hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
持久性トレーニングおよび一過性の運動が筋小胞体の機能に及ぼす影響

本研究では,持久性トレーニングおよび一過性の運動が骨格筋筋子胞体(SR)の機能に及ぼす影響を検討することを目的とした.Wistar系雄性ラットをコントロール(C)群とトレーニング(T)群とに分け,T群には持久性トレーニングを10週間行わせた.トレーニング終了後,各々の群を運動を行わない非運動群(N)群と一過性の運動を行う運動(E)群とに分け,E群には約80%VO_2maxの強度で疲労困憊に至るまでランニングを行わせた.後肢骨格筋を対象に,Ca^<2+>-ATPase活性,Ca^<2+>取り込み・放出速度の3項目を測定し,以下の結果を得た.1.足底筋(PL)では,Ca^<2+>-ATPase活性およびCa^<2+>取り込み速度にトレーニングによる低下が認められた.一方ヒラメ筋(SOL)では,3項目全てにトレーニングによる変化はみられなかった.2.PLのC群では,Ca^<2+>-ATPase活性およびCa^<2+>取り込み速度について,一過性の運動に起因する低下がみられたが,同様の変化はT群では認められなかった.3.SOLでは3項目全てにおいて,C群,T群ともに一過性の運動による低下が示された.4.E群の疲労困憊に至るまでの走行時間とN群とE群における測定値の差異から,一過性のランニング中の各項目の低下速度を算出した.SOLでは,T群の低下速度は3項目ともにC群の約半分であった.5.SH基の還元剤を反応溶液に添加しSR Ca^<2+>-ATPase活性を測定したが,還元剤を添加しない場合と比較し全ての群において変化がみられなかった.以上の結果から,持久性トレーニングによって速筋のSRにおけるCa^<2+>取り込み能力が低下すること,および持久性トレーニングは一過性の運動に伴うSRの機能の低下速度を抑制する効果を持つことが示唆される.また,一過性の持久運動によるCa^<2+>-ATPase活性の低下には,SH基の酸化が原因していないことが推察される.本研究では,持久性トレーニングおよび一過性の運動が骨格筋筋子胞体(SR)の機能に及ぼす影響を検討することを目的とした.Wistar系雄性ラットをコントロール(C)群とトレーニング(T)群とに分け,T群には持久性トレーニングを10週間行わせた.トレーニング終了後,各々の群を運動を行わない非運動群(N)群と一過性の運動を行う運動(E)群とに分け,E群には約80%VO_2maxの強度で疲労困憊に至るまでランニングを行わせた.後肢骨格筋を対象に,Ca^<2+>-ATPase活性,Ca^<2+>取り込み・放出速度の3項目を測定し,以下の結果を得た.1.足底筋(PL)では,Ca^<2+>-ATPase活性およびCa^<2+>取り込み速度にトレーニングによる低下が認められた.一方ヒラメ筋(SOL)では,3項目全てにトレーニングによる変化はみられなかった.2.PLのC群では,Ca^<2+>-ATPase活性およびCa^<2+>取り込み速度について,一過性の運動に起因する低下がみられたが,同様の変化はT群では認められなかった.3.SOLでは3項目全てにおいて,C群,T群ともに一過性の運動による低下が示された.4.E群の疲労困憊に至るまでの走行時間とN群とE群における測定値の差異から,一過性のランニング中の各項目の低下速度を算出した.SOLでは,T群の低下速度は3項目ともにC群の約半分であった.5.SH基の還元剤を反応溶液に添加しSR Ca^<2+>-ATPase活性を測定したが,還元剤を添加しない場合と比較し全ての群において変化がみられなかった.以上の結果から,持久性トレーニングによって速筋のSRにおけるCa^<2+>取り込み能力が低下すること,および持久性トレーニングは一過性の運動に伴うSRの機能の低下速度を抑制する効果を持つことが示唆される.また,一過性の持久運動によるCa^<2+>-ATPase活性の低下には,SH基の酸化が原因していないことが推察される.実験にはWistar系雄性ラット40匹を用いた.これらをコントロール(C)群とトレーニング(T)群とに分け,T群には1日1時間の持久性トレーニング(ランニング運動)を10週間行わせた.トレーニング終了後,各々の群を運動を行わない安静(CRおよびTR)群と一過性のランニング運動を行う運動(CE群およびTE)群とに分け,運動群には勾配10%,速度毎分27.5mの強度で疲労困憊に至るまでランニングを行わせた.運動終了直後に,後肢よりヒラメ筋および足底筋を摘出し,分析に用いた.筋小胞体Ca^<2+>依存性ATPase(SRCa^<2+>-ATPase)活性についてCR群とTR群とを比較すると,ヒラメ筋では差異はみられなかったが,足底筋ではTR群に低値が認められ,トレーニングにより速筋のSR Ca^<2+>-ATPase活性が低下することが示唆された.また,安静群と運動群の比較では,両筋ともにC群とT群の両方に運動群において低値が観察された.運動群における1分間当たりのSR Ca^<2+>-

ATPase活性の低下速度を算出したところ,足底筋ではCE群-0.035,TE群-0.006,ヒラメ筋ではCE群-0.019,TE群-0.009であり(単位-μmol/min),持久トレーニングによって,SR Ca^<2+>-ATPase活性値の低下速度が著しく抑制されることが認められた.SR Ca^<2+>-ATPase活性が低下する要因の1つに,筋活動に伴って発生する活性酸素種がSR Ca^<2+>-ATPaseタンパクを酸化することが,先行研究によって示唆されている.本研究で認められた一過性の運動によるSR Ca^<2+>-ATPase活性の低下にも,タンパクの酸化が関与していることが考えられる.この可能性を検討するために,還元剤であるジチオトレイトール(DTT)を反応溶液に添加しSR Ca^<2+>-ATPase活性を測定したが,DTTを添加しない場合と比較し全ての群において変化がみられなかった.この結果から,一過性の持久性運動によるSR Ca^<2+>ATPase活性の低下には,SR Ca^<2+>-ATPaseタンパクの酸化が原因していないことが推察される.本研究では,持久性トレーニングおよび一過性の運動が骨格筋筋小胞体(SR)の機能に及ぼす影響を検討することを目的とした.Wistar系雄性ラットをコントロール(C)群とトレーニング(T)群とに分け,T群には持久性トレーニングを10週間行わせた.トレーニング終了後,各々の群を運動を行わない安静(R)群と一過性の運動を行う運動(E)群とに分け,E群には約80%VO_2の強度で疲労困憊に至るまでランニングを行わせた.後肢骨格筋を対象に,Ca^<2+>-ATPase活性,Ca^<2+>取り込み・放出速度の3項目を測定し,以下の結果を得た.1.足底筋(PL)では,Ca^<2+>-ATPasc活性およびCa^<2+>取り込み速度にトレーニングによる低下が認められた.一方ヒラメ筋(SOL)では,3項目全てにトレーニングによる変化はみられなかった.2.PLのC群では,Ca^<2+>-ATPase活性およびCa^<2+>取り込み速度について,一過性の運動に起因する低下がみられたが,同様の変化はT群では認められなかった.3.SOLでは3項目全てにおいて,C群,T群ともに一過性の運動による低下が示された.4.E群の疲労困憊に至るまでの走行時間とR群とE群における測定値の差異から,一過性のランニング中の各項目の低下速度を算出した.SOLでは,T群の低下速度は3項目ともにC群の約半分であった.5.SH基の還元剤を反応溶液に添加しSR Ca^<2+>-ATPase活性を測定したが,還元剤を添加しない場合と比較し全ての群において変化がみられなかった.以上の結果から,持久性トレーニングによって速筋のSRにおけるCa^<2+>取り込み能力が低下すること,および持久性トレーニングは一過性の運動に伴うSRの機能の低下速度を抑制する効果を持つことが示唆される.また,一過性の持久運動によるCa^<2+>-ATPase活性の低下には,SH基の酸化が原因していないことが推察される.
外因系血液凝固反応の分子機構

(1)VII因子に含まれる組織因子結合部位の解析外因系凝固反応の開始反応を司るVIIa因子(VIIa)と組織因子(TF)との分子間相互作用について解析を行い、TFによるVIIaの活性増強効果のメカニズムを検討した。その結果、VIIa上に独立した2つのTF結合部位を見い出した。一つはVIIaのL鎖の一部であるGlaドメインからEGF様ドメインの領域に存在し、両ドメインを含む85残基のペプチド断片がTFに対して強い親和性を示した。この結合部位はGlaドメインとEGF様第一ドメインの間のhinge領域が切断されると消失した。もう一つのTF結合部位は、TFによるVIIaの活性増強効果に関連したもので、その部位は活性型VIIaにのみ特異的に存在し、前駆体VIIには存在しないことが明らかになった。さらに、この部位の発現には、VIIa-H鎖のNH_2末端Ile153のα-アミノ基と分子内部のAsp343との間のsalt bridge形成が必要と推定された。また、VIIa中のIle153-Asp343間のsalt bridgeは不安定であるが、VIIaがTFと複合体を形成するとsalt bridgeが誘導されると考えられた。これらの結果から、TFはVIIa中のIle153-Asp343間のsalt bridge形成を助けることにより、VIIaの前駆体様conformationから活性型conformationへの変換を促進し、その結果としてVIIaのプロテアーゼ活性を増強すると推定した。(2)組織因子に含まれるVII因子結合部位の解析外傷などに伴って組織因子が血液中に露呈されると、この因子が血漿中のVIIa因子と分子複合体を形成しつつ、外因系凝固反応を開始する。我々は両因子間の相互作用を分子レベルで明らかにする目的で、VIIa因子上の組織因子結合部位の解析を行ない、2つの組織因子結合部位を見い出した。また、酵母を用いた発現系により、ウシ可溶性リコンビナント組織因子(rsTF,TF1-213)の大量調製に成功した。本年度は、このrsTFを用い、組織因子側のVIIa因子結合部位の解析を行なった。まず、VIIa-rsTF複合体による合成基質(S-2288)水解系に、ペプチドクロロメチルケトン処理によって不活化したVIIa因子、Gla-domainlesVIIa因子(VIIa(GD-))及び前駆体型VII因子を加えて拮抗阻害実験を行なった結果、不活化VIIa因子とVIIa(GD-)が強い阻害(IC50=70nM)を示したのに対し、前駆体型VII因子では殆ど阻害が見られなかった(IC50>900nM)。従って、rsTFはVIIa因子上の2つの組織因子結合部位のうち活性型VIIa因子に特異的に発現しているひとつを認識することが示唆された。また、この性質を利用して不溶化rsTFカラムにより、前駆体型VII因子中のきょう雑VIIa因子を特異的に除去することに成功した。一方、rsTFを、穏和な条件下トリプシン処理すると、Arg129-Ala130間のペプチド結合が切断され、切断後も約60%の活性が残存していた。そこで、両断片の分別を試みたが、1-129と130-213の断片は5M尿素存在下、分別されたものの、コファクター活性とVIIa因子結合能は共に消失した。現在、化学修飾法などを用いてVIIa因子結合部位を解析しつつある。(3)IX因子の活性ペプチド(AP)中に発見したオリゴ糖鎖我々は、血液凝固因子のFactor IX,Factor VII,Protein Zや血小板に存在する糖タンパク質のトロンボスポンジンのEGF類似ドメインに、新規のO-結合型糖鎖(Xyl-Glc-O-Ser,Xyl-Xyl-Glc-O-Ser)を見出し、すでに報告した。その後、さらにヒトFactor IXの第一EGF類似ドメインのSer-61にFucを介したオリゴ糖が結合していることを見出し、それらの構造と機能について解析してきた。最近、ヒトFactor IXのAP(残基No.146-180に相当)のアミノ酸分析を行なったところ、GlcNH_2に加えてGalNH_2が定量され、O-結合型糖鎖の存在が示唆された。APは、Factor IXを組織因子存在下、VIIa因子で活性化し、逆相HPLCにより単離した。得られたAPをN-グリコシダーゼFで処理し、Asn-結合型糖鎖を除去後、エンドペプチターゼAsp-Nで断片化し、精製したペプチドについて2-アミノピリジンを用いた糖組成分析とシアル酸(SA)の定量を行った。その結果、1molのペプチド当たり、GalNAc,Gal,SA,それぞれ1molを含む2つのペプチド(AP157-165,AP166-176)が同定された。両ペプチドのアミノ酸配列分析を行なったところ、Thr-159とThr-169に相当するPTH-アミノ酸は全く回収されなかった。従って、これら2つのThr残基にGalNAc,Gal,SAから成るトリサッカライドが結合していると推定した。なお、ヒトFactor IXのAPは、逆相HPLCにより少なくとも3種類に分別されるが、その中で、O-結合型糖鎖を含まないAPも存在することが判明した。

その結果、VIIa上に独立した2つのTF結合部位を見い出した。一つはVIIaのL鎖の一部であるGlaドメインからEGF様ドメインの領域に存在し、両ドメインを含む85残基のペプチド断片がTFに対して強い親和性を示した。この結合部位はGlaドメインとEGF様第一ドメインの間のhinge領域が切断されると消失した。もう一つのTF結合部位は、TFによるVIIaの活性増強効果に関連したもので、その部位は活性型VIIaにのみ特異的に存在し、前駆体VIIには存在しないことが明らかになった。さらに、この部位の発現には、VIIa-H鎖のNH_2末端Ile153のα-アミノ基と分子内部のAsp343との間のsalt bridge形成が必要と推定された。また、VIIa中のIle153-Asp343間のsalt bridgeは不安定であるが、VIIaがTFと複合体を形成するとsalt bridgeが誘導されると考えられた。これらの結果から、TFはVIIa中のIle153-Asp343間のsalt bridge形成を助けることにより、VIIaの前駆体様conformationから活性型conformationへの変換を促進し、その結果としてVIIaのプロテアーゼ活性を増強すると推定した。(2)組織因子に含まれるVII因子結合部位の解析外傷などに伴って組織因子が血液中に露呈されると、この因子が血漿中のVIIa因子と分子複合体を形成しつつ、外因系凝固反応を開始する。我々は両因子間の相互作用を分子レベルで明らかにする目的で、VIIa因子上の組織因子結合部位の解析を行ない、2つの組織因子結合部位を見い出した。また、酵母を用いた発現系により、ウシ可溶性リコンビナント組織因子(rsTF,TF1-213)の大量調製に成功した。本年度は、このrsTFを用い、組織因子側のVIIa因子結合部位の解析を行なった。まず、VIIa-rsTF複合体による合成基質(S-2288)水解系に、ペプチドクロロメチルケトン処理によって不活化したVIIa因子、Gla-domainlesVIIa因子(VIIa(GD-))及び前駆体型VII因子を加えて拮抗阻害実験を行なった結果、不活化VIIa因子とVIIa(GD-)が強い阻害(IC50=70nM)を示したのに対し、前駆体型VII因子では殆ど阻害が見られなかった(IC50>900nM)。従って、rsTFはVIIa因子上の2つの組織因子結合部位のうち活性型VIIa因子に特異的に発現しているひとつを認識することが示唆された。また、この性質を利用して不溶化rsTFカラムにより、前駆体型VII因子中のきょう雑VIIa因子を特異的に除去することに成功した。一方、rsTFを、穏和な条件下トリプシン処理すると、Arg129-Ala130間のペプチド結合が切断され、切断後も約60%の活性が残存していた。そこで、両断片の分別を試みたが、1-129と130-213の断片は5M尿素存在下、分別されたものの、コファクター活性とVIIa因子結合能は共に消失した。現在、化学修飾法などを用いてVIIa因子結合部位を解析しつつある。(3)IX因子の活性ペプチド(AP)中に発見した
ケージ状ナノクラスター複合薄膜の創製とその熱電変換特性の解明

本研究ではマグネトロンスパッタリング技術の高度化によってナノクラスタービームを強度化させて、原子数を精密に制御したナノクラスターを大量に生成させ、その集積薄膜から新たな熱電変換材料の創製を目指している。その対象として、気相合成させた金属内包シリコンケージナノクラスターM@Si16などのケージ構造を有するナノクラスター単位を創製して、そのサイズ選択的ソフトランディングによって均一かつ急峻な界面を有するナノクラスター薄膜を構築してきた。高い熱電変換機能を有する複合薄膜として、高い対称性の幾何構造と閉殻電子構造の2つの安定化を同時に満たすM@Si16に内包させる中心金属原子の置換によって、n型、またはp型のナノクラスターを蒸着させて薄膜を作り分けて、その電子物性の解明を進めた。中心金属を5族のバナジウム、ニオブ、タンタルの金属原子としたM@Si16について、そのソフトランディング法によって形成させたナノクラスター薄膜の電子物性を、X線光電子分光法、紫外光電子分光法を用いて評価した。これらの金属原子を内包するM@Si16ビームに対して、1 nA前後のイオン電流量が得られる技術を構築し、これらのM@Si16は電子閉殻から1電子余剰であるため、そのナノクラスター薄膜はn型であることを紫外光電子分光法から明らかにした。ナノクラスター薄膜内の電子の振る舞いを明確に観測するために、5層を越える多層膜のM@Si16薄膜を形成して、表面光電子分光法によって層の増加に伴う電荷の偏りの様子を明らかにした。これらの薄膜について、顕微光電子分光法、時間分解2光子光電子分光法の適用を試み、測定上の課題を抽出した。パルスマグネトロンスパッタリング技術によって、1 nA前後のイオン電流量を得られるビーム技術を、元素周期律において3族、4族、5族の金属原子を中心原子にもつ金属内包シリコンケージナノクラスターM@Si16に対して構築して、その精密蒸着による単層ナノクラスター薄膜の形成法の一般化を達成した。X線光電子分光法、紫外光電子分光法、ならびに顕微光電子分光などの各種の表面光電子分光の手法を、形成させたM@Si16ナノクラスター薄膜の電子物性評価に展開し、表面担持における電荷移動状態の形成について新たな知見を得た。パルス化したマグネトロンスパッタリング技術によって、多様な金属原子を内包するM@Si16のナノクラスタービームに加えて、シリコンに代わってゲルマニウムをケージ体とするM@Ge16の生成させ、ナノクラスター薄膜のヘテロ界面の形成について、X線光電子分光法を用いて急峻な界面の形成を確認する。今年度購入した電気炉を用いて、形成させたヘテロ界面を有するナノクラスター薄膜について、熱電変換特性を測定する手法を構築するとともに、その熱電変換指数を評価することによってナノクラスター集積薄膜を基盤とする熱電変換材料の創製を進める。本研究ではマグネトロンスパッタリング技術の高度化によって原子が数千個程度集合したナノクラスタービームを強度化させて、原子数を精密に制御したナノクラスターを大量に生成できることを基盤として、新たな熱電変換材料の創製を目指している。

その対象として、気相で予め集合構造化させた金属内包シリコンケージナノクラスターM@Si16などのケージ状ナノクラスターを単位とする物質創製に取り組み、均一組成かつ急峻界面のケージ状ナノクラスター薄膜を構築することによって、n型、p型の薄膜を作り分けつつ、高い熱電変換機能を有する複合薄膜の創出を進めている。今年度は、高い対称性の幾何構造と閉殻電子構造の2つの安定化を同時に満たすM@Si16について、そのソフトランディング法によって形成させたナノクラスター薄膜の電子物性を、X線光電子分光法、紫外光電子分光法を用いて評価した。タンタルを中心金属原子とするTa@Si16は電子供与性に基づくケージ状ナノクラスターであり、1 nA以上のイオン電流量を得られるビーム技術を構築した。また、Ta@Si16は電子閉殻から1電子余剰であるため、そのナノクラスター薄膜はn型であり、500 K程度まで加熱してもケージ体が崩壊せず、高い熱的安定性を有することをX線光電子分光法によって明らかにした。ナノクラスター薄膜内の電子の振る舞いを観測するために、C60をモデル分子とする有機薄膜に対する顕微光電子分光法の構築を進めた。また、電荷キャリアダイナミクスとして観測するために、直線ステージを導入して50ピコ秒を越える時間分解2光子光電子分光法を構築した。マグネトロンスパッタリング技術のパルス化、ならびにターゲット材料組成の最適化によって、目的とするナノクラスターの生成手段の高度化によって、1 nA以上のイオン電流量を得られるビーム技術を構築してきた。この生成法の高度化によってTa@Si16の単層のナノクラスター薄膜が1時間以内に創製できる基盤技術を構築した。X線光電子分光法、紫外光電子分光法、ならびに顕微光電子分光などの各種の表面光電子分光の手法を整備し、時間分解2光子光電子分光法の遅延時間の拡張も達成した。パルス化したマグネトロンスパッタリング技術によって、多様な金属原子を内包するM@Si16のナノクラスタービームに加えて、シリコンに代わってゲルマニウムをケージ体とするM@Ge16の生成させ、ナノクラスター薄膜のヘテロ界面の形成について、X線光電子分光法を用いて急峻な界面の形成を確認する。今年度購入した電気炉を用いて、形成させたヘテロ界面を有するナノクラスター薄膜について、熱電変換特性を測定する手法を構築するとともに、その熱電変換指数を評価することによってナノクラスター集積薄膜を基盤とする熱電変換材料の創製を進める。パルス化したマグネトロンスパッタリング技術によって、タンタル元素以外のM@Si16のナノクラスタービームを生成させ、電子余剰でn型の電子物性を呈するナノクラスター薄膜について同族金属原子の置換によってその多様化を図る。さらに、電子欠損でp型の電子物性を呈するナノクラスター薄膜の生成法の構築にも着手して、n型とp型とをヘテロ接合したナノクラスター薄膜を進める。その上で、これらのナノクラスター薄膜の化学的安定性と電子物性を各種の表面電子分光によって明らかにする。
変性脊髄に対する神経移植、再生条件の実験的検討

外傷性脊髄損傷の病態は、圧迫障害と続発する自己崩壊変化の加重により形成されている。この二次的障害には酸化的ストレスが重要な役割を果たしている。今回の研究では、エイコサノイドがこれに深く関与していることを示した。また、脂溶性のビタミンEとともに、水溶性のビタミンCも脊髄損傷での活性酸素消失能を示したが、これらの効果は従来考えられていた協同作用でないことを示した。次に,活性酸素の供給源の一つである活性化好中球の細胞接着分子(ICAM-1)を介した組織浸潤を検討した。その結果、ICAM-1m-RNAの損傷脊髄での損傷程度に応じた発現をはじめて証明し、損傷後3時間後より開始したICAM-1抗体投与により、脊髄損傷に伴う二次的変化が有意に軽減し、運動機能回復も良好となることを示した。一酸化窒素(NO)の脊髄損傷との関わりを示した研究は過去になかく、損傷直後の組織中のNOの増加をはじめて示した。また、構成型NO合成酵素(c-NOS)mRNAには変化がなかったが、誘導型NO合成酵素(i-NOS)mRNAは損傷後7日にわたり増加していた。運動機能は、c-NOSの抑制で悪化を、i-NOSの抑制で改善をきたした。またTGF-β1の局所投与により、i-NOS m-RNA発現は抑制され、運動機能回復を早めたが、脊髄内線維性瘢痕組織の増生のためにより最終評価時にはその差は認められなくなった。従って、脊髄損傷後においてもc-NOSは保護的に、i-NOSは障害的に働きうることが示された。以上の結果、機械的損傷に続発する二次的脊髄障害における酸化的ストレスの重要性が示され、これらの過程に対するICAM-1およびNOの関与がはじめて証明され、これらの機序の阻害が、脊髄外傷後の脊髄変性の防止に役立つことが示された。外傷後に続発する脊髄変性の予防に関する研究では、一酸化窒素(NO)、および好中球の細胞接着分子(ICAM-1)の役割を研究した。その結果、NOが脊髄損傷後に産生されることをはじめて明らかにした。これに対しNO合成酵素阻害剤である(L-NAME)を投与すると、大量投与すると過酸化脂質の増加と共に、運動麻痺がかえって増悪することが明かとなった。しかし、逆に少量投与すると、受傷後投与でも運動機能の改善に好影響を与えた。NOの作用の二面性は他の部位でも報告されているところであり、NO合成酵素(NOS)の種類による違いが推測されている。そこでNOSの誘導を検討すると、損傷後亜急性期で誘導型NO合成酵素(i-NOS)が発現することがあきらかとなり、NOが細胞毒性に働くのはこの時期のi-NOSによることが推測された。脊髄損傷の二次障害における活性酸素の役割については過去に報告してきているが、その発生源については充分な検討が行なわれていない。そこで、好中球に注目し検討を行なった。その結果、脊髄損傷後にmyeloperoxidase活性が上昇することより、好中球の侵潤が起こっていることが確認された。この侵潤を促進するICAM-1の発現が脊髄損傷後に起こることをはじめて明らかにし、ICAM-1抗体投与を行なうことにより、脊髄麻痺の軽減が可能であることを明らかにした。臨床的にも、損傷後の神経麻痺の増悪と白血球数とに関連があることを明らかにし、ICAM-1の阻害が臨床的な治療に役立ちうること考えられた。これらの知見をもとに、レーザーメスを用いた際の損傷の広がりとNO、好中球の関連を検討している。また、NO、ICAM-1の役割に関しても、免疫組織学的に検討を加えている。

以上の結果、機械的損傷に続発する二次的脊髄障害における酸化的ストレスの重要性が示され、これらの過程に対するICAM-1およびNOの関与がはじめて証明され、これらの機序の阻害が、脊髄外傷後の脊髄変性の防止に役立つことが示された。外傷性脊髄損傷の病態は、圧迫障害と続発する自己崩壊変化の加重により形成されている。この二次的障害には酸化的ストレスが重要である。今回の研究では、エイコサノイドの関与を報告し(Mitsuhashi T et al, Paraplegia 1994)、また脊髄損傷での水溶性のビタミンCのビタミンEとは協同しない活性酸素消去能を示した(Katoh D et al, Paraplegia 1996)。活性酸素の供給源の一つである活性化好中球の細胞接着分子(ICAM-1)を介した組織浸潤の検討では、ICAM-1 m-RNAの損傷脊髄での発現をはじめて証明し、損傷後3時間後より開始したICAM-1抗体投与により、脊髄損傷に伴う二次的変化が有意に軽減し、運動機能回復も良好となることを示した(Hamada Y et al, J Neurochem 1996)。
S.hycus表皮剥奪毒素遺伝子の大腸菌での発現

既に明らかにしたStaphylococcus hyicus表皮剥離毒素B(SHETB)遺伝子およびStaphylococcus aureus表皮剥離毒素C(ETC)遺伝子の塩基配列を基に上流側にBam HI、下流側にEco RI認識配列を付加したプライマーを作製し、PCR法により両遺伝子のOpen reading frameを増幅した。これらの増幅断片をBam HIおよびECO RIで消化後、同酵素で消化したpET-32aに挿入し、Escherichia coli BL21(DE3)株に形質転換した。次いで、両遺伝子を形質転換した株をIPTG存在下で培養し、これらの菌体を超音波により粉砕後、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気永動(SDS-PAGE)に供したところ、両遺伝子形質転換株で推定分子量(47kDa)と一致したヒスチジン融合タンパクの発現が認められた。そこで菌体破砕物をヒスチジンとの結合能を有するニッケルキレートカラムでアフィニティー精製した。これらの精製ヒスチジン融合蛋白をSDS-PAGEで解析したところ、上記の47kDa蛋白のみが認められた。両組換え蛋白をSHETBの感受性動物である1日齢ニワトリひな、ETCの感受性動物である(1)日齢ニワトリひなと哺乳マウスに皮下摂取したところ、摂取1時間後には表皮剥離減少が認められたため、本蛋白を組換え型SHETB(r-SHETB)、組換え型ETC(r-ETC)とした。SHETBとr-shETB、ETCとr-ETCならびに各々の毒素に対するモノクローナル抗体を用いてwestern blot解析を行ったところ、SHETBとETCは27kDa、r-SHETBとr-ETCは47kDaの位置に付加配列により20kDa程分子量が大きくなっているものの、本来の毒素と同一の毒素活性ならびに抗原性を有していることが明らかとなった。S.hyicusからの精製SHETB回収量、S.aureusからの精製ETC回収量に比べr-SHETBとr-ETCの回収量は1075倍多いので、これらの組換え毒素蛋白は毒素の構造活性関連の解析に有用であると思われる。既に明らかにしたStaphylococcus hyicus表皮剥脱毒素B(shETB)遺伝子を含む1.7kbHindIII断片の塩基配列を基に上流側にBam HI、下流側にEco RI認識配列を付加したプライマーを作製し、PCR法によりshETB遺伝子(heb)のOpen reading frameを増幅した。この増幅断片をBam HIおよびEco RIで消化後、同酵素で消化したpET-32aのT7プロモーター下流のクローニングサイトに挿入し、T7RNAポリメラーゼを産生するEscherichia coli BL21(DE3)株に形質転換した。得られた形質転換株をIPTG存在下で培養し、この菌体を超音波により破砕後、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気永動(SDS-PAGE)に供したところ、推定分子量(47kDa)と一致したヒスチジン融合蛋白の発現が認められた。そこで、菌体破砕物をヒスチジンとの結合能を有するニッケルキレートカラムでアフィニティー精製した。この精製したヒスチジン融合蛋白をSDS-PAGEで解析したところ、上記の47kDa蛋白のみが認められた。

この精製蛋白をshETBの感受性動物である1日齢ニワトリひなに皮下接種したところ、接種1時間後には表皮剥脱現象が認められたため、本蛋白を組換え型shETB(r-shETB)とした。S.hyicus P-43株から精製したshETBおよびr-shETBを用いて耐熱性試験を実施したところ、何れも60°C,30分間の加熱で失活した。また、shETBに対するモノクローナル抗体を用いてwestern blot解析を行ったところ、shETBは27kDa、r-shETBは47kDaの位置に1本の発色バンドを認めた。以上の成績より、r-shETBはポリヒスチジンタグ、チオレドキシンタグ等の付加配列により20kDa程分子量が大きくなっているものの、shETBと同一の毒素活性ならびに抗原性を有していることが明らかとなった。S.hyicusからは1.5lの培養液から0.3mgの精製shETBしか回収できないが、heb組換えpET-32aを有するE.coli BL21株では100mlの培養液から1.6mgのr-shETBが精製できるため、毒素の大量回収が可能となり、毒素の構造-括性連関の解析に有用であると思われる。既に明らかにしたStaphylococcus aurers表皮剥脱毒素C(ETC)遺伝子を含む2.1kb Xbal断片の塩基配列を基に上流側にBam HI、下流側にEco RI認識配列を付加したプライマーを作製し、PCR法によりETC遺伝子(etc)のOpen reading frameを増幅した。この増幅断片をBam HIおよびEco RIで消化後、同酵素で消化したpET-32aのT7プロモーター下流のクローニングサイトに挿入し、T7RNAポリメラーゼを産生するEscherichia coli BL21(DE3)株に形質転換した。得られた形質転換株を1PTG存在下で培養し、この菌体を超音波により破砕後、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気永動(SDS-PAGE)に供したところ、推定分子量(47kDa)と一致したヒスチジン融合蛋白の発現が認められた。そこで、菌体破砕物をヒスチジンとの結合能を有するニッケルキレートカラムでアフィニティー精製した。この精製したヒスチジン融合蛋白をSDS-PAGEで解析したところ、上記の47kDa蛋白のみが認められた。この精製蛋白をETCの感受性動物である1日齢ニワトリひなと哺乳マウスに皮下接種したところ、両者に接種1時間後に表皮剥脱現象が認められたため、本蛋白を組換え型ETC(r-ETC)とした。S.aureus Horse-1株から精製したETCおよびr-ETCならびにETCに対するモノクローナル抗体を用いてwestern blot解析を行ったところ、ETCは27kDa、r-ETCは47kDaの位置に1本の発色バンドを認めた。以上の成績より、r-ETCはポリヒスチジンタグ、チオレドキシンタグ等の付加配列により20kDa程分子量が大きくなっているものの、ETCと同一の毒素活性ならびに抗原性を有していることが明らかとなった。S.aureusHorse-1株からは1lの培養液から0.75mgの精製ETCしか回収できないが、etc組換えpET-32aを有するE.coli BL21株では100mlの培養液から1mgのr-ETCが精製できるため、毒素の大量回収が可能となり、毒素の構造-活性連関の解析に有用であると思われる。
平安朝の宴遊における序と漢詩・和歌の表現について－『本朝文粋』収録作品を中心に－

1.同一の宴遊における作品の表現と文事の実態の考察ー昨年度の口頭発表「平安朝の宴集の和歌序の表現について」(京都大学国文学会、2014年12月6日)を、論文としてまとめることに取りかかった。この研究は、貞元元年の宴遊において作られた漢文と仮名文の二篇の和歌序、和歌を収集し、序の表現の成り立ち、特質を明らかにし、二篇の序の関わりと書かれた理由の解明を試みたものである。昨年度の「大江千里の和歌序と源氏物語胡蝶巻ー初期和歌序の様相と物語文学への影響ー」(『国語国文』83巻6号、京都大学文学部国語学国文学研究室、2014年6月)で取り上げた、大江千里の作品から『源氏物語』に至るおよそ100年の間に和歌序がどのように制作、享受されていたのか、考察を進展させる必要があると考えた。論文とするにあたり、漢文の序の訓読や注釈がなされていない点を鑑み、その表現内容を論ずることとした。改稿を重ね、題目名を「斎宮規子内親王野宮庚申の和歌序二篇について」と変更し、平成28年度の投稿を予定している。2.序の歴史的展開の解明ー1.の宴遊が催された時期に、仮名文の序の作者源順の周辺では、歌会で詠まれた和歌に冠せられる仮名文の序が数多く書かれていることに注目し、口頭発表「河原院の歌人達の和歌序ー歌会の序と百首歌の序ー」(平成27年度和歌文学会第61回大会、2015年10月11日)で論じた。源順は、河原院に出入りした歌人達と交遊したとされる。これらの歌人達は、天徳末年頃、曾禰好忠が創始した「百首歌」の流布に深く関わったと指摘される。草創期の百首歌には仮名文の序が附されている。この発表では、河原院周辺の歌人達の歌会の序と百首歌の序について、表現の特質を明らかにし、これらの和歌序の和歌史および文章史における意義を考察した。特に、歌人達の歌会の序と百首歌の序には『本朝文粋』の対句の表現が摂取されていると指摘した。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.各時代・作者の「序」の特徴および「序」の影響の考察ー和歌序の初期の様相と、その物語文学への影響を明らかにすることを目的として、大江千里の和歌序の表現の特徴と『源氏物語』における受容の可能性を検討した。2013年9月の口頭発表に基づき考察を進め、その成果を「大江千里の和歌序と源氏物語胡蝶巻ー初期和歌序の様相と物語文学への影響ー」(『国語国文』83巻6号、京都大学文学部国語学国文学研究室、2014年6月)にまとめた。2.詞華集と関わる作品の注釈ー詞華集に収載された作品について、「序」の如何なる点が評価されて摘句されているかを考察し、作品の解釈を示した。2012年11月に口頭発表した内容に補訂を加え、大幅に改めて「北陸豈に亦た詩の国ならんやー源順を送別する宴の詩序と詩歌ー」(『和漢比較文学』53号、和漢比較文学会、2014年8月)として発表した。3.同一の宴遊における作品収集と文事の実態解明ー口頭発表「平安朝の宴集の和歌序の表現について」(京都大学国文学会、2014年12月6日)では、同一の宴遊において作られた二篇の和歌序および和歌を収集し、序の表現の成り立ち、特質を調べて、二篇の関係と宴遊の実態とを解明することを試みた。この研究は、『本朝文粋』に収録された「序」と同じ宴遊で作られた漢詩・和歌を収集し、詠作年時・場所・主宰者などの情報を整理するという当初の計画を発展させ、1.と同じく和歌序に注目した考察である。『本朝小序集』という、漢文体の和歌序を中心に集成した資料に収められる作品を取り上げた。4.課程博士論文『平安朝の宴集における序と詩歌』の提出ー平安朝において詠作された「序」と「詩歌」の表現について、その成り立ち、特質を明らかにすることを目的として、『古今和歌集』の成立した頃から『源氏物語』の書かれるに至るまでの時期、および詩序と和歌序とが伝存する源順を中心に論じた。

論文とするにあたり、漢文の序の訓読や注釈がなされていない点を鑑み、その表現内容を論ずることとした。改稿を重ね、題目名を「斎宮規子内親王野宮庚申の和歌序二篇について」と変更し、平成28年度の投稿を予定している。2.序の歴史的展開の解明ー1.の宴遊が催された時期に、仮名文の序の作者源順の周辺では、歌会で詠まれた和歌に冠せられる仮名文の序が数多く書かれていることに注目し、口頭発表「河原院の歌人達の和歌序ー歌会の序と百首歌の序ー」(平成27年度和歌文学会第61回大会、2015年10月11日)で論じた。源順は、河原院に出入りした歌人達と交遊したとされる。これらの歌人達は、天徳末年頃、曾禰好忠が創始した「百首歌」の流布に深く関わったと指摘される。草創期の百首歌には仮名文の序が附されている。この発表では、河原院周辺の歌人達の歌会の序と百首歌の序について、表現の特質を明らかにし、これらの和歌序の和歌史および文章史における意義を考察した。特に、歌人達の歌会の序と百首歌の序には『本朝文粋』の対句の表現が摂取されていると指摘した。本研究課題の目的である、平安朝の宴遊で詠作された「序」と「漢詩・和歌」の表現について、その成り立ち、特質を明らかにし、宴遊の実態に即した「序」と「漢詩・和歌」の解釈を示すという点においては、着実な進展が見られる。具体的には、詞華集『和漢朗詠集』に収載された「序」の一節について、どのような部立に、如何なる点が評価され摘句されているかを検討し、解釈を示した。また、同一の宴遊において作られた二篇の和歌序および和歌を収集し、序の表現の成り立ち、特質を調べて、二篇の関係と宴遊の実態とを解明するという試みを進めている。さらに、和歌序の表現の特徴や、その物語文学への影響を明らかにした。ただし、和歌序に重点を置いて研究を進めたため、『本朝文粋』に収録された「序」についての成果が乏しい。同書に関する注釈書、研究史の整理も今後の課題として残っている。引き続き、多くの作品の解釈を積み重ねて、それらの作品の表現を歴史的な展開および同時代の他のジャンルの作品との関わりの中で捉えていく必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は『本朝文粋』に収められた「序」について研究を進める。特に、平安初期から中期の「序」の表現について考察し、同期の特徴を明らかにしたい。また、各作者の特徴を、師弟間における創作方法の継承や、同一の主題の表現方法の相違などの点から考察する。多くの作品を読み解く中から、「序」の文体や様式の特徴について整理し、より解釈に有効な形式の抽出を試みたい。また、儀式書・公家日記などの資料を利用して、「序」や「漢詩・和歌」の表現と披講方法との関わりを考えたい。同時に、和歌序については、口頭発表「平安朝の宴集の和歌序の表現について」を論文としてまとめ、さらに考察を進展させたい。また、奈良時代から平安時代にかけての「序」の受容、制作開始から隆盛そして衰微に至る歴史的展開を検討する。「序」制作の背景にある文化史・文学史の流れ、また他のジャンルの文学作品や中国文学における序の歴史との関わりをふまえて考察を進めてゆきたい。
悪性脳腫瘍幹細胞における薬剤耐性機構の解明と治療への応用

40症例の悪性神経膠腫摘出標本から脳腫瘍幹細胞(Brain tumor stem cell, BTSC)の樹立を試み、培養16例、sphere形成10例、nestin陽性BTSC樹立見込みは4株であった。樹立BTSC株のX01Sはマウスに脳腫瘍を形成し、膠芽腫に対する標準治療薬であるtemozolomide(TMZ)治療や細胞死誘導分子標的治療にin vitroでは強い耐性を示したが、マウス脳腫瘍モデルではTMZ治療により延命が認められた。MGMTプロモーター領域のメチル化は陽性で、複数のシグナル経路の制御が総合的に作用していることが示唆された。自己複製能と多分化能を併せ持つ幹細胞の存在が近年明らかになり、幹細胞を用いた再生医学への応用に関する研究が広く行われるようになってきた。一方、腫瘍細胞の中にも、一部に自己複製能を保ち、造腫瘍形成能の高い幹細胞の性格をもつ細胞群の存在が示唆され、このような無制限に分裂可能な能力をもつ"癌幹細胞"の概念が癌研究において注目を集めている。脳腫瘍においても,最も悪性である膠芽腫やその他上衣腫、髄芽腫など、いくつかの悪性脳腫瘍から脳腫瘍幹細胞(brain tumor stem cell ; BTSC或いはbrain tumor stem-like cells)が分離培養可能であることが報告されてきており、これらの特殊な腫瘍細胞が腫瘍の治療抵抗性,再発の主体媒体となっている可能性が考えられている。ヒトglioma細胞株を特殊な細胞培養環境にて(無血清培地+成長因子付加)培養すると、神経幹細胞の培養時にみられる浮遊細胞塊のneurosphereと同様なsphere形成がみられる。これらの細胞を、更に単独細胞に分離後同様の培養条件で培養すると、再びneurosphereの形成がみられ、この状態で継代することが可能であった。これらの細胞を特異的マーカーにて染色すると、CD133陽性細胞が認められ、また神経幹細胞に発現が認められるnestinも陽性を示す。これらの細胞の抗癌剤などの薬剤への感受性を検討するため、親株であるヒトglioma細胞株とともに治療し、治療効果をMTTアッセイを用いて評価した。親株は付着細胞であるのに対し、BTSCは浮遊細胞であり、同等な条件での比較検討は難しく、現在、様々な面での条件を変更・修正しながら、明確な定量的解析の最適化を検討している。同時に、既にBTSCとして確立された(論文化された)幹細胞株を他研究室からの供与を受け、マウスにおけるin vivoでの検討を進めている。自己複製能と多分化能を併せ持つ幹細胞の存在が近年明らかになり、幹細胞を用いた再生医学への応用に関する研究が広く行われているが、腫瘍細胞にも一部に自己複製能を保ち、造腫瘍形成能の高い幹細胞の性格をもつ細胞群の存在が示唆され、"癌幹細胞"の概念が確立しつつある。脳腫瘍においては、悪性脳腫瘍である膠芽腫を中心に脳腫瘍幹細胞(brain tumor stem cell; BTSC或いはbrain tumor stem-like cells)が分離培養され、腫瘍の治療抵抗性,再発の主体となっているとの仮説が提唱されている。我々の施設で手術にて摘出された膠芽腫をはじめとする悪性神経膠腫摘出標本から腫瘍細胞を分離し、特殊な細胞培養環境下(無血清培地+成長因子付加)に培養を行うことで、神経幹細胞の培養時にみられる浮遊細胞塊のneurosphereと同様なsphere形成が認められる腫瘍が得られた。これまでのところ、計19例の摘出腫瘍からこのようなBTSCの樹立を試み、最近の4例(現在樹立にむけての初期培養中)を除く計15例の内、6例の標本でsphere形成が認められた。継代をすることで、このsphere状の細胞塊は再現性よく継続培養が可能であった。これらの細胞は、神経幹細胞に発現が認められるnestinが陽性であり、BTSCである可能性が示唆された。更に幹細胞の検証のため、nude mouseの脳内に細胞を移植し、少数の細胞でも腫瘍を形成する能力をもつことを現在検討中である。加えて、これらの細胞の抗癌剤などの薬剤への感受性を検討するため、細胞を単層細胞として培養して治療する系と、sphere形成能の減少にて評価する系にて、各抗癌剤への耐性形質の有無を解析している。脳腫瘍幹細胞(Brain tumor stemcell,BTSC)は治療抵抗性をもち、再発の主体となっているとの仮説が提唱されている。本研究において、我々の施設で手術にて摘出された悪性神経膠腫摘出標本から腫瘍細胞を分離し、BTSCの樹立を試みた。これまで40症例で培養を行い、16例で培養が可能であったが、sphere形成が認められたのは10例であった。そのうち、実験に使用が可能となる見込みの株は4種類であった。

さらに、共同研究を行っている岐阜大学副田先生からBTSCのX01S株を供与頂き、マウス脳内移植により脳腫瘍を形成することを確認した。X01S細胞は、in vitroで膠芽腫に対する標準治療薬であるtemozolomide(TMZ)治療に強い耐性を示した。MTTアッセイにて、TMZ200μMで増殖抑制率は8%に過ぎなかった。一方、神経膠腫細胞株のU251及びT98は、同濃度で各75.9%、41.1%の抑制率が認められた。新規の分子標的治療の一つに、Death receptorを介するI型アポトーシスを誘導するTRAIL/TRAIL受容体系シグナル活性化を図る戦略があり、本研究室ではこれまでTRAIL-R2(DR5)に対するagonistic monoclonal抗体(E11)による治療を研究してきているが、E11治療に対し、感受性の高いT98は0.05μg/mlで40%の細胞死誘導が認められたのに対し、X01Sは13%に留まり、アポトーシスに対しても耐性を示すことが示唆された。しかし、in vivoのマウス脳腫瘍モデルにおいては、X01S腫瘍に対するTMZ治療により、マウスの生存期間が延長する結果が得られている。TMZ耐性の主因と考えられているDNA修復酵素のMGMTstatusを調べると、X01S細胞はプロモーター領域のメチル化陽性(通常TMZ感受性を示唆する)であり、また本研究室で樹立したBTSCも3種中2種がメチル化陽性であった。しかも、うち1例は摘出腫瘍標本では非メチル化(TMZ耐性を示唆)であり、むしろBTSCの方がTMZに対する感受性がMGMTの観点からは高い可能性もある結果が得られた。これらの結果から、BTSCにおける治療抵抗性は単純な経路で規定されている訳ではなく、複数のシグナル経路の制御が総合的に作用していることが示唆された。今後、これらの経路の異常の有無を検証していくことが必要である。
消費者ネットワークにおけるサービスの普及とネッ トワーク構造の共進化に関する研究

本研究課題では,消費者集団におけるサービスの普及と,購入・利用の対象であるサービスに関する情報を取得する消費者間の相互作用ネットワークの考慮が不可欠なものであると捉え,消費者をエージェントとしてモデル化し,人工的な市場を構成することでサービス普及モデルを構築した.消費者ネットワークにおける情報伝播過程を分析するとともに,企業間ネットワークを対象にサービス普及過程を検証し,その特性を明らかにした.研究課題初年度は,消費者エージェントおよび消費者ネットワークのモデル化と,数千程度の比較的少数の消費者エージェントを用いた計算機実験を行い,提案手法の基礎的な特性評価を行う.1.消費者エージェントのモデル化:外部性を有するサービスの普及を対象とするため,本研究における消費者エージェントモデルは,Katzらのネットワーク外部性モデルをもとに構築した.本モデルは,消費者が消費者自身の選好と,周囲にどれだけの製品使用者がいるかという2つの要素からなる購買意思決定モデルである.ネットワークを介した結合先の消費者が,本研究における外部性の影響を受ける相互作用の相手としてモデル化を行った.2.消費者ネットワーク上における情報伝播モデル構築:消費者の相互作用ネットワーク構造も,消費者の行動によって変化する共進化モデルにさきがけ,消費者ネットワーク上における口コミ情報の伝播に関するモデル化とその計算機シミュレーションを行った.ネットワーク構造の違いにより,口コミ情報の伝播速度と,ネガティブ情報の拡がり方に差異がみられることを確認した.前年度で得た知見をもとに,消費者エージェント数と投入品種数を増やして計算機実験を行った.さらに得られた成果の応用・展開として,研究協力者の協力を得て実データを用いてその有効性について検証を行った.1.消費者ネットワーク上での情報伝播の検証前年度構築したシステムを拡張し,消費者エージェント数を数百から千に増加させて計算機実験を行った.研究協力者から実世界の企業の炎上データを提供して貰い,データの分析をするとともにシミュレーションとの対照を行い情報伝播過程の検証を行った.2.企業間ネットワーク上でのサービス普及過程の検証個人間のネットワークだけでなく,企業間のネットワークにおいてサービス普及過程を検証するための第1段階として,研究協力者から企業向けサービスのセミナー開催に関するデータを入手し,企業間の関係を可視化するとともに,ネットワーク上での影響力の大きい企業を特定した.本課題最終年度では,これまでの研究成果をまとめ,実用化へ向けた検討とそれに伴うモデル化・シミュレーション手法の修正を行った.1.実用化へ向けた検討:研究協力者の協力を得て,企業間ネットワーク上でのサービス普及過程について実データをもとに構築したシステムを用いて,新サービスの市場への投入時期およびその広告戦略について考察を行った.企業間ネットワークにおける重要企業の特定と営業戦略策定に有効であることを確認した.以上から,マーケティングにおける意思決定支援ツールとして提案手法を用いることの可能性を示すことができたと考えられる.2.研究の総括と成果の公表:研究の総括を行うとともに,残された問題点の洗い出しとその解決方法の模索を行った.企業間ネットワークにおける普及については上述のように予定していた内容がほぼ完了したが,消費者ネットワークにおける普及に関しては実データをもとに実験をするまでには至らなかったため,本研究課題の残された課題である.また,企業間ネットワークを構築する際に用いたデータも,企業間の関係を推定・仮定して構築したものであった.現在は企業間の関係を含んだ新たなデータ取得を開始しており,ネットワーク構造とサービス普及の共進化の結果を裏付けるデータとして活用し,提案手法の実用可能性の向上を図っていく予定である.これらの成果は,28年度以降,サービス学会,経営工学会等の関連学協会での発表を行い,研究成果の公表を行う予定である.本研究課題では,消費者集団におけるサービスの普及と,購入・利用の対象であるサービスに関する情報を取得する消費者間の相互作用ネットワークの考慮が不可欠なものであると捉え,消費者をエージェントとしてモデル化し,人工的な市場を構成することでサービス普及モデルを構築した.消費者ネットワークにおける情報伝播過程を分析するとともに,企業間ネットワークを対象にサービス普及過程を検証し,その特性を明らかにした.26年度以降の課題は対照システムの大規模化と,実用化に向けた検討であった.26年度においては,SNS上での利用者ネットワークにおける情報伝播と,企業向けサービス普及の分析のためのデータを入手し,規模を拡大するとともに実データでの検証を行った.当初の目的はほぼ達成できたと考えられる.生産システム工学,サービス工学前年度で得た知見をもとに,サービス・製品の普及シミュレーションの特性解析を行うとともに,実データを用いて提案手法の実世界展開に関する知見を得るとともに,研究の総括を行う.1. SNSの利用者ネットワーク上におけるネガティブ情報の拡散過程の検討をさらにすすめ,それらの知見をもとにその防止策について検討する.2.企業間ネットワークにおける企業向けサービスの普及過程について検証し,実ネットワークのネットワーク構造の変化とサービス普及過程の関係を明らかにするとともに,その共進化過程を検証する.25年度における課題は2点あった.1点目が,消費者エージェントのモデル化であり,これは実績の概要の1点目で述べた通り,ほぼ計画通り進捗した.2点目がネットワーク生成モデルの構築と動作検証であったが,それに先立ち,まずは様々な理論ネットワークモデル上で,口コミ情報の拡がり方どのように差異がでるかの確認を行った.今後はそれらの知見をもとに,消費者の購買行動モデルを導入し,ネットワーク生成モデルへと拡張する予定である.当初の目的は完全には達成できなかったが,そのための礎となるモデルの構築と動作検証は行えたと考えている.当初計画していたよりも成果が出たため,成果発表・調査旅費を多く支出した.その影響もあり物品の導入を来年度に繰り越すことにしたため,次年度使用額を計上した.

今後も当初の計画通りの執行に努める.前年度で得た知見をもとに,サービス・製品の普及シミュレーションの特性解析を行うとともに,消費者エージェント数と投入品種数を増やして実規模レベルの問題において計算機実験を行う.1.普及シミュレーションの特性分析:前年度に構築したモデルをもとに,ネットワーク生成モデルの動作検証をまず行う.そして消費者エージェント数を数千程度に増加し,対象とする製品も1品種2品種として実験を行い,ネットワーク生成とサービス普及の間の関係に関する特性評価を行う.2.実規模問題への適用可能性に関する評価:システムをさらに拡張し,消費者エージェント数を数千数万に増加させて計算機実験を行う.投入品種数も増加することで,提案手法を実規模レベルの問題へと適用する可能性について検討する.実規模レベルの消費者ネットワークにおいて,外部性を有したサービスの普及で問題となる過剰転移・過剰慣性への提案手法の頑健性について評価を行う.本年度は当初の2年目の計画であった物品として計算機クライアントの購入と,成果発表のための国内外の旅費,および消耗品を購入する予定であり,次年度使用額は特に物品費として充当する予定である.ほぼ当初の計画通り支出している.当初計画していた海外出張をとりやめたため約10万円を繰り越した.今後も当初の計画通りの執行に努める.本年度は当初の計画通り,物品として計算機クライアントの購入と,成果発表のための国内外の旅費,および消耗品を購入する予定であり,次年度使用額は特に成果発表のための旅費として充当する予定である.