hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動とイメージトレーニングによる脳賦活と転倒予防効果の検証

本研究の目的は運動による脳賦活効果の検証を検証することである。対象者は地域に在住する健常高齢者24名であった。3か月の介入の結果、高齢者に対する運動介入は、歩行機能を向上させ、加齢とともに機能低下する前頭前野の活動を賦活させた。基盤C本研究の目的は運動による脳賦活効果の検証を検証することである。平成20年度は、[^<18>F]fluorodeoxy glucose (FDG)を用いたpositron emission tomography (PET)にて脳機能を検討する対象者の選定を行うため、約1289名の高齢者から40名の研究対象候補者を抽出した。対象者の組み込み基準は、東京都板橋区在住の高齢者のうち、東京都老人総合研究所で実施した包括的健康調査に参加した者とした(1289名)。対象者の1次スクリーニング検査として、基本属性、疾病の既往、日常生活機能状態、外出状況、歩行速度の調査を実施して、対象者を274名まで絞り込んだ。対象者の除外基準は、男性、75歳未満、脳血管疾患、心疾患、人工骨頭置換術、変形性膝関節症(治療中)、基本的日常生活活動に障害がある、町外へ週4回以上外出している、歩行速度が<0.1m/sまたは>2.5m/sの者、MMSEが28点未満、6種類以上の薬を服用している者、左利きの者とした。次年度はMRI検査を実施して、無症候性脳梗塞、高度な脳萎縮のない24名を最終的な研究対象者として決定し、ランダム化比較試験を実施する。現時点における対象候補者の属性は、平均年齢77.7歳(75-82歳)、すべて女性、町外への外出状況は平均毎週1.6±0.5回、平均歩行速度は1.8±0.2m/s、MMSEは平均29.2±0.8点、服薬の種類は平均1.7±1.6(0-5)種類であった。平成21年度は、介入対象者を決定するために、前年度に認知機能や運動機能検査を受けた106名の内で除外基準に合致しなかった37名に対し、MRI検査を実施した。MRIによって無症候性脳梗塞、高度な脳委縮のない24名を最終的な対象者として決定した。24名の対象者をランダムに介入群(12名、平均年齢77±3歳)とコントロール群(12名、平均年齢77±2歳)に割り付けて3か月間の介入を実施した。運動機能の測定として介入前後にtimed up and go testを行った。脳機能の測定は、[^<18>F]fluorodeoxy glucose(FDG)を用いたpositron emission tomography(PET)にて介入前後の脳の糖代謝を測定した。介入は3か月間、週2回、1回につき90分間の運動教室とした。運動の内容は、筋力トレーニング、歩行練習、理学療法とし、1グループを6名として2名の理学療法士により実施した。また、家庭内練習として運動内容が書かれた冊子を配布して、毎日運動を行うように促した。対照群については、今まで通りの生活を継続するよう促した。3か月の介入期間中、すべての対象者がすべての教室に出席し、検査を受けた。対照群についてもすべての対象者が歩行検査を受けたが、1名の対象者がFDG PETの検査を受けなかった。3か月の介入の結果、timed up and go testは両群ともに向上し、群間差は認められなかった。FDG PETの分析では、介入群において前頭前野の糖代謝が介入後に向上した。以上の結果から、高齢者に対する運動介入は、歩行機能を向上させ、加齢とともに機能低下する前頭前野の活動を賦活する可能性が示唆された。基盤C
鶏卵内におけるサルモネラの動態とその増殖抑制、とくに卵黄抗体の関与について

サルモネラに感染した鶏は本菌に汚染された鶏卵を産出する可能性がある。産卵直後では卵黄よりも、菌の増殖には適当な環境ではない卵白内に菌が存在する場合が多いといわれているため、鶏卵内のサルモネラは、卵黄膜を介して卵黄内に侵入することによって増殖を開始すると考えられる。本研究では実験的汚染モデル卵を用いて、卵内におけるサルモネラの動態を各種血清型間で比較し、抗サルモネラ卵黄抗体の存在がサルモネラの動態に及ぼす影響を検討した。SPF鶏卵の卵黄膜上にサルモネラ(SE並びに血清型インファンティス(SI)及びモンテビデオ(SM))の生菌を100個接種し、25°Cで6日間インキュべートしたところ、卵黄内への侵入率及び卵黄内菌数は血清型間で有意な差を認めなかった。また、本菌が卵白内を卵黄に向かって運動することはまれであるが、卵黄の近傍に存在することは増殖に好都合であることが示唆された。SM自然感染を認めるコマーシャル産卵鶏が産出した卵の抗サルモネラ卵黄抗体を検討したところ、断餌による換羽の誘導に伴い感染した鶏が増加した可能性が示唆された。供試卵からサルモネラは検出されなかった。不活化SEワクチンを接種したコマーシャル採卵鶏が産出した卵とSPF卵を用いて、汚染モデルによりSEの卵内動態を比較した。卵黄内への侵入性には両卵のあいだに差が認められなかった。しかし、卵黄にSEを直接接種し24時間後の生菌数は、SPF卵に比べワクチン接種鶏から得られた卵において有意に少なかった。したがって、卵黄内のSEの増殖が卵黄抗体により阻害される可能性が示唆された。サルモネラに汚染された鶏卵において、一般に本菌は卵白内に存在するため、卵黄膜を介して卵黄内に侵入した後に増殖を開始するものと考えらる。これに対し、実験的に卵黄膜上に接種した血清型エンテリティディス(SE)が卵黄内に侵入すること無く卵白内でも増殖する。一方、血清型ハイデルベルクに汚染された鶏卵が関与した集団感染のようにSE以外の血清型に対する関心も高まっている。そこで本年度では、卵内に存在する本菌の遺伝学的検出及び卵内動態について、SEを含む各種血清型間で比較することを目的に行なった。採卵農場より供与された卵内に存在する本菌DNAのPCR法による検出には至っていない。SPF鶏卵の卵黄膜上にサルモネラ(SE並びに血清型インファンティス(SI)及びモンテビデオ)を100個接種し25°Cで6日間インキュベートしたところ、卵黄内への侵入率及び卵黄内菌数は血清型間で有意な差を認めなかった。すべての血清型の合計で、ヒト由来株における卵黄内への侵入率(23.8%,13/46)は液卵由来株(2/46,4.3%)に比べ有意に高かった。卵白内菌数が10^6/ml以上を示したサンプルの割合はSE(44.7%,21/47)がSI(11/46,23.9%)より有意に高かった。卵白内で増殖した菌において特異的に発現する蛋白を特定するため、2次元電気泳動システムによる解析に向け条件設定を行なった。シャーレに卵白を入れ辺縁にサルモネラを1,000個接種し、3.0μmのメンブレンを底とする容器(径10mm)に卵黄を入れて、シャーレ中央においた。25°C11日後、ヒト由来SE及び液卵由来SIが卵黄より回収された。また、シャーレ内の卵白におけるサルモネラの増殖を認めた。

以上の成績より本菌が卵白内を卵黄に向かって運動することはまれであるが、卵黄の近傍に存在することは増殖に好都合であることが示唆された。はじめに、サルモネラに汚染されていない鶏群で、SE不活化ワクチン接種歴の有無と抗体価との関係を検討した。ワクチン接種鶏より採取した卵(40個)のうち95%以上で、SE,SM及びSA抗原に対する抗体価がそれぞれの閾値(SPF卵における抗体価(OD405)の平均値+2×標準偏差)より高い値を示した(卵黄抗体陽性)。とくに、抗SE抗体価は、すべての卵において他の抗原に対する抗体価よりも高い値を示した。ワクチン非接種鶏から採取した30個の卵のうち29個が陰性で、残る1個においてSC抗原に対し陽性を示したものの、SE,SM,SP及びSA抗原については陰性であった。このように、抗サルモネラ卵黄抗体の検出が可能と考えられたため、上述のコマーシャル産卵鶏より採取した卵における卵黄抗体価の測定を試みた。卵の採取を行った2鶏群では、断餌による換羽の誘導が行われ、断餌に伴う産卵の停止以降に、鶏舎内環境からのサルモネラの分離頻度が増した。換羽の誘導前にSM抗原に対して陽性を示した卵は22及び50%であったが、産卵再開時にはともに80%に増加した。SM以外の抗原に対して陽性を示した卵は、換羽も誘導前に0及び11%であったが、産卵再開時には30及び20%であった。したがって、断餌による換羽の誘導に伴い感染した鶏が増加した可能性が示唆された。期間を通じて当該鶏群から採取した卵内に、サルモネラDNAはPCR法により検出されなかった。鶏卵に接種したサルモネラの増殖を、サルモネラ・エンテリティディス(SE)不活化ワクチンを接種したコマーシャル採卵鶏が産出した卵(卵黄中の抗SE抗体をELISA法により確認)とSPF卵を用いて検討した。はじめに、卵黄に接種したサルモネラの増殖を検討した。卵黄を無菌的に採取し生理的食塩水を等量混合したものにSEのIFO3313株を3.6-7.3x10^4CFU/ml(平均5.3x10^4)となるように接種した。これを25°Cでインキュベートし生菌数を経時的に測定した。24時間後において、SPF卵(3個)の卵黄中におけるSEの生菌数は接種時に比べ12,00018,000倍に増加した。これに対し、ワクチン接種鶏が産出した卵(6個)の卵黄中におけるSEの生菌数の増加は3,2005,600倍と、SPF卵と比べ有意(p<0.05)に低かった。続いて、卵黄膜表面にSEを接種した汚染卵モデル、すなわちプラスティックビーカーに入れた卵黄膜上に約50CFUのSEを接種後その上に卵白を重層した試料を作製し、25°Cでインキュベートし経時的に卵黄内および卵白内の生菌数を検討した。ワクチン接種鶏が産出した卵27個およびSPF卵17個を用いたすべての試料において、7日目まで卵黄内にSEの侵入は認められなかった。3日目の卵白内SEの生菌数は、ワクチン接種鶏が産出した卵13個のうち2個において<50および3.0x10^2、SPF卵では8個のうち4個において<502.5x10^2であった。7日目では、ワクチン接種鶏が産出した卵14個のうち4個において<501.4x10^6、SPF卵では9個のうち2個においてともに<50であった。したがって、卵黄中にSEが存在した場合その増殖が卵黄抗体により阻害される可能性が示唆された。
南島歌謡の歌唱法の研究

昭和59年度から61年度にかけて(1)歌詞資料の収集、(2)歌謡分類カードの作成、(3)歌唱法(歌唱主体の性格・役割)などを研究調査した。1歌詞資料の収集既刊の文献に収録されている歌詞資料を収集した。また、宮古諸島の平良市字池間,上野村,多良間村,伊良部町字伊良部,八重山諸島の石垣市字大浜,竹富町字西表租納,与那国町の臨地調査を行ない、音声資料を収集した。2歌謡分類カードの作成文献資料と翻字した音声資料を一首ずつカード化し、歌唱法に従って分類した。3歌唱法歌唱主体の性格・役割については臨地調査によって確認した。上述地点における調査の結果、歌唱主体になるための資格・条件が特定の人物に限定されているばあいと自由なばあいがあること、また、歌唱主体の役割には(1)ムトゥバールなどと呼ばれる少数の先導者とウティガールなどと呼ばれる多数の追随者に分かれる,(2)等質的な二組に分かれる,(3)組織の分化がなく集団全員が同一の役割をはたす,(4)個人で歌唱する,といった種類があることが確認できた。歌唱主体の性格・役割と関連して、南島歌謡の歌唱法には(1)復唱法,(2)分担歌唱法,(3)交互歌唱法,(4)斉唱法,(5)独唱法の五種類が基本的に存在し、これらの基本形をもとにした組合わせの歌唱法も存在する。そして、歌謡ごとに歌唱法は一定している。また、地域的な特徴として、宮古諸島は復唱法・分担歌唱法が多く、八重山諸島は交互歌唱法・分担歌唱法が多いことが指摘できる。以上の研究成果の一部として「八重山歌謡の歌唱法」「多良間歌謡の歌唱法」を公表した。
モバイルツールを利用した英語教育に関する研究

ELPcoは、日本ユニシスと協力してLMsを開発してきた。LMsが、iPod等の携帯ツールを利用することにより、e-1earningやm-1earningを可能にし、新しい技術を統合的に利用して学習することが、学生の興味・関心を高め、自立した学習者を養成し、効果的な学習成果をあげている。ネットワークを利用した英語学習において、携帯電話は小さなコンピューターとして機能し、ドリルやテスト、チュートリアルやWeb上でのSocial learningも可能である。我々の研究により、新しい技術を融合したブレンド型の学習を通して、より理想的な指導と学習環境を提供できることが判明した。学習者は現在、モバイルコンピューターの技術発展により、時間と場所を問わずにあらゆるテーマに関する学習ができる。2008年度の研究目的は、21世紀の学生のライフスタイルを鑑みたモバイルの教育的ツールとしての可能性を探ることであった。CCS・CALLシステム・3G携帯電話を融合させながら、教育利用におけるツールとしての役割や、現代の若者の学習スタイルをどのようにサポートしていくべきかを考察することであった。大学生を対象に、携帯電話利用状況についてアンケート調査を実施した。調査は2008年7月、当該研究部会に所属する教員・研究員らが、それぞれ講師を務める青山学院大学、茨城大学、東京理科大学、東京薬科大学、大妻女子大学、共栄学園短期大学、東洋学園大学、東京女子医科大学、武蔵野学院大学、東京情報大学の計10大学で実施した。調査数は総計684人から回答を得た。その結果に関しては、日本教育工学会、モバイル学会シンポジウム2009で発表をした。学習者は、すきま時間を見つけて、生活の中で自由に学習環境を自分で設定可能であることが判明し、後期の授業実験において、授業の教材と連携をしながら、携帯電話を利用した教科書準拠の語彙学習教材を開発して、授業実験を実施した。2006年から継続的に行ってきた研究をふまえて、2008年度は、最新のICT技術を利用したCALL・CCS・3G携帯電話の融合による教育方法の開発に関して、Asia TEFL2008、World CALL 2008等の国際会議、JACETの全国大会に参加し、シンポジウムを通して提案をした。特にモバイルを利用した統合的英語教育における効果を、GLoCALL2008で発表をした。2008年3月には、JACET-ICT特別委員会企画の学会に招待され、小張敬之と木村みどりが共同で特別講演をした。海外との交流も増えて、スペインの大学から共同研究の申し入れがあった。また、World CALL 2008のシンポジウムに参加したことから、出版の共同依頼も来ており、徐々にこの研究が認知されつつあることは、成果の一部である。2009年度の研究目的は、21世紀の学生のライフスタイルを鑑み、e-Learningとモバイルを統合的に利用した教育的ツールとしての可能性を探り、教材開発をすることであった。CCS・CALLシステム・3G携帯電話を融合させながら、教育利用におけるツールとしての役割や、学習スタイルをどのようにサポートしていくべきかを継続的に研究した。2009年7月に青山学院大学、茨城大学、東京理科大学、東京薬科大学、学習院女子大学、武蔵野学院大学など計8大学を対象に、携帯電話利用状況についてアンケート調査を実施した。総計491人から回答を得た(2006年度は485人、2007年度は712人、2008年度は684人)。調査内容は、日常的な携帯電話利用の実態から、モバイルラーニングの活用まで幅広いものである。調査結果は(1)大学生の携帯電話利用実態一般における設問と回答、(2)携帯電話での学習(モバイルラーニング等の利用動向)に関する設問と回答、の2つの群に分けまとめた。学習者は、すきま時間を見つけて、生活の中で自由に学習環境を自分で設定可能であることが判明し、授業実験において、授業の教材と連携をしながら、携帯電話を利用した教科書準拠の語彙学習教材を開発し、携帯電話に配信しながら授業実験を実施した。最新のICT技術を利用したCALL・CCS・3G携帯電話の融合による教育方法の開発に関して、JACET-ICT第3回合同研究会(3月)、モバイル学会シンポジウム(3月)、JACET関東支部大会(6月)、KATE国際会議(7月)、青山学院大学CALLワークショップ(7月)、e-Learn 2009国際会議(10月)、GLoCALL2009国際会議(12月)で共同発表をした。その他、これまでの研究結果をWorld CALL Bookで出版することになり、来年には英語版で出版される予定である。2010年3月後半に、カタールにおけるExploring ICT in Education 2010の国際会議に招待をされて、今までの研究成果を発表した。2010年度の研究目的は、新たにクラウド時代に適合した、SNS特にTwitterの教育利用、iPad等、携帯電話特に最新のSmart Phoneを利用した英語教育利用の可能性を探った。

具体例としては、iPhoneや最新のスマートフォンを利用した、次世代型モバイルラーニングにおけるシームレスな授業環境の構築、英語教育教材の開発、授業をどのようにサポートしていくべきかを考察して国内外の学会等で発表をした。昨年からさらに研究を一歩進めて、最先端の携帯機器(iPad,Xperia、サムソンSC-01B)、モバイル機器用のLMSやICTを利用したラーニングシステムの開発により、モバイルラーニングシステムの融合における研究をした。具体的には、演習の授業で、iPhone & Smart phoneを利用したTwitterの教育的ツールとして授業のfeedbackや英語教育に応用をした。また、授業で使用したマルチメディア教材を、ビデオ変換ツールを利用して、Smart Phoneで利用可能な音声・動画教材を実際に配信し、何をどのように学べるかの可能性を探った。後期には約80名の学生を対象に、携帯電話を利用したVersant Speaking Testを実施して、CASEC Computer Testとの相関を取ってみた。結果としては、Personの相関係数0.563であった。また、2011年6月には、「英語教育学体系」第12巻大学英語教育におけるメディア利用に関して、第6章新技術と教育拡大(モバイルラーニング)大修館Pp.176-207で出版される予定である。
口腔粘膜難治性疾患の発症機序に関する研究:スーパーオキサイドとサイトカインの検討

われわれは平成10年から口腔扁平苔癬患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA,セファランチン^<【○!R】>)を投与することにより,末梢血好中球のO_2^-産生能,各種サイトカインレベルの臨床経過に伴う変動を検討し,BA投与による臨床症状改善時には,末梢血好中球のO_2^-産生能の有意な抑制が認められ,口腔扁平苔癬の発症過程において末梢血好中球のO_2^-過剰産生が関与する可能性が示唆された.さらに病変局所におけるサイトカイン,O_2^-の影響を検討するため,当科を受診し,病理組織学的に口腔扁平苔癬と診断された30症例の生検材料を対象とし,各種サイトカイン(TNF-α,IFN-γ,IL-1β)ならびに抗酸化酵素スーパーオキシドジシムターゼ(Mn-SOD),グルタチオンペルオキシターゼ(GPX)の免疫染色を行い,臨床経過との関連を検討した.2.TNF-α陰性症例でビスコクラウリン型アルカロイドの有効例が多く,統計学的に関連が認められた.3.Mn-SOD, GPXの免疫染色ではそれぞれ53.3%,56.7%が陽性であった.4.BA投与が有効であった症例ではSOD発現の見られない場合が多く,BA投与の有効性に影響を及ぼす因子としてSOD発現が有意な因子であった(ロジスティック回帰分析).以上より,口腔扁平苔癬の発症過程,BAの作用機序においてサイトカイン,抗酸化酵素,活性酸素の関与の可能性が示唆された.われわれは平成10年から口腔扁平苔癬患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA,セファランチン^<【○!R】>)を投与することにより,末梢血好中球のO_2^-産生能,各種サイトカインレベルの臨床経過に伴う変動を検討し,BA投与による臨床症状改善時には,末梢血好中球のO_2^-産生能の有意な抑制が認められ,口腔扁平苔癬の発症過程において末梢血好中球のO_2^-過剰産生が関与する可能性が示唆された.さらに病変局所におけるサイトカイン,O_2^-の影響を検討するため,当科を受診し,病理組織学的に口腔扁平苔癬と診断された30症例の生検材料を対象とし,各種サイトカイン(TNF-α,IFN-γ,IL-1β)ならびに抗酸化酵素スーパーオキシドジシムターゼ(Mn-SOD),グルタチオンペルオキシターゼ(GPX)の免疫染色を行い,臨床経過との関連を検討した.2.TNF-α陰性症例でビスコクラウリン型アルカロイドの有効例が多く,統計学的に関連が認められた.3.Mn-SOD, GPXの免疫染色ではそれぞれ53.3%,56.7%が陽性であった.4.BA投与が有効であった症例ではSOD発現の見られない場合が多く,BA投与の有効性に影響を及ぼす因子としてSOD発現が有意な因子であった(ロジスティック回帰分析).以上より,口腔扁平苔癬の発症過程,BAの作用機序においてサイトカイン,抗酸化酵素,活性酸素の関与の可能性が示唆された.われわれは,平成10年度より各種口腔粘膜疾患,主として口腔扁平苔癬患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA,セファランチン【○!R】)長期間投与し,末梢血好中球のO_2^-産生能ならびにそれに関与する血漿中各種サイトカイン,特に好中球造血において最も重要な因子であると考えられるG-CSF, IL-1α, IL-1β, IL-6, TNF-αの臨床経過にともなう変動を検討してきた。本年度も継続し,末梢血好中球のO_2^-産生能ならびにそれに関与する血漿中各種サイトカイン等のBAの効果に関与する因子について検討をおこない以下の知見を得た。1,口腔扁平苔癬患者に対するBAの投与は臨床的に有用であり,BA投与前と投与中や投与後の臨床症状改善度には統計学的有意差が認められた。2,腔扁平苔癬患者のBA投与による臨床症状改善時には,BA投与前に比べて投与中や投与後に末梢血好中球のO_2^-産生能の有意な抑制が認められた。3,口腔扁平苔癬患者のBA投与による臨床症状改善時には,血漿中TNF-α,IL-1βの低下傾向(それぞれP=0.12,P=0.09)が観察されるようであった。これらの知見により,口腔扁平苔癬の発症過程において末梢血好中球のO_2^-過剰産生とTNF-α,IL-1βなどのある種の血漿中サイトカインの関与の可能性が示唆された。今後,口腔扁平苔癬に関して検討を続けるとともに,他の口腔粘膜難治性疾患(放射線性口内炎,慢性再発性アフタ,シェーグレン症候群等)に関してもBA投与による効果を検討する予定である。われわれは,平成10年度より各種口腔粘膜疾患,主として口腔扁平苔癬患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA,セファランチン【○!R】)長期間投与し,末梢血好中球のO_2^-産生能ならびにそれに関与する血漿中各種サイトカイン,特に好中球造血において最も重要な因子であると考えられるG-CSF, IL-1α,IL-1β,IL-6,TNF-αの臨床経過にともなう変動を検討してきた。

前年度,口腔扁平苔癬患者のBA投与による臨床症状改善時には,血漿中TNF-α,IL-1βの低下傾向(それぞれP=0.12,P=0.09)が観察され,口腔扁平苔癬の発症過程において末梢血好中球のO_2^-過剰産生だけでなくTNF-α,IL-1βなどのある種の血漿中サイトカインの関与の可能性が示唆された。そこで本年度は生検材料における各種サイトカインの免疫染色を行いBA投与による臨床経過との関連を検討し以下の知見を得た。1.TNF-α,IFN-γ,IL-1βの免疫染色を行い,染色率はそれぞれ,56.7%,73.3%,43.3%であった。2.各サイトカイン間において,明らかな染色性の関連は認められなかった。3.網状型の扁平苔癬に比較し,糜爛・萎縮型の扁平苔癬でIFN-γの染色率が高い傾向にあった。4.IL-1β陽性症例でBA有効例が多く,統計学的に関連性が認められた(Fisherの直接法P=0.049)。これらの知見により,口腔扁平苔癬の発症過程,BAの作用機序において血漿中サイトカインの関与の可能性が示唆された。われわれは平成10年から口腔扁平苔癬患者にビスコクラウリン型アルカロイド(BA,セファランチン^<【○!R】>)を投与することにより,末梢血好中球のO_2^-産生能,各種サイトカインレベルの臨床経過に伴う変動を検討し,また生検材料における各種サイトカインの免疫染色を行い臨床経過との関連を検討してきた.BA投与による臨床症状改善時には,末梢血好中球のO_2^-産生能の有意な抑制が認められ,口腔扁平苔癬の発症過程において末梢血好中球のO_2^-過剰産生が関与する可能性が示唆された.一方,生体は組織や細胞内外に酵素系,非酵素系のO_2^-除去機構を備え,酵素毒性から生体を防御している.抗酸化酵素としてはスーパーオキシドジシムターゼ(CuZn-SOD,Mn-SOD),グルタチオンペルオキシターゼ(GPX),カタラーゼなどの酵素が代表的である.本年度は口腔扁平苔癬における活性酸素の関与についてさらに検討すべく,当科にて加療を行った30症例の生検材料において抗酸化酵素Mn-SOD,GPXの免疫染色を行いBA投与による臨床経過との関連を検討した.1.Mn-SOD,GPXの免疫染色ではそれぞれ16/30症例(53.3%),17/30症例(56.7%)が陽性であった.2.BA投与が有効であった症例ではSOD発現の見られない場合が多く,BA投与の有効性に影響を及ぼす因子としてSOD発現が有意な因子であった(ロジスティック回帰分析).以上より,口腔扁平苔癬の発症過程,BAの作用機序において抗酸化酵素,活性酸素の関与の可能性が示唆された.
看護基礎教育における放射線教育パッケージの製作および教育支援システムの開発

本研究は、「福島原発事故後の日本の社会的変化や医療の状況から、早急に放射線に関する科目を看護基礎教育に取り入れ、放射線の基礎知識を持つ看護師の養成を目指す現実に即した研究」である。概要は、放射線に関する知識について指導パッケージを利用し、運用する場合の教育を支援するシステムを開発することである。これは、どこでも誰でも安易に運用できる放射線に関する指導パッケージを開発し、学士課程におけるシラバス案、学習指導案を他大学に提供し、支援することである。そして、それらの開発により、全国の大学へ知識を普及することをねらいとしている。また、現状問題では、講義のできる教員が不足していることに対して、指導パッケージを製作することで、誰でも安易に指導パッケージを利用し、授業運営できるようにすることが特色としている。このシステムでは、他大学間との双方向遠隔授業が可能なシステムとし、複数校での共同講義も可能としている。まず、28年度には、放射線に関する指導パッケージの試作教材を作成しょうとしたが、看護のコア・カリキュラムにより、修学目標が示されたことから、内容をその修学目標到達のための内容に変更した。29年度には、放射線に関する指導パッケージの教材開発に力を入れ、その教材の内容をさらに修学目標到達のために変更した。最終年度は、学士課程における講義の目的、時間数ごとに応じて、シラバス案、学習指導案を作成した。また、教育支援システムは、参加校の状況に応じ、助言を常時受けられるようメールによる問い合わ方式とした。また、双方向遠隔講義を取り入れられるシステム体制とし、共同講義の形式とし、このシステムでは、テレビ会議システム(ポリコム社)を設置、サーバーなどの専用設備がなくてもできるクラウドパックシステムの利用もできるように整備した。現在、既存のHP上にシラバス案、学習指導案、資料をアップする予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。28年度は、指導パッケージの構成を主に企画した。講義の時間数の設定は、時間の捻出が困難な大学が多いとの調査結果から、可能な時間ごとに分割できる案とした。また、基本構成は、先導のダイジェスト版、目的別ユニット(放射線入門コース、放射線医科利用コース、放射線看護コース)に分ける構成とした。各コースのパッケージは、放射線の基礎知識、自然放射線、放射線の利用、放射線の生物学的影響、放射線障害、放射線診断、放射線治療、核医学、医療放射線リスク、放射線防護、医療被ばく、職業被ばく、被ばく医療などとした。パッケージは、各ファイル、教材で構成した。教材は、プレゼン用パワーポイント、教材サポートのワークシート、学習プリント、クイズ用パワーポイントを作成し、保存するように設計した。また、講師用指導マニュアルを作成する計画とした。そして、評価の放射線教育判定テストによって、フィードバックできる構成とした。また、パッケージ開発にあたり、他の研修の教授内容の情報収集として、対象となる学生を参加させて、その評価を得た。評価データは、対象5名のサンプルを得ることができた。評価データの分析では、ストーリー性、メッセージ性によって興味を促すと効果があり、実践の場の理解のために見学、現地視察が有効であり、演習を組み入れると、その中で課題を見つけ、解決方法を自分で考えることにつながり、効果的であることがわかった。また、授業手法は、遠隔システムを活用した多次元での中継が可能かどうか試験したが、同時に発言があった場合には難しく、一元ごとの中継が好ましく、工夫がいることがわかった。他には、授業内容に充実を図るために、最新の放射線治療、被ばく医療に関する文献研究を行った。また、看護職が放射線診療および被ばく医療に関わる時の不安について、看護師、保健師等へ調査した結果を深く分析し、授業内容に反映すべき事項がわかった。28年度の達成目標は、「学士課程の指導パッケージ作成を行う。」であった。作成にあたり、各大学が講義に使える時間を調査したところ、複数の大学から科目として増やすことは困難であることの情報を得たことから、指導パッケージについては、可能な時間ごとに分割できる案とした。この情報収集のために時間を要した。また、再度、看護師、保健師等から放射線診療、および被ばく医療に関わるために必要な知識・技術について情報を得ることができたが、その分析にも時間を要した。しかし、この研究の対象となる学生5名には学生を対象とした放射線に関する研修会に参加してもらったことで、これらの学生の受講した研修内容とその知識の定着度、および演習、見学、視察等の学習活動についての評価、感想を得ることができた。これは、指導パッケージ作成に役立てることができると考えるが、その結果から、教育内容の再検討が必要となり、時間を要している。このように今回の達成目標に関連する情報収集を行ったこと、また、教育内容の再検討により、時間を要したことから指導パッケージ作成が途中段階にある。そのために、「遅れている」評価となっている。

また、現状問題では、講義のできる教員が不足していることに対して、指導パッケージを製作することで、誰でも安易に指導パッケージを利用し、授業運営できるようにすることが特色としている。このシステムでは、他大学間との双方向遠隔授業が可能なシステムとし、複数校での共同講義も可能としている。まず、28年度には、放射線に関する指導パッケージの試作教材を作成しょうとしたが、看護のコア・カリキュラムにより、修学目標が示されたことから、内容をその修学目標到達のための内容に変更した。29年度には、放射線に関する指導パッケージの教材開発に力を入れ、その教材の内容をさらに修学目標到達のために変更した。最終年度は、学士課程における講義の目的、時間数ごとに応じて、シラバス案、学習指導案を作成した。また、教育支援システムは、参加校の状況に応じ、助言を常時受けられるようメールによる問い合わ方式とした。また、双方向遠隔講義を取り入れられるシステム体制とし、共同講義の形式とし、このシステムでは、テレビ会議システム(ポリコム社)を設置、サーバーなどの専用設備がなくてもできるクラウドパックシステムの利用もできるように整備した。現在、既存のHP上にシラバス案、学習指導案、資料をアップする予定である。29年度の達成目標は、「1)指導パッケージのパイロットテストを実施する。2)運用した指導パッケージの評価・修正し、内容修正を行う。3)指導パッケージの運用に向けた広報活動を行い、参加校を募る」についてを検討し、具体的実施内容を変更する必要があった。しかし、平成29年8月に、本研究の基礎モデルとなる看護の教育内容が文部科学省から「モデル・コア・カリキュラム」として示された。そして、その項は「放射線の医利用による人間の反応」として詳細な講義内容、学修目標、到達度も示された。そのため本研究遂行上、この「モデル・コア・カリキュラム」を踏まえて授業内容を再検討し、周辺大学からの情報収集を実施した上で授業内容、教材作成をやり直す必要が生じた。このような経緯から、学修目標に則ったシラバス、授業案、教材作成が必要となった。従って、作成予定であった指導パッケージは、このモデル・コア・カリキュラムの学修目標の沿ったものである必要があり、この学修目標の沿った講義の内容、時間数を検討し、この学修目標に到達できるシラバス案、学習指導案、教材作成とした。このようなことから講義の内容、時間数、シラバス案、学習指導案の検討に時間を要することになった。しかし、十分に検討したころから、30年度には、指導パッケージを効率的に完成できるものと考える。また、これまで続けている指導パッケージの運用に向けた広報活動を行い、参加校を募ることについては、日本看護研究学会の学術集会にて、交流集会の企画を計画しているので、その時に参加者へ広報活動を行い、参加校を募ることを計画している。この研究において、放射線に関する指導パッケージの試作教材を作成することになっていたが、文部科学省から看護基礎教育モデル・コア・カリキュラムが提示され、さらに学修目標も提示された。
骨形成促進を目的とした組織工学技術の確立-脚延長モデルでの骨形成効率化の検討-

組織間葉系細胞を含む骨髄細胞を用いて増殖・分化を制御することにより多量の骨芽細胞を産生し、Scaffoldを組み合わせて骨組織の形成を促進する方法の開発を目的とした。未分化間葉系細胞の増殖による骨芽細胞数確保の検討を行った。hrFGF-2,hrBMP-2,Plate rich plasma(PRP)の作用下に骨芽細胞への分化能を検討した。骨髄細胞を増殖目的で継代培養すると従来の培養条件では骨形成能の低下が見られ、骨芽細胞に分化する細胞数の低下が観察された。この現象はhrBMP-2を加えることにより抑制可能であった。一方、PRP添加は細胞増殖に効果があった。多孔性セラミックとCPC(TCP)を追加することにより、骨芽細胞の骨形成を補足し、治療期間の短縮や早期の新生骨強度の改善を検討した。CPCとhrBMP-2を始めとする成長因子との複合体は徐放性、骨形成の点で有望であった。PRPをゲル化させてScaffoldに用いることにより非使用群に比し明らかに骨形成は促進された。PRPゲルはscaffoldとして有用であることを示した。ラット脚延長モデルに骨髄細胞由来分化誘導骨芽細胞を移植し更に骨形成を促進する目的でVEGF遺伝子を導入強制発現させて、血管新生と最終的な骨形成との関連を検討した。ラット脚延長モデルではVEGF強制発現細胞を培養分化骨芽細胞と同時に欠損部に注入することにより骨形成能の改善を確認した。血管新生による骨形成能向上は臨床的にも骨折の遷延治癒に用いることができ臨床的は有用性が期待できる。ラット脚延モデルを用いて、下腿切断より荷重負荷を困難とした群と非切断群において、骨形成に優位な差があることを示した。これは荷重に代表される運動負荷が脚延長肢での骨形成に大きな影響を持つことを示している。目的:組織間葉系細胞を含む骨髄細胞を用いて増殖・分化を制御することにより多量の骨芽細胞を産生し、Scaffoldを組み合わせて骨組織の形成を促進する方法を開発することである。方法及び結果(1)細胞分化の検討:未分化間葉系細胞の増殖による骨芽細胞数確保の検討をする目的で検討を行った。分化・増殖の両立から十分な量の骨芽細胞を得る培養法としてhrFGF-2,hrBMP-2,Plate rich plasma等の作用下に骨芽細胞への分化能を検討した。一定の回数以上継代して骨芽細胞一の分化形質を保存しながら培養増殖するためにはhrBMP-2が必要であることが明らかとなった。(2)scaffoldの開発:多孔性セラミックとCPC(TCP)を追加することにより、骨芽細胞の骨形成を補足し、治療期間の短縮や早期の新生骨強度の改善を検討する。CPCとhrBMP-2を始めとする成長因子との複合体は徐放性、骨形成の点で有望であると考えた。培養分化骨芽細胞をbTCP顆粒上に培養接着してこれの骨形成促進効果を動物実験で検討した。筋膜下にこの細胞・TCP複合体を埋没したが骨形成に至らなかった。現在、骨欠損モデルを作成して検討中である。移植複合体の検討と共に生体側の環境要因が大きいと考えている。

この為徐放性の骨形成促進成長因子、遺伝子導入などのモデルを作成する予定。(3)血管成長因子発現の効果検討:ラット脚延長モデルに骨髄細胞由来分化誘導骨芽細胞を移植し更に骨形成を促進する目的でVEGF遺伝子を導入強制発現させて、血管新生と最終的な骨形成との関連を検討した。ラット脚延長モデルではVEGF強制発現細胞を培養分化骨芽細胞と同時に欠損部に注入することにより骨形成能の改善を確認した。血管新生による骨形成能向上は臨床的にも骨折の遷延治癒に用いることができ臨床的は有用性が期待できる。本研究の目的は組織間葉系細胞を含む骨髄細胞を用いて増殖・分化を制御することにより多量の骨芽細胞を産生し、Scaffoldを組み合わせて骨組織の形成を促進する方法を開発することである。scaffoldの開発:細胞を治療に用いる際のscaffold足場は重要な意義を持つ。多孔性セラミックに培養骨芽細胞を付着させることにより、骨形成を補足し、治療期間の短縮や早期の新生骨強度の改善を検討した。しかし、骨形成能の促進効果は得られなかった。hrBMP-2を始めとする成長因子を添加して研究を続けている。PRP gelを使用した3次元培養下での骨芽細胞分化・増殖能の検討を行った。同種骨と骨髄間葉系細胞由来骨芽細胞様細胞との併用は骨形成効果が高く、scaffoldとしての同種骨の有用性を再確認した。細胞治療の方法確立:分化誘導した骨芽細胞様細胞を脚延長モデルにコラーゲン、PRPを始めとする各種生体活性物質を含むゲルと共に注入する。骨形成を組織学的、骨形態計測学的、生化学的、三点曲げ試験による新生骨強度計測等で定量評価を行った。特に延長肢に対する荷重を始めとする運動負荷による骨形成促進効果は高く、荷重による骨形成効果が確認された。また、追加的に成長因子(hrFGF-2、hrBMP-2)を直接局所に注入する群でも軽度の軽度の骨形成促進効果が確認された。遺伝子導入による血管新生の効果検討:ラット脚延長モデルに骨髄細胞由来分化誘導骨芽細胞とVEGF遺伝子を強制発現させた細胞を移植する実験を行った。VEGF産生細胞移植群では血管新生と最終的な骨形成の促進効果が確認できた。経時的にレ線学的評価を行い、組織学的評価では免疫組織染色により新生血管を観察した。血管新生による骨形成能向上は、臨床的にも骨折の遷延治癒に用いることができ臨床的は有用性が期待できる。Scaffoldの開発:細胞を治療に用いる際のscaffold足場は重要な意義を持つ。CPCとBMP-2を始めとする成長因子との複合体は徐放性、骨形成の点で有望である。これの骨形成促進効果を動物実験で検討する。更に動物実験で骨芽細胞とPRP gelを脚延長モデルに使用、有用性を注入時期と回数から骨形成能(骨強度・骨形態計測)を指標に検討した。培養細胞に対しては細胞数の増加に効果があった。PRP非使用群に比較して動物実験では骨形成の促進効果を認めた。
加齢に伴うネフロン減少の分子病態の解明

高齢化社会を背景として、加齢に伴う腎機能低下が問題となっている。しかし、加齢に伴うネフロンの減少、さまざまなストレスが加わった早期老化が腎構成細胞においてどのように進行し、ネフロンの減少が加速されるかは、不明な点が多い。我々はこれまでにSmad1が糸球体硬化の形成に中心的な役割を果たすことを示してきた。Smad1の下流因子で、細胞老化を制御するE12タンパクの結合分子が糸球体では不明であり、Y2Hによって新規結合分子Flashを得た。Flashは、非糖尿病条件下で、E12によって誘導される細胞老化促進因子p21waf1/cipの発現を抑制し、メサンギウム細胞の細胞老化の形質を抑止した。1.メサンギウム細胞障害時のAGE非依存的Smad1誘導・活性化調節分子の同定前年度の検討において、得られたSmad1発現調節に関わる老化関連分子群の機能をより明確にするために、強制発現やknockdownによって、Smad1のリン酸化、Sox9の発現誘導、核への転送効率、リポーターアッセイを、野生型あるいはSmad1-過剰発現マウス由来のメサンギウム細胞を用いて行い、Smad1の発現誘導はp16の発現レベルと平行していることが明らかとなり、Smad1たんぱく質の発現を制御する機構に加齢によるゲノム修飾の存在が示唆された。Smad1, BMP4とも正常の発生に必須の分子であるため、成体としたあとタモキシフェン投与により各分子の発現を操作できるマウスを用いることとした。コントロールのタモキシフェン非投与マウスとともに、経時的な観察を行った。前年度に検討した尿中Smad1の変化を指標に、ネフロン喪失の速度にどの段階より差異が生じるかを検討したところ、組織学的にBMP4が出現してから、4-6wkのちに急速な変化が観察された。これは、BMP4単独の効果ではなく、他のBMP4修飾因子(coactivator, corepressorなど)の影響が重要であると示唆する結果であった。1.糖尿病or非糖尿病条件下の腎構成細胞の継代における老化関連分子の解析2.高齢マウスにおけるSmad1活性化機構解明野生型マウス(C57BL6)を用いて、継時的に生理的な腎構成細胞の老化をin vivoで解析している。腎組織においては、加齢の進行とともに糸球体硬化がSmad1の発現と一致して進行していること、Smad1の活性化に関わる因子としては、TGFβI型受容体のひとつであるALK1の発現量もまた、加齢とともに増加することが確認された。これらの変化とともに、尿中Smad1を継時的に測定したところ、生理的な老化に伴う糸球体硬化を反映しており、尿中バイオマーカーとして有用と考えられた。また、非増殖細胞として知られるpodocyteは、糸球体にALK1-Smad1の発現が増加したマウスにおいて脱落が認められるとともに、SA beta-Gal陽性細胞の増加も平行した変化として観察された。1.高齢マウスにおけるSmad1活性化機構解明野生型マウス(C57BL6)を用いて、継時的に生理的な腎構成細胞の老化をin vivoで解析し、同朋マウスにおいても個体差があることが判明した。それらの個体寿命は相対的に短縮しており、尿中Smad1の増加がサロゲートマーカーになる可能性が示唆された。2.メサンギウム細胞障害時のAGE非依存的Smad1誘導・活性化調節分子の同定前年度までの検討において得られたSmad1発現調節に関わる老化関連分子群のうち、BMP4-Smad1依存性に発現が増加するE2Aを同定した。さらに、dimerを形成することが知られており、酵母two-hybrid法によって、新規細胞老化関連分子として、Casp8ap2を同定した。機能を解析するために、強制発現やknockdown法を施行し、細胞増殖の抑制、premature senescenceのkey分子であることが明らかとなった。これはAGE非依存的な新規pathwayであり、ヒトでのより早期のネフロン障害に寄与する可能性が示唆された。3.BMP4 KOマウスを用いた生理的加齢、早期老化による腎機能低下抑制治療抑制治療の検討BMP4は正常の発生に必須の分子であるため、heterogenous KOマウスを用い、野生型マウスとともに、経時的な観察を行ったところ、BMP4の発現の低下したKOマウスにおいて、podocyte障害を顕著に認めた。WT1の発現が低下しており、BMP4依存的なpodocyteの恒常性の破綻が認められ、短命であった。腎不全治療タモキシフェン誘導型BMP4Tgマウスでは、原因は不明であるが、下痢が著明な個体が多く、そのため尿の排泄量が少ないため、尿の解析がやや困難な場合がある。

連日、尿の採取を行うも、下痢による混入とわけることが難しく、膀胱穿刺などによる予定外のステップが必要となり、それでも十分な尿量が採取できず、一度のサンプルですべての項目を測定できず、そのため、個体数を増やして、再現性の確認に努めている。それ以外は予定通り進行している。野生型マウス(C57BL6)では、尿の排泄量が少ないため、尿の解析がすべての個体で同時に測定することが実際に困難な場合がある。そのため、匹数を増やすとともに、尿の採取方法を蓄尿だけでなく、用手採尿も並行しておこなうこととした。それ以外では、当初予測していたよりもさらに興味深い、加齢による糸球体硬化進展の機序を明らかにすることができつつある。加齢の進行に伴い、糸球体硬化に一致するSmad1の増加の確認だけでなく、その上流分子が同定され、また、ポドサイト障害の経時的な変化を観察することができた。主に、生理的なネフロン喪失発症の機序を解明のためのメサンギウム細胞障害時のAGE非依存的Smad1ならびにALKs誘導・活性化調節分子の同定、Smad1, BMP4のconditional KO/Tgマウスを用いた生理的加齢、早期老化による腎機能低下に対する分子治療の標的としての可能性に関する解析を行いつつ、生理的老化および早期老化によるネフロン喪失の進行過程の分子機序を解明する。前年度の検討において、得られたSmad1発現調節に関わるALK1の加齢進行過程における機能をより明確にするために、強制発現やknockdownによって、Smad1のリン酸化、Sox9の発現誘導、核への転送効率、リポーターアッセイを、野生型あるいはSmad1-過剰発現マウス由来のメサンギウム細胞を用いて行い、どの段階のSmad1の活性化調節が細胞老化の決定に重要であるかを明らかにする。これがAGE非依存的な活性化調節機構であり、ヒトでのより早期のネフロン障害に寄与するものであるかどうかを、野生型マウスならびに高齢マウスの初期病変での組織内の発現変化として確認を免疫組織学的解析により行う。さらに、各細胞よりmRNAを抽出したのち、micro arrayによる解析で、現在想定している老化関連分子群以外のSmad1の発現誘導・活性化促進に関与する遺伝子を網羅的に抽出する染色用抗体を検討していたところ、マウスでは機能していた抗体が、ヒトの組織ではうまく機能していなかったため、新たにヒト組織にて適当と思われる抗体を過去の文献を元に探して注文したところ、国内在庫がなく、輸入手配となり、年度をまたぐこととなった。新たな抗体はまもなく入荷予定にて、入手次第、ヒト組織での検討を行う予定としている。ひきつづき野生型マウス(C57BL6)のさらに加齢が進行した過程での腎における変化を解析する。ネフロン数の変化とSmad1発現調節分子の関連について、in vivoでは免疫組織学的解析かつネフロン数のカウントを行い、in vitroでは、ALK1の強制発現やknockdownによって、Smad1の活性化機構を調べる。同時に、senescence-associated beta-galactosidase(SA beta-Gal)染色を施行し、細胞老化の決定機構も明らかにする。
へき地教育関係用語の成立と展開についての研究

この研究では、明治、大正、昭和前半に出版された教育関係の単行本や雑誌を中心に、へき地教育に関する文献の探索と収集、それらの文献に登場するへき地教育関係用語の抽出と考察を行った。資料の探索と収集は、国立国会図書館、東京大学付属図書館、筑波大学付属図書館を中心に、その他、東北各県立図書館においても行なった。また、東京の古書店を中心に、大正・昭和期の田園教育、農村教育、僻地教育に関する文献をかなり購入したが、明治時代の単級複式教育関係文献はあまり購入できず、国会図書館等でのコピ-が中心となった。この研究によって明らかになったことは、(1)「僻地」という表現は、既に明治20年代から「僻陬地」という表現とともに少しは見られるが、概して、明治時代は「村落学校」や「田舎教育」という表現が、大正時代には「田園教育」が、昭和の戦前は「農村教育」という表現が多く使用され、「ル-ラルエデュケイション」もそのように翻訳される傾向が多かったこと、(2)教員以外の公務員では、戦後初期に「へき地所在官公署の特殊勤務手当」して支給されていた手当が、昭和27年から「隔遠地」に(35年から「隔遠地手当」として独立)、さらに45年からは「特地勤務手当」に改称されて今日に至っているが、教育公務員に関してだけは、戦前の「僻陬地増加加俸」、戦後一時期の「へき地所在官公署の特殊勤務手当」を経て、昭和29年のへき地教育振興法以来「へき地手当」として表現され、今日に至っていること、(3)地域ではなく、学級編成や教授法に視点をおいた表現である「複式教育」関係用語では、明治10年代から20年代前半は「合級教授」、20年代半ばからは「単級教授」、明治末から大正、昭和と「複式教授」、北海道を中心に昭和前半は「単級複式教育」いという表現が使用されていたこと、等である。なお、複式教育、農村教育関係の文献目録で作成した。
無細胞翻訳系を用いたオキサゾール骨格含有化合物ライブラリーの構築

生体内で生理活性を発揮するペプチドの多くは、大環状構造や脱水アミノ酸などを分子内に持つ、特殊骨格含有ペプチドに分類される。これら特殊骨格含有ペプチドは医薬品開発のモチーフとして期待ができるが、翻訳合成系では一般に合成することができない。しかし、無細胞翻訳系を用いて生理活性ペプチド候補化合物を容易に合成することができれば、創薬シーズとして翻訳系による高多様性ライブラリーを薬剤探索に利用する道が開けると期待される。今年度は、天然のタンパク質合成系である翻訳合成系と自発的骨格変換反応とを組み合わせることで、特殊骨格含有ペプチドを簡便に合成することに成功した新手法を開発した。具体的には、クロロアセトアミド基を持つアミノ酸をペプチドに翻訳導入し、システインのスルフヒドリル基の求核攻撃によって、翻訳産物として生理的条件下で安定な大環状ペプチドを得る手法を開発した。クロロアセトアミド基は翻訳反応溶液中で十分に安定に存在するが、分子内にシステイン残基がある場合のみ、分子内選択的な求核置換反応が進行し、自発的に大環状骨格を形成する。この技術は翻訳合成を利用したペプチドライブラリーの構築法と容易に組み合わせることができ、簡便な環状ペプチドライブラリー構築法に応用可能であり、本手法を用いた新規生理活性ペプチドの探索を今後行っていく予定である。また、ビニルグリシンを翻訳合成に組み込み、翻訳反応系中で脱水アミノ酸であるデヒドロブチリンへと自発的異性化させる手法も併せて開発した。脱水アミノ酸はその不安定性から、直接ペプチドに導入することが出来ないが、ビニルグリシンを経て自発的異性化反応を進行させることで翻訳産物に組み込むことができた。実際に本技術を利用し、抗菌ペプチドとしてしられているナイシンの部分構造を翻訳合成することに成功しており、今後の生理活性ペプチドの翻訳合成への応用が期待される。生体内で生理活性を発揮するペプチドには、様々な特殊骨格が含まれる。本研究課題で目指すオキサゾール骨格含有ペプチドもその一種であるが、今年度については翻訳産物のN末端構造に注目した。生理活性ペプチドのN末端構造はバリエーションに富んでおり、N末端のアミノ基がホルミル基、アセチル基、ピログルタミン酸、ヘキサノイル基など様々なアシル基で修飾されている。もちろん、これらペプチドでは最初のアミノ酸側鎖も多種多様である。一方、大腸菌由来の無細胞翻訳系を用いた場合、翻訳産物のペプチドのN末端はホルミルメチオニンに限られてしまう。今年度の実績としては、リボザイムによるアミノアシル化tRNA合成法と再構成型無細胞翻訳系を組み合わせ、翻訳産物のN末端に様々な骨格の導入に成功した。まず、20種類の天然アミノ酸をアミノアシル化tRNA合成リボザイムを用いて人工的に開始tRNAに結合させた。このミスアシル開始tRNAを無細胞翻訳系に加えることで、メチオニン以外のアミノ酸による翻訳反応の開始が進行するかを試した。その結果、幅広いバリエーションの側鎖を持ったアミノ酸が開始反応に受け入れられ、翻訳産物のN末端に導入可能である事が分かった。次に、アミノ基のアシル修飾部分の構造を変えた12種類のN-アシルアミノ酸について上記と同様の実験を行った。その結果、いずれのN-アシルアミノ酸についても非常に効率よく翻訳反応の開始の進行が見られた。以上、今年度の実績として、様々な骨格のアミノ酸を人工的にチャージした開始tRNAを用いて翻訳反応を開始させることで、ホルミルメチオニンのコンタミなしに効率良く翻訳産物のペプチドに多種多様なN末官能基の導入することに成功した。
未熟児新生児における抗体非依存性感染防御因子の検討

測定検体の収集以下の検体収集を行った.a.未熟児:28週未満、2832週、3236週、各約10例b.成熟児:経腟分娩20例、帝王切開50例c.正常乳幼児:20例d.正常学童:20例.e..細菌感染症の新生児:6例RIAによるP100の測定ELISAによるP100の測定当初、研究計画にはなかったが、ELISAによる測定系の検討も開始した.より精度を高めるために、モノクローナル抗体の作製を試みている.まず、P100蛋白をコードしているcDNAを発現ベクターに組み込み、大腸菌によりヒトP100蛋白を発現させることを目的とした.P100cDNAクローンより、目的の遺伝子(P100のcDNAの全コード領域、H鎖、L鎖)をそれぞれPCRで増幅した。発現ベクターは、pGEX-4T-1とpGEX-5X-1(ファルマシア社製)を選択した。