hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電子舞踊譜による身体表現伝統芸能のデジタル・アーカイブ

伝統舞踊や創作舞踊など、芸術的な身体の動きのデータをコンピュータに記録させたいという需要は、人文芸術系の研究において今後も益々高くなる。そのような局面においては、伝統舞踊の師匠・創作舞踊の振付師やそれらの舞踊を自身の身体で学んでいる人文芸術系の研究者の手によって、身体運動データを生成できるソフトが利用できる事が望まれる。そのような身体運動データ生成システムに望まれる機能として、(A)動作の開始から終了の間の身体の動きの構造を一瞥で概観できること、(B)動作におけるkey frameたちを設定できること、(C)key frameからkey frameの間の速度分配を設定できること、(D)key frameからkey frameの間の軌道の曲率を設定できること、などが求められる。(A)動作の開始から終了の間の身体の動きの構造を一瞥で概観できる動作記述方法として、20世紀半ばの歴史的な振付家Rudolf Labanによって提案されたLabanotationがある(C)(D)ところが、様々な感情を身体の動きによって表現するにあたっては、key frameの情報だけでは不十分であり、key frameから次のkey frameを結ぶ軌道の、速さの配分や曲率などによって、動作にともなう感情が表現されている。従って、様々な感情の動作の身体運動データを生成するためには、key frame情報によるLabanotationによって身体運動データを生成できるとともに、key frameから次のkey frameを結ぶ軌道の、速さの配分や曲率のなども調整できるような動作記述方法をコンピュータに実装した。舞踊研究者が作成した舞踊譜Labanotationや舞踊家のアドバイスに基づいて、身体各部位の動きを指定する身体運動データを作成するための、また舞踊や人形芝居の身体運動データと舞踊譜Labanotationとの相互変換の中間形式として有効な、コンピュータ内での身体運動記述方法を定義し、それをコンピュータ内に実装した。つまり、この身体運動記述方法と、(computer graphics業界など商用で最も広く使用されているBVH形式の)身体運動データとの相互変換ソフトを作成した。この動作記述方法の特徴は、各時刻の姿勢が属する領域を表現するfield direction symbolの時間の長さを伸縮させたり、その領域内での水平方向・垂直方向の連続量のグラフを調整することによって、Labanotationによる記録だけでは一意に定まらない身体運動の具体的な軌道を加工できる点にある。開発されたソフトの特徴は、Labanotationだけでは記録することのできない、身体表現の細かな連続量までLabanotationと共に記録・編集・設計できる点である。身体表現を見る者が受ける精神効果は、運動の概要によってだけでなく、細かな部分によってこそ決定されるのではないかと言われる。伝統舞踊の見えと動きの関係を研究するための有用なツールになるであろう。習熟した舞踊研究者によって記録された伝統舞踊の動きを、Labanotationに基づいて、CGキャラクターに動作を生成させるにあたっても、細かな連続量に基づいて動作を調整して、舞踊研究者が納得できる動きを実現できることから、アーカイブのための身体運動データを作成するツールとしても有益である。motion captured dataに記録された時点で失われてしまった細かな動きの情報を修復する技術へと発展することが期待される。平成14年度は、日本舞踊のmotion captured dataを用いて、開発されたソフトの有効性を検証する所存である。
組成データ解析の新たな展開

組成データ解析(Compositional Data Analysis:CoDA)の社会経済データへの応用を主眼に、既存の統計分析手法を俯瞰・体系化し、その新たな展開の可能性を探ることを目的に、昨年度に引き続き、研究実施計画に基づき以下の内容を実施した。(1)社会経済分析における組成データの類型化を試みるべく、その特徴を整理するため、伝統的な計量経済学を中心とした応用統計学においてどのような組成データが扱かわれてきたかについて既存の事例を整理ーし、それらの類型化を試みた。さらに、人口構成比と交通機関分担率データを対象とした実証分析に関してその結果の精査を精査し、社会経済分析におけるCoDAの意義と利用上の留意点について様々な観点から考察を行った。(2)昨年度開発に着手した、空間計量経済学の考え方に基づき、空間データの特質である空間依存性(相関)と空間異質性を考慮した新たな方法論について、理論の精緻化とさらなるモデルの改良を行った。具体的には、Spatial Seemingly Unrelated Regression model、Geographically Weighted Regression (GWR)modelの援用し、それぞれの組成データモデルを開発した。その上で、シミュレーションデータと土地利用データへの適用を通じて、前者のモデルでは対数比変換された変数の空間ラグをモデル化することになることから空間ラグパラメータの解釈が難しくなること、後者のモデルでは組成データの次元間によって同モデルが構造的に抱える多重共線性の問題が深刻になること、が明らかになった。(CMCAR)modelに空間重み行列を導入した定式化に基づく新たなモデルの改良に手間取り、時間軸を考慮したCoDAの可能性など、CoDAの新たな展開についての研究への着手に若干の遅れがみられるものの、それ以外の研究内容については、当初計画通りに進んでいる。特にCoDAの新たな展開についての研究を充実させるべく、研究分担者を一名加える。また、これまでの成果を研究論文としてまとまることにも注力する。組成データ解析(Compositional Data Analysis:CoDA)の社会経済データへの応用を主眼に、既存の統計分析手法を俯瞰・体系化し、その新たな展開の可能性を探ることを目的に、本年度は研究実施計画に基づき以下の内容を実施した。(1)社会経済分析における組成データの類型化を試みるべく、その特徴を整理するため、伝統的な計量経済学を中心とした応用統計学においてどのような組成データが扱かわれてきたかについて既存の事例をレビューし、人口構成(性別、年齢階層別)、所得階層、土地利用、地域間ODデータ、交通機関分担率データなど、多様で多岐に渡るデータの利用を確認し、それらの類型化に着手した。さらに、人口構成比と交通機関分担率データを対象とした実証分析を行い、その結果を基に、社会経済分析におけるCoDAの意義について様々な観点から考察を行った。(2)空間計量経済学におけるCoDAの可能性を検討するため、空間計量経済学の考え方に基づき、空間データの特質である空間依存性(相関)と空間異質性を考慮した新たな方法論の開発に着手した。具体的には、Compositional multivariate conditional autoregressive (CMCAR) modelに空間重み行列を導入した定式化を示した。その上で、実際の土地利用のデータを対象に提示したモデルを適用し、空間相関を考慮する上で空間重み行列が重要な役割を担うこと、適切な空間重み行列を選択することで従来のCMCARモデルよりも精度の高い予測が可能となることを確認した。平成29年度の研究実施計画において、(1)社会経済分析におけるCoDAの意義の明確化(2)空間計量経済学におけるCoDAの可能性を検討に着手することとしていた。(1)については、社会経済分析における組成データの類型化を進め、さらに、人口構成比と交通機関分担率データを対象とした実証分析の結果を基に、社会経済分析におけるCoDAの意義について様々な観点から考察を行った結果、社会経済分析におけるCoDAの意義が明確になり始めている。(2)については、CMCARモデルに空間重み行列を導入した定式化を示し、実際の土地利用のデータを対象に提示したモデルの適用を通じて、空間相関を考慮する上で空間重み行列が重要な役割を担うこと、また、適切な空間重み行列を選択することで従来のCMCARモデルよりも精度の高い予測が可能となることを確認した。これにより、空間計量経済学におけるCoDAの可能性が開けつつある。このように、年度当初の計画に沿って概ね研究が順調に進んでいる。

その上で、シミュレーションデータと土地利用データへの適用を通じて、前者のモデルでは対数比変換された変数の空間ラグをモデル化することになることから空間ラグパラメータの解釈が難しくなること、後者のモデルでは組成データの次元間によって同モデルが構造的に抱える多重共線性の問題が深刻になること、が明らかになった。(CMCAR)modelに空間重み行列を導入した定式化に基づく新たなモデルの改良に手間取り、時間軸を考慮したCoDAの可能性など、CoDAの新たな展開についての研究への着手に若干の遅れがみられるものの、それ以外の研究内容については、当初計画通りに進んでいる。申請時の計画に沿って研究を進めながら、査読付き論文等での研究成果の発表を進める。今年度に続いて、社会経済分析におけるCoDAの意義の明確化、空間計量経済学におけるCoDAの可能性を検討、についての考察を深める。さらに、時間軸を考慮したCoDAの可能性など、CoDAの新たな展開についての研究に着手する。特にCoDAの新たな展開についての研究を充実させるべく、研究分担者を一名加える。また、これまでの成果を研究論文としてまとまることにも注力する。研究代表者の体調不良や先方の都合等により、外国人研究者の招聘の調整等が年度内に出来なかったため。次年度以降なるべく早い段階での招聘を検討中である。スケジュールの問題から外国人研究者の招聘の調整等が年度内に出来なかったため。次年度以降なるべく早い段階での招聘を検討する。
自然保護地域における地域資源管理の実態把握と来訪者の貢献を含めた協働の再構築

わが国の地域指定制の自然保護地域では,自然資源だけでなく文化資源を含めた地域資源の管理が必要であるが,社会が縮減する中で管理の担い手不足は深刻である。また,保護地域で展開されてきた協働管理は誰がどの程度において関与,貢献してきたのか,その実態は不明な部分が多い。そこで,本研究では,1自然保護地域における地域資源の協働管理の実態を明らかにすること,2地域の協働管理に対する来訪者の貢献方法を検討すること,3自然保護地域制度と伝統的な資源管理の融合を考察,提案すること,の3点を目的とする。
頸は頭か胴体か?~発生、進化から頸部の解剖学的理解を求めて~

脊椎動物の体は頭部と体幹からなるが、その移行部にある頸部の実体を捉えるため、舌筋の発生をさまざまな動物群で比較、観察した。全ての脊椎動物で舌筋群は体節に発して咽頭弓背側にある頭部神経堤細胞の中で筋分化することが推察され、舌筋群は頭部と体幹部の素材を組み合わせてできていることが分かった。しかしながらサメはその中でも筋分化に関して特殊化が見られ、決して原始的発生プログラムを保持した動物ではないことが示唆された。脊椎動物の体は大まかに頭部と体幹とに分けることができる。すなわち頭部では外胚葉性の頭部神経堤が結合組織を作り、その腹側では複数の咽頭弓が分節的に配置しており、それぞれの咽頭弓を満たす神経堤からは顎、舌骨などの鰓弓骨格が形成され、また中胚葉起源の筋を臓性の末梢神経が支配している。一方、体幹においては中胚葉が結合組織を作り、その中にやはり中胚葉性の骨格と筋が発生し、これらは体性末梢神経によって支配されている。本研究ではまず発生学的な頭部の後方境界を観察するため、10体節期のニワトリ初期胚に、同じ発生段階のウズラ初期胚の神経管背側の領域を交換移植した。孵卵一日後、Hamburger-Hamiltonステージ17(HHステージ)で固定し抗ウズラ抗体でホールマウント免疫組織化学染色を行い、ウズラ細胞の分布を観察した。その結果、第一体節、第二体節の脇の背側神経管領域を交換した場合に、間葉状のウズラ細胞、すなわち頭部神経堤細胞が咽頭弓後縁を回り込むように分布していた。またHHステージ17で移動性筋原基の分布をin situハイブリダイゼーションによって観察したところ、筋原基は上記の咽頭弓後方の領域を移動していた。筋原基の移動ルートを詳細に解析するため、ニワトリ-ウズラ頭部神経堤交換キメラを作成し、隣接する組織切片でウズラ細胞の分布と、移動性筋原基の分布を調べ、それらを三次元復興したところ、移動性の筋原基は神経堤細胞で満たされた咽頭弓後縁の領域を選択的に移動していることが分かった。これらの結果は、体幹要素である体節に由来する筋が頭部の領域で発生することを占めていた。今後、これら頭部神経堤の領域と移動性筋原基から作られる筋の動態を発生を追って観察してゆく。脊椎動物の体は大まかに頭部と体幹からできている。頭部では外胚葉性の頭部神経堤細胞が結合組織を作り、その腹側では複数の咽頭弓が分節的に配置している。それぞれの咽頭弓を満たす神経堤細胞からは顎、舌骨などの鯉弓骨格が形成され、これらに付着する中胚葉起源の筋を臓性の末梢神経が支配している。一方、体幹では中胚葉が結合組織を作り、その背側には体節が分節的に配置している。その中には中胚葉性の骨格と筋が発生し、これらは体性末梢神経によって支配されている。;れら頭部と体幹の中間にあるのが頸部であり、ここでは僧帽筋と舌筋群が頭部と体幹を結んでいる。本研究ではこれらのうち舌筋群の発生を観察した。この筋群は純粋に体幹に属する筋群でありながら、その頭側は舌を構成する筋として頭部に位置し、尾側は肩帯にまで付着している。特定の遺伝子発現や細胞系譜解析の結果、羊膜類のこの筋群は、頭部神経堤細胞によって作られる咽頭弓の尾側縁の中を未分化な間葉として選択的に移動して形成されることが分かった。このような舌筋群の形成様式は原始的な脊椎動物であるヤツメウナギでも観察できる。ところが進化的にヤツメウナギと羊膜類の中間に位置するトラザメで舌筋群の形成を観察したところ、それは背側の体節から伸びる分節状の構造が、咽頭弓の後縁を回って咽頭底まで伸びて作られていた。矢状組織切片で観察すると、この舌筋原基では上皮構造は見られないものの、筋節と思われる密に凝集した細胞群が分節状の構造を維持していた。また遺伝子や分子の発現からこの細胞群は確かに筋節であることが確かめられた。これはサメの筋形成が必ずしも原始的状態を反映せず二次的に変化していることを示唆しており、原始的状態と考えられてきたサメの鰭の筋形成もまた派生的である可能性が考えられる。
肝臓の炎症・再生・病態を制御する細胞間相互作用

種々の病因による肝炎から肝幹/前駆細胞の活性化を介した再生応答を、肝臓構成細胞間の相互作用に着目して解析を行った。炎症により肝前駆細胞の活性化を伴う胆管増生は胆管の増殖を伴うリモデリングであることを細胞系譜解析および肝臓の3次元構造の可視化法により示した。さらに、増殖性の胆管細胞は胆管の末端部に局在すること、増殖を始めた細胞の運命はstochasticに決まることを見いだした。また、肝臓でのサイトカインの過剰発現による新規肝線維化モデルを開発し、線維化誘導機構の一端を明らかにした。IL-4過剰発現により特徴的なNK細胞が出現することを見いだしその性状解析を行った。肝臓は代謝や各種生体分子の合成機能の中心臓器であるとともに、腸管から外来物質や腸内細菌の菌体成分が流入する自然免疫系の前線基地でもある。代謝異常やウイルス感染、薬物等に起因する種々の肝障害により、炎症反応の惹起を伴って肝幹/前駆細胞の活性化を介した再生応答が誘導されるが、これが長期化・増悪化すると肝線維化、肝硬変、肝癌へとつながる。我々は、肝障害時における肝前駆細胞(LPC)活性化誘導因子としてFGF7を同定し、さらにその主要な産生細胞がThy1陽性間葉系細胞であることを既に見いだしていおり、これまでにこのThy1陽性細胞の解析を行ってきた。本研究は、肝障害における炎症反応から線維化に至る過程での各種肝臓構成細胞の動態とそれらの相互作用を解析することを目的としている。そこで、Thy1陽性間葉系細胞の分離法を改良し、その性状解析を行った。Thy1陽性細胞よる肝線維化は肝障害モデルにより異なることを見いだした。肝臓の新たな可視化法の開発により、LPCを誘導する肝障害における胆管の詳細なリモデリングの様子を明らかにした。また、肝臓における炎症性のサイトカインの役割を解析から、Sema3eの肝線維化における機能を明らかにした。従来報告されてきたNK細胞とは異なる特徴的なNK細胞を見いだし、この細胞の解析を行った。さらに、Oncostatin Mの肝臓における過剰発現は肝障害を誘導することなく肝線維化を促進することを見いだし、これにより、肝線維化におけるマクロファージ、肝星細胞、肝類洞内皮細胞の相互作用の様子が明らかになった。肝障害時における、胆管のリモデリングやIL-4により活性化されたNK細胞、肝線維化におけるSema3やOncostatinの機能など新たな成果が得られており、研究は順調に進んでいる。我々は、肝障害時における肝前駆細胞(LPC)活性化誘導因子としてFGF7を同定し、さらにその主要な産生細胞がThy1陽性間葉系細胞であることを既に見いだしていおり、前年度までにこのThy1陽性細胞の解析を行ってきた。本年度は、Thy1陽性間葉系細胞の分離法を改良し、その性状解析を行った。新たな可視化法の開発により、肝障害時における胆管の増殖を伴うリモデリングの詳細な様子が明らかになった。また、肝臓における炎症性のサイトカインの役割を解析から、IL-4の過剰発現により、従来報告されてきたNK細胞とは異なる特徴的なNK細胞が誘導されること、Oncostatin Mの肝臓における過剰発現は肝障害を誘導することなく肝線維化を促進することを見いだした。代謝異常やウイルス感染、薬物等に起因する種々の肝障害により、炎症反応の惹起を伴って肝幹/前駆細胞(LPC)の活性化を介した再生応答が誘導されるが、これが長期化・増悪化すると肝線維化、肝硬変、肝癌へとつながる。本研究では、肝臓を構成する細胞間の相互作用という視点から、種々の病因による肝障害発症と再生の機構、および肝炎から肝線維化を経て発癌へと進行するメカニズムの解明を目指して研究を行っている。FGF7がLPCの増殖を誘導し、その産生細胞として門脈域のThy1陽性細胞であることを見いだしていたが、さらにその細胞の起源や性状解析が進んだ。また、胆管の可視化という独自の技術を開発して、肝障害時における増殖を伴う胆管のリモデリングであることを示した。これは画期的な成果であり、肝臓の専門誌であるHepatologyに掲載されて、表紙を飾るとともに論文紹介されるなど高く評価されている。Oncostatin Mによる線維化モデルは炎症反応を伴わないために、線維化のプロセスの解析に適しており、細胞間の相互作用が明らかにされることが期待できる。肝臓でのIL-4の過剰発現により誘導されるNK細胞が見いだされているが、ユニークな性状を示しており興味深い。

本研究では、肝臓を構成する細胞間の相互作用という視点から、種々の病因による肝障害発症と再生の機構、および肝炎から肝線維化を経て発癌へと進行するメカニズムの解明を目指す。肝硬変や肝癌の診断、予防、治療法を確立する上での基盤となる重要な知見をもたらすことが期待される。肝障害時における肝前駆細胞(LPC)の活性化を伴う胆管増生は胆管の増殖を伴うremodelingであることを細胞系譜解析と肝臓の3次元構造の可視化法により示してきたので、本年度は、胆管内の増殖性細胞の解析とともに胆管増生の生理的意義の解明を中心に行った。その結果、増殖性の胆管細胞は胆管の末端部に局在すること、増殖を始めた細胞の運命はstochasticに決まることを見いだした。さらに、胆汁の流れを可視化する方法の開発に成功し、肝障害による胆汁の流れを捉えることに成功した。また、肝臓でのOncostatin Mの過剰発現による新規肝線維化モデルにおいて、Oncostatin Mは星細胞へ直接してTimp1の発現に作用するのみならずマクロファージを介して線維化誘導因子の発現を亢進して線維化を誘導する様子が明らかになった。さらに、慢性炎症に伴う線維化において、好中球が線維化の溶解に寄与するという結果を得た。種々の病因による肝炎から肝幹/前駆細胞の活性化を介した再生応答を、肝臓構成細胞間の相互作用に着目して解析を行った。炎症により肝前駆細胞の活性化を伴う胆管増生は胆管の増殖を伴うリモデリングであることを細胞系譜解析および肝臓の3次元構造の可視化法により示した。さらに、増殖性の胆管細胞は胆管の末端部に局在すること、増殖を始めた細胞の運命はstochasticに決まることを見いだした。また、肝臓でのサイトカインの過剰発現による新規肝線維化モデルを開発し、線維化誘導機構の一端を明らかにした。IL-4過剰発現により特徴的なNK細胞が出現することを見いだしその性状解析を行った。研究は順調に進んでいるので、本年度中に、胆管のリモデリング、IL-4により活性化されたNK細胞、さらにoncostatin Mによる肝線維化の誘導機構の解析をさらに進めて、論文として発表する。また、肝線維化における好中球の機能も解析しており、これも論文としてまとめられるようにする。肝障害時における肝前駆細胞(LPC)の活性化を伴う胆管増生は、胆管の増殖を伴うremodelingであることを細胞系譜解析と肝臓の3次元構造の可視化法により示してきたが、この後は胆管内の増殖性細胞の解析とともに胆管増生の生理的意義の解明を行う必要がある。また、Oncostatin Mの肝臓での過剰発現による新規肝線維化モデルを使い、細胞間相互作用など線維化機構の解析を行う。とりわけ、炎症・線維化の進行あるいは改善における単球マクロファージ、NK細胞や好中球の作用の検討が必要である。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子細胞生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
2次元映像のフレーム間対応に非依存な3次元映像自動生成手法の開発

2次元映像から写実的な3次元映像を自動生成するため、2次元画像からデプスマップを直接出力できる全層畳み込みニューラルネットワークモデルを構築した。この手法をフレーム毎に適用することで、2次元映像から3次元映像を生成できるようになる。また、写実的な映像作成のため、経年劣化を再現できる手法の開発、および古い白黒写真を自動で色付けする手法の開発を行った.これらの研究成果はコンピュータグラフィクス分野における著名な国際会議で発表した.2次元映像から写実的な3次元映像を自動生成するため、入力映像のデプスマップを自動生成する手法の研究開発に取り組んだ。画像のデプス推定は3次元映像を生成する上で最も重要な要素技術のひとつである。これを実現するため、2次元の画像フレームを入力するとそのデプスマップが生成されるような多層の畳込みニューラルネットワークモデルを構築した。このネットワークモデルは層の数やフィルタの数など多くのハイパーパラメータをもつため、従来手法のモデル構造も含め、それぞれのハイパーパラメータの組み合わせについて検証した。また、この提案モデルを効率的に学習させるため、屋外や屋内など異なるシーンをもつ画像と、それらに対応するデプスマップがペアになったデータセットを用意した。さらに、生成された映像の写実性を向上させるため、物体の経年変化の度合いを編集できる手法を開発した。この手法では、画像中の物体が時間とともに変化していく様子を、放射基底関数を用いた関数補間によってシミュレーションする。このシミュレーション結果にもとづき、経年変化後のテクスチャを大域的な評価関数を用いてパッチベースで物体に合成する。これにより自然な物体の経年変化を再現でき、より写実的な映像を制作することができる。開発したテクスチャ合成手法は、3次元映像生成の際の遮蔽領域の合成にも利用できると考えられる。この研究成果はコンピュータグラフィクスの分野で著名な国際会議である、Eurographics2016にフルペーパーで採択された。2次元画像から自動でデプスマップを出力できる畳込みニューラルネットワークモデルの構造を提案し、さらに、物体の写実的な経年変化を生成できる手法を実現したため。また、後者は著名な国際会議に採択されたこともあり、上記の評価とした。昨年度に引き続き,2次元画像からデプスマップを生成する手法の研究開発に取り組んだ.昨年度提案した畳み込みニューラルネットワークの構造を改良することで,より複雑なシーンのデプスを学習させ,詳細なデプスマップを生成できるようにした.また,エネルギー最適化を利用したデプスマップの平滑化を取り入れることにより,滑らかな形状を必要とする3次元シーンに適したデプスマップの生成を行った.さらに,関連手法についても調査を行い,実際に提案手法との比較・検証を行った.また,このニューラルネットワークの構造設計に関する知見は,白黒写真の自動色付けの研究へ応用した.この研究では,画像の大域的な特徴と局所的な特徴を考慮した新たな畳込みネットワークモデルを用いることで,画像全体の構造を考慮した色付けを行えるようにした.これにより,100年前の白黒写真など,様々なシーンを写した画像において自然な色付けを自動で行えるようになる.色付けの結果はユーザテストによって評価し,約90%の色付け結果が自然であるという回答が得られた.この研究成果によって過去の写真や映像をより写実的に表現することができるため,3次元映像制作にも有用であると考えられる.さらに,画像中の遮蔽領域のテクスチャを自動生成するための手法の開発にも取り組んだ.本研究では,複数のディープネットワークを用いてシーン全体の情報を学習させ,それによって遮蔽領域のテクスチャを生成する手法を提案した.上記の白黒写真の自動色付けの研究は,コンピュータグラフィクス分野で最難関の国際会議であるACM SIGGRAPHにフルペーパーで採択された.また,これらディープラーニングに関わる招待講演を複数回行い,研究の積極的な外部発信に取り組んだ.2次元映像から写実的な3次元映像を自動生成するため、2次元画像からデプスマップを直接出力できる全層畳み込みニューラルネットワークモデルを構築した。また、写実的な映像作成のため、経年劣化を再現できる手法の開発、および古い白黒写真を自動で色付けする手法の開発を行った.これらの研究成果はコンピュータグラフィクス分野における著名な国際会議で発表した.今後はモデルの改良を行い、さらに良好なデプスマップの生成を目指す。その後、入力映像の遮蔽領域の推定および合成に関する研究に取り組み、写実的な3次元映像の生成を目指す。また、それらの情報を用いた画像ワーピング手法についても研究を行い、効果的に立体感を生成するワーピングアルゴリズムの構築に取り組む。ただし、ワーピング手法については既存手法をベースにすることも考慮に入れる。28年度が最終年度であるため、記入しない。コンピュータグラフィクス28年度が最終年度であるため、記入しない。
高次元データのためのベイズ計量分析に関する研究

本研究では、高次元の経済データを分析するために必要な新たなベイズ計量モデルの開発を行った。具体的には,共分散回帰モデルにもとづく計量モデルを構築し、さらに、確率的探索法や縮小型事前分布を用いた変数選択法の開発を行った。提案する計量モデルを効率的に推定するため、シミュレーションにもとづく推定方法の開発もあわせて行った。数値実験やファイナンス・マーケティングに関する実証分析を行い、提案する方法の有用性について検討した。今年度は、研究実施計画にもとづき、データの整理、高次元データに対する新たな計量モデルの開発、提案した計量モデルに対するマルコフ連鎖モンテカルロ法の開発を中心に研究を行った。平成25年度における研究成果は以下の通りである。1.本研究に必要とされる株価や消費者行動などに関するデータを収集・整理した。また、これらデータを整理するために必要なプログラムの作成を行った。2.被説明変数が高次元である場合を研究対象とし、共分散回帰にもとづく新たな計量モデルの開発を行った.ここでは、潜在変数導入することによって、既存モデルよりも柔軟でしかもパラメータ数の少ないモデリングが可能であることを示した。さらに、状態空間モデルを応用することによって時系列モデルへの拡張を行った。3. 2.の結果にもとづき、提案する計量モデルに対する新たな推定方法、具体的にはマルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法の開発を行った。シミュレーションや実際のデータを用いた分析から、本研究で提案する推定方法は既存の方法よりも実行が簡便であり効率的であることが明らかとなった。また、本研究で提案するマルコフ連鎖モンテカルロ法を応用することよって、時系列モデルに対しても簡便に推定することができることを示した。4. 1.で用意したデータを用いて、株価データによるボラティリティの推定などいくつかの実証分析を行った。その結果、既存の計量モデル・方法では分からなかった新たな知見を得ることができた。これら研究成果の一部は海外雑誌に掲載され、学会においても報告されている。今年度は、研究実施計画にもとづいて、データの収集・整理、質的データに対する新たな計量モデルの開発、提案した計量モデルに対するマルコフ連鎖モンテカルロ法の開発を中心に研究を行った。平成26年度における研究成果は以下の通りである。1.本研究に必要とされる高次元データを収集・整理した。また、これらデータを整理するためのプログラムの作成を行った。2.被説明変数が質的データである場合を取り上げ,新たな階層ベイズモデルの開発を行った.昨年度同様に、潜在変数を利用することによって、本研究で提案する計量モデルでは二値データや順序データなど様々な種類の質的データを統一的に扱うことができることを示した。さらに、時変係数モデルやマルコフスイッチングモデルなどへの拡張も行った。シミュレーションや実際のデータを用いた分析から、本研究で提案する推定方法は、既存の方法よりも実行が簡便であり効率的であることが明らかとなった。また、本研究で提案するマルコフ連鎖モンテカルロ法の効率性をさらに高めるため、パラメータを積分消去することによってギブスサンプリング法の改善も試みた。4. 1.で用意したデータを用いて、株価データによるボラティリティの推定や消費者行動の分析など、いくつかの実証分析を行った。その結果、これまでの計量モデルによる分析では分からなかった新たな知見を得ることができた。研究実施計画にもとづいて、今年度に必要なデータの収集と整理、説明変数の次元が大きい場合における変数選択法の開発、提案した計量モデル・手法に対するマルコフ連鎖モンテカルロ法の開発、実経済データへの応用などを中心に研究を行った。平成27年度における研究成果は以下の通りである。1.本研究において必要とされる高次元データを収集・整理した。2.線形回帰モデルにおいて説明変数の数が多い場合を想定し、重要な説明変数を選択するための計量手法を開発した。本研究では、説明変数の必要性を示す2値潜在変数を利用したベイズ階層モデルを考えることによって、より簡便かつ効率的に変数選択を行うことができることを示した。また、変数選択問題に対する別の接近方法として、Lasso法などに代表される縮小型推定についても比較・検討した。さらに、ここでの方法を時系列モデルや分位点回帰モデルなどへ拡張を行った。3. 2.で提案する計量手法を実行するための計算アルゴリズム、具体的にはマルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法の開発を行った。シミュレーション実験や実際のデータを用いた分析などから、本研究で提案する方法は、既存の方法よりも実行が簡便であり、またより正確に重要な変数を選択することができることが明らかとなった。また、本研究で提案するマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いることにより、既存の推定方法よりも効率的に推定することができることを示した。4. 1.で用意したデータを用いて、株価データによるボラティリティの推定、消費者行動の分析、さらに空間データへの応用などいくつかの実証分析を行った。これら研究成果の一部は海外雑誌に掲載され、また学会においても報告されている。交付申請書の「研究の目的」には、7項目について研究を進めていくことが記載されている。

そのうち、6項目が当該研究期間中に達成されており、また、残りの項目である次元の大きい共分散行列に対する新たな計量モデルの作成については現在進行中である。また研究成果については、海外雑誌・海外学会などに積極的に発表されている。以上のことから、「(2)おおむね順調に進展している」と判断される。研究実施計画にもとづいて、実証分析を行うために必要な経済データの収集と整理、次元の大きい共分散行列に対する新たな計量モデルの開発、提案した計量モデルに対するマルコフ連鎖モンテカルロ法の開発、実経済データへの応用などを中心に研究を行った。平成28年度における研究成果は以下の通りである。1.本研究において必要となる高次元データを収集・整理した。また、これらデータを整理するために必要なプログラムの作成も行った。2.被説明変数の次元が大きい場合を想定し、その共分散行列に対する新たな計量モデルの開発を行った。本研究では、コレスキー分解ならびに潜在変数を利用したモデリング法を考えることによって、柔軟かつよりパラメータ数の少ないモデルを構築できることを示した。また、Lasso法などに代表される縮小型推定を共分散行列に適用することについても検討を行った。さらに、本研究で提案する方法を時系列モデルや空間計量モデルなどへ拡張を行った。3. 2.で提案する計量手法を実行するための計算アルゴリズム、具体的にはマルコフ連鎖モンテカルロ法による推定方法の開発を行った。シミュレーション実験や実際のデータを用いた分析などから、本研究で提案する推定方法は、既存の方法よりも実行が簡便であり効率的であることが明らかとなった。また、本研究で提案するマルコフ連鎖モンテカルロ法の効率性を改善するため、今年度は新たに逐次モンテカルロ法の開発も行った。4. 1.で用意したデータを用いて、株価データによるボラティリティの推定、消費者行動の分析、さらに市場参入ゲームの計量分析などいくつかの実証分析を行った。その結果、これまでの計量モデルによる分析では分からなかった新たな知見を得ることができた。これら研究成果の一部は海外雑誌に掲載され、また海外における学会においても報告されている。交付申請書の「研究の目的」には、7項目について研究を進めていくことが記載されている。そのうち6項目が当該研究期間中に達成されていること、また研究成果については、海外雑誌や海外学会などにおいて積極的に発表されていることから、「(2)おおむね順調に進展している」と判断される。研究実施計画にもとづいて、実証分析を行うために必要な経済データの収集と整理、高次元データに対する新たな計量モデルの開発、提案した計量モデルに対するマルコフ連鎖モンテカルロ法の開発、実経済データへの応用などを中心に研究を行った。平成29年度における研究成果は以下の通りである。また、これらのデータを整理するために必要なプログラムの作成も行った。
表皮角化細胞および乾癬病変表皮におけるポドプラニン分子の機能解析

ポドプラニン分子が表皮角化細胞の機能、特に接着能、自己複製能の制御に関与することが示唆された。これは、β1-インテグリンの発現調節および活性化制御機構によることが明らかとなった。これらの所見は、増殖乾癬表皮における増殖プールの増加と増殖細胞の分化過程への積極的な移行の必要性に合致するものと考えられる。加えて、有棘細胞癌株における細胞密度依存性のポドプラニン発現誘導機構についても新規に明らかにし、腫瘍進展過程において、この機構が重要な働きを有する可能性を示した。正常表皮角化細胞および有棘細胞癌株におけるポドプラニン分子の発現調節、機能について解析を行った。正常表皮角化細胞ではポドプラニン分子発現亢進に、乾癬病態において重要な機能を有するSTAT3を中心としたシグナル経路が重要であることを明らかにしたうえで(J Dermatol Sci, 2012)、ポドプラニン分子が表皮角化細胞のコラーゲンに対する接着能を減弱し、分化を誘導することを示した。さらに、この分化誘導にはb1-インテグリン等の発現および機能調節が関与することが明らかとなった(国際研究皮膚科学会2013にて発表、英文誌投稿準備中)。有棘細胞癌株を用いた研究では、あらたに細胞密度に依存し、EGF受容体、STAT3経路を介するポドプラニン発現亢進機構を示し、実際にこの機構により亢進したポドプラニン分子により、細胞浸潤能が上昇することが明らかとなった(Cell Signal, 2013)。実際に、乾癬表皮、また微小浸潤病変を形成する初期の皮膚がん組織における各分子の発現動態は培養細胞における研究結果を反映するもので、皮膚病変形成において、ポドプラニン分子が一定の機能を果たしている可能性が示唆された。本研究は乾癬、創傷表皮などにおいてその基底層で発現亢進がみられるポドプラニン分子の表皮角化細胞における機能を明らかとし、乾癬あるいは創傷治療のターゲットとしてのポドプラニン分子の可能性を探ることを目的としている。これまでに、アデノウィルスベクターを用いた過剰発現系、およびshRNA導入による発現抑制系の実験結果から、表皮角化細胞におけるポドプラニン分子の機能として、以下の事項が明らかとなった。ポドプラニン分子は表皮角化細胞の接着能を抑制することにより、分化マーカーであるインボルクリンの発現亢進に関与する。また、ポドプラニン分子の過剰発現により、コロニー形成能が低下するのに伴い、3次元培養表皮の形成も抑制されることから、ポドプラニン分子が表皮基底層の細胞機能に関与することが示唆された。このような接着能、自己複製能の制御については、b1-インテグリンの発現調節に加え、b1-インテグリンの活性化制御機構も存在すると考えられる結果が得られている。すなわち、ポドプラニン分子により、b1-インテグリンの発現量は低下するが、同時にECMと結合した活性型b1-インテグリン量も低下しており、ポドプラニン分子が増殖表皮において、基底層から有棘層への角化細胞の移行に関与している可能性が示唆される。乾癬表皮の様な増殖が亢進した状態にある表皮においては、増殖プールの増加とともに増殖細胞の分化過程への積極的な移行が同時に生じうる必要があり、以上示してきたポドプラニン分子の表皮角化細胞における機能と合致する所見と考えられる。アデノウィルスベクターを用いた表皮角化細胞における機能解析はおおよそ順調に進んでいる。この検討の過程で、ポドプラニン分子のb1-インテグリンの活性制御といった新規の機能も明らかとなってきており、この機能解析にも着手しているところである。培養細胞を用いた解析においては、おもにb1-インテグリンの活性制御機構について他の分子との関連性を含め検討したい。現時点でいくつかの分子の候補が挙がっており、それぞれ発現ベクターを作成中で、分子間の結合などについても免疫沈降法などを用いて解析を加えたい。また、乾癬患者血液中のポドプラニン分子量などの測定も行い、検出できれば、乾癬の活動性などとの関連性につても検討したい。上記の研究目的を達成するため、特にタグを標的にした免疫沈降キットなどの消耗品の購入を検討している。
骨粗鬆症モデル動物におけるシスタチンCの骨形成促進効果の解析

近年、骨粗鬆症の治療薬の一部で顎骨壊死などの副作用が起きることが知られてきている。そこで、新たな骨粗鬆症薬の開発を目指して、シスタチンCに着目した。シスタチンCは体内に存在するタンパクで骨芽細胞を促進し、破骨細胞を抑制する。骨粗鬆症モデル動物を用いて、シスタチンCを経口投与する実験を行い、シスタチンCが骨量減少を抑制することがわかった。このことは、シスタチンCが新たな骨粗鬆症薬の可能性を持つことを示唆している。骨粗鬆症モデルマウスとして6週齢C3H/HeJマウスの卵巣を摘出し、ヒト尿由来のシスタチンCを経口投与して骨粗鬆症の骨組織に及ぼす影響を解析した。実験は対照群として卵巣摘出の偽手術のみの群、卵巣摘出群、そして実験群として卵巣摘出後1μg/mlのシスタチンCを経口投与群とした。投与開始28日後に血清学的検査、組織学的評価、X線学的評価、遺伝子学的評価を行った。血清学的には血中ALP活性、および血中カルシウム濃度に有意な差は認められなかった。オステオカルシンの濃度を測定(ELISA法)すると、卵巣摘出群では血中オステオカルシンが高かったが、シスタチンC投与群では有意に低くなった。HE染色による組織学的評価では、卵巣摘出群に比べて有意に骨梁が回復していた。X線学的にも骨梁の回復が確認された。Semi-quantitative RT-PCR法にて、シスタチンC経口投与群の骨中オステオカルシンは卵巣摘出群に対して有意に高い傾向を示した。以上の結果から、シスタチンCがin vivoにおいて卵巣摘出による骨粗鬆症の骨梁減少を予防することが可能であることが示された。本研究ではシスタチンCの投与によって骨中のオステオカルシンは上昇するが、血中のオステオカルシンは下がっていた。骨粗鬆症患者では血中オステオカルシン濃度が上昇することが知られていることを考え合わせると、卵巣摘出によって引き起こされる骨基質の血中への溶出をシスタチンCが抑制する、すなわち高回転型の骨粗鬆症の骨代謝の回転を緩やかにしているのではないかと推測される。これらの結果は、骨代謝におけるシスタチンCの影響を解析する上で大きな手がかりになるデータだと考えられる。今後はIL-6との関連性を検索していく予定である。シスタチンCは、唾液や乳汁、尿、脳脊髄液に多く分布しており、生体内でのシステインプロテアーゼの活性を調節することで知られている。ES細胞が神経幹細胞へと分化するのをシスタチンCが促進することや、海馬の細胞の増殖因子として働くとの報告もされ、再生医療を目指した研究においても有望な分子として着目されつつある。骨組織においては破骨細胞の骨吸収能や(Lernerら,1992,1997)、分化を抑制する(Brageら、2004,2005)ことが報告されてきた。われわれはシスタチンCが骨芽細胞においても分化を促進、骨形成を促進することを報告した(Danjoら、2007)。平成19年度は卵巣を摘出することによって作製した骨粗鬆症モデルマウスにヒト尿由来のシスタチンCを経口投与して骨粗鬆症の骨組織に及ぼす影響を解析した。シスタチンCを投与した骨粗鬆症モデルマウスは対照群のマウスに比べて、骨粗鬆症による骨梁の減少が軽度であることがわかった。このことは、さらにX線学的、遺伝子学的に確認することができた。平成20年度は、シスタチンCの骨粗鬆症抑制効果がIL-6-STAT3経路に依存するかどうかを分析した。IL-6はin vitroにおいて骨芽細胞と破骨細胞の分化を共に促進することが知られている。そこで、IL-6で刺激した骨芽細胞分化誘導実験と、破骨細胞分化誘導実験を行った。骨芽細胞において、IL-6で誘導した場合にシスタチンCのmRNAの発現量がコントロールに比べて軽度減少する傾向を確認することができた。以上のように、シスタチンCが骨粗鬆症を抑制する効果を持ち、さらにそのメカニズムにはIL-6が関与している可能性を示すことができた。今回の成果をさらに発展させれば、シスタチンCが骨粗鬆症を予防するメカニズムを解明できうると考える。
パラジウム触媒を用いた新規反応活性種の創出と合成反応への利用

パラジウム触媒は数多くの合成法を生み出し、従来では困難な様々な新規化学変換法や複雑な骨格の効率的合成を可能にしてきた.報告者らは,新規反応活性種の創出と合成反応への利用を目的として研究を行い、平成16年度に以下の成果を得た.(1)パラジウムカルベノイドの新しい発生法を用いてた新規環形成反応の開発パラジウムカルベノイド種はシクロプロパンを生成する有用な反応活性種である.その発生には危険性の高いジアゾニウム化合物を用いるのが一般的であり,π-アリル錯体やアレンを用いた発生法は皆無であった.我々は,昨年度に引き続きエンアレンの閉環反応を検討し,エンアレンに対してアリルカルボナート存在下パラジウム触媒を作用させると,興味深いシクロプロパン化反応が進行することを見出した.本反応はパラジウムカルベノイドを中間体として進行していると考えられ,パラジウムカルベノイド種の新しい発生法として応用が期待できる.さらに,反応条件を変えるだけで同一のエンアレンからピロリジン体とシクロプロパンを作り分けられることが明らかとなった(J.Org.Chem.,2004,69,4541-4544).(2)パラジウム触媒により生じるスルフェン酸亜鉛種を用いた新規反応の開発昨年度に引き続き,独自に見出したパラジウム触媒によるスルフォン酸亜鉛種の新規発生法について検討を行った.今年度は,利用価値の高いキラルなビニルスルホキシドの合成に本反応を応用すべく,スルフェン酸亜鉛種の原料である1-アルキニルスルホキシドの硫黄原子上の置換基を種々検討した結果,イソボルネオール型の不斉補助剤を用いた場合に,9:1以上の高い選択性で反応が進行することを明らかにすることができた.また,分子内反応による複素環合成についても検討し,環状ビニルスルホキシドの新しい合成法を見出した.パラジウム触媒は数多くの合成法を生み出し,従来法では困難な様々な新規化学変換法や複雑な骨格の効率的合成を可能にしてきた.報告者らは,新規反応活性種の創出と合成反応への利用を目的として研究を行い,平成15年度に以下の成果を得た.(1)パラジウムカルベノイドの新しい発生法を用いた新規環形成反応の開発パラジウムカルベノイド種は,オレフィンとの反応によりシクロプロパン体を生成する有用な反応活性種である.その発生には危険性の高いジアゾニウム化合物を用いるのが一般的であり,π-アリル錯体やアレンを用いた発生法は皆無であった.我々は,エンアレンに対してアリルメチルカルボナート存在下パラジウム触媒を作用させると,興味深いシクロプロパン化反応が進行することを見出した(Org. Lett. 2003,5,4763).本反応は,連続するカルボパラデーションによる機構も否定できないが,カルベノイド機構により進行している可能性があり,今後のより詳細な検討により反応機構を明らかにしていく予定である.(2)パラジウム触媒により生じるスルフェン酸亜鉛種を用いた新規反応の開発申請者らが独自に見出した,1-アルキニルスルホキドとパラジウム触媒によって合成困難なスルフェン酸亜鉛種を発生させる新手法について,さらに詳細な検討を実施した.その結果,ビニルスルホキシドの幾何異性体の立体分岐型合成や,隣接基関与を利用したビスアルキノエートの位置選択的スルフィニル化反応,生成するビニル亜鉛種を利用した3置換ビニルスルホキシド類の立体選択的合成,不斉補助基を導入したスルフェン酸亜鉛種を用いた初めての不斉スルフィニル亜鉛化反応の開発などの成果を得ることができた.パラジウム触媒は数多くの合成法を生み出し、従来では困難な様々な新規化学変換法や複雑な骨格の効率的合成を可能にしてきた.報告者らは,新規反応活性種の創出と合成反応への利用を目的として研究を行い、平成16年度に以下の成果を得た.(1)パラジウムカルベノイドの新しい発生法を用いてた新規環形成反応の開発パラジウムカルベノイド種はシクロプロパンを生成する有用な反応活性種である.その発生には危険性の高いジアゾニウム化合物を用いるのが一般的であり,π-アリル錯体やアレンを用いた発生法は皆無であった.我々は,昨年度に引き続きエンアレンの閉環反応を検討し,エンアレンに対してアリルカルボナート存在下パラジウム触媒を作用させると,興味深いシクロプロパン化反応が進行することを見出した.本反応はパラジウムカルベノイドを中間体として進行していると考えられ,パラジウムカルベノイド種の新しい発生法として応用が期待できる.さらに,反応条件を変えるだけで同一のエンアレンからピロリジン体とシクロプロパンを作り分けられることが明らかとなった(J.Org.Chem.,2004,69,4541-4544).(2)パラジウム触媒により生じるスルフェン酸亜鉛種を用いた新規反応の開発昨年度に引き続き,独自に見出したパラジウム触媒によるスルフォン酸亜鉛種の新規発生法について検討を行った.今年度は,利用価値の高いキラルなビニルスルホキシドの合成に本反応を応用すべく,スルフェン酸亜鉛種の原料である1-アルキニルスルホキシドの硫黄原子上の置換基を種々検討した結果,イソボルネオール型の不斉補助剤を用いた場合に,9:1以上の高い選択性で反応が進行することを明らかにすることができた.また,分子内反応による複素環合成についても検討し,環状ビニルスルホキシドの新しい合成法を見出した.
食に関するローカル・ナレッジについての総合的研究

本研究では、食に関するローカル・ナレッジについて、ベトナム、ブータン、シベリアで調査を行い、文化人類学、開発学、生態人類学の視点から比較検討を行った。その結果、近代化の進行状況に合わせて、それぞれの地域および対象によって自然環境、食、人間の相関関係に相違があることが分かった。以上のことを参考として、ローカル・ナレッジの在り方について、近代的な知や市場経済との複合状況を考察し、当該テーマに関する地域研究の枠組みを構築した。本研究課題の目的は、食に関するローカル・ナレッジについて、ベトナム、ブータン、シベリアで調査を行い、文化人類学、開発学、生態人類学の視点から比較検討することによって、地域研究の枠組みを構築することである。平成22年度は、ベトナムとブータンで現地調査を行った。この結果、ベトナムでは、食生産環境の近代化の中で、農村の住民が、「科学的」な知識を受容するとともに、自家用の野菜の生産に対しては農薬の使用をやめたり、「安全野菜」を生産するようになるなど、新しい知に対応した新しい実践を行っていることが分かった。一方、食物を媒介とした薬剤耐性菌に関する調査によって、複合循環農法に関する知識が、残留抗生物質や耐性菌などの目に見えない新しい脅威に対応できないままになっており、啓蒙をともなう関与が必要であることが看取された。ブータンにおいては、標高差を利用した多様な作物の栽培とトランスヒューマンスが行われている状況について観察した。また、嗜好性について、都市住民よりも農村部の住民の方がトウガラシを多用した辛い食事をしているという言説みられるが、実際に農村の住民の方が辛いものを好むかどうかは、さらなる調査が必要である。「健康的な食事」については、「腹もちの良い食事」と理解されることが多いことも分かった。それは、農村部で特に顕著であり、肉体労働に従事している農家の人々の生活を反映したものと考えられる。シベリアに関しては、文献調査とこれまでの研究成果の取りまとめを行った。その結果、エヴェンキ人の肉食と生態環境について、特にトナカイとヘラジカを通した環境認識が行われていることが明らかになった。以上の研究成果によって、3つの対象地域の調査結果を文化人類学、開発学、生態人類学の視点から比較検討を行なうためのデータの一部を取得した。次年度の調査では、ローカル・ナレッジの構築状況について考察が可能となるよう、さらに調査を行い、データを収集する見込みである。1.現地調査によるデータ収集各メンバーが担当地域で現地調査をおこない、食に関するローカル・ナレッジについて一次資料を収集した。調査実施者と調査地域は次のとおりである。中国・内モンゴル(スチンフ)、ベトナム(住村)、ブータン(上田)。2.海外ワークショップによる研究交流3.研究会における意見交換と今後の課題の検討研究代表者、研究分担者、研究協力者が研究会を大阪大学で開き、個別研究の成果と進捗状況について報告し合うとともに、今後の研究推進の見通しについて検討した。食に関するローカル・ナレッジ(local knowledge)について、ベトナム、ブータン、シベリアで調査を行ない、その結果を、文化人類学、開発学、生態人類学の視点から比較検討したものである。ベトナムでは、食生産環境の近代化の中で、農村の住民が、「科学的」な知識を受容するとともに、自家用の野菜の生産に対しては農薬の使用をやめたり、「安全野菜」を生産するようになるなど、新しい知に対応した新しい実践を行っていることが分かった。また、対象地域における近代性の嵌入状況を明らかにし、ローカル・ナレッジが、近代的な知との接触の中で再構築されていることについて、理解上で、基層、変容、介入に対応する生態人類学、文化人類学、開発学の連携が必要であることが明らかになり、実践に向けて必要となる認識を共有した。現在までの2年間の計画は、メンバー各自が現地調査によりデータを収集し、その成果を全体研究会で発表し検討することであった。現地調査は予定どおり順調に進んでおり、その進捗状況や成果も研究会で共有することができている。以上の理由から、本プロジェクトはおおむね順調に研究目的を達成していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、研究成果を報告書として取りまとめる方針を協議し、各自原稿を執筆して、これを報告書として発行する。