hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内耳における組織マクロファージの役割とCsf1r伝達系による制御

概要:近年の研究では刺激の無い定常状態での内耳にも免疫応答を行い得る組織マクロファージが様々な部位に分布し、内耳の恒常性維持や免疫応答の初期段階を担っていると考えられている。また組織マクロファージを含めた免疫細胞の応答は、各臓器の炎症性疾患や腫瘍などの病態生理にも関与することが知られており、内耳においても難聴や平衡障害などの病態で様々な役割を果たすことが予想されるが、詳細な機序については未だ不明の点が多い。本研究では、これまで胎生期のマウス蝸牛における組織マクロファージの分布と表現型について解析した。Iba1陽性のマクロファージは内耳発生の早期より蝸牛管周囲の間質に存在し、ラセン靭帯にまず分布し、ついでラセン神経節、最後に血管条に移入し定住することが明らかとなった。発生期を通して、感覚上皮であるコルチ器には定常状態ではマクロファージは存在しないことが示された。またこれとは独立して、CD11b陽性細胞が蝸牛軸を中心に分布していた。このことより蝸牛の組織マクロファージは、ラセン神経節、ラセン靭帯、血管条の3つのそれぞれ組織において、異なる役割を果たしていると考えられる。さらにマクロファージの分化に必須であるCsf1rを欠損するマウス(Csf1r-nullマウス)を解析しており、Csf1r-nullマウスでは胎生期に内耳組織マクロファージが全く見られず、その結果ラセン神経節のシュワン細胞の形成に異常をきたすことが示唆された。遺伝子改変マウスの繁殖に予想より時間を要した。また表現型の解析の時期の決定についても、予想と異なる表現型であったため、観察すべき事項の決定に試行錯誤を繰り返しており、やや進捗が遅れる結果となった。方策研究期間を延長したが、マウス胎生期蝸牛のマクロファージの分布や表現型、細胞分裂と分化について、これまで行ってきた研究をまとめる段階に入っている。さらにマクロファージの役割について検討していきたいと考えている。かつて内耳は免疫機構の作用しない器官と考えられていたが、近年内耳免疫についての知見が深まり、特に内耳の組織マクロファージが注目されている。しかしその役割や胎生期における内耳での分布・発達については大部分が不明である。E9.5からP3までのC57BL/6マウス側頭骨を用い、マクロファージの表面マーカーであるCD68、Iba-1、F4/80に対して免疫染色を行った。その結果、蝸牛周囲ではマクロファージはE10.5において初めて出現し、以降の胎生期では蝸牛間質に、新生児期には血管条、ラセン靭帯、蝸牛神経節などに分布しることがわかった。またマクロファージの形態は、球状から、樹枝状の突起を有する形態へ変化し、蝸牛内で徐々に成熟して行く過程を示していた。これらの所見は、卵黄嚢由来のマクロファージが、個体の成長とともに形態や分布域を変化させながら分化することを示唆すると考えられた。発生期のマウス蝸牛におけるマクロファージの移入時期について、ほぼ解析が終了した。マクロファージの産生は胎生9.5日ころに卵黄嚢で産生が始まることが知られていたが、これまで蝸牛におけるマクロファージの出現時期についての報告はない。ICRマウスを用いて、一般的なマクロファージのマーカーであるCD68、Iba1、F4/80に対する免疫染色により、胎生9.5日から出生後3日までのマウスの蝸牛に存在する組織マクロファージを標識し、その出現時期や蝸牛内での分布を調べた。その結果、蝸牛の組織マクロファージは内耳の原基である耳胞周囲において、胎生10.5日頃に出現し、その後蝸牛形態が発達するにつれて蝸牛内の各部位(ラセン靭帯やらせん神経節、血管条など)に広く分布していくことが分かった。また、preliminaryなデータではあるが、蝸牛各所に分布するこれらの組織マクロファージは、耳胞周囲への出現当初はいずれも球状の形態を呈するが、胎生期から新生児期へと移行するにつれて、球状のみならず菱形や、突起を伸ばしたような形など、様々な形態を呈することも確認された。組織マクロファージは、胎生期に組織内に移入したのちに、局所で緩徐に細胞分裂を行い、定常状態を維持していると考えられている。胎生期マウス内耳の組織マクロファージの細胞分裂に関しては1%未満ではあったが、細胞周期のマーカーであるKi67や細胞周期M期に特異的なphospho-Histone H3に陽性を示す細胞が認められた。この結果により、マウス内耳の組織マクロファージも緩徐に細胞分裂を局所で行っていることが示唆された。現在は遺伝子改変マウスを用いて、蝸牛の組織マクロファージの役割や聴覚の発達・成熟における役割を解析中である。遺伝子改変マウスのgenotypingに混乱が生じて、マウスの繁殖に予定より時間がかかっている概要:近年の研究では刺激の無い定常状態での内耳にも免疫応答を行い得る組織マクロファージが様々な部位に分布し、内耳の恒常性維持や免疫応答の初期段階を担っていると考えられている。

本研究では、これまで胎生期のマウス蝸牛における組織マクロファージの分布と表現型について解析した。Iba1陽性のマクロファージは内耳発生の早期より蝸牛管周囲の間質に存在し、ラセン靭帯にまず分布し、ついでラセン神経節、最後に血管条に移入し定住することが明らかとなった。発生期を通して、感覚上皮であるコルチ器には定常状態ではマクロファージは存在しないことが示された。またこれとは独立して、CD11b陽性細胞が蝸牛軸を中心に分布していた。このことより蝸牛の組織マクロファージは、ラセン神経節、ラセン靭帯、血管条の3つのそれぞれ組織において、異なる役割を果たしていると考えられる。さらにマクロファージの分化に必須であるCsf1rを欠損するマウス(Csf1r-nullマウス)を解析しており、Csf1r-nullマウスでは胎生期に内耳組織マクロファージが全く見られず、その結果ラセン神経節のシュワン細胞の形成に異常をきたすことが示唆された。遺伝子改変マウスの繁殖に予想より時間を要した。また表現型の解析の時期の決定についても、予想と異なる表現型であったため、観察すべき事項の決定に試行錯誤を繰り返しており、やや進捗が遅れる結果となった。組織マクロファージの蝸牛内での増殖について検討する。先天性サイトメガロウィルス感染モデルを確立する。計画書の通り、遺伝子改変マウスの解析を進めていく。方策研究期間を延長したが、マウス胎生期蝸牛のマクロファージの分布や表現型、細胞分裂と分化について、これまで行ってきた研究をまとめる段階に入っている。さらにマクロファージの役割について検討していきたいと考えている。初年度に細胞ソーティングの機器の購入を予定したが、ノックアウトマウスの繁殖にあわせて、次年度に購入することとした。遺伝子改変マウスの繁殖が予定より遅れており、その結果、解析に要する費用を次年度に繰り越した。遺伝子改変マウスの繁殖、系統維持、分子生物学的および組織学的な解析に使用する予定である。計画遺伝子改変マウスの繁殖が遅れたため、解析までに至らなかった。今後繁殖させた遺伝子改変マウスでの解析を進める予定である。細胞ソーティングの機器の購入、およびウィルスを用いた実験系の確立
非上場化取引におけるフェアネス・オピニオンの意義と取締役の責任

米国の議論から、フェアネス・オピニオンの機能は裁判所に準規範的な意見を提供することにあり、取引態様によっては市場株価へ信頼を寄せることが適当ではない場合に、その機能が最大化される。他方で、裁判所がこれらの意見を信頼し、判断を下すためには、その判断の妥当性の検証及び当該専門家の独立性の検証が必要となる。以上のような条件を満たした場合、フェアネス・オピニオンによる取締役責任の免責効果は、我が国の取締役に求められる公正な価格決定プロセスの実践という要請に照らしても、認められるものと考えられる。本研究は、近時のホット・イシューであるMBO・友好的買収・敵対的買収を非上場化という共通要因の下で体系的に整理した理解を前提に、近時実務的な利用がみられるフェアネス・オピニオンの意義・機能及び問題点について検討するものである。本研究は、わが国で未だ十分な検討が行われていないフェアネス・オピニオンについて、効率性市場仮説への態度と外部機関による意見書の意義・機能への評価の関連性を検証し、取締役の責任の法理と一体的に検討するという、極めて高い新規性を有するとともに、新たな既存少数派株主保護の途を模索するという独創性・重要性を有する研究である。本研究は、既に実務が先行しつつある状況にあり、法改正によって生じた現代的問題について検討する、まさに喫緊の課題であるといえる。この問題にかかり、本研究では意見書の発祥の地である米国の議論を参考にして分析を進める。具体的には、(A)非上場化取引における取締役の責任の位置づけの再検討、(B)米国におけろ判例・学説上の意見書の意義・機能を巡る議論と効率性市場仮説との関係の整理、(C)米国におけろ意見書の内在的問題点に関する議論の整理(D)米国における不公正な意見書発行の防止措置及びその理論、(E)わが国における取締役の責任を巡る判例・学説の理論と非上場化取引との整合性、(F)わが国における意見書の意義と問題点の6つの問題に分けて問題を検討する。米国の学説では、初期段階における肯定派と否定派の議論を経て、現代的には会社支配権取引の取引態様によって、フェアネス・オピニオンの意義が異なるとの理解が示されている。他方で、米国での主たるフェアネス・オピニオンの発行主体である投資銀行は、評価上の裁量及び株主との利益相反的なインセンティブ構造から、当該取引の成立に有利な意見を作成することへのインセンティブが懸念されている。これらの解決につき、セカンドオピニオンの取得や裁判所ないしは自主規制機関によるガイドラインの作成による規律付けが示されている。我が国では、近時会社支配権取引における取締役の責任を追及した事例において、フェアネス・オピニオンの取得が、取締役の責任を否定する根拠の一部として用いられている。即ち、我が国の裁判所は、学説の示す通り取締役に直接に株主に対する直接の義務ないしは責任を負わせているかは明確ではないが、少なくとも会社支配権取引において、公正な価格決定プロセスの履践を要求していると思われ、フェアネス・オピニオンはこれを支える一要素として理解されていると評価できる。しかしながら、現在の裁判所の対応は、米国において指摘される、正・負の評価をしているとはいえず、フェアネス・オピニオンが有する準規範性を、裁判規範に高めるまでの条件を示しているとまでは言えないことが明らかとなった。従って、本研究により、意見を提供する専門家の意見の妥当性審査と独立性の確保が必要とされるという課題を残しながらも、取締役の責任を否定するための装置としてのフェアネス・オピニオンは我が国の取締役責任の法理に照らしても、一応は有効であると評価できることが、明らかとなったといえる。本件研究計画に挙げた(A)・(D)については、早期に取り組むことができたため、複数の論文を公刊するに至り、現在も(E)・(F)りに関する論文を執筆中であり、また学会報告の機会も確保することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず、研究計画(E)・(F)りにかかる論文を本年度中に2本公刊することを予定している。これらを基に、日本私法学会において個別報告を行うと共に、所属する研究会にてそのプレ報告を行うことで、多くのフィードバックを得る機会を確保する。
主食である米のタンパク質の生体内抗酸化活性や免疫調節機能に関する検討

1.米タンパク質を飼料としての栄養試験米タンパク質の調製法として,アルカリ処理法(AE-RP)とα-アミラーゼによるデンプン分解処理法(SD-RP)の両方法が確立されて安定供給が可能となり,両者の消化・吸収性について比較検討した.調製した米タンパク質の電子顕微鏡観察,ラットを供試動物としてのin vitro,およびin vivo試験,成長試験,Western Blot法による糞中の13kDaプロラミンの検出試験などから,AE-RPの生体でのタンパク質利用効率(PER)はカゼインをタンパク質源とした場合と同等に優れていることが明らかになった.この理由として,Protein Body I(PB-I)の表層構造の変化により難消化性とされているプロラミンが消化・吸収されて利用されるためと考えられた.そこで,本研究における抗酸化性の試験や免疫調節機能の比較検討には,AE-RPを用いた.2.肝臓および血液を用いての抗酸化活性の検討AE-RPを給与したラットの肝臓のスーパーオキシドジスムターゼ,グルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-Px),カタラーゼ活性や過酸化脂質の指標としてのTBARS価などを測定した.ラットの週齢や病態モデルラットなどの供試動物によって多少異なるが,米タンパク質摂取は肝臓のGSH-Px活性を増強する傾向が明らかになった.3.米タンパク質と他食品タンパク質による免疫調節機能の比較検討血中IgG濃度は,カゼインや大豆タンパク質を給与した場合(CP14%)に比べて,米タンパク質では有意に低くなった.抗原刺激による抗体産生に対する米タンパク質の影響を調べた試験では,米タンパク質摂取でOVA特異的IgG濃度は,他タンパク質に比べて増加する傾向がみられた.また,脾臓と小腸内容物のIgAの比較から,米タンパク質がIgA産生に直接的に影響を与えている可能性が示唆された.1.米タンパク質を飼料としての栄養試験米タンパク質の調製法として,アルカリ処理法(AE-RP)とα-アミラーゼによるデンプン分解処理法(SD-RP)の両方法が確立されて安定供給が可能となり,両者の消化・吸収性について比較検討した.調製した米タンパク質の電子顕微鏡観察,ラットを供試動物としてのin vitro,およびin vivo試験,成長試験,Western Blot法による糞中の13kDaプロラミンの検出試験などから,AE-RPの生体でのタンパク質利用効率(PER)はカゼインをタンパク質源とした場合と同等に優れていることが明らかになった.この理由として,Protein Body I(PB-I)の表層構造の変化により難消化性とされているプロラミンが消化・吸収されて利用されるためと考えられた.そこで,本研究における抗酸化性の試験や免疫調節機能の比較検討には,AE-RPを用いた.2.肝臓および血液を用いての抗酸化活性の検討AE-RPを給与したラットの肝臓のスーパーオキシドジスムターゼ,グルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-Px),カタラーゼ活性や過酸化脂質の指標としてのTBARS価などを測定した.ラットの週齢や病態モデルラットなどの供試動物によって多少異なるが,米タンパク質摂取は肝臓のGSH-Px活性を増強する傾向が明らかになった.3.米タンパク質と他食品タンパク質による免疫調節機能の比較検討血中IgG濃度は,カゼインや大豆タンパク質を給与した場合(CP14%)に比べて,米タンパク質では有意に低くなった.抗原刺激による抗体産生に対する米タンパク質の影響を調べた試験では,米タンパク質摂取でOVA特異的IgG濃度は,他タンパク質に比べて増加する傾向がみられた.また,脾臓と小腸内容物のIgAの比較から,米タンパク質がIgA産生に直接的に影響を与えている可能性が示唆された.1.米タンパク質を飼料としての栄養試験一般品種由来米タンパク質(RP)とプロラミンを多く含有する春陽由来米タンパク質(SYRP)は,いずれもアルカリ抽出・中和沈殿法で調製された.成熟期ラット(20週齢)を供試動物として,この2種類の米タンパク質,およびカゼイン(C)と大豆タンパク質(SP)を14%レベルで含有するAIN-93M食を2週間自由摂取させた.終体重や飼料摂取量に有意差はみられなかったが,貯蔵脂肪量はSYRP-14食群が有意に低値を示した.一方,脂質代謝の指標である血清TC,LDL,HDLおよびTGについては,米タンパク質にはSPと同様の生理機能があることが明らかになった.さらに,糖尿病モデル動物であるGKラットを用いての飼養試験(AIN-93G食)では,SYRPが窒素代謝に好影響を与える可能性がみられ,再試験を進めている.2.肝臓および血液を用いての抗酸化活性の測定栄養試験終了後に,採血および肝臓の摘出を行い,グルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-Px),スーパーオキシドジスムターゼ(SOD),およびカタラーゼ活性を測定し検討した.ラットの週齢(成長期or成熟期)によって異なるが,米タンパク質摂取はSPのように肝臓のGSH-Px活性に明らかに影響を及ぼすことが示唆された.しかし,SOD活性では有意差は認められなかった.3.米タンパク質と他食品タンパク質による免疫調節機能の比較検討米タンパク質の免疫応答に対する効果を特異抗体産生誘導(抗オボアルブミンIgG)で検討した.米タンパク質を4週間自由摂取させたところ,総IgG量では,3,4週で大豆と米でやや低い傾向がみられたが,抗オボアルブミンIgGは2,3週目に米タンパク質で有意に高値を示した.また,腸管免疫に関与が予想されるIgA抗体の挙動について,血清,脾臓,消化管内容物,糞中排泄物での分布を検討中である.4.研究成果の発表

1.米タンパク質を飼料としての栄養試験米タンパク質の調製法として,アルカリ処理法(AE-RP)とα-アミラーゼによるデンプン分解処理法(SD-RP)の両方法が確立されて安定供給が可能となり,両者の消化・吸収性について比較検討した.調製した米タンパク質の電子顕微鏡観察,ラットを供試動物としてのin vitro,およびin vivo試験,成長試験,Western Blot法による糞中の13kDaプロラミンの検出試験などから,AE-RPの消化・吸収速度が速く,生体でのタンパク質利用効率(PER)はカゼインをタンパク質源とした場合と同等に優れていることが明らかになった.この理由として,Protein Body I(PB-I)の表層構造の変化により難消化性とされているプロラミンが消化・吸収されて利用されるためと考えられた.そこで,本研究における抗酸化性の試験や免疫調節機能の比較検討には,AE-RPを用いた.2.肝臓および血液を用いての抗酸化活性の検討AE-RPを給与したラットの肝臓のスーパーオキシドジスムターゼ,グルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-Px),カタラーゼ活性や過酸化脂質の指標としてのTBARS価などを測定した.ラットの週齢や病態モデルラットなどの供試動物によって多少異なるが,米タンパク質摂取は肝臓のGSH-Px活性を増強する傾向が明らかになった.3.米タンパク質と他食品タンパク質による免疫調節機能の比較検討血中IgG濃度は,カゼインや大豆タンパク質を給与した場合(CP14%)に比べて,米タンパク質では有意に低くなった.抗原刺激による抗体産生に対する米タンパク質の影響を調べた試験では,米タンパク質摂取でOVA特異的IgG濃度は,他タンパク質に比べて増加する傾向がみられた.また,脾臓と小腸内容物のIgAの比較から,米タンパク質がIgA産生に直接的に影響を与えている可能性が示唆された.
睡眠障害や食リズムの乱れに伴う生活習慣病の発症メカニズムの解明

社会の24時間化に伴う睡眠障害や生活リズムの乱れは、糖尿病や肥満、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病のリスク要因となっているが、実験科学的な検証が困難なことから、その発症メカニズムについては不明である。本研究では、睡眠障害のモデル動物や摂食リズムの乱れたモデル動物を用いて、生体リズムの乱れによる生活習慣病の発症メカニズムを分子レベルで明らかにするとともに、科学的エビデンスに基づいた時間栄養学的アプローチによる睡眠障害や生活習慣病の予防法や改善法の開発を目指す。
糖尿病者の末梢動脈疾患を予防する「フットケアを通して身体の理解を促すケア」の効果

本研究は、糖尿病患者の末梢動脈疾患(PAD)を予防する看護ケアを開発し、その効果を検証することを目的としている。PADは下肢に生じる動脈硬化であり、進行に伴い血管障害が生じると足病変から下肢切断につながることもある。しかしながらPADが無症候性に進行することから本人が病気の発症に気づいたり、早めに治療を受けることが難しい病態である。そこで昨年度は、パトリシアベナーらのケアリング理論をもとに作成した介入モデル「フットケアを通して下肢血管障害が生じやすい身体の理解を促すケア」を用いて、その効果の検討を行った。その結果生活習慣病を有していた地域住民は、足をケアされることで足への関心が高まり、足への関心が身体への関心へと広がることで自らの生活を振り返ることにつながり、本介入モデルの可能性が示唆された。しかし本介入では動脈硬化症を予防するために、自分の生活や身体を理解するだけでなく、自らが自分にあった対処法を選択していけることを目指している。今年度は先行研究の結果をもとにケア介入枠組みを修正し、作成したケアを臨床家である看護師8名に実際に実践してもらい、ケアの実用性について検討を行った。臨床家の意見を参考に、ケア方法やケア物品などより実用的になるようにケアプロトコールを修正しケア枠組み、ケアプロトコールを完成することができた。現在、2型糖尿病患者20名を対象に、修正し完成したケアモデル「下肢血管障害が生じやすい2型糖尿病患者への身体の理解を促すフットケア」を実施し、その効果として、セルフケア能力の向上、セルフケア行動の変化、身体の理解の深まり、PADリスク因子の改善がみられるか検討を行っている。介入までの準備、対象者の選定、倫理審査などに時間を要したため、介入研究の開始が計画より遅れることとなった。ケアの効果の検討については引き続き実施し、ケアプログラムの開発に取り組んでいく。本研究は糖尿病患者の末梢動脈疾患(PAD)を予防する看護ケアを開発し、その効果を検証することを目的としている。PADは下肢に生じる動脈硬化であり、進行に伴い血管障害が生じると足病変から下肢切断につながることもあるが、PADが、多くの生活習慣病に起因し、無症候性に進行することから本人が気づいたり、治療を受けることが難しい病態でありその予防に効果的な方法はまだないといえる。そこで、今年度はパトリシア・ベナーらのケアリング理論をもとに研究者の実務経験と先行研究より作成した「フットケアを通して下肢血管障害が生じやすい身体の理解を促すケア」の実践を繰り返し、外来通院中の糖尿病患者に行い、そのケア方法を洗練させてきた。またケアの効果を検証するために、本ケアの概念枠組み、研究枠組みを完成させた。本ケアは、フットケアという身体へ働きかけるケアが入り口なっており、フットケアを通して「患者に気づかいを与える」ことで、「患者に自己への気づかいが生まれる」という考えを基盤としており、自己への気づかいが生まれた患者は、セルフケア能力、セルフケア行動に変化が生じるという仮説をたてることができた。次年度は、「フットケアを通して下肢血管障害が生じやすい身体の理解を促すケア」の実践的介入を糖尿病患者30名に行い、その後6ヶ月間にわたりセルフケア能力、セルフケア行動の変化を見ていくことで、仮説検証を行っていく予定である。本研究は、看護介入による効果検証を行うことを目指しているが、患者に生じる変化には様々な要因が影響するため、患者に生じた変化が本看護介入による効果であるか明確にすることは難しい。研究者は、長年にわたる実践の経験から本ケアには効果があると考え、先行研究をもとにケアプロトコールを作成したが、効果検証にあたっては、本ケアの理論的前提、概念枠組みをより明確にする必要があった。その検討のため指導者から助言を得るなど準備に時間をかけることが重要と考え、当初の計画を遅らせた。そこで今年度は、日頃自分の身体を気にかけたり、手入れをしたりすることが少ない糖尿病患者が、自分自身の身体を理解していくことを促すための介入モデルを作成した。この介入は、フットケアを用いており、「ケアされる体験の積み重ね」により、足を見ることに慣れ、足への関心が高まり、足を通して日頃の生活を考えることで、身体への関心を高まることを目指している。実際にまちの保健室に参加された地域住民に、このフットケアを用いた介入を行い、自分の身体や健康に対する意識が変化するか調査を行った。参加者の多くは日ごろから血圧や体重を測定することで自分の身体の変化を気にしていた。しかし動脈硬化度や足の皮膚温、自分の足の変形や皮膚の状態などは見方が分からず、ほとんどの参加者が血圧や体重のように毎日気にかけていないことが分かった。また、できるだけ歩くようにしていたり、野菜を多く食べるなどできそうな食事の工夫を行うなどほとんどの参加者が経験上健康によいと思うことを取り入れて生活していることも明らかになった。このことから、無症状で捉えにくい動脈硬化であっても、看護者が足を見る、手入れをする足を通して生活を考えるというアプローチを行うことで、自分の足だけでなく身体へ関心を向け、自分の身体を理解できると考えられた。

また新たな療養を指示するのではなく、参加者の状況にあった取り入れやすい対処法を選択していけるようなアプローチによって動脈硬化の予防が可能となる可能性が示唆された。本研究は糖尿病患者の末梢動脈疾患(PAD)を予防する看護ケアを開発し、その効果を検証することを目的としている。PADは下肢に生じる動脈硬化であり、進行に伴い血管障害が生じると足病変から下肢切断につながることもある。しかしながらPADが無症候性に進行することから本人が病気の発症に気づいたり、早めに治療を受けることが難しい病態である。パトリシアベナーらのケアリング理論をもとに、研究者の実務経験と先行研究をもとに「フットケアを通して下肢血管障害が生じやすい身体の理解を促すケア」の介入モデルの作成を行った。この介入モデルは、足を見られたり、ケアされる体験であるフットケアを用いており、「ケアされる体験の積み重ね」を重要な概念と位置づけた。足をケアされることで足への関心が高まり、足を通して生活を考えていくことで、足の関心が身体の関心に広がる。身体の関心が高まった患者は、自分の身体を理解できるようになり、自分のあった対処法を選択できることを目指している。介入モデルを日頃病院に受診する機会が少ない地域住民を対象に実施し、介入の効果を検討した。多くの対象者がフットケアの体験により気づいていなかった自分の足に関心を示したり、足の変化に気づくことで、以前より足に冷えがでている、最近は歩かなくなってきているなど自分の生活を考えられていた。また地域住民は今までの経験上健康によいと思う野菜を多く食べる、なるべく歩くなど多くの行動を取り入れていることが明らかになり、本介入モデルの可能性が示唆された。当初は効果をPADの予防で検証するためにリスク因子の改善などの検査データの変化をデータとして収集することを予定していたが、まず介入モデルの検討を行うことが必要と考え予備調査を行ったため研究の進行がやや遅れた。次年度PADリスク因子の改善を検証していく。本研究は、糖尿病患者の末梢動脈疾患(PAD)を予防する看護ケアを開発し、その効果を検証することを目的としている。そこで昨年度は、パトリシアベナーらのケアリング理論をもとに作成した介入モデル「フットケアを通して下肢血管障害が生じやすい身体の理解を促すケア」を用いて、その効果の検討を行った。その結果生活習慣病を有していた地域住民は、足をケアされることで足への関心が高まり、足への関心が身体への関心へと広がることで自らの生活を振り返ることにつながり、本介入モデルの可能性が示唆された。しかし本介入では動脈硬化症を予防するために、自分の生活や身体を理解するだけでなく、自らが自分にあった対処法を選択していけることを目指している。今年度は先行研究の結果をもとにケア介入枠組みを修正し、作成したケアを臨床家である看護師8名に実際に実践してもらい、ケアの実用性について検討を行った。
ＧａＳｅによる超広帯域・超狭線幅ＴＨｚ連続波発生

独自の液相成長法を初めて適用し、低温かつ一定の成長温度でストイキオメトリ制御されたGaSe層状半導体結晶成長を実現した。低温成長により、イプシロン単相の単結晶を得た。ストイキオメトリ組成制御により、IR及びTHz光吸収特性が向上した。電気的測定評価を行い、市販ブリッジマン結晶と比較して、本結晶では内因性点欠陥が少ない事が分かった。自由キャリア吸収を低減する目的で、遷移金属元素添加を行ない、深い準位を形成することが出来た。これらの結晶を用いて、差周波混合原理によるテラヘルツ波発生に成功した。最大発生出力は、約3mWであり、市販ブリッジマン結晶より約10倍程度高い発生効率を達成した。本年度は、(1)既存GaSe結晶成長装置の整備と結晶成長実験の開始、及び(2)市販GaSe結晶を用いた同軸位相整合によるテラヘルツ発生特性の詳細を調査した。(1)既存GaSe結晶成長装置は、結晶成長部、溶液中の温度差、そして蒸気圧制御用金属Se部温度を設定する事が可能である。本年度は、地震対策とともに万が一のSe金属蒸気暴露に対処する安全対策を講じ、温度制御部を改良して各温度の安定性を高めた。既存結晶成長系の整備の後、約2週間の結晶成長実験を開始した。石英アンプ封じ切り直前のSe酸化物除去工程の最適化等により、透明性が高いバルキーなGaSe単結晶を蒸気圧制御温度差液相成長法で得た。X線回折法で、4種類のGaSeポリタイプの内、イプシロン型の単一相であることが分かった。また板状結晶の主表面が0001面であることも確かめられた。更に背面反射ラマン分光測定結果からも、イプシロン型単一相のGaSe結晶であることが確かめられた。赤外・可視光吸収測定からGaSeの直接遷移禁制帯幅に対応する約2.2eVの吸収端が得られた。加えて、我々の連続周波数可変テラヘルツ光源を用いたテラヘルツ帯域吸収測定を行ない、融液成長法のブリッジマン法で成長された市販結晶よりも良好な透過率を有する結晶である事が明らかになった。(2)市販GaSe結晶を用いたNd:YAGレーザ励起1.2ミクロン帯クロムフォルステライト波長可変レーザ励起による差周波混合法を用いたテラヘルツ波発生特性を調査した。同軸位相整合角を変化する事で、約0.7から10THzを発生出来る事を確認した。しかし、10THz超の周波数帯域では、結晶保持ジグ形状を改良する必要がある事が分かった。また、連続波CW近赤外半導体レーザを励起光として用いた発生予備実験を行なった。励起近赤外光を絞る事で近赤外光も結晶内で大きな発散角を持つ事となり、発生テラヘルツ光との分離が困難であった。そのため、近赤外励起光を平行光としてビーム径を絞る必要がある事が分かった。世界的に報告が無い独自の液相成長法を用いて、テラヘルツ波発生用非線形光学結晶のGaSe結晶成長を行った。結晶成長条件について成長温度、温度勾配、印加Se蒸気圧、るつぼ形状などのパラメータを最適化し、ラマン散乱分光測定、XRD測定によるポリタイプの同定を行った。得られた結晶はp型であり、ホール係数温度依存性測定を行った。結晶の光吸収特性は、近赤外光(λ=1μm)とテラヘルツ透過測定を行った。また、表面処理を行った結晶を用いてテラヘルツ波発生を実現した。表面モフォロジー観察から、準静的に結晶成長が進行したことが分かった。結晶のポリタイプについて、高温条件ではγ-GaSeの析出があったが、低温成長を行うことで所望のε相を成長できた。キャリア密度の温度依存性からは、Bridgman法によって成長した結晶では深い準位が存在することが示された。また、本研究で成長した結晶はBridgman法による結晶に比べ高い移動度を持つことがわかった。遷移金属元素添加により深い準位形成に成功した。結晶の光吸収特性について、印加Se蒸気圧に着目した。近赤外、テラヘルツ高周波帯域において印加Se蒸気圧の増加により、光吸収特性が向上した。また、近赤外帯域テラヘルツ高周波帯域共に成長した結晶の光吸収はBridgman法により成長した市販GaSeよりも良好であった。この結果より、蒸気圧制御温度差液相成長法による印加Se蒸気圧制御はフォノン散乱の低減、またノンストイキオメトリ欠陥の低減に有効であることが示された。テープ剥離法を用いて結晶をへき開し、結晶表面の状態を改善した結晶で9.41THz,9.91THz,10.41THzにおいて、テラヘルツ波発生に成功した。

これらの成果は、学術論文4編(1編は投稿中)、国際会議発表2件、国内会議発表14件、受賞1件(2013年度KDDI財団賞)にて行われた。本年度は、1昨年度整備した結晶成長装置を用いての蒸気圧制御温度差液相成長実験の開始、及び2結晶成長装置の増設3GaSe結晶を用いた同軸位相整合による高周波THz発生系の構築とアミノ酸試料の高周波THzスペクトラム計測を行なった。1GaSe結晶成長は、本年度から基板結晶を用いたシーディングを行なっている。約2週間の結晶成長時間で実験を開始した。石英アンプ封じ切り直前のSe酸化物除去工程の最適化等により、透明性が高いバルキーなGaSe単結晶を蒸気圧制御温度差液相成長法で得る事が出来た。基板結晶を用いる事無く単結晶成長が実現出来たが、これはGaSeの高い結晶非対称性に起因するものと思われる。X線回折法で、4種類のGaSeポリタイプの内、イプシロン型の単一相であることが分かった。更に板状結晶の主表面が0001面であることも確かめられた。その結果は背面反射ラマン分光測定結果からも、確かめられた。基板結晶を用いた成長では、基板結晶上にエピタキシャルに結晶成長する事が分かった。赤外・可視光吸収測定からGaSeの直接遷移禁制帯幅に対応する約2.2eVの吸収端が得られた。周波数可変テラヘルツ光源を用いたテラヘルツ帯域吸収測定を行ない、市販ブリッジマン法による結晶よりも高い透過率を有する結晶である事が分かった。2不純物添加と第三元素添加による混晶結晶成長実験を効率的に進めるため、結晶成長装置を増設した。基本的成長温度分布等の条件を確立し、予備的な結晶成長実験を行なった。3市販GaSe結晶を用いた高周波THzに特化した光源を構築し、これまで存在しなかった高周波THz領域のアミノ酸THzスペクトラム測定を行なった。従来法のFTIRと部分的に異なるスペクトラムが得られ、単色光励起の本手法と白色光励起で全振動モードを活性にするFTIRの違いが示された結果は重要である。既存GaSe結晶成長装置の整備及び結晶成長工程の精査を伴う成長実験を開始した。また同軸位相整合によるテラヘルツ波発生光学系の構築と発生特性の詳細を調査及び高周波テラヘルツ波発生とCW波発生実現のための問題点を調査する事が出来た事による。25年度が最終年度であるため、記入しない。新たに整備したGaSe結晶成長装置の結晶成長工程の精査を伴う成長実験を開始した。成長装置も増設し、効率的な成長実験を進める事ができる。同軸位相整合による高周波テラヘルツ発生光学系の構築と、これまで無かった高周波THz領域のアミノ酸スペクトラムを計測する事が出来た。蒸気圧制御温度差液相成長でバルキーなGaSe結晶を得るためには、最低でも2週間程度の成長時間が必要である事から、結晶成長装置を増設する予定である。結晶成長では印加蒸気圧制御によるストイキオメトリ制御を重視し、結晶評価を進める。また、10THz超の高周波テラヘルツ発生のために、入射近赤外光及び発生テラヘルツ波の光路を考慮した光学ジグの制作を行なう。加えてCW波発生のために、平行微小ビーム径光学系を構築する。結晶成長に関しては、層間結合を強め臨界せん断応力を高めて機械的強度を改善するため、第三の同族元素添加による三元系混晶結晶の育成を予定する。
眼球運動成分の精密解析に基づくビジョントレーニング評価法の確立

目的;水平方向動体視力(Dynamic Visual Acuity; DVA)と眼球運動の間には密接な関連がある。現在までにDVA測定の際の視標の速度、視標の移動方向による眼球運動の変化について実験により明らかにしてきた。対象、方法;現時点では健康成人のみを対象して測定した。DVAと同時に眼球運動を計測した。DVAの能力は、被験者の眼前を横切るランドルト環の切れ目の方向の回答正解率(%)で評価した。眼球運動の評価は、視標出現からの眼球運動開始時間、眼球と視標位置の差(エラー)、saccade最大速度とした。視標速度は200, 300, 400, 500, 600 (deg/sec)の5条件とした。視標の出現方向を左から右、右から左の2パターンとし、視標の回転方向による眼球運動の変化についても検討した。結果;視標速度の上昇に伴いDVAの能力は有意に低下した(p<0.001; One-way repeated measures ANOVA)。視標速度の変化における眼球運動の評価においては、視標速度の上昇に伴い、眼球運動の開始時間の短縮(p<0.05)、エラーの増加(p<0.001)、最大速度の増加(p<0.001)が認められた。視標速度の上昇に伴いエラーは急激に増加した。また、眼球運動の開始時間は300deg/sec近辺で頭打ちとなった。視標の回転方向の変化による眼球運動の変化も認められた。結論;視標速度の上昇に伴うDVAの能力の低下、眼球運動の変化を確認することができた。視標の回転方向に伴う眼球運動の変化も確認できた。実験系が既に整備されている状況で、従来実施していた眼球運動と動体視力に関する実験を速やかに実施できた。順次被験者を募集し、運動経験に係わらず健康な男性の被験者で、予定していたDVAと眼球運動に関する実験を行った。得られた結果を自作のソフトウェアで解析し、内容の分析を行った。実験に関しては、当初の計画通りに遂行することができた。眼球運動の各成分と、実際のDVA能力との関連は、各成分毎の細かい変化に加え、視標の速度にバリエーションを持たせることで、視標速度と眼球運動成分、およびDVAの能力との関連性も調べることができた。実験系に関しては、当初の計画通りに設計出来、測定も順調に行うことが出来ている。被験者のバリエーションに関しては、学生の被験者に関しては予定通りに集めることができ、測定も行えているが、学生以外の被験者(40代など、高い年齢層の被験者)及び女性の被験者に関しては、当初の予定通りには測定できていない。本年度はこの点の調整を行いたい。測定内容については、初年度に得られた結果を踏まえ、当初に計画した項目に加え、さらに追加できる項目、内容があるか検討する予定である。<目的>水平方向動体視力(Dynamic Visual Acuity; DVA)と眼球運動には密接な関連がある。視標速度の違いによりDVAの能力と眼球運動がどのように変化するか、実験により検討した。<対象・方法>健康成人7名(平均年齢19歳)を対象とし、DVAと同時に眼球運動を計測した。<結果>視標速度の上昇に伴いDVAの能力は有意に低下した(p<0.001; One-way repeated measures ANOVA)。眼球運動の評価においては、眼球運動の開始時間の短縮(p<0.05)、エラーの増加(p<0.001)、最大速度の増加(p<0.001)が認められた。<結論>視標速度の上昇に伴うDVAの能力低下要因としてエラー増加の存在が示唆された。また、視標速度の上昇に伴うエラーの急激な増加は、眼球運動の開始時間が300deg/sec近辺で頭打ちになることに関連していると推察された。初年度は実験系を整備し、従来実施していた眼球運動と動体視力に関する実験を実施出来る環境を整えた。結果を自作のソフトウェアで解析し、当初の計画通りに、その成果を平成30年4月に開催された第122回日本眼科学会総会で発表することが出来た。

現在までにDVA測定の際の視標の速度、視標の移動方向による眼球運動の変化について実験により明らかにしてきた。対象、方法;現時点では健康成人のみを対象して測定した。DVAと同時に眼球運動を計測した。DVAの能力は、被験者の眼前を横切るランドルト環の切れ目の方向の回答正解率(%)で評価した。眼球運動の評価は、視標出現からの眼球運動開始時間、眼球と視標位置の差(エラー)、saccade最大速度とした。視標速度は200, 300, 400, 500, 600 (deg/sec)の5条件とした。視標の出現方向を左から右、右から左の2パターンとし、視標の回転方向による眼球運動の変化についても検討した。結果;視標速度の上昇に伴いDVAの能力は有意に低下した(p<0.001; One-way repeated measures ANOVA)。視標速度の変化における眼球運動の評価においては、視標速度の上昇に伴い、眼球運動の開始時間の短縮(p<0.05)、エラーの増加(p<0.001)、最大速度の増加(p<0.001)が認められた。視標速度の上昇に伴いエラーは急激に増加した。また、眼球運動の開始時間は300deg/sec近辺で頭打ちとなった。視標の回転方向の変化による眼球運動の変化も認められた。結論;視標速度の上昇に伴うDVAの能力の低下、眼球運動の変化を確認することができた。視標の回転方向に伴う眼球運動の変化も確認できた。実験系が既に整備されている状況で、従来実施していた眼球運動と動体視力に関する実験を速やかに実施できた。順次被験者を募集し、運動経験に係わらず健康な男性の被験者で、予定していたDVAと眼球運動に関する実験を行った。得られた結果を自作のソフトウェアで解析し、内容の分析を行った。実験に関しては、当初の計画通りに遂行することができた。眼球運動の各成分と、実際のDVA能力との関連は、各成分毎の細かい変化に加え、視標の速度にバリエーションを持たせることで、視標速度と眼球運動成分、およびDVAの能力との関連性も調べることができた。今年度以降は、被験者の年齢・性別・運動経験の有無による相違の比較を行う観点から、特徴別に被験者を募集した測定を行う。具体的には、今年度は男性20名(20代運動経験者5名、20代運動未経験者5名、40代運動経験者5名、40代運動未経験者5名)女性20名(20代運動経験者5名、20代運動未経験者5名、40代運動経験者5名、40代運動未経験者5名)、計40名の被験者を募集する。これらの被験者に対してDVA測定時に精密眼球運動測定を同時に行い、DVAの成績と眼球運動成分の検討を行い、それぞれのグループ間での相違を比較検討する。また、これら40名の被験者に対してビジョントレーニングを行い、トレーニングの前後でDVA測定時の精密眼球運動を測定し、トレーニングによって生じる眼球運動成分の変化について詳細に検討し、トレーニングが眼球運動に及ぼす影響についても検討する。実験系に関しては、当初の計画通りに設計出来、測定も順調に行うことが出来ている。被験者のバリエーションに関しては、学生の被験者に関しては予定通りに集めることができ、測定も行えているが、学生以外の被験者(40代など、高い年齢層の被験者)及び女性の被験者に関しては、当初の予定通りには測定できていない。本年度はこの点の調整を行いたい。測定内容については、初年度に得られた結果を踏まえ、当初に計画した項目に加え、さらに追加できる項目、内容があるか検討する予定である。
歯髄保存療法に対する細菌学的考察-暫間的間接覆髄法について-

当初の予定では,暫間的間接覆髄法を施行した症例に対して,経時的に臨床的および細菌学的に検査を行ないその結果に考察を加える予定であったが,条件を満たした症例が少なく,期日中に予定の症例をクリアーするのは困難と判断し,準備実験を計画,結果をまとめた,つまり,間接覆髄施行中に露髄し抜髄の対象となった症例および,補綴学的要求で抜髄処置が必要な症例のうち冷水痛を有する症例に対して,齲蝕深部象牙質中および歯髄中より細菌を分離・同定し,歯髄疾患における歯髄への細菌の侵入に対する臨床的指標を検索した.その結果,対象とした14症例すべての深部象牙質から細菌が分離された.また,それら細菌と根管内より分離された細菌との比較から歯髄への感染は,深部象牙質に存在する細菌が直接歯髄内に侵入する可能性が高いこと,そして深部象牙質から侵入した細菌が歯髄内で増殖する段階で菌種やその比率を変化させる可能性を明らかにした.さらに,湿潤した茶褐色の感染象牙質を有する齲蝕罹患歯では,歯髄内への細菌の侵入の可能性が高い傾向が確認された.なお,実験に際しては,患者には,文書及び口頭で実験の詳細を説明し,治療には支障がないことを理解させ,協力の約束を取りつけた上で実験を行なった.以上の結果をまとめ今回の発表とした.この準備実験の結果については,日本保存学会雑誌に投稿の予定である.またこの準備実験を通して,検体の採取法やその再現性に問題はなく,同様の方法で本実験を行なえることが再確認された.今後予備実験の成果をふまえて,本実験の症例を追加していく予定である.当初の予定では,暫間的間接覆髄法を施行した症例に対して,経時的に臨床的および細菌学的に検査を行ないその結果に考察を加える予定であったが,条件を満たした症例が少なく,期日中に予定の症例をクリアーするのは困難と判断し,準備実験を計画,結果をまとめた,つまり,間接覆髄施行中に露髄し抜髄の対象となった症例および,補綴学的要求で抜髄処置が必要な症例のうち冷水痛を有する症例に対して,齲蝕深部象牙質中および歯髄中より細菌を分離・同定し,歯髄疾患における歯髄への細菌の侵入に対する臨床的指標を検索した.その結果,対象とした14症例すべての深部象牙質から細菌が分離された.また,それら細菌と根管内より分離された細菌との比較から歯髄への感染は,深部象牙質に存在する細菌が直接歯髄内に侵入する可能性が高いこと,そして深部象牙質から侵入した細菌が歯髄内で増殖する段階で菌種やその比率を変化させる可能性を明らかにした.さらに,湿潤した茶褐色の感染象牙質を有する齲蝕罹患歯では,歯髄内への細菌の侵入の可能性が高い傾向が確認された.なお,実験に際しては,患者には,文書及び口頭で実験の詳細を説明し,治療には支障がないことを理解させ,協力の約束を取りつけた上で実験を行なった.以上の結果をまとめ今回の発表とした.この準備実験の結果については,日本保存学会雑誌に投稿の予定である.またこの準備実験を通して,検体の採取法やその再現性に問題はなく,同様の方法で本実験を行なえることが再確認された.今後予備実験の成果をふまえて,本実験の症例を追加していく予定である.当初の予定では、暫間的間接覆髄法を施した症例に対し、経時的に臨床的および細菌学的考察を加える予定であったが、条件を満たした症例が少なく、期日的に予定の症例をクリアーするのは困難であると思われる.そこで、間接覆髄施行中に露髄し抜髄の対象となった症例および、補綴学的要求で抜髄処置が必要な症例のうち冷水痛を有する症例に対して、齲蝕深部軟化象牙質中および歯髄中より細菌を分離・同定し、歯髄疾患における歯髄への細菌の侵入に対する臨床的指標を検索し、歯髄保存療法における細菌学的考察に対する準備実験を実施している.この準備実験の結果に関しては、保存学会誌において本年度中に誌上発表の予定をしている.どのような症例を今回の実験に選択・採用するのか、また患者に対する説明および承諾をどのように取るかについて再度検討を加え、深部象牙質からの検体の細菌学的な再現性について上述の準備実験を続行し、方法の信頼性を再確認のうえ、本実験を行う.本実験は予定を変更、平成14年度以降も症例を追加する予定であるが、現在まで2症例について臨床的および細菌的検索を行った、深部軟化象牙質からは2症例とも通性嫌気性菌が分離された、そのうち1症例については、暫間的間接覆髄法を施行3日後に、自発痛を訴え来院、抜髄処置を行なった.抜髄した歯髄組織からは、2菌種の通性嫌気性グラム陽性球菌が分離・同定された.あとの1症例については、予後良好で、3ヶ月後に除去・採取された残存軟化象牙質内からは細菌は分離されず、その後の経過観察も良好であった.

今後できる限り症例を追加する予定である.当初の予定では、暫間的間接覆髄法を施行した症例に対して,経時的に臨床的および細菌学的に検査を行ないその結果に考察を加える予定であったが,条件を満たした症例が少なく,期日中に予定の症例をクリアーするのは困難と判断し,準備実験を計画,その結果をまとめた.つまり,間接覆髄施行中に露髄し抜髄の対象どなった症例および,補綴学的要求で抜髄処置が必要な症例のうち冷水痛を有する症例に対して,齲蝕深部象牙質中および歯髄中より細菌を分離・同定し,歯髄疾患における歯髄への細菌の侵入に対する臨床的指標を検索した.その結果,対象とした14症例すべての深部象牙質から細菌が分離された.また,それら細菌と根管内より分離された細菌との比較から歯髄への感染は,深部象牙質に存在する細菌が直接歯髄内に侵入する可能性が高いにと,そして深部象牙質から侵入した細菌が歯髄内で増殖する段階で菌種やその比率を変化させる可能性を明らかにした.さらに,湿潤した茶褐色の感染象牙質を有する齲蝕罹患歯では,歯髄内への細菌の侵入の可能性が高い傾向が確認された.なお,実験に際しては患者には文書及び口頭で実験の詳細を説明し.治療には支障がないにとを理解させ,協力の約束を取りつけた上で実験を行なった.以上の結果をまとめ今回の発表とした.この準備実験の結果については,日本保存学会雑誌に投稿の予定である.またこの準備実験を通して,検体の採取法やその再現性に問題はなく,同様の方法で本実験を行なえるにとが再確認された.今後予備実験の成果をふまえて,本実験の症例を追加していく予定である.
炭素-炭素および炭素-ヘテロ原子結合生成の新触媒系の開発

1、目的・意義遷移金属触媒を用いる炭素ー炭素および炭素ーヘテロ原子結合形成反応は、機能性分子や医薬品を合成する上で、必要不可欠な反応群である。これらを効率的に形成する手法として炭素ー水素結合の切断を伴う結合形成反応が挙げられる。そこで本研究では、炭素ー水素結合の切断を伴う結合形成反応において特に、N, O, S, Seなどの後周期遷移金属と強く結合するヘテロ原子を含む化合物を基質とする反応に焦点をあて新規触媒反応の開発を目的とする。2、研究内容配位性官能基を有する芳香族化合物とチオフェン誘導体を基質とし、そのクロスカップリング反応について種々検討を行った結果、ロジウム触媒に銀塩を添加すると共に、銅塩を酸化剤に用いることにより、配位性官能基に隣接する炭素ー水素結合の切断と、チオフェンの2位の炭素ー水素結合の切断を伴ったクロスカップリング反応が効率よく進行することを見出した。また、類似の触媒系を、含窒素化合物を基質とする分子内炭素ー炭素結合形成反応へと展開し、イミダゾール誘導体からベンゾイソキノリン類を合成する新規触媒反応も見出した。さらに、本触媒がクマリン類の炭素ー水素結合の切断を伴ったアルケニル化およびアルキル化に対しても有効であることを見出した。一方、より安価なニッケル触媒も芳香族炭素ー水素結合の切断を伴ったカルコゲン原子団の導入反応にも有効である。上記の反応は、いずれも二つの炭素ー水素結合を切断し、新たに炭素ー炭素結合が生成する脱水素型の反応であるので、脱離基の導入による事前の活性化を必要としない効率的な合成手法である。(抄録なし)1、目的・意義炭素一炭素結合形成反応は、様々な有機化合物の基本骨格を構築する上で、必要不可欠な反応群である。遷移金属触媒を利用するクロスカップリング反応は、単結合を構築する手段として有機合成反応に既に広く活用されている。本研究では、N,S,Seなどの遷移金属に配意しやすいヘテロ原子を含む化合物を基質として選び、炭素一水素原子の切断を経て、新たな炭素一炭素結合を形成する新規な合成手法の開発を目指して研究を行った。2、研究内容配位性官能基を有する芳香族化合物とチオフェン誘導体を基質とし、そのクロスカップリング反応について種々検討を行った結果、ロジウム触媒に銀塩を添加し、銅塩を酸化剤として用いることにより、配位性官能基に隣接する炭素一水素結合と、チオフェンの2位の炭素-水素結合の切断を伴ったクロスカップリング反応が効率よく進行することを見出した。本反応では、これまで利用が困難であった無置換のチオフェンを用いても効率よく反応が進行し、同族のセレノフェンの利用も可能であった。本触媒系を利用することにより、機能性材料の母骨格として広く利用されているオリゴチオフェンの両末端に芳香環を導入することも出来る。さらに、得られた生成物が発光性分子としての性質を示すことも確認した。また、この触媒系を活用することにより、含窒素化合物の炭素一水素結合の切断を伴う分子内での炭素一炭素結合生成を試みたところ、イミダゾール誘導体からベンゾイソキノリン類を合成する新しい環化反応を見出した。上記の反応は、いずれも二つの炭素一水素結合を切断し、新たに炭素一炭素結合が生成する脱水素型の反応であり、脱離基の導入による事前の活性化を必要としない効率的な合成手法である。現在のところ、遷移金属触媒と強く結合する窒素、硫黄、セレンを含む基質に対して有効な触媒系の開発に成功しており、概ね順調に進展していると考えている。より難易度の高い高周期典型元素を含む基質へと展開し、今回見出した触媒系の基質適用範囲の拡大が必要である。上記の如く、遷移金属触媒の触媒毒である硫黄およびセレンを有する基質に有効な触媒系を見出した。今後、より難易度の高いテルルなどの高周期典型元素を含む基質へと展開し、含高周期典型元素化合物の新規合成方法の開発を目指す。(抄録なし)