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津山藩と洋学

小栗忠順は,徳川家を保存する方法として徳川将軍をナポレオン3世のような地位にし,大名を廃止して郡県制度をしくという青写真をもっていた。すなわち,廃藩置県はこのときすでにもくろまれていたのである。歩兵・騎兵・砲兵の三兵からなるナポレオン1世の近代兵法は,武士階級が身分的特権として軍務を独占しているという体制とは相入れない要素をもっており,したがってこれを徹底しようとすれば,軍事技術のみではなく徴兵制・義務教育制といった近代兵法を産み出した社会・政治制度の研究が不可避となるであろう。事実ナポレオンの戦術をいち早く消化したのは,幕府陸軍ではなく百姓・町人・足軽・郷士らによって組織された長州奇兵隊においてであった。このように徳川期の日本社会はかなり複雑な性格をもっており,簡単には規定しがたいが一応解体期の封建社会とみておくのが適当であろう。なぜなら,封建的主従関係の頂点に立つ徳川幕府は,封建君主というには著しく中央集権的であったし,また徳川期の社会は相当高度に発達した商品経済と商人資本とを内包していたからである。しかも最末期の徳川政権は「幕府」という形を脱して,立憲政体に移行しようとしていたのである。今年は,この助成金のおかげで,毎月1,2回東京に行くことができ,洋学史研究会-青山学院大学史学研究室(片桐一男教授)-や,日本比較文学会,日本仏学史学会などに出席した。そこで口頭発表した内容をもとにして,洋学史研究の中間報告として,『将軍を載く立憲君主制-西周助・津田真一郎の国家構想-』『明六社の急進思想-箕作麟祥とフランス法学-』の2本の論文をまとめてみた。(本年6月発表予定)また,昨年は日清戦争終結・F関条約から100年に当たる年であった。この勝利によって日本は,明治維新依頼の国民的課題であった独立の保持を自力で達成することができた。欧米列強との対等性は基本的に獲得され,総じてわが国の国際的地位は向上したのである。そんなわけで,日清講和から100年目にあたる昨年,『東アジアと明治日本-「蹇蹇録」の戦略的思考に学ぶ-』『続・東アジアと明治日本-日清戦争とは何だったのか-』に,日清戦争に対する自分の歴史認識をまとめてみた。幕末における西洋近代学術移植の画期は、文久2年から慶応元年にわたる西周・津田真道のオランダ留学である。二人は、この留学にあたってはっきりした目標を持っていた。すなわち幕府官僚として、その施政の参考となるべき学科の習得をめざしているのであり、換言すると国家統治に役立つべき学問にほかならない。かくて西・津田は、榎本武揚ら海軍関係の留学生や職方の伝習生と共に渡蘭、かの地でライデン大学教授のシモン・フィッセリングに就いて満2ヶ年余にわたる五科-性法学(自然法)・万国公法学(国際公法)・国法学・制産学(経済学)・政表学(統計学)-の学習にはげんだのである。西と津田は、1865年10月、ライデンを発して、パリを経、同年12月、横浜に帰着した。時あたかも、幕府はその倒壊期に臨んで、いかにしてこれを回復するかに腐心していた。西・津田の二人は、同僚の加藤弘之等とともに公議所御用取扱いを命ぜられ、議会制度創設に力を尽している。そこで二人は、幕政を急角度に転換して、徳川家を中心とする立憲政治に向かわしめんと考え、これを企画した。それはもちろんオランダ留学で習得した新しい政治知識の活用であった。平成9年度は「河竹黙阿弥『夢物語蘆生容画』(日本演劇学会)という口頭発表,また単行本『渋沢栄一-近代産業社会の礎を築いた実業家-』を刊行した。〈日本演劇学会での発表〉蛮社の獄は,幕府官僚内部の対立に派生した政治疑獄であっただけに,他の稗史野乗のように世上に流布したものではなかった。この事件に言及した文献として最も古いものは,藤田茂吉の『文明東漸史』である。この書の刊行された明治17年は,自由民権運動が最高潮に達した時期にあたる。藤田茂吉は,福沢諭吉門下のジャーナリストで,立憲改進党系の論客であった。

そこに描かれた渡辺崋山,高野長英の履歴は,ところどころ伝奇的分子がまじっている。〈渋沢栄一〉渋沢の指導理念のうち,もっとも重要なものの一つは「合本主義」である。幕末,パリ万国博覧会に派遣された渋沢は,パリに数多くの銀行や会社があって,大勢の金を集めて大規模な営利事業を営んでいるのを見た。そして,その利益が人々を富ませ,ひいては国家を豊かにしていることに気が付いていた。これが,のちに「合本法」と称して着手した「株式会社」の手本となったのである。
音楽基礎教育としての独創的なソルフェージュ教材開発に関する総合的研究

ソルフェージュは重要な音楽基礎教育であり、近年、その重要性に対して、日本でも関心が高まってきている。この研究では、数回の渡仏により、最近のフランスで主流になっているフォルマシオン・ミュジカルの授業を、実際にコンセルヴァトワールで体験し、教授陣から情報を得た。その結果、我が国でもソルフェージュに替わるものとして普及させる必要性を感じ、現地で使用されているテクストや図書資料を入手した。これらの研究を基に、フォルマシオン・ミュジカルの考え方を日本の現状に合わせた3冊の著書、2編の研究紀要を書き、ホームページを作成し、講座等でそれらの普及に努めた。本研究の目的は、我が国の音楽基礎教育としてのソルフェージュを、総合教育としての必要性が問われる広がりの中で、近年、とみに関心をよぶようになったフランスの新しいソルフェージュであるフォルマシオン・ミュジカルに的を絞り、その研究の文献資料を調査・収集し、日本向けの教材を新たに作成することにある。まず、パリのいくつかの音楽院の授業を実際に見学し、担当の教授に聞き取りを実施した。1週間ほどの間に、それぞれの音楽院のクラスを2回ずつ見学した。訪問する前に、あらかじめこちらの希望や質問事項(クラスのレヴェルや内容、学生数等)を先方に伝えることで、異なるレヴェルのクラスの様子を知ることができた。また研究代表者自身も授業に積極的に参加し、実際にフォルマシオン・ミュジカルを体得することができたのは、大きな収穫であった。このフランス調査旅行により、多くの研究者と出会い、文献資料についての貴重な示唆を受け、時間と予算の許す範囲で書籍・資料を購入した。ドイツ語圏の基礎音楽教育の調査としては、研究分担者がチューリヒ高等音楽院を視察し、意見交換して知見を深めた。特にチューリヒ高等音楽院におけるICT活用は目覚ましく、教育に最大限、生かされている。これに比較すると、日本の高等教育機関におけるソルフェージュや音楽教育におけるICT活用はあまり進んでいないように思われる。このフランスやドイツ語圏の国と日本とのソルフェージュ教育の相違を比較・検討し、我が国の現状に則した総合基礎音楽教育のための教材開発が必要である。本研究の成果は随時、研究紀要、雑誌、一般向けの講座などを通して、ソルフェージュの教育のために広く発信し、著書の形でも公表していく予定である。また、大学の授業では、収集したテキストに基づき、学生の能力に合わせたフォルマシオン・ミュジカルの講義・演習を行っていく。ソルフェージュは、我が国においては、総合的な音楽基礎教育としてではなく、音楽大学や音楽高校への入学試験に必要な受験科目のひとつとして考えられている。音楽大学や音楽高校への進学が差し迫った時点で、入学試験に急きょ間に合わせるため、あわててソルフェージュのレッスンを受け、機械的な訓練をするようになるのが日本の現状である。本研究の目的は、我が国の音楽基礎教育としてのソルフェージュを、総合教育としての必要性が問われる広がりの中で、近年、研究者の間で関心をよぶようになったフランスの新しいソルフェージュであるフォルマシオン・ミュジカルに的を絞り、その研究の文献資料を調査・収集し、日本向けの教材を新たに作成することにある。昨年度に引き続き、フランス調査旅行により、多くの研究者と出会い、文献資料についての貴重な示唆を受け、時間と予算の許す範囲で書籍・資料を購入した。これをもとに、新しいソルフェージュと言われているフォルマシオン・ミュジカルのテキスト2冊を執筆し、出版した。また、名古屋芸術大学研究紀要に研究の成果を発表した。さらに、音楽之友社のホームページに、フォルマシオン・ミュジカルに関するWEB連載を2ヶ月に1回のペースで連載中である。ドイツ語圏の基礎音楽教育の調査としては、昨年度に引き続き、研究分担者がチューリヒ高等音楽院を視察し、意見交換して知見を深めた。特にチューリヒ高等音楽院におけるICT活用は目覚ましく、教育に最大限、生かされているが、フランスのフォルマシオン・ミュジカルの考え方は広まっていないように思われる。今後も、研究紀要、雑誌、一般向けの講座などを通して、フォルマシオン・ミュジカルの考え方を広く発信し、著書の形でも公表していく予定である。また、大学の授業では、昨年度に執筆したテキストに基づき、フォルマシオン・ミュジカルの講義・演習を行っていく。本年度は、昨年度に引き続き、近年のフランスでのソルフェージュについての改革がコンセルヴァトワール(音楽院)でどのように行われているのかを現地調査した。実際の授業を視察し、さらに現地の学生と一緒に授業を受講し、体験することによって、日本の音楽基礎教育にはない視点、具体的には、“生きた作品"、すなわち古今東西の大作曲家によって書かれた実際の作品を教材にして、“幅広い視点"で音楽をとらえるというフォルマシオン・ミュジカルの考え方が、音楽の新しい基礎教育の潮流として、自然に受け入れられていることをあらためて実感した。日本の音楽基礎教育にはない視点であるこの考え方を、ソルフェージュに替わるものとして、普及させる必要性を切に感じた。また、この調査旅行により、多くの研究者と出会い、文献資料についての貴重な示唆を受け、時間と予算の許す範囲で書籍・資料を購入した。本年度の研究成果としては、フォルマシオン・ミュジカルのテキスト「クラシックのからくり「かたち」で読み解く楽曲の仕組み」(ヤマハミュージックメディア)を出版した。さらに、昨年度から引き続き、音楽之友社のホームページに、フォルマシオン・ミュジカルに関するWEB連載「みとこ先生の音大入試の楽典ガイド」を2ヶ月に1回のペースで掲載した。(昨年度5回、本年度7回、計12回)

公開講座の形でも、「新しいソルフェージュ『フォルマシオン・ミュジカル』で音楽性・創造性を育もう名曲で学ぶ音楽の基礎」(カワイ音楽教室三島センター、2015年10月20日)、「名曲から読み解くクラシック音楽のしくみ」(朝日カルチャーセンター名古屋、2015年10月2日、11月6日)、「シリーズ<日本人とは>日本人と音楽」(朝日カルチャーセンター名古屋、2016年3月27日)をそれぞれ開催し、フォルマシオン・ミュジカルの普及に努めた。ソルフェージュは重要な音楽基礎教育であり、近年、その重要性に対して、日本でも関心が高まってきている。この研究では、数回の渡仏により、最近のフランスで主流になっているフォルマシオン・ミュジカルの授業を、実際にコンセルヴァトワールで体験し、教授陣から情報を得た。その結果、我が国でもソルフェージュに替わるものとして普及させる必要性を感じ、現地で使用されているテクストや図書資料を入手した。これらの研究を基に、フォルマシオン・ミュジカルの考え方を日本の現状に合わせた3冊の著書、2編の研究紀要を書き、ホームページを作成し、講座等でそれらの普及に努めた。資料収集、現地調査に関しては、全て予定通りに進んでいる。フランスの現地調査は、2014年11月と2015年3月に研究代表者がパリに赴き、行った。現地で購入したフォルマシオン・ミュジカルのテキスト・資料をもとにして、日本の学生のレベルに即して執筆したテキストを2冊出版した。このテキストでは、日本人によく知られているクラシックの名曲の一部を抜粋し、その楽曲に関するフォルマシオン・ミュジカルの問題を多く取り入れている。対象とした作品は、幅広い時代やジャンルから抽出し、音楽史から音楽理論までもを含む設問や課題となっている。また、日本の大学の授業形態に即して、前期・後期の授業日数で終了できるよう編集・構成して執筆した。これらのテキストを実際の講義や授業に用いた場合と、フランスのテキストを用いた場合とでは、学生の反応や理解度の相違点が確認され、今後の研究の指標となった。具体的には、フランスのテキストでは、フランスの民謡が課題として多く取り上げられているため、日本人に馴染みがなく、反応が薄い。それに対して、今回執筆したテキストには、音楽学習者に馴染み深い作品が多く取り上げられているため、学習者にとっては親しみ易く思われ、それが学習意欲の向上に寄与していると考えられる。ドイツ語圏のソルフェージュ教育の現地調査は、2014年10月に研究分担者がチューリヒ高等音楽院に出向き、行った。日本に比べてICTの活用は多く見られたが、フランスのフォルマシオン・ミュジカルとの類似点はあまりなかった。日本の音楽大学での理論科目(和声学、対位法、楽曲分析等)とソルフェージュとの関連性について、外部の識者を招聘し、音楽学部の学生や一般の音楽家を対象とした公開講座を実施し、理解度を調査した。今後の継続研究、WEB連載、音楽家向けの講座等を行う上での手がかりとして、この調査結果が活きてくると思われる。
公共料金政策の国際比較に関する理論的・実証的研究

今年度の課題「公共料金政策の国際比較に関する理論的・実証的研究」において、得られた新たな知見等の成果を以下で明らかにする。従来の伝統的な公共料金に関する研究は、制度的かつ歴史的研究に多くは止まっていた。本研究は、規制産業について共通して検討されるべき「参入規制と価格規制」の市場成果ないし静学的かつ動学的な資源配分の効果について理論的・実証的に考察を加えた。近くその一部は国際ジャーナルの論文にも掲載される予定ではあるが、ひとまずAnnual Studiesにおいて公開した。新たな知見のうち主要なもののみを列挙する。(1)公共料金政策の政策手段は、国際的(米国・英国を中心として)に類似した規制スキームを採用している。しかし資源配分に対する誘導システムは、リスクテイキングのあり方をめぐって、大きく異なる。(2)経済政策の「行政・政策」責任とその職務領域に関する制度的スキームが、日本では必ずしも明瞭ではない点が散見される。このことは行政だけでなく審査等を担当する競争政策当局においても同様である。(3)英国で最初に導入されたインセンティブ規制と競争の枠組みは、フォーラム自体が単純であるとき予想される効果をもつが、複雑な方向に移るにつれて、その効果はバイアスのあるものとなる。従って、公共料金政策の一つの柱である「消費者保護」や「消費者厚生」の向上に必ずしも十分に一致するものではない。行政機関の政策原則と運用において、有用な市場のメカニズムをどのように構築していくかが課題となる。(4)アンケート調査等により公共料金政策の方向に一定の理解がみられることが判明した。しかし既存の方式と新たな方式との比較において、どちらが費用・便益のうえで有益であるかは、一層の理論的・実証的研究を重ねる必要があるように思われる。
神経膠芽腫腫瘍幹細胞における遺伝子異常の時間的・空間的解析

神経膠芽腫の発生・悪性化における時間的・空間的特質を解析するために腫瘍幹細胞における特定因子の解析を行った。幹細胞マーカーであるCD133を用い陽性細胞の分離、培養に成功した。それらを用い空間的特質である浸潤能に関与するintegrin familyの発現形式を検討した。その結果4種類のαsubunitの中でα3subunitが有意に高い発現を示し、腫瘍浸潤能への関与が示唆された。また、神経膠芽腫の時間的特質である悪性化の過程でアポトーシスや幹細胞調節に関係するFAS遺伝子とTP53遺伝子の変異の関与が疑われた。【目的】グリオーマ内在腫瘍幹細胞が分離同定され、これが腫瘍の起源であるとされている。グリオーマ内在幹細胞の生物学的な性質、遺伝子変異についてはよく知られていないことから、我々はグリオーマ細胞株および手術検体から幹細胞のマーカーであるCD133の陽性細胞の分離を試みた。【方法】14例の神経膠腫(びまん性星状細胞腫1例、退形成性星細胞腫2例、神経膠芽腫11例)の手術検体と4種類のグリオーマ細胞株(U87,U251,T98G,SNB19)を用いてautoMACS Pro SeparatorによりCD133陽性細胞を分離抽出しstem cell mediumでの長期培養を試みた。【結果】CD133陽性細胞は手術検体では0.18%から87%と検体によるばらつきが大きく、グリオーマ細胞株では平均0.66% (0.35%-1.04%)であった。びまん性星状細胞腫、退形成性星細胞腫でstem cell medium内でのspheroidの形成を観察できたものはなく、神経膠芽腫で2例にspheroidの形成を認め、うち1例で3ヶ月を超える長期培養に成功した。一方で4種類の細胞株のうちU87,T98GでCD133陽性細胞がstem cell mediumでneurosphereを形成した。手術検体と細胞株いずれにおいても陰性細胞ではneurosphereの形成は認められなかった。【結論】CD133陽性グリオーマ内在腫瘍幹細胞の分離とstem cell medium内のspheroidの形成と長期培養に成功した。今後は確立したグリオーマ内在幹細胞の性質と遺伝子変異を調べる予定である。【目的】神経膠芽腫における時間的・空間的特質を解析するため、前年度に腫瘍検体からの分離、spheroid形成および長期培養に成功したCD133陽性腫瘍幹細胞を用い、腫瘍幹細胞での特定の遺伝子の関与を検討した。我々は神経膠芽腫の代表的な空間的特質のひとつである腫瘍浸潤能に着目し、腫瘍浸潤能に関与する細胞外基質受容体膜蛋白のintegrin familyの腫瘍幹細胞での発現形式の解析を行った。【対象と方法】4種類のグリオーマ細胞株(U87,U251、T98GおよびSNB19)と2例の手術により摘出した神経膠芽腫から同定・抽出したCD133陽性腫瘍幹細胞とCD133陰性の非腫瘍幹細胞を用いた。これらの腫瘍幹細胞および非幹細胞群において、4種類のintegrin family、αsubunit、α2、α3、α5およびαVのmRNAの発現形式をreal-time RT-PCR法を用い検討した。【結果】4種類のintegrinfamily αsubunitsのうち、すべの検体において、α3 subunitの発現が腫瘍幹細胞において、非腫瘍幹細胞と比較し有意に高い発現状態を示した。【結論】神経膠芽腫の空間的発育形式に関与する腫瘍浸潤能に、腫瘍幹細胞におけるintegrin α3 subunitの関与が示唆された。【目的】神経膠芽腫(glioblastoma)の中には前駆的な良性病変から長期的経過を経て後、最も悪性である神経膠芽腫に変化する2次的神経膠芽腫(secondary glioblastoma)の存在が知られている。我々はそのような症例における時間的・空間的な遺伝子異常の特徴を解析することにより、神経膠芽腫発生のおける特定の遺伝子の役割を検討した。【対象と方法】今回我々は約14年の経過を経て、良性の毛様細胞性星細胞腫(pilocytic astrocytoma)から近接する部位に悪性神経膠腫が発生した症例のそれぞれの病変より腫瘍細胞を摘出した。それぞれの腫瘍細胞におけるEGFR遺伝子、P53遺伝子、FAS遺伝子、BRAF遺伝子およびIDH1遺伝子の異常をFISH法およびダイレクトシーケンスにより解析した。【考察】通常のsecondary glioblastomaにおいては発生過程においてIDH1異常を認める。しかし本例においてはIDH1遺伝子の異常は認めず、アポトーシスに関連するFAS遺伝子の異常および、幹細胞調節を含め広範な細胞制御に関連するP53
ヒト発声器官の三次元形状解析技術の確立

本研究では、音声、発声器官の形状、遺伝子の三者間を将来的に結びつけることを念頭に置き、発声器官の形状における個体差を解析するための方法について検討を行った。特に、三次元画像から自動で解析領域の抽出を行い、ポリゴン化する手法の開発に取り組んだ。このようなプログラムは、大量の画像データを扱う際には必須となる。また、撮像の際、厳密に姿勢を揃えることは不可能であるため、動きに影響を受けないような形態解析方法を検討した。音声、発声器官の形状、遺伝子の三者間の関連解析の実現に向けて、着実に歩を進めることができた。本研究では、1)声道などの発声器官を三次元形状として記述すること、2)個体のもつ声質および音域の広さなどを特徴づける解剖学的要因を突き止めること、3)多検体を用いた個体差研究のために、簡便な個体特徴の抽出方法を検討することを目的とする。最終年度において、頭頸部におけるMRIあるいはCT画像データの収集に努め、インフォームドコンセントの下、40人を超える被験者のデータを得ることができた。それらのデータを用いて、声道・鼻腔・副鼻腔などの形態の個体差を評価する方法について検討した。声道腔などを領域抽出(セグメンテーション)する効率的な方法は提案されているものの、ユーザー入力が必要となるため、大量データを扱う際にボトルネックとなる。本研究では、CTあるいはMRIなどの医用画像から、等値面生成手法を用いて領域抽出を自動化し、ポリゴン化するプログラムを開発して、迅速なデータ編集を実現した。また、撮影姿勢による形状や測定値の変化は、個体差を評価する際に問題となる。本研究では、撮影姿勢による変化の小さい部位や項目を検討し、個体の形態特徴の抽出するための方法論を確立することができた。しかしながら、当初の予定に反して、研究期間内に個体のもつ声質と関連する解剖学的要因を示すことができなかったため、今後の課題としたい。本研究の成果は、多検体を用いた声道・鼻腔・副鼻腔などの形態の評価を可能にし、遺伝子-形態-声の三者間の関連解析を実現する上で有用である。本研究では、1)声道全体および舌や軟骨などの発声器官を三次元形状として記述すること、2)個体のもつ声質および音域の広さなどを特徴づける解剖学的要因を突き止めること、3)多検体を用いた個体差研究のために、簡便な個体特徴の抽出方法を検討することを目的とする。当該年度においてはMRI画像から、等値面生成手法を用いて声道腔などの領域抽出(セグメンテーション)を自動化し、ポリゴン化する方法を開発した。次に、相同モデリングの方法を検討した。音声に関しては、スペクトル包絡形状、平均基本周波数、ホルマント周波数などの特徴量について解析方法を検討した。ランドマークが限られた中で相同モデリングを行う方法について、特に検討している。モデリング自体は可能であるが、取得したセミランドマークが本当に相同点となっているかについて検証することは難しい。また、姿勢の違いの影響に関しても、まだ十分に検討できていない。これらの課題は、多検体のMRI画像を収集した後に改めて検討する必要がある。今後、多検体のMRI画像を収集し、声道形態のバリエーションおよび音声との関連について解析する。MRI撮像に掛る経費(人件費・施設使用等)および研究成果の発表経費として使用する。
ガリウム-遷移金属相乗系錯体の創製と反応性の研究

(1)ガリウム架橋鉄二核錯体Cp*(dppe)FeGaFe(CO)_4(1:Cp*=η-C_5Me_5,dppe=Ph_2PCH_2CH_2PPh_2)を過剰量のPR_3(R=Me,OPh,OMe)共存下で光照射すると,カルボニル配位子がPR_3によって置換された錯体Cp*(dppe)FeGaFe(CO)_3(PR_3)(2)が生成した。2a(R=Me)および2b(R=OPh)の構造をX線結晶構造解析によって決定した。2aおよび2bのCp*(dppe)Fe-Gaおよび(OC)_3(PR_3)Fe-Ga距離は,ともに通常のFe-Ga単結合距離よりもかなり短く,不飽和結合性を有することを示唆していた。また,錯体1と比較すると,Cp*(L)Fe-Ga結合長は1<2b<2aと変化しており,逆に(CO)_3(L')Fe-Ga結合長(L'=CO,PR_3)は1>2b>2aであった。つまり,LあるいはL'として,より電子供与性の強い配位子を導入すると,それらが導入された鉄フラグメントとガリウムとの結合長が短くなることがわかった。これは,電子供与性の高い配位子を導入することで鉄フラグメントからガリウムへの逆供与が強くなり,多重結合性が増加し,その分,他方のフラグメントからの逆供与が少なくなり,多重結合性が減少したと考えると説明できる。(2)大過剰のPMe_3またはP(OMe)_3存在下で1を長時間光照射すると,二置換体錯体Cp*(dppe)FeGaFe(CO)_2(PR_3)_2(3)が得られた。3の^<31>PNMRスペクトルでは,dppeおよびPR_3に帰属されるシグナルが一重線として観測された。これは,一置換体2の31PNMRスペクトルでは,dppeおよびPR_3に帰属されるシグナルが,それぞれ二重線および三重線として観測されていることと対照的である。
電子・光機能性を有する有機共役-遷移金属複合系の構築

ポリエン(Ar-(CH=CH)n-Ar)誘導体を主体とする直線状π共役化合物をスペーサーとし、その両末端またはスペーサー上にキレート部位を有した有機π共役系を合成した。これら有機π共役系に遷移金属錯体と反応させ、新たな有機共役-遷移金属複合系を構築した。例えば、テトラエン(n=4)の両末端にアリール基(Ar)としてレドックス活性なフェロセン(Fc)を導入したポリエンはシクロペンタジエニル基を有するルテニウム錯体と反応することにより、テトラエン上にルテニウムが二つ結合したルテニウム-鉄4核錯体を選択的に与えることを見出した。また、NMR測定によりテトラエン骨格は二つのルテニウムに配位することにより、s-シス体に構造変化することもわかった。また、9,9-ジアルキルフルオレンまたはジアルコキシフェニレンとキレート部位であるシッフ塩基を主鎖骨格に含むπ共役高分子は様々な遷移金属との反応により錯形成することを見出した。例えば、ニッケル(II)との反応によって得られた有機π共役-遷移金属複合系はエレクトロクロミズムが観測された。C=C結合とC-C結合が交互に連なったシンプルな構造を持っポリエンは、その骨格上をπ電子が比較的自由に動くことができる"電気導線"としての性質を備えている。遷移金属の酸化還元特性を融合させることによって得られる物質群に特異な電子・光特性を見出すことが期待できる。本研究は、ポリエンのπ電子系をスペーサー(架橋配位子)、レドックス活性な遷移金属のd電子系をアンカーとする新たな有機π共役-遷移金属複合系の構築を行ない、電子・光機能材料開発へ展開するための機能評価を検討する。21年度はまず分子導線となるポリエン(Ar-(CH=CH)n-Ar)誘導体を合成した。具体的には合成しやすいテトラエン(n=4)の両末端にアリール基(Ar)として金属配位子として知られる2,2-ビピリジルならびにレドックス活性なフェロセン(Fc)を導入したポリエンについて検討した。両者ともテトラエンの両末端にアリール基を導入することで、大気中でも分解せずに安定に存在していることがわかった。後者は例えばシクロペンタジエニル基を有するルテニウム錯体と反応することにより、テトラエン上にルテニウムが二つ結合したルテニウム-鉄4核錯体を選択的に与えることも見出した。π共役高分子はその骨格上をπ電子が比較的自由に動くことができる"分子導線"としての性質を備えている。本研究は、高分子のπ電子系(架橋配位子)とレドックス活性な遷移金属のd電子系を融合した新たな有機π共役-遷移金属複合系の構築を行ない、電子・光機能材料開発へ展開するための機能評価を検討する。21年度は分子導線としてポリエン(Ar-(CH=CH)n-Ar)誘導体(Ar=2,2-ビピリジル、フェロセニル(Fc)、n=4)の合成を行ない、特にAr=Fcのポリエンではシクロペンタジエニル基を有するルテニウム錯体と反応により、ルテニウム-鉄4核錯体を選択的に与えることも見出した。今年度は、9,9-ジアルキルフルオレンまたはジアルコキシフェニレンとキレート部位であるシッフ塩基を主鎖骨格に含むπ共役高分子の合成と、それらの様々な遷移金属との錯形成反応を試みた。例えば、ニッケル(II)との反応によって得られた有機π共役-遷移金属複合系の電気化学的測定を行ったところ、酸化(ca.1.0V vs.Ag^+/Ag)側に掃引した時に430nmに現れていたピーク強度が減少し、新たに600-700nmの吸収ピーク強度が増加し、エレクトロクロミズムが観測された。
近世後期の摂家における芸能の基礎的研究

1.『圓臺院殿御日記』にみられる芸能記録データベースの補完昨年度と同様。2.『常興善院御日記』の調査および閲覧、複写『常興善院御日記』(近衛家二十六代当主近衛忠煕夫人、常興善院興子の日記、天保十五年弘化三年、財団法人陽明文庫蔵)の調査・閲覧、ならびに必要箇所の複写を行った。年代的にも、昨年芸能記録をデータベース化した『圓臺院殿御日記』に継ぐもので、近世後期の摂政家奥向きの芸能の様子を概観することができた。3.『忠煕公日記(仮称)』の調査および閲覧、複写財団法人陽明文庫において、『常興善院日記』の閲覧申請をした際、「常興善院日記」と記述された箱から大量の未考証日記が見つかった。幕末から明治初年にあたるもので、常興善院の没後の分も含まれていることから、当主の忠煕公の日記かと思われた。御傍日記に紛れて自筆日記もあることが、手跡から判明した。公職を退いてからの気ままな生活が日記に記されており、歌舞練場へ舞の会を見に行ったり、町中で能楽師と偶然出会ったりといった記事が多く、非常に興味深いものである。当初の計画では、近衛家の別荘であった河原御殿の記録を調査する予定であったが、この一級資料の出現により、予定通りには進まなかった。しかし、これを詳細に調査し、『圓臺院殿御日記』『常興善院御日記』の芸能記録とあわせることにより、文化文政期より明治初年までの摂政家と芸能の関わりの全貌を明らかにできると思われ、今後も継続する予定である。1.『圓臺院殿御日記』にみられる芸能記録データベースの補完『圓臺院殿御日記』(近衛家二十四代当主近衛経煕夫人、圓臺院宮董子の日記、天明八年天保十二年、財団法人陽明文庫蔵)の難読箇所の再度の閲覧を行った。また日記を複写し、手元に置くことで、翻刻の確認ができ、また、前後の記事を精読することにより、芸能の行われた場所などが特定でき、データベースを充実させることができた。2.『常興善院日記』の調査および閲覧『常興善院日記』(近衛家二十六代当主近衛忠煕夫人、常興善院興子の日記、天保十五年弘化三年、財団法人陽明文庫蔵)の調査・閲覧を行い、1の『圓臺院宮御日記』終了後の芸能記録の収集につとめている。来年度、継続して行う予定である。3.河原御殿の記録類の調査および閲覧近衛家の別荘であった河原御殿へは、祇園祭の見物など、芸能の見物などを目的に行ったことも多かったことが、前記日記からわかったので、来年度、河原御殿記録類の本格的な調査に入る予定である。4.芸能記録データベースの充実新たに調査をはじめた『常興善院日記』から芸能の記録を抜き出し、前記データベースにデータを加えた。来年度も継続して、データベースの充実化をはかる。
小胞体Ca^<2+>ポンプの細胞質3ドメイン間相互作用の実態と機能の解析

小胞体Ca^<2+>ポンプはATP分解に共役してCa^<2+>を小胞体内腔へ汲み上げ、細胞内Ca^<2+>動態を制御する。本分子の細胞質領域にはATPを結合するNドメイン、リン酸基を受け取りリン酸化中間体を形成するPドメイン、機能が不明なAドメインの3つから構成される。これらの細胞質ドメイン間の相互作用の実態と機能の解析を目的に研究を実施した。昨年度は、Ca^<2+>放出に必須のAドメインLys189-Lys205ループと相互作用する可能性のあるPドメインの領域・残基に部位特異的変異を導入し、変異体タンパク質をCOS-1細胞で発現させ、ミクロソーム画分に回収してその酵素的性質に関する情報を得た。本年度はこれら部位特異的変異体のうちATP分解能が野生型に比べて著しく低下している変異体に注目し、Ca^<2+>輸送サイクルの各ステップの反応速度論的解析を行った。数種の変異体において、リン酸化中間体の転移反応と脱リン酸化の両ステップの反応速度が野生型と比較して非常に遅くなり、この性質はLys189-Lys205ループに部位特異的変異を導入した場合と共通していた。続いてAla置換と側鎖の性質(極性やチャージ)の異なる残基への置換とを比較したところ、後者の方が大きい影響を受ける変異体を見出した。さらに、その変異導入残基とLys189-Lys205ループ残基との交換置換変異体を作製したところ、1残基置換変異体より高いATP分解能を示し、野生型に戻ったように見える変異体を見出した。これらの結果から、Lys189-Lys205ループの相互作用相手のPドメイン残基を推定した。この領域がAドメインとPドメイン間の相互作用領域のひとつを担い、Ca^<2+>輸送サイクルにおけるA・P・N3ドメイン間の集合と解離及びその過程における迅速な構造変化に重要な役割を果たしているのではないかと考察した。本研究の目的はこれら3つの細胞質ドメイン間の相互作用の実態と機能の解析である。本年度はAドメインとPドメイン間の相互作用に注目して研究を実施した。近年、研究代表者は、Aドメインの先端に存在するLys^<189>-Lys^<205>ループがCa^<2+>放出に必須であることを見出した。そこで、このループとPドメインの相互作用に焦点を絞り、このループとの相互作用に関わる可能性のあるPドメインの領域・残基を数十個推定した。これら残基の部位特異的変異体を作成し、変異体タンパク質をCOS-1細胞で発現し、ミクロソーム画分に回収してその酵素的性質を野生型のそれと比較検討した。ATP分解能を調べたところ、多くの変異体で分解能の低下が見られ、中にはほとんどATP分解能を持たないものもあった。これらATP分解能が低下している変異体でもリン酸化中間体の形成量は野生型とあまり差が見られなかった。更に、ATP分解能と共役して起こるCa^<2+>輸送サイクルの速度論的解析を行ったところ、幾つかの変異体ではリン酸化中間体の転移反応と加水分解の両方もしくはいずれかの速度が野生型と比較して非常に遅くなっていることを見出した。この性質はLys^<189>-Lys^<205>ループの部位特異変異体と共通している。現在はCa^<2+>輸送サイクルの各ステップの反応速度について詳細に検討し、Lys^<189>-Lys^<205>ループの結合相手となるPドメイン側残基を特定しようとしている。

続いてAla置換と側鎖の性質(極性やチャージ)の異なる残基への置換とを比較したところ、後者の方が大きい影響を受ける変異体を見出した。さらに、その変異導入残基とLys189-Lys205ループ残基との交換置換変異体を作製したところ、1残基置換変異体より高いATP分解能を示し、野生型に戻ったように見える変異体を見出した。これらの結果から、Lys189-Lys205ループの相互作用相手のPドメイン残基を推定した。この領域がAドメインとPドメイン間の相互作用領域のひとつを担い、Ca^<2+>輸送サイクルにおけるA・P・N3ドメイン間の集合と解離及びその過程における迅速な構造変化に重要な役割を果たしているのではないかと考察した。
胚成長モデルのマルチセンシングシステムの確立と疾患モデルにおける臨床応用

胎児モデルの疾患特有の生体情報を調査するために以下の研究を行い,成果を得た.第一に,慢性低酸素環境にある胚の特徴的な体動パターンを調査し,通常成長胚よりも体動は少なく,体動関連データが疾患の特長となり得ることを見いだした.第二に,間歇性の低酸素症についても調査する必要があるが,任意の酸素濃度制御システムは市販されていないために,その開発を行った.目標濃度に対して0.1%程度の精度で1分以内に制御するシステムが完成したので,今後はこれを用いて実験を行う.最後に,800MHz帯の電磁波が胚に及ぼす影響について調査し,特に生理器官形成期間である孵卵初期(妊娠初期相当)が影響を受けやすいことが解った.1)間歇性低酸素症を想定した任意低酸素環境制御システムの製作:H24年度は慢性低酸素状態における体動解析の解明と平行して,次のステップである間歇性低酸素状態における体動解析のためのシステム製作を第一の目的とした.任意の酸素環境はO2とCO2の混合であれば高額ではあるものの市販されているが,O2とN2の任意酸素濃度設定システムは市販されていない(あるいは特注品となる)ため,我々が設計・製作する必要があった.結果としてPCタイマーを利用した,O2濃度精度±0.2%,目標酸素濃度到達制御時間60秒以内,最低連続稼働30日の任意酸素濃度環境システムを完成させた.これによりH25年度は間歇性低酸素症における体動計測を開始する.2)慢性低酸素症特有の体動パターンの解析:前年度に引き続き,15%O2の慢性低酸素環境における体動の計測を行った.3日令までは通常環境による孵卵を行い孵卵開始後72時間(3日令)から6日令まで低酸素環境下においての孵卵及び撮影を行った.低酸素環境下では体動の成長パターンが正常胚に比べて遅れる特徴があり,低酸素によりエネルギーの燃焼が少ないためか体動も通常胚に比較して少ないという結果が得られた.慢性低酸素に関してはある程度の共通したパターンが得られたので,今後は前述した間歇性低酸素症特有の体動パターンを調査する.3)ニワトリ胚における電磁波の影響:前年度までの研究により携帯電話の周波数帯において,ニワトリ胚の孵化率,成長率に影響がある事が明らかになったため,H24年度は2.4GHz帯使用の携帯電話実機による影響を調査するために任意時間の電磁波曝露制御システムの構築を行った.また,本研究では胚の成長率はハンバーガ・ハミルトン方のステージに基づくために簡易的に撮影するための画像撮影装置の製作も行った.本テーマでは母体から独立して成長し,容易に育成環境変化応答を調査することのできる鳥類卵,中でも安価に入手可能なニワトリ胚を胎児の生体情報計測モデルとして,特に循環動態機能の成長と医用について調査することを目的としている.なかでも,成長環境に依存した,DNA解析には現れない様々な疾患について早期に予測することを最終ゴールにしている.1)H24年度までの研究において,胎児の正常な成長にはある程度以上の体動が伴うことが明らかになり,そのことから体動量の解析により疾患を発見できるのではないかと着想するに至った.我々は,通常の孵卵環境,そしてヒト胎児でも起こり得る間歇性の低酸素症時における体動量の調査を行う事で,疾患と体動量の関連を明らかにすることとした.しかしながら,このような目的のために任意の時間だけ任意の酸素濃度に制御するシステムは市販されていないため,H24年度に試作を行い,H25年度にシステムの完成に至った.製作した酸素濃度制御システムは設定酸素濃度に対して±0.15%(酸素濃度%ではなく設定値に対する誤差率)の精度で制御可能であり,通常環境から目標酸素濃度には最長でも1分で到達することができる.今後は本制御システムを用いて,様々な間歇性酸素環境を設定して,体動計測実験を行い,酸素濃度と体動の関係を明らかにする.2)本テーマでは電磁波が胎児の循環動態機能に与える影響についても調査を進めてきた.哺乳動物では母体の影響を受けるが,ニワトリ胚では胎児の生理機能をダイレクトに計測できる利点があるからである.携帯電話実機を用いて.有精卵約150個体について携帯電話強度の電磁波曝露を30分/毎時,行った.統計解析によって,コントロール群に対して孵卵初期において成長遅れあるいは死亡などの影響を受ける可能性が示唆されたものの,今後の詳細な追実験を必要としている.胎児モデルの疾患特有の生体情報を調査するために以下の研究を行い,成果を得た.第一に,慢性低酸素環境にある胚の特徴的な体動パターンを調査し,通常成長胚よりも体動は少なく,体動関連データが疾患の特長となり得ることを見いだした.第二に,間歇性の低酸素症についても調査する必要があるが,任意の酸素濃度制御システムは市販されていないために,その開発を行った.目標濃度に対して0.1%程度の精度で1分以内に制御するシステムが完成したので,今後はこれを用いて実験を行う.最後に,800MHz帯の電磁波が胚に及ぼす影響について調査し,特に生理器官形成期間である孵卵初期(妊娠初期相当)が影響を受けやすいことが解った.ニワトリ胚における低酸素状態における体動の解明H23年度は15%O2の慢性低酸素環境におけるニワトリ胚の体動計測を行った.

3日令までは通常環境による孵卵を行い,孵卵開始後72時間(3日令)から6日令まで低酸素環境下においての孵卵及び胚の撮影を行った.低酸素状態では正常胚で体動が起きはじめる時期においても体動が見られず数時間から数十時間遅れて起き始めていた.低酸素状態における体動の頻度と移動絶対量が少ない事が明らかになった.正常胚では胚の体動は1次元運動から徐々に2次元の円運動になり,さらに周期性を持ち始める事がわかっている.これに対し,低酸素状態では正常胚より遅れて2次元運動になるが,周期性を持った胚は無かった.この周期性の有無が,正常成長を判断する重要なパラメータになると考えられる.また,慢性状態の15%酸素環境では,低酸素に耐性のある初期胚においてもほとんどの胚が100時間以内に死亡することも明らかになった.ニワトリ胚における電磁波の影響携帯電話の周波数帯において,ニワトリ胚の孵化率,成長率に影響がある事が明らかになったため,H23年度は孵卵のどの段階がもっとも影響を受けるのかについて調査を行った.ニワトリの孵卵日数21日を3つに分け,それぞれの期間において電磁波を1時間毎に5分間照射し,孵化率や成長率について調査した.その結果,統計的には孵卵14日令までに電磁波を照射した群において孵化率は有意に低くなり,孵卵開始1週間に電磁波を照射したグループの死亡率が高くなったことから各器官が形成された後に電磁波を照射するよりも形成初期に照射したほうが影響が出やすい事が示唆された.例えば低酸素環境への適応については孵卵初期の方が耐性があり,各器官が形成されてからの方が環境に適応できないと報告されていたが,電磁波の影響はその逆の結果が示唆された事になる.1)間歇性低酸素症を想定した任意低酸素環境制御システムの製作:H24年度に任意の低酸素環境制御システムが完成したことは「当初の計画以上に進展している」であるが,そのシステムを用いた実験まで至っていないためにテーマとしては「おおむね順調」である.2)慢性低酸素症特有の体動パターンの解析:当初計画に近い実験例数が得られ,なおかつ特徴的な体動パターンも得られている点は「当初の計画以上に進展している」であるが,画像解析システムの改良が滞っているためにテーマとしての達成度は「おおむね順調」である.3)ニワトリ胚における電磁波の影響:携帯電話実機を用いた2.4GHz帯電磁波曝露システムを完成した点は「当初の計画以上に進展している」のだが,それを用いた実験例数が予定例数に届いておらず,テーマとしての達成度は「おおむね順調」である.H24年度は総じて次のステップのために必要なシステム製作を行った.これらのシステムの完成は予定以上の達成度であるが,それを用いた実験まで至っていないことから,すべてのテーマを統括した場合の達成度は「おおむね順調」と評価する.ニワトリ胚における低酸素状態における体動の解明目的を達成するためには第一に低酸素状態における体動データを得て,それにより今後の研究方針を決定する必要がある.そのためにH23年度は実験データの取得に徹底的に重点を置いた.まだ実験例数は必要だが,計測例数とその体動パターンの解析については順調である.実験を優先した結果,H23年度着手予定だった任意酸素濃度状態における計測システムの構築には着手していないが,これはデータが不足しているまま次のステップに進んでも結局再検討する事が目に見えており,意味がないからである.このことは研究計画の段階で想定している事なので,研究目的全体から見れば「おおむね順調」といえる.ニワトリ胚における電磁波の影響
第一次世界大戦下の英国のロジスティクス：GKN社と軍需省を中心に

過年度の研究実績は、菅一城「世紀転換期英国の郊外開発における借地人ー2つの郊外化の事例ー」『経済学論叢』(同志社大学)第70巻1号、81頁118頁としてまとめた。この研究成果は、すでに報告したように、当初に予定したGKN社の取引に関わる史料では研究が困難と判断したので、同じ公文書館で利用できる史料を用いて、19世紀後半から第一次世界大戦開戦までのカーディフの郊外化の過程を検証したものである。19世紀半ばを扱った先行研究の対象であるグレンジ・タウン地区は、市の中心部に近く、中心部の開発業者などが大規模に安価な賃貸住宅を開始し、これと並行して工業開発もすすめられた。この研究でも、この地区の開発においてカーディフ市中心部の資本が中心的な役割を担い続けたことを確認した。一方、この研究が加えたペンアルス地区では、自らペンアルスで開業した個人建築業者と持家居住者が開発の中核となった。この研究は、地主・借地人(家主)・借家人という3層の郊外社会の構図を前提として、借地人に注目して郊外開発の過程を検討した。同じ時期、同じ母都市、同じ地主のもとで、2つの異なる担い手による郊外開発が行われたことを本稿は示した。なお、上記の研究成果にあわせて、戦後のロンドン近郊の郊外開発を扱った研究成果を菅一城「英国ニュータウン政策における中央政府・公共企業体・地方自治体:バジルドン開発公社、1949年1986年」『経済学論叢』(同志社大学)として近く発表する。この研究成果は2019年度からの新しい科学研究費の研究課題として採択されたものに引き継がれる(基盤研究C・19K01798)。イギリスで史料を収集し、解読・分析をすすめたうえで、研究成果を菅一城「GKNと軍需省ー第一次世界大戦下の英国の軍需統制ー」『経済学論叢』(同志社大学)第67巻第1号(2015年6月)にまとめた。この論考は、GKNの受領書簡綴りのなかから、第一次世界大戦の際に英国に設置された軍需統制官庁である軍需省からの書簡に焦点をあわせて、政府と企業の関係史の視点から英国の軍需統制の実態を解明するものである。とくに本稿では、軍需省が生産現場の実態に関する情報を収集する体制が構築される過程、それに基づいて鉄鋼生産を統制する体制が構築される過程の2点にあわせて、軍需省自らが鉄鋼を購入する顧客として振る舞い、あるいは鉄鋼を購入する軍需工場のための代理商として振る舞う過程の3点から分析をすすめた。この論考の意義は、上記の3点に即して、大きく3つに分けられる。第1に、これまで等閑視されていた情報収集体制の構築過程を明らかにし、地方部局ではなく、本省主導の中央集権的なものであったことを明らかにした。他方で、第2に、鉄鋼生産への統制が労働力や原材料の統制に比べて遅く、生産目標を明示することもなく、鉄鋼の増産が個々の企業の努力に委ねられていたことを明らかにした。第3に、軍需省の鉄鋼部門が戦前の製鉄業や鉄鋼商などによって構成され、戦時の鉄鋼需給の不均衡が平時の取引仲介のノウハウを駆使することによって調整されたことを明らかにした。英国の近代史の叙述はしばしば第一次世界大戦の前後で断絶するが、本稿は、第一次世界大戦前と戦時体制の連続性を強調することで新たな視覚を提示した。これがこの論考のもつ重要性である。当該年度の研究成果の一部は、菅一城「GKNと軍需省ー第一次世界大戦下の英国の軍需統制ー」『経済学論叢』(同志社大学)第67巻第1号93頁137頁としてまとめた。これは、英国を代表する製鉄会社の1つであるGKNと第一次世界大戦時の経済統制官庁である軍需省との関係の考察を通じて、戦時経済の性格を問い直したものである。この論考は、科学研究費を申請した際に計画していたとおり、英国カーディフ市所在のグラモーガン公文書館を訪問し、同館に所蔵のGKN文書を閲覧して史料を収集・分析した結果をまとめたものである。あわせてロンドンのナショナル・アーカイヴス所蔵の史料も参照した。英国の軍需省と軍需統制については、英国だけでなく日本でもいくつかの先行研究があるが、この論考では、軍需省からGKNに発信された書簡に基づいて、統制下に置かれた企業の日常的な軍需統制の経験を検討し、軍需統制が軍需生産に関する情報収集から始まり、生産統制に発展し、最終的に民間鉄鋼商が担っていた機能に及んだことを指摘した。当該年度の研究成果の一部は、菅一城「第一次世界大戦下英国の鉄鋼流通ー製鉄会社GKNと鉄鋼商W・C・M・ジェイムズ」『経済学論叢』(同志社大学)第68巻第1号に掲載の予定である。これも上記のGKN文書を用いた研究成果である。戦時統制の研究のほとんどは政府機関の活動を対象としているが、この論考は、戦時統制下での仲介商の役割という独自の視点によるものである。戦時経済において鉄鋼流通に対する政府の介入は増大するが、政府統制は民間鉄鋼商による流通の調整に依存していたことが明らかとなった。上記のように史料の収集、解読、分析がすすみ、その成果を論文にまとめて発表することができており、とくに計画から遅れていることはないので、これまでのところはおおむね順調に進展している。

当初予期できなかった点としては、GKN文書のうち軍需省発信分、W・C・M・ジェイムズ発信分については考察に値するだけの分量・内容の史料を収集することができたが、それ以外については、史料を収集したところ、形式的な内容の書簡が多く、分析に適しないことが判明した。この点については、英国の専門家、またグラモーガン公文書館の職員の助言を得て、次欄に示したどおりに対応することができ、研究計画を変更したうえで、遅延することなく研究を進めている。研究成果の内容:本年度は2つの研究成果を得た。第1に、第一次世界大戦下のイギリスの鉄鋼流通について、南ウェールズを拠点とするGKNとバーミンガムを拠点にミッドランド地方で取引仲介をおこなった鉄鋼商W・C・M・ジェイムズの関係の事例から検討した。第2に、地主貴族の所領経営史料をもとに、19世紀後半の南ウェールズの中心都市カーディフの郊外化の過程を分析した。とくに、港湾都市カーディフとともに発展した工業地区と港湾地区において、地主から借地して賃貸住宅地開発をおこなった家主層の地理的・社会的分布の違いを明らかにした。研究成果の意義:第1の研究成果では、GKNとジェイムズの関係を中心に、南ウェールズの製鉄業とミッドランド地方の機械工業との関係を明らかにした。また、第2の研究成果では、とくに南ウェールズの港湾都市開発に、南ウェールズを越えた広い範囲から資金が流入していたことを明らかにした。後者については(1)小口の住宅投資が、投資家にとって事業の進捗を監視しやすい生活圏の範囲で行われるという先行研究の指摘に対して、住宅投資の多様性を示し、さらに一般的に(2)金融機関をつうじた植民地投資が注目される19世紀後半のイギリスにおいて、金融機関を経ない小口の投資の実態を示し、(3)いわゆる「ジェントルマン資本主義」論以降強調される、没落して金融資本と結びつくという地主貴族像に対して、所領の都市開発の機会を活用して工業化社会に順応する地主の活動を示した。当初は製鉄会社GKNを中心に関連する官庁、企業などとの関係から鉄鋼流通の実態を明らかにすることを期待し、実際に、本年度も鉄鋼商との関係については成果を得た。しかし、当初に予定していた鉄道会社あるいは車両貸出し業者については、多数の史料を確認・解読することはできたが、その内容は形式的なものにすぎず、すでに得られていた研究成果と比較可能なかたちで分析をすすめることはできなかった。このように史料の内容が当初に予期していたものと異なっていたので、当初に予定していた史料調査の海外渡航において、可能な限り当初の研究課題と関係のある別の史料を渉猟・解読するかたちで第2の研究成果を得た。当初の予定とは異なる方向に進むことになったが、上記のように、南ウェールズにおける工業ネットワークの一端を明らかにすることができたことは、順調な研究の進展と考える。過年度の研究実績は、菅一城「19世紀後半の英国の郊外開発における家主ーカーディフの2つの郊外住宅地の事例からー」『経済学論叢』(同志社大学)第69巻1号、97頁135頁としてまとめた。この研究成果は、すでに報告しているように、当初予定していたGKN社の取引に関わる書簡の一部が形式的な送り状だったことが明らかになったので、同じ公文書館で利用できるプリマス伯爵家の所領経営文書を用いて、鉄鋼の積出港として急成長したカーディフの郊外化の過程を検証したものである。先行研究(Daunton, 1972)は地域商業の拠点であったカーディフ中心市街の商工業者などが中心となって郊外に借地し、工業労働者向けの貸家の建設に投資して、貸家経営者として郊外開発を担ったことを示した。
脂肪蓄積阻害作用を示す環状ペプチド(-)-テルナチンの生物有機化学的研究

(-)-テルナチンの標的分子を同定するために、本化合物を導入したプローブの合成を行った。まず始めに、リンカーを介してテルナチンとビオチンを結合したケミカルプローブの合成を試みた。しかし、各種条件を検討したが、アジドとアセチレンの連結反応(クリックケミストリー)が進行せずこのルートを断念した。そこで、東北大学大学院薬学研究科叶准教授との共同研究により、UV照射のみで化合物を連結可能なフォトリンカーを用いて、プローブの合成を試みた。構造活性相関より得た知見より、活性型テルナチンと非活性型テルナチンを選択した。そして、これら化合物を導入したポジティブプローブとネガティブプローブの合成を行い、2種類のプローブの合成に成功した。まず、何も化合物の導入されていないフォトプローブを用いて分化誘導5日目の無細胞抽出液から、プローブに非特異的に結合するタンパク質を除いた。次いで、活性型と非活性型のテルナチンを含むフォトリンカーを用いてプルダウンアッセイを行った。そして、得られたタンパク質を電気泳動により分析を行った結果、ポジティブプローブに特異的に結合するタンパク質のバンド(約60kDaと90kDa)を見いだすことに成功した。現在、これらのバンドを切り出して、MALDI-TOF-MASSによる解析を勧めている。タンパク質同定後は、それを足がかりとして脂肪蓄積メカニズムの解明を行う予定である。また、より合成容易な同族体の合成を行い、生体内試験を継続させている。これまでにマウス3T3-L1前駆脂肪細胞に対して脂肪蓄積阻害活性を有する環状ヘプタペプチド、(-)-テルナチンの簡便かつ有用な合成方法の確立により種々の誘導体調製が可能となっていた。これを活用し、構造活性相関の研究を進めた結果、allo-イソロイシン部分とロイシン部分が活性発現に重要である一方、3個存在するする-メチルアラニン部分が活性発現に対する寄与が小さいことを見出した。活性発現に重要と考えられた分子内に存在する3個の水素結合の存在と活性発現の関係をNMRスペクトルおよびCDスペクトルにて詳細に検討した所、部分的に存在するtype II β-turn構造を確認した。そこで各水素結合を欠損した同族体3種を合成して、構造活性相関を検討し、いずれの水素結合を欠いても生物活性が低下することを確認した。最も活性発現に影響のない部分、すなわち前述の配N-メチルアラニンの内の1カ所にビオチン、FITCを導入したケミカルプローブを合成した。ビオチン誘導体と3T3-L1細胞の破砕液とのアフィニティ実験から(-)-テルナチンの細胞内標的分子の候補を見いだすことに成功した。また、蛍光性のFITC誘導体を使っての3T3-L1細胞内局在化を観測した結果、核以外の部分に特異的に蓄積していることを見いだした。これらの成果は今後の細胞内標的分子の特定に大きく貢献するものと期待される。テルナチン誘導体合成に利用した合成方法を、毒性を有する別の天然環状ヘプタペプチド、リゾニンA及びその誘導体の合成に応用した。これらの誘導体の構造活性相関に関する詳細な比較をすることにより、活性発現に重要なアミノ酸部分、或は毒性に関与するアミノ酸部分など、今後のより優れた性質を持つ誘導体設計に役立つ情報が得られた。