動実験を円滑に行えるようにし、良好な結果が得られるようになった。その後、ロボット内部の情報を得るために計画していた電流センサ等を組み込み、情報をリアルタイムで取得できるようにした。改良後の試作機ではクローラ推進実験において階段昇降、400mm程度の超壕、245mm程度の超堤が可能であった。また歩行実験において、静歩行であるクロール歩容、動歩行であるトロット歩容を実現した。さらに脚とクローラの複合形態により、465mmの段差を踏破することに成功した。これはクローラのみの移動形態時よりも約1.9倍の性能を発揮したことになる。不整地移動のための地図生成法に関する検討については、既に提案されている形状マトリクスによる物体認識法と小型のレーザレンジファインダを用いて、地形の認識を行う実験を行った。計測には時間を要したため、手法の高速化などさらなる改善が必要であることが判明した。距離センサを可動にしたシステムについては、設計が完了したため今後は試作モデルの開発とセンサシステムを用いた手法の検討を行う。本研究では、歩行とクローラ推進の二つの移動様式を選択的に切り替えて移動が可能な複合移動体とその運動制御法の開発を目的としている。本年度は、不整地移動性能を向上させるため脚機能とクローラ機能を複合した運動生成法を検討し、前年度に改良した脚クローラ複合移動体の試作機を用いた実験により移動性能の向上と動作の効率化を示した。計算機シミュレーションにより、全消費エネルギ、特定関節への負荷トルク、移動形態の切替え時間をそれぞれ最小にする複数の移動形態の切替え動作や、脚の可動範囲と比較して大きな段差を踏破するための脚クローラ複合動作を開発した。また不整地における環境マッピングのため、レンジファインダを用いた地図生成法と可動センサシステムを構築し、処理に時間を要するものの不整地環境の三次元構造を取得できることを確認した。そして実環境での移動を実現するため試作機に実装する移動アルゴリズムと地図生成アルゴリズムを開発し、試作機を用いた実験により大規模不整地(具体的には脚の可動範囲よりも大きな障害物が存在する環境)においても複合動作により安定に移動できることを確認した。さらに複合移動体の移動効率を向上させることを目的とし、複合移動体に搭載することを目的とした小型二段変速機構の試作も行った。摩擦板を介して高速駆動ギヤとラチェットを組み込んだ低速駆動ギヤにより駆動軸を駆動させる方式とした。変速機の空転期間の発生や摩擦トルクの課題もあるが、コンパクトな構成とすることができた。
葉緑体分裂装置とその関連構造の超微構造と動態の形態学的解析

筆者は、ミカヅキモ(Closterium ehrenbergii)の細胞をロ-ダミンファロイジンで染色することによって葉緑体の分裂狭窄部を一周する蛍光像が観察されることを示し、アクチン繊維が葉緑体のキネシスに関わっていると考えられることをすでに報告した。本研究では、ミカヅキモ葉緑体の分裂狭窄部の微細構造を連続切片の電顕観察によって詳細に調べた。その結果、分裂狭窄部の周囲に電子密度の高い繊維構造が存在することが明らかになった。この繊維構造は葉緑体外包膜の細胞質側に密着または極く近くに接していた。しかし、高等植物の二重の葉緑体分裂リングにおけるような、内包膜のストロマ側の環状構造は認められなかった。さらに、ミカヅキモでは3本またはそれ以上の繊維構造が平行して狭窄部を巻いていた。これらの繊維構造は葉緑体分裂リングと考えられるが、以上の観察結果は、ミカヅキモの葉緑体分裂リングが、これまでに観察された葉緑体分裂リングとは異なるタイプのものであることを示唆している。上記の繊維構造はロ-ダミンファロイジン染色像に対応するものと推察されるが、アクチン様タンパク質からなっていることを示す免疫学的証拠は今までのところ得るに至ってていない。今後の研究課題として、現在さらに検討中である。また、小胞体(ER)は葉緑体のほぼ全体を覆っているが、葉緑体が分裂を開始すると、分裂狭窄部にはERが認められなくなる。したがって葉緑体分裂と平行してERが葉緑体分裂狭窄部で分裂または分配されていると考えられる。また、葉緑体分裂と並行して核が葉緑体分裂狭窄部に移動、進入してくる。本研究では、核の移動には核の前方に位置する微小管集合体が関与していることを示すとともに、微小管集合体の立体構造を連続切片の再構成によって明らかにした。以上の結果は、単細胞葉緑ミカヅキモの細胞において、葉緑体の分裂サイクルと他のオルガネラのサイクルの間の精緻な連係とそれを制御する何らかの機構が存在していることを示している。平成5年度までの研究によって以下のことが明らかになった。1.ERは葉緑体の周囲を袋状に覆っているが狭窄部には存在しない。2.葉緑体のくびれは狭窄部の細胞質側に液胞が形成され、増大することと並行して進行する。葉緑体狭窄部付近では細胞質内の多数の小胞が液胞と融合していた。3.上記の液胞は断面で見ると楔状になって葉緑体狭窄部に侵入する。その形状から、液胞の楔状部位の先端と葉緑体狭窄部を架橋する何らかの構造があってその中にアクチン繊維様の収縮性の構造が含まれていると推察される。4.葉緑体のくびれの進行に伴う液胞の成長をノマルスキー微分干渉位相差顕微鏡によって観察し、顕微鏡用ビジコンカメラによって連続的に記録することができた。液胞の成長の初期においては、数個の球形の小胞が葉緑体狭窄部付近の細胞質に存在するが、この時期には葉緑体狭窄部の最深部とは特に連絡がないように思われる。液胞の成長過程と葉緑体のくびれの進行との関係については平成6年度においても研究を継続かつ進行させる。「平成5年度までの研究経過」で述べたように、当初に研究計画のかなりの部分は達成できたと考えられる。しかし、いくつかの点で課題を残した。

タンニン酸-グルタールアルデヒド-四酸化オスミウムによる固定法によってミカヅキモ細胞を良好に固定することができるようになったが、アクチン繊維を同定するには至らなかった。これについては、現在、急速凍結法に適した他の生物材料によっても検討する計画である。また、免疫学的方法による検討は平成6年度の課題である。筆者は、ミカヅキモ(Closterium ehrenbergii)の細胞をロ-ダミンファロイジンで染色することによって葉緑体の分裂狭窄部を一周する蛍光像が観察されることを示し、アクチン繊維が葉緑体のキネシスに関わっていると考えられることをすでに報告した。本研究では、ミカヅキモ葉緑体の分裂狭窄部の微細構造を連続切片の電顕観察によって詳細に調べた。その結果、分裂狭窄部の周囲に電子密度の高い繊維構造が存在することが明らかになった。この繊維構造は葉緑体外包膜の細胞質側に密着または極く近くに接していた。しかし、高等植物の二重の葉緑体分裂リングにおけるような、内包膜のストロマ側の環状構造は認められなかった。さらに、ミカヅキモでは3本またはそれ以上の繊維構造が平行して狭窄部を巻いていた。これらの繊維構造は葉緑体分裂リングと考えられるが、以上の観察結果は、ミカヅキモの葉緑体分裂リングが、これまでに観察された葉緑体分裂リングとは異なるタイプのもであることを示唆している。上記の繊維構造はロ-ダミンファロイジン染色像に対応するものと推察されるが、アクチン様タンパク質からなっていることを示す免疫学的証拠は今までのところ得るに至ってていない。今後の研究課題として,現在さらに検討中である。また、小胞体(ER)は葉緑体のほぼ全体を覆っているが,葉緑体が分裂を開始すると,分裂狭窄部にはERが認められなくなる。したがって葉緑体分裂と並行してERが葉緑体分裂狭窄部で分裂または分配されていると考えられる。また,葉緑体分裂と並行して核が葉緑体分裂狭窄部に移動,進入してくる.本研究では,核の移動には核の前方に位置する微小管集合体が関与していることを示すとともに,微小管集合体き立体構造を連続切片の再構成によって明らかにした.以上の結果は,単細胞緑藻ミカヅキモの細胞において,葉緑体の分裂サイクルと他のオルガネラのサイクルの間の精緻な連係とそれを制御する何らかの機構が存在していることを示している.
分散型高効率熱リサイクルシステムの構築

試料作製-結晶成長法として高い品質の結晶育成が期待できる垂直ブリッジマン(VB)法によりSb-rich組成(モル比Co:Sb=1:9)の原料を降温し選択的にCoSb3結晶を析出させる方法を採用した。後処理による試料の特性改善-800°C20時間の後熱処理を施すことにより金属Sbの排出が起こり、ほぼ、CoSb3のみからなる試料の作製に成功した。-後熱処理の時間依存性を調べたところ、40時間、60時間の熱処理では20時間の場合と同様にSb相の排出が継続して観察されるものの、熱処理時間の増加に伴い金属SbだけでなくCoSb3を形成するSbが分解して排出される傾向が確認された。結果的に、長時間の熱処理ではCoSb1やCoSb2の等他相の生成を誘発することが明らかとなった。熱電性能の評価-熱処理前に比べ熱処理による試料の非常に高いゼーベック係数が確認された。総括-VB法による試料を熱処理したものは実験結果からほぼ単一なCoSb3であると言える。よってVB法による試料の熱処理はCoSb3相の周りのSb相を除去する方法としては再現性も見られ、非常に有効な手段であることが認められた。試料作製-結晶成長法として高い品質の結晶育成が期待できる垂直ブリjッジマン(VB)法によりSb-rich組成(モル比Co:Sb=1:9)の原料を降温し選択的にCoSb_3結晶を析出させる方法を採用した。-結晶育成に先立ち、1200°C溶融状態での原料攪拌を十分に行い、CoとSbを均一に混合させ、育成原料とした。育成試料の特性-育成試料の光学顕微鏡観察およびX線ディフラクトメータ法による測定からCoSb_3に加え、金属Sbの存在が示唆された。後熱処理による試料の特性改善-800°C20時間の後熱処理を施すことにより金属Sbの排出が起こり、ほぼ、CoSb_3のみからなる試料の作製に成功した。-後熱処理の時間依存性では40時間、60時間の熱処理では20時間の場合と同様にSb相の排出が継続して観察されるものの、熱処理時間の増加に伴い金属SbだけでなくCoSb_3を形成するSbが分解して排出される傾向が確認された。長時間の熱処理ではCoSb_1やCoSb_2の等他相の生成を誘発することが明らかとなった。総括-VB法による試料を熱処理したものはほぼ単一なCoSb_3であると言える。後熱処理はCoSb_3相の周りのSb相を除去する方法としては再現性も見られ、有効な手段であることが認められた。
洗浄機構に関わる流体力の検討-汚れの大きさと界面活性剤水溶液の抗力との関係-

洗浄機構に関わる要因を考える場合,界面活性剤やビルダーによる化学的作用とともに外部から被洗物に与えられる物理的作用が非常に重要である.しかし,物理的作用の代表である摩擦や折り曲げなどの機械力は,汚れ除去には有効であるが,同時に布地の損傷,劣化をもたらすことも避けられない.本研究は,この点を改善するねらいから洗浄液の持つ流体力に着目して行った実験である.透明アクリル板を用いて作成した流路(内径約500×40×1mm)内に,汚れモデルとなる径の異なる2種類のタングステンワイヤー(phi20mum,50mum)を張り,界面活性剤水溶液(4種)のせん断流を直角に当てることにより生じる抗力を,ワイヤー前後の圧力差から算出し,主に汚れの大きさが及ぼす影響を明らかにした.また,水や希薄高分子水溶液(2種)につていも測定を行い,得られた抗力を比較してそれぞれの流動上の特徴を明らかにした.これらの結果をもとに,洗浄に界面活性剤水溶液を用いることの有効性を探った.現在までに得られた結果は以下の通りである.1.すべてのRe範囲で50mumは20mumより抗力が高く,大きい汚れほど流体力を大きく受け,除去されやすいことがわかった.また,20mumと50mumワイヤーにおける抗力の差を見ると,水,界面活性剤水溶液,希薄高分子水溶液の順に大きくなり,界面活性剤水溶液や希薄高分子水溶液は水よりもワイヤー径の影響を受けやすいことがわかった.2.20mum,50mumとも,界面活性剤水溶液の抗力はその種類によって水より高いものと低いものがみられた.また,希薄高分子水溶液は,20mumでは水より低く,50mumでは水より高いという特異な挙動を示した.3.得られた抗力を抗力係数として無次元化したところ,すべての条件下でReの増加とともに低下する傾向を示した.また,水の場合,20mumと50mumの抗力係数はよく連続しており,ほぼ同一直線上にプロットされたが,他の溶液は連続しなかった.以上より,本研究で得られる流れの場合,界面活性剤水溶液が水より必ずしも汚れ除去に有効とはいえない場合があることが示唆された.今後は,この原因を探るとともに、これとは異なる流動場における実験を行い,各種溶液の特徴を明らかにしたいと考えている.洗浄機構に関わる要因を考える場合,界面活性剤やビルダーによる化学的作用とともに外部から被洗物に与えられる物理的作用が非常に重要である.しかし,物理的作用の代表である摩擦や折り曲げなどの機械力は,汚れ除去には有効であるが,同時に布地の損傷,劣化をもたらすことも避けられない.本研究は,この点を改善するねらいから洗浄液の持つ流体力に着目して行った実験である.透明アクリル板を用いて作成した流路(内径約500×40×1mm)内に,汚れモデルとなる径の異なる2種類のタングステンワイヤー(phi20mum,50mum)を張り,界面活性剤水溶液(4種)のせん断流を直角に当てることにより生じる抗力を,ワイヤー前後の圧力差から算出し,主に汚れの大きさが及ぼす影響を明らかにした.また,水や希薄高分子水溶液(2種)につていも測定を行い,得られた抗力を比較してそれぞれの流動上の特徴を明らかにした.これらの結果をもとに,洗浄に界面活性剤水溶液を用いることの有効性を探った.現在までに得られた結果は以下の通りである.1.すべてのRe範囲で50mumは20mumより抗力が高く,大きい汚れほど流体力を大きく受け,除去されやすいことがわかった.また,20mumと50mumワイヤーにおける抗力の差を見ると,水,界面活性剤水溶液,希薄高分子水溶液の順に大きくなり,界面活性剤水溶液や希薄高分子水溶液は水よりもワイヤー径の影響を受けやすいことがわかった.2.20mum,50mumとも,界面活性剤水溶液の抗力はその種類によって水より高いものと低いものがみられた.また,希薄高分子水溶液は,20mumでは水より低く,50mumでは水より高いという特異な挙動を示した.3.得られた抗力を抗力係数として無次元化したところ,すべての条件下でReの増加とともに低下する傾向を示した.また,水の場合,20mumと50mumの抗力係数はよく連続しており,ほぼ同一直線上にプロットされたが,他の溶液は連続しなかった.以上より,本研究で得られる流れの場合,界面活性剤水溶液が水より必ずしも汚れ除去に有効とはいえない場合があることが示唆された.今後は,この原因を探るとともに、これとは異なる流動場における実験を行い,各種溶液の特徴を明らかにしたいと考えている.
成長ホルモン放出因子受容体mRNAの人体組織内分布

我々は逆転酵素(RT)-PCR法により、下垂体腺腫に成長ホルモン放出ホルモン(GHRH)の受容体GHRH-RのmRNAが発現しているか否かをしらべるために、20塩基の5',3'-プライマーを合成し、PCRにより、255塩基再のcRNA産物を得、これをプローブとし、各々の組織から抽出したtotal RNAを試料とし、RT-PCRを行った。電気泳動上のバンドの強さを内部コントロール(β-グロビン)のそれと対比し、発現の強さを各腫瘍につき検討した。38例の下垂体腺腫のうち、成長ホルモン腺腫GHomaにのみ強いGHRH-RのmRNAの発現を認めた。RT-PCRによっても、他の腺腫では微量の発現をみるのみであった。In situ hybridization(ISH)による分析のため、標本には4%パラフォルムアルデヒド固定、パラフィン切片を用い、cRNAプローブをジゴキシゲニンで標識し非放射性ISHを常法により行ったが、最終的な着色反応はアルカリフォスファターゼの酵素組織化学反応を用いた。メッセージの多いと思われる若年女性の下垂体のみで、GH細胞にGHRH-R mRNAのシグナルを確認した。プロラクチン細胞には明かなシグナルを認めなかった。ISHによって受容体の如き微量のmRNAを細胞内に同定するには、更に感度の高いISHの方法を加えることが必要と思われた。現在、組織切片上で、RT-PCRを行いISHを施行する方法を開発し、感度を大きくあげることを計画中である。1.ヒト正常下垂体組織からcDNAのライブラリーを作成し、これをテンプレートとして成長ホルモン放出因子受容体であるGHRH receptor(GHRH-R)の塩基配列の255bpを挟む一対のプライマーを設計後、PCR法により目的とする塩基配列を増幅した。それをvectorに挿入後、そのDNAを転写酵素を使用してRNAに変換し、ジゴキシゲニンで標識したcRNAプローブ(senseおよびantisense probe)を作成した。これらのプローブは自動塩基sequencerにより、正しい塩基配列であることを確認した。2.RT-PCR法により、GHRH-R mRNAはGH産生腺腫ばかりでなく、正常下垂体組織、プロラクチノーマ、非機能性下垂体腺腫でも発現を認めた。一方、GHRH-R mRNAの人体組織内分布の検討ではいまのところGHRH-R mRNAを発現する下垂体以外の組織は発見されていない。4.GHRH-R mRNAの発現の強いGH産生腺腫、正常GH細胞では、RT-PCR法およびISH法で容易に発現を認めるようにはなったが、元来発現の乏しいと考えられる下垂体以外の正常組織やGH産生腺腫以外の腺腫ではin situ PCR法の導入などにより発現を強くする努力が必要なのかもしれない。人の成長ホルモン放出ホルモン(GHRH)は成長ホルモン(GH)の分泌及び成長ホルモン産生細胞の増殖の調節に必須で、生理的には視床下部で産生され、下垂体門脈へ分泌され、下垂体前葉に達する。1992年、人、マウス、ラットのGHRH受容体(GHRH-R)をコードする遺伝子の塩基配列が決定された。しかし、人下垂体腺腫におけるGHRH-Rの発現については、逆転写酵素(RT)-PCR及びノーザンブロットによる分析が、少数例について行われているに過ぎず、In situ hybridization組織化学(ISH)によるこの受容体発現の研究はない。我々はRT-PCR及びISHにより、正常下垂体のみならず、下垂体腺腫についても、本受容体mRNAの発現を分析した。ホルモン疾患、下垂体病変のない5例の人下垂体及び38例の大きな腺腫(2cm以上;GHoma12、プロラクチノーマ6、ACTHoma3、甲状腺刺激ホルモン腺腫1、非機能腺腫16例)を材料とした。GHRH-R mRNAのRT-PCR分析のために20塩基の5',3'-プライマーを合成し、PCRにより、255塩基対のcRNA産物を得、これをプローブとし、各々の組織から抽出したtotalRNAを試料とし、RT-PCRを行った。

電気泳動上のバンドの強さを内部コントロール(β-グロビン)のそれと対比し、強さを各腫瘍につき比較した。ISHによる分析のための標本には4%パラフォルムアルデヒド固定。パラフィン標本切片を用い、cRNAプローブをジゴキシゲニンで標識し、非放射性ISHを常法により行ったが、最終的な着色反応はアルカリフォスファターゼの酵素組織化学反応を用いた。正常下垂体においては、5例共RT-PCRによってGHRH-R mRNAの発現を認めた。ISHによっては、メッセージの多いと思われる若年女性の下垂体で、GH細胞にGHRH-R mRNAのシグナルを確認した。プロラクチン細胞には明かなシグナルを認めなかった。38例の下垂体腺腫のうち、GHomaにのみ、腫瘍細胞中に強いGHRH-R mRNAのシグナルを認めた。RT-PCRによっても、他の腺腫では微弱な発現しか認めなかった。
キラルなジオキシノン類の創製とその不斉合成への利用

研究実施計画に沿い、以下の成果を挙げた。1.キラルな1、3-ジオキシン-4-オン類の合成(1)アシルケテン(【_!1】)またはその等価体とキラルなケトン(例えば1-メントン)からのキラルなスピロ環状ジオキシノン体(【_!2】、【_!3】)の一般確立法を確立した。(2)同様の手法でキラルなメチレンメルドラム酸体(E-またはZ-【_!4】)の合成法も確立した。2.キラルなジオキシノン体を活用する新しい不斉合成(1)2.3の光[2+2]付加反応における高い面選択性を活用し、コリーラクトン体(【_!5】)やイリドイド骨格(【_!6】)の高エナンチオ選択性合成法を開発した。(2)【_!2】をキラルな親ジエン体として活用できることを実証するとともに、そのシクロペンタジエンとのDiels-Alder反応により炭素環C-ヌクレオシド前駆体【_!7】(ee95%)の合成法を開発した。(3)【_!4】に対するジアゾメタンの付加が完全な面選択性(a側)をもつことを見出し、キラルなシクロプロパン体(S-、およびR-【_!8】)の新合成を開発した。(4)上記の環化付加反応における高いa面選択性の発現機構を明らかにした。
放射免疫療法における腫瘍増殖能・低酸素状態の画像化

イットリウム-90標識抗CD20抗体イブリツモマブチウキセタンによって治療を受けたCD20陽性B細胞性非ホジキンリンパ腫症例において、治療前後にFDGによる糖代謝やFMISOによる低酸素のPET/CTイメージングを実施し、その変化を経時的に評価した。またIn-111標識抗CD20抗体のSPECT/CTを用いたイメージングによって抗原発現も評価した。これら糖代謝、低酸素状態、CD20の発現と、Y-90標識抗体による治療効果との関連について解析した。今年度は、イットリウム-90(Y-90)標識抗CD20抗体製剤であるイブリツモマブチウキセタンによって悪性リンパ腫の放射免疫療法を実施する際の、陽電子断層撮影(PET)による腫瘍の性状の評価、治療効果判定、治療効果の予測、予後の予測について検討を行った。PET薬剤として、2-deoxy-2-[18F]fluoro-D-glucose(FDG)、[18F]fluoromisonidazole(FMISO)を用いてイメージングを実施した。3'-deoxy-3'-[18F]fluorothymidine(FLT)は安定した薬剤合成を実現し、臨床応用の準備を進めた。ろ胞性B細胞性非ホジキンリンパ腫症例において、Y-90イブリツモマブチウキセタン療法の前後でFDGおよびFMISOを用いたPET/CTを施行し定量的に解析した。またリンパ腫以外の外部放射線照射症例においてもFDGおよびFMISOを用いたPET/CTを施行し比較対照した。Y-90イブリツモマブチウキセタン療法を受けた3症例5病変においてFMISOを投与して経時的に撮像し集積を評価したところ、投与100分後の集積は、療法前は、平均SUVmax : 1.26(範囲1.09-1.43)、療法2週間後は、平均SUVmax : 1.06(範囲0.73-1.26)となり、対象としたろ胞性B細胞性非ホジキンリンパ腫において、低酸素状態および内部放射線照射による再酸素化が確認できた。またY-90イブリツモマブチウキセタン療法によるFDG集積の経時的低下も確認した。文献検索した範囲では内部放射線照射によるリンパ腫の再酸素化は報告がなく、貴重な知見を得ることができたと考えられる。次年度からさらに症例を重ねて検討して行く。以上740文字イットリウム-90(Y-90)標識抗CD20抗体イブリツモマブチウキセタンによる低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫の放射免疫療法において、治療前後の陽電子断層撮影(PET)・インジウム-111(In-111)標識抗CD20抗体による腫瘍の性状の評価、治療効果判定、治療効果の予測について検討を行った。PET薬剤として、2-deoxy-2-[18F]fluoro-D-glucose(FDG)、[18F]fluoromisonidazole(FMISO)を用いた。Y-90抗体療法の前後でFDGおよびFMISOを用いたPET/CTを施行し腫瘍のSUVを算出して定量的に解析した。In-111抗体イメージングはY-90抗体治療前にSPECT/CTを用いて実施し、腫瘍の集積量を%ID/gとして表した。また比較対象のため外部放射線照射症例においてFDGおよびFMISOを用いてPET/CTを施行した。Y-90抗体療法を受けた症例において、FMISOを投与して経時的に撮像し集積を評価したところ、治療前に比べて治療2週間後は有意に低下し、対象としたろ胞性B細胞性非ホジキンリンパ腫において、低酸素状態および内部放射線照射による再酸素化が起こったものと考えられた。外部照射症例においても治療後のFMISO集積の低下が観察され、Y-90抗体による内部照射と同様の傾向が確認できた。FDGについてはY-90抗体療法によるリンパ腫病変集積の経時的低下も確認した。さらに治療前のFDG集積と治療効果は有意な関連があって、FDG集積が高いものは治療効果が低かった。一方治療前のIn-111抗体の集積は治療効果との有意な関連はなく、治療前のIn-111抗体集積が低くても治療効果の期待を妨げるものではないことがわかった。以上、イブリツモマブチウキセタン療法による腫瘍性状の貴重な知見を得ることができた。低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫のイットリウム-90(Y-90)標識抗CD20抗体イブリツモマブチウキセタンによる放射免疫療法において、治療前後の陽電子断層撮影(PET)・インジウムー111(ln-111)標識抗CD20抗体による腫瘍の性状の評価を行い、治療効果判定、治療効果の予測について検討した。PET薬剤として、2-deoxy-2-[18F]fluoro-D-glucose (FDG)、[18F]fluoromisonidazole (FMISO)を用いた。Y-

90抗体療法の前後でFDGおよびFMIS0を用いたPET/CTを施行し腫瘍のSUVを算出して定量的に解析した。In-111抗体イメージングはY-90抗体治療前にSPECT/CTを用いて実施し、腫瘍の集積量を%ID/gとして表した。また比較対象のため外部放射線照射症例においてFDGおよびFMISOを用いてPET/CTを施行した。Y-90抗体療法を受けた症例において、FMISOを投与して経時的に撮像し集積を評価したところ、治療前に比べて治療2週間後は有意に低下し、対象としたろ胞性B細胞性非ホジキンリンパ腫において、低酸素状態が存在するとともに、内部放射線照射による再酸素化が起きていると考えられた。外部照射症例においても治療後のFMISO集積の低下が観察され、Y-90抗体による内部照射と同様の再酸素化と思われるプロセスが確認できた。FDGについてはY-90抗体療法によるリンパ腫病変集積の経時的低下も確認した。さらに治療前のFDG集積と治療効果は有意な関連があって、FDG集積が高いものは治療効果が低かった。一方治療前のIn-111抗体の集積は治療効果との有意な関連はなく、治療前のIn-111抗体集積が低くても治療効果を妨げるものではないことがわかった。以上、本療法における腫瘍性状の貴重な知見を得ることができた。イットリウム-90(Y-90)標識抗CD20抗体イブリツモマブチウキセタンによって治療を受けたCD20陽性B細胞性非ホジキンリンパ腫症例において、治療前後にFDGによる糖代謝やFMISOによる低酸素のPET/CTイメージングを実施し、インビボにおける腫瘍の代謝や低酸素状態の変化を画像化して評価した。またIn-111標識抗CD20抗体のSPECT/CTを用いたイメージングによって評価される抗原発現とY-90標識抗CD20抗体による治療効果との関連について解析した。これらのイメージングを通じて、治療効果判定、治療効果の予測、予後の予測などについて検討を広げた。さらに外部放射線照射で治療される病巣についても、同様に治療前後に糖代謝や低酸素のPET/CTイメージングを実施し、治療経過の変化を解析し、外部放射線治療と内部放射線治療とを比較対照した。低悪性度B細胞性非ホジキンリンパ腫のイットリウム-90(Y-90)標識抗CD20抗体による放射免疫療法の症例において、FDG-PET、FMISO-PET、In-111-標識抗CD20抗体SPECT/CTを実施し、悪性リンパ腫の生物学的挙動を解明し、その治療に有用な知見を得ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。Y-90標識抗CD20抗体による放射免疫療法を受けられる症例をさらに蓄積するとともに、この数年注目されている大量化学療法との併用時の画像評価についても検討を進める。
発展途上国の女性就業の地域差に関する研究

女性就業率が経済発展とともに長期的にどう変化するかを分析する枠組みを考案した。その枠組みを日本のデータに適用し、女性就業率の地域差が経済発展段階にどのように推移したかを分析した。女性就業率は1940年から現在にかけての日本の経済発展段階で、その地域差が縮小した。1982年から2012年の間のマイクロデータを用い、女性就業率の地域差の縮小の要因を検討し、1980年代以降の地域差の縮小の多くの部分が、人口学的属性(配偶関係・子どもの有無)の構成変化で説明でき、その割合は大卒以外の女性で特に大きいことがわかった。言い換えると、晩婚化と少子化が、女性就業率の地域差を縮小させたことになる。本研究は、発展途上国における女性就業率の地域差を実証的に検討するものである。具体的には、(1)アフリカにおけるHIV感染と女性就業の関連の研究、(2)インフォーマルセクターでの就業と女性就業率の地域差の関連についての研究、(3)発展途上国での女性就業の実態を、日本を含む先進国の経済発展段階でのそれと比較する研究、を行なう。26年度には、(1)と(2)について、Demographics and Health Surveys (DHS)の、複数の国のデータの解析を開始した。特に、HIV感染との関連についてどのような分析が可能であるかについて、利用可能なデータに基づいて検討を行なった。さらに、(3)として、日本の経済発展段階での女性就業率の地域差について理解するために、歴史的データ(1930年から2010年までの国勢調査のデータ)、および、1982年から2012年までの就業構造基本調査のデータを分析した。その分析により、女性就業率の地域差は、過去70年の間に縮小したことを確認した。地域差縮小の原因として、産業構造の変化、人口構成(学歴・配偶関係・年齢の構成の変化)、非正規雇用の増加、に注目し、それぞれの影響の大きさを分析した。その結果、(1)長期的には農業の減少により女性就業率の地域差を縮小したこと、(2)1982年から2012年までについては、地域差の縮小のうち、人口構成の変化による影響が3分の1程度、残りは非正規雇用の増加によるものであることを確認した。日本の経済発展段階のデータの分析から、以下の結果を得た(Abe, Y. "On the convergence in female participation rates,"Hokkaido University Graduate School of Economics and Business Administration Discussion Paper Series A: No. 301に収録)。(1)日本の1930年から最近までのデータによると、日本の経済発展段階で女性就業率の地域差が縮小し、その変化が産業構造の変化と強くかかわっていた、(2)農業での就業の地域差は大きいが、農業での就業が日本の全地域で少なくなったことで、女性就業率の地域差も縮小した、(3)同じように、1990年代以降には、就業に地域差の大きい製造業での就業が縮小し、それによって女性就業率の地域差も縮小した、(4)この間、サービス業の雇用、および非正規雇用は日本の全地域で増加したが、サービス業や非正規雇用には地域差は小さい、(5)1980年代以降のマイクロデータを用いた分析によれば、地域差の縮小は、女性の労働供給の行動が変化したのではなく、女性の学歴選択と、結婚選択が変化したことによる部分が25-39歳の年齢層については大きい。さらに、日本の女性就業率の推移について、以下の結果を報告している(安部由起子、"日本における女性就業の地域差"に収録、刊行時期未定)。(1)日本の経済発展段階において、女性の就業率は長期的に上昇の傾向をもっていたものの、1975年あたりで一度低下している、(2)東京では女性就業率は1975年前後にも上昇し続けた一方、東京近郊やその他の大都市地域では女性就業率が低下した、(3)女性の就業率が特徴的に高い日本海側では、この時期の就業率の低下は小幅にとどまった。日本の経済発展段階、およびその後の時期のデータの分析を通じ、発展途上国の女性就業の地域差を理解するうえでは、産業構造という視点からの分析を行なうことが重要であり有益であるという結論が得られ、発展途上国のデータ分析を行なう上での具体的作業の道筋をつけることができた。日本のデータを用いて、女性就業率の地域差が経済発展段階にどのように推移したのかについて、明らかにした。女性就業率は1940年から現在にかけての日本の経済発展段階でその地域差が縮小した。1982年から2012年の間のマイクロデータを用い、その時期の女性就業率の地域差の縮小について、以下の4点を明らかにした。第1は、地域差の縮小の多くの部分が、人口学的属性(配偶関係・子どもの有無、以下同様)の構成変化で説明でき、その割合は大卒以外の女性で特に高いことである。具体的には、晩婚化と少子化が、女性就業率の地域差を縮小させた。第2は、人口学的属性の構成変化の影響の大きさが、1990年代までのほうが、それ以降より大きいことである。第3は、人口学的属性を固定したもとでは、就業行動の変化は、大卒女性については2000年代以降に見られるものの、それ以外の女性については限定的であることである。第4は、人口学的属性を固定すれば、就業行動の地域差は縮小していないので、女性の就業行動が地域間でより近いものになったとはいえない、ということである。