hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ワーキングメモリ理論による発達障害児童生徒の学習・就労支援

2)発達障害や学習の遅れを抱える児童生徒にワーキングメモリアセスメントを行い、その結果と支援方法の情報を教師・支援者に提供するためのウェブプラットフォームを作成した。また、学習に問題を示す児童生徒のワーキングメモリとその学習の問題との関連についてのデータを収集した。3)就労を目的とする高等特別支援学校に入学した生徒40名にワーキグメモリテストを実施した。また、看護学校を卒業して病院勤務を始めた看護師80名を対象にワーキグメモリテストを実施し、同時に病院での業務の習得に関する評価データを収集した。本研究の3つの目的に関して、(1)小学校1年生に実施できるワーキングメモリテストの妥当性を検証したこと、(2)学習に問題を抱える児童生徒の支援者にアセスメントと情報提供を行うウェブプラットフォームを完成させたこと、(3)ワーキングメモリと就労の関連に関する基礎データを収集したこと、が理由である。今後の研究の進捗方策について,本研究の上記3つの目的に沿って記載する。1)の目的に関して,29年度作成したタブレットソフトウェアを用いて、小学校1年生の入学直後のワーキングメモリのアセスメントを行い、それが1年後の読み書きなどの学習の進度を予測することを確認し,タブレットソフトウェアの妥当性を検証する。2)の目的に関して,現在、発達障害や学習の問題を抱える児童生徒のワーキングメモリアセスメントを行っているウェブプラットフォームを改善し、より使いやすいものとし、より多くのデータを収集する。3)ワーキングメモリプロフィールと就労に関する行動特性の関連性に関するデータをさらに収集する。高等支援学校に加えて,病院に就職し,不適応を起こす新人看護師についてもその特性を調べ,不適応との関連性を検討する。(1)読み書きに遅れを示す可能性のある小学校1年生に対して、読み書きの遅れを防ぐための介入プログラムを作成すること、(2)児童生徒の学習に関する情報とワーキングメモリのアセスメントの情報に基づいて、支援の方向を考えること、(3)生徒の特性とワーキングメモリのアセスメントの情報に基づいてどのような就労支援が適切かを分析することである。
二核鉄および銅タンパクによる酸素活性化の精密モデル錯体の開発

二核鉄及び銅酸素(μ-パーオキソ)錯体は,酸素運搬体であるヘムエリトリンやヘモシアニンの機能モデルとして,また酸素化媒体であるメタンモノオキシゲナーゼ(鉄および銅錯体)の酸素活性化機構を理解するうえで重要であり,本研究ではこれら二核金属タンパクの精密モデル錯体の構築を目的とした。今年度は,二核鉄酸素錯体の単離と構造および理性の解明,さらに銅(I)錯体による酸素活性化に重点を置いて研究を行い以下の成果が得られた。鉄錯体:1)立体的に嵩高いイミダゾリル基を含む二核化配位子(2,6〔bis(3-methy1-4,5-diphenylimidazolylmethyl)aminomethyl〕-4-methylphenolate:Ph-bimp)を用いて,世界ではじめて室温でも可逆的酸素化能を有し,ヘムエリスリンと同等の酸素親和性を持つ二核鉄酸素錯体の合成に成功した。2)さらに酸素化型(〔Fe_2(Ph-bimp)(OBz)(O_2)〕^<2+>)および脱酸素化型錯体(〔Fe_2(Ph-bimp)(OBz)(H_2O)〕^<2+>)の両者の結晶構造を明らかにし,高い酸素親和性および不可逆的酸化に対する安定性は主に配位子の立体効果によるものであることを明らかにした。3)また,配位子の立体効果により酸素親和性を数万倍の範囲で制御可能であることを見い出した。銅錯体:三脚型四座配位子(tris{(6-methy1-2-pyridyl)methyl}amine:N4Me_3 py)を含む銅(I)錯体(〔Cu(N_4-Me_3py)〕^+)と酸素との反応により,配位子に組み込んだピリジル基の6位のメチル基がカルボキシル基にまで酸化されることを見いだした。この反応はメタンモノオキシゲナーゼのモデル反応として注目される。
歯周病原菌の定着機序の解析とその定着阻害

歯周病原菌の宿主細胞への付着能は、歯周病を成立させるための基本的ステップである。Bacteroides intermediusは、成人の歯周局所から必ずのように分離することができるにもかかわらず、その定着機序は不明である。B.intermediusを中心としたヒト口腔内Bacteroides菌種の赤血球凝集能、口腔粘膜上皮細胞への付着能などを調べ、その定着機序の解明を試みた。B.gingivalis菌体は、強い赤血球凝集能、粘膜上皮細胞付着能を示し、B.melaninogenicusとB.forsythusは、弱い付着能を示した。B.intermediusの供試全株は、あらかじめneuraminidaseで処理した赤血球のみを強く凝集し、あらかじめneuraminidaseで処理したヒト頬粘膜上皮細胞によく付着した。B.intermediusのこの血球凝集能は、100°C、10分加熱およびprotease処理によって完全に消失した。B.intermedius菌体のneuraminidase処理赤血球凝集能は、正常ヒト血清、唾液の添加によって抑制されたが、糖、アミノ酸、EDTAの添加による影響を受けなかった。また、neuraminidase処理赤血球をβ-galactosidaseで処理してもB.intermediusによる凝集は低下しなかった。B.intermedius抽出LPSによるヒト赤血球凝集能は、100°C、10分加熱やprotease処理による影響を受けなかった。また本菌体は、SHAへの強い付着能を示し、抽出LPSもSHAへ吸着した。洗浄赤血球凝集能のあるB.gingivalis,B.melaninogenicusおよびB.forsythusは、弱いながら疎水性を示した。B.intermediusの供試全株は、高い疎水性を示したが、赤血球凝集能のない菌種は、親水性であった。歯週組織のコラゲン線維の代謝・新生速度は極めて高く,常に改造が行われている.この改造機構において,線維芽細胞はコラゲン生成を行うとともに,コラゲン線維の吸収・分解にも関与していることが明らかにされつつある.そこで本研究では,線維芽細胞のコラゲン生成期とコラゲン吸収・分解期でその機能を異にするか否かを,ヒト歯肉由来の線維芽細胞の培養系を用いて細胞学,細胞化学(酸性フォスファターゼ活性の局性)的に検索し,以下の結果を得た.コラゲン生成期の線維芽細胞では,弱い酸性フォスファターゼ活性がリンゾーム,ゴルジ装置の成熟面,濃縮胞にのみ観察された.しかし, GERL複合体,分泌顆粒には活性が認められなかった.これに対して,コラゲン貪食をしている線維芽細胞では,強い酸性フォスファターゼ活性がGERL複合体に出現した.また,コラゲン線維貪食により線維芽細胞のコラゲン生成には抑制がかかり,粗面小胞体は拡張し,生成物が蓄積された.ゴルジ野の前分泌顆粒・分泌顆粒および細胞突起部の分泌顆粒は凝縮し,酸性フォスファターゼ活性が認められた.取り込んだコラゲン線維はまず貪食胞入り,続いてゴルジ・GERL複合体で形成された一次リソゾームがこれらのコラゲン貪食小体に融合し,コラゲン貪食水解小体が形成された.線維芽細胞に貪食されたコラゲン線維は,水解小体内でリソゾーム系酵素によって消化・分解された.また,細胞外でのコラゲン消化像は観察されなかった.

これらの結果より,コラゲン生成期と吸収・分解期では,線維芽細胞は機能相手を異にし,同時には両機能を行えないことと,生理的状態でのコラゲンの消化・分解は細胞内のリソゾーム系によるものが主であることが強く示唆された.
スライディンググラフトコポリマーのミクロ相分離構造

本研究では、超分子を利用した新規高分子材料の創成を目指しており、超分子構造の一種であるポリロタキサンを応用して、側鎖が軸高分子上を自由に動く様々なスラディンググラフトコポリマー(SGC)を合成し、これを用いて新しいミクロ相分離構造と物性を示す高分子材料を構築することを目的としている。本年度はまず、軸高分子(ポリエチレングリコール)の長さが一定で、グラフト鎖の長さと数が制御されたSGCの合成を試みた。我々のこれまでのポリロタキサンの修飾法は、多数あるシクロデキストリン(CD)水酸基に対してランダムに置換基を導入していたため、1つのCDに対する置換基の数や位置を厳密に定義するのは困難であった。本研究では予め官能基を導入したCDを用いてポリロタキサンを合成し、反応サイトを限定する。CD誘導体については、初めはMono-hydroxy α-CDのように市販されているものを購入して使用した。あるいは、多くの論文や成書で確立した合成法が報告されているので、それらに従い合成することも可能である。一方、グラフト鎖の導入方法としては、酸クロライドなどの水酸基と反応性の高い末端を有する高分子を結合させる方法と、ポリロタキサンからモノマーの重合反応により高分子鎖を成長させる方法が考えられる。本研究ではまず、精密な反応の制御が可能なリビング重合の一つであるATRP法により、モノマーとして疎水的なブロック鎖を形成するメタクリレート誘導体を用いた重合反応を試みた。合成した試料の同定は主にNMRによって行い、また、分子量の評価には本年度新たに導入した示差屈折計検出器を用いた。尚、本研究は、科学研究費補助金(基盤研究(S)・課題番号:20221005・研究代表者:伊藤耕三)の採択に伴い、平成20年8月11日付けで廃止となった。
星状神経節ブロックはシバリングを抑制するか

術後合併症としてのシバリングに対し,星状神経節ブロックによる交感神経の遮断が与える影響を日本白色家兎を用いて検討した。白色家兎を対照群と星状神経節ブロック施行群(以下SGB群)の2群に分け,それぞれ酸素・イソフルレン麻酔下に気管内挿管を施し,自発呼吸にて管理した。SGB群は右頸部より1%リドカインにてSGBを施行した。SGBの効果は左右の上肢温の差で判定した。大腿動脈より観血的動脈圧をモニターし,食道・耳介・左右上肢の各所で体温を測定した。直腸内に挿入したサーモードより,体温を39°Cから徐々に低下させ,シバリングの発生を観察した。また,血圧・心拍・呼吸数・呼気終末二酸化炭素分圧を測定し,血液ガス分析を行った。イソフルレンは0.2MACとなるように調節した。SGB群(N=6)と対照群(N=6)とで冷却前の体重,心拍,各部体温,呼吸数,呼気イソフルレン濃度に有為差はなかった。両群とも冷却に伴い体温は低下し,シバリングが発生した。シバリング発生時の体重,心拍,各部体温,呼吸数,呼気イソフルレン濃度に有為差はなかった。ただし,食道温はSGB群が35.25°C,対照群36.33°Cと平均で1°C以上の低下傾向にあり,今後実験例を増やしていくことで手法の安定化を行い,バイアスを減らすことで有為差を見いだすことが出来ると思われる。引き続き検討を重ねていく。白色家兎を酸素・イソフルレン麻酔下に気管内挿管を施し,自発呼吸にて管理した。星状神経節を切断し,永久交感神経節ブロックモデルを作った。大腿動脈より観血的動脈圧をモニターし,直腸・食道・耳介の各所で体温を測定した。星状神経節ブロック群もコントロール群も体温の低下に伴い,シバリングが発生した。しかしながら,星状神経節の処置に時間がかかり,シバリング発生の前に重度のアシドーシスに陥る例が多く,今のところ有為の結果は得られていない。文献的に検索した結果,イソフルレン単独ではシバリングの発生閾値が大きく低下することがわかった。また,シバリングの同定も不十分であった。このため,麻酔を酸素・笑気に切り替え,シバリングの同定法を変えて再度検討中である。
文化人類学的フィールドワークによる科学実践の研究

本調査は科学者,技術者の実践をエスノグラフィックな手法で調査したものである.調査によって明らかになったことは,科学者,技術者は自らが各分野における社会的ネットワークの構成メンバーであり,かつ,そのネットワークの構築,維持,再編に参加する活動のなかで自らの研究・関発,学習,技術関発,技術の達成を実現させているということである.例えば,実験室における"個人"の実験,あるいは,研究テーマの形成はその研究者が一人で行っているわけではなく,様々なメンバーからなる研究室コミュニティ,並びに,研究室を超えた異分野を含む社会的ネットワークのなかで可能になっている.ある植物遺伝子工学研究室では,教授,助手,学生仲間は等しく学習を構造化する資源(リソース)として機能していた.また,この研究室の教授と助手は研究室以外のコミュニティ,例えば,企業の研究所との共同研究をオーガナイズして学生を社会とリンクする植物遺伝子工学実践ネットワークへ参入させている.他方,研究室コミュニティには認知的道具(実験ノートなど)が蓄積され,メンバーのフォーマル,インフォーマルな知識・技術へのアクセスをサポートしている.つまり,この研究室は「植物遺伝子工学実践へのアクセスを保証する」しくみによって構成され維持されている.このようにして個々の参加者は実践共同体への関わりのなかで社会的関係を変化させ,そのプロセスを通して知識や技術を進展させている.技術実践の場合も同様である.技術形成は社会システムとの関係の中にある.ある社会的なシステムの中に位置づかない技術は使われることはない.ネットワーク,或いは,社会システムの構築,維持,再編のなかで科学者,技術者の学習は生起している.本調査は科学者,技術者の実践をエスノグラフィックな手法で調査したものである.調査によって明らかになったことは,科学者,技術者は自らが各分野における社会的ネットワークの構成メンバーであり,かつ,そのネットワークの構築,維持,再編に参加する活動のなかで自らの研究・関発,学習,技術関発,技術の達成を実現させているということである.例えば,実験室における"個人"の実験,あるいは,研究テーマの形成はその研究者が一人で行っているわけではなく,様々なメンバーからなる研究室コミュニティ,並びに,研究室を超えた異分野を含む社会的ネットワークのなかで可能になっている.ある植物遺伝子工学研究室では,教授,助手,学生仲間は等しく学習を構造化する資源(リソース)として機能していた.また,この研究室の教授と助手は研究室以外のコミュニティ,例えば,企業の研究所との共同研究をオーガナイズして学生を社会とリンクする植物遺伝子工学実践ネットワークへ参入させている.他方,研究室コミュニティには認知的道具(実験ノートなど)が蓄積され,メンバーのフォーマル,インフォーマルな知識・技術へのアクセスをサポートしている.つまり,この研究室は「植物遺伝子工学実践へのアクセスを保証する」しくみによって構成され維持されている.このようにして個々の参加者は実践共同体への関わりのなかで社会的関係を変化させ,そのプロセスを通して知識や技術を進展させている.技術実践の場合も同様である.技術形成は社会システムとの関係の中にある.ある社会的なシステムの中に位置づかない技術は使われることはない.ネットワーク,或いは,社会システムの構築,維持,再編のなかで科学者,技術者の学習は生起している.科学者の実験室での実践をフィールドワークして明らかになったことは次の3点である.一つは,科学者の「語り」は彼らの科学的実践やそのコミュニティを組織化するための不可欠なリソースであるということ,二つ目は,実験室における"個人"或いは"集団"の組織化のあり方は対象,道具,テクノロジーの配置と密接に関連しているということ,三つ目は,実験室コミュニティを組織し維持する実践は,対象,道具,テクノロジーをある形で配置し維持する実践と相互構成的なのだということである.例えば,DNA実験を行っている研究者たちは,彼ら同士で対象であるDNAがどのようなものかを可視化したり,装置やその設定方法について議論するとき,非常にしばしば実験者の腕やテクニックについて言及する.バイオテクノロジー実験室では「腕について語ること」が研究の対象や装置を可視化するための不可欠なリソースとして用いられている.これは,DNAという研究対象や道具,装置,テクノロジーが個人によって実験が遂行されるように配置されていることと密接に関連している.バイテク実験室の「個人による実験」は数百人規模で行われる高エネルギー物理学における実験とは対照的である.高エネルギー物理学実験では,あたかも「知識を有する個人」がこの巨大な集団性の中に消えてしまうかのようである.文字通り,「知識を有する個人」が高エネルギー物理学の実践のなかで消え去るわけではないが,加速器による実験を解釈する際に実験者個人の腕に言及されるということはあり得ない.科学者の実践をフィールドワークすることによって明らかになったポイントの一つは,バイオテクノロジー研究における「個人の腕の可視化」も高エネルギー物理学研究において「知識を有する個人が不可視になること」も共に社会一道具的に組織化されているということである.

科学者の実践において「学習」がどのようなかたちで生起するのか,ハイブリッド・ライスの研究開発事例の調査は次のことを明らかにした.同研究開発のプロセスでは,伝統的フィールド研究の育種部門と細胞融合や遺伝子組み換え操作を行うバイオテクノロジー部門が,共通の目標を目指して相互の研究テーマ・内容・方法を形成し方向づける関係を作り出した、育種サイドの品種改良研究とそこで顕在化した問題がバイテクサイドにおいて追求すべき技術や特定すべき遺伝子を焦点化させ,逆にバイオ技術の導入が育種の仕事を変化させるという形で相互の実践が構成された.異質の研究ネットワークが相互の境界を可視化しつつ相互の実践を作り合った.また遺伝子の特定も様々な対象や活動との関係のなかで方向づけられた.遺伝子の特定はさらに活動やネットワークを再編し,新たな社会的エージェントを形成した.こうした一連の関係性のなかに科学者の学習は生起している.また,ひとたび遺伝子が特定されて種子や品種が新たな関係,ネットワーク,同盟を形成する社会的エージェントになると,その遺伝子は様々な活動のネットワークをリンクするポイントになる.元来,人々の活動との関係のなかで特定されたにも拘わらず,その遺伝子はある実体をもつかのように扱われ,活動のネットワークを逆に支配するようになる.このような遺伝子の物象化によって人々の活動やネットワークは見えにくくなる.科学者は実践を通してこのブラックボックス化した遺伝子の背後にある活動やネットワークを可視的にする.ここにも科学者の学習が生起している.
二酸化炭素からギ酸・ホルムアルデヒド・メタノール・メタンへのpH選択的触媒還元

火力発電所、製鉄所等から大量に排出される二酸化炭素の環境調和型・高効率・高選択的な固定は、我々が緊急に解決しなければならない課題の一つである。これまでに先駆的な二酸化炭素固定の研究が、多くの研究者により、触媒的・電気化学的に行われてきた。野依・碇屋らは超臨界状態下ルテニウム錯体触媒を用い、二酸化炭素からギ酸への触媒的水素還元に成功しているが、(i)高圧の二酸化炭素及び水素を必要とする、(ii)生成するギ酸に対して化学量論量の塩基が必要であるなどの問題点を指摘している。即ち、二酸化炭素固定の研究において重要なことは、「二酸化炭素が固定できるかどうかではなく、二酸化炭素がどの位環境に調和した型で、高効率かつ選択的に有用なものへと固定できるか」である。本研究では、以上の解決すべき問題点を踏まえ、二酸化炭素からギ酸へのpH選択的な還元反応の開発を行った。その結果、これまでその使用が問題であった塩基を使用しない、「水中酸性条件下で遷移金属アクア錯体触媒を用いる二酸化炭素の触媒的還元」および、「ヒドリド錯体から水素発生を伴うカルボニル錯体への変換」に成功した。
東アジア・東南アジアナノ粒子観測ネットワークの構築

本研究の目的である1.装置開発と実証,2.共同研究体制の構築,3.大気ナノ粒子の特性分析について,下記の結果を得た。1.粒子径別サンプラを改良し,様々な環境条件(濃度,湿度,温度)の大気ナノ粒子を捕集可能な装置を開発し,実証試験を通して使用方法を検証した。2.国内外の定期観測体制を整備し,東アジアと東南アジアで連携する研究者ネットワークが確立した。3.(1)金沢1サイトの5年以上の連続観測,(2)北陸地方3サイトの2年間の連続観測,(3)10ヶ所以上の短期集中観測(キャンペーン)の段階に分けて議論し,全般に季節変動よりも場所の違いの方が大きく,ローカルな発生源の影響が大きいことを明らかにした。定点観測体制の構築として,バンコクでワークショップを開催して協力者の意思の疎通をはかり,(1)標準作業手順(SOPs)を定める。さらに,本申請研究の議論として,(2)観測期間・サンプリング時間の設定と,(3)分析する化学成分,(4)議論のためのデータ共有方針についても議論して決めた。その後国内外の合計5ヶ所で通年定点観測を開始し,非定期の観測も含め10ヶ所のサイトを立ち上げた。サンプラーを改良し,炭素分析の手法を見直し,標準手法に反映させた。予定していた残り10ヶ所についても,サンプラーを完成させ,開始する体制を整えた。6月に金沢で行われた国際学会,アジアエアロゾル会議(AAC2015)の開催に合わせて,その時点でのネットワーク参加者全員の共著で研究成果を公表した。同学会では関連テーマを含め合計約20件の発表を行った。この会議期間中に国内外の研究者とその協力者合計約30名による会合を行い,10月に共同観測を行うことを決定した。約2ヶ月の準備の後,10月末から1週間ネットワーク初となる共同観測を国内5ヶ所,海外5ヶ所,合計10ヶ所で行った。その結果を議論するため,12月にタイ・ハジャイ市のプリンスオブソンクラ大学でワークショップを開催し,10件の発表を行った後,約40名の参加者間で最初の共同観測の方法・結果について議論を行った。装置の課題,方法の改善点などが議論され,2度目の共同観測を3月に行うことについて同意を得た。装置の課題に対応して改良を行い,消耗品を準備して3月末に共同観測を行った。通年観測に加え,研究計画書にある2度の共同観測を行うことができた。成果の公表と議論のため,2度のワークショップと国際学会での共同発表を行うことができたことから,おおむね順調に進展していると評価した。前年度に行った予備キャンペーンの分析と課題から機材を更新し,平成28年3月末から4月にかけて国内6ヶ所,海外9ヶ所で本キャンペーンを行った。この共同観測では各サイトの観測体制に応じて柔軟な観測期間(1週間3週間)を設定し,濃度の違いから1回のサンプリング時間も24時間7日間と幅を持たせた結果,予備キャンペーンで見られた濃度の高低による不良サンプルの発生を抑制することができた。観測結果を(1)金沢1サイトの5年以上の連続観測,(2)北陸地方3サイトの2年間の連続観測,(3)10ヶ所以上の短期集中観測(キャンペーン)の段階に分けて議論し,結果を学会で発表した。全般に季節変動よりも場所の違いの方が大きく,ローカルな発生源の影響が大きいことが判明した一方で,バイオマス燃焼など広い地域で共通した発生源の影響が見られ,得られた膨大な試料の分析と並行して国内外の定期観測体制を拡大し,タイ国内で自立したナノ粒子観測ネットワークが確立した。国内外の研究者が加わり,東南アジアの重要な発生源として議論してきたバイオマス燃焼の影響を,さらに拡大した共同観測で明らかにしてゆくことを確認した。3年間の研究期間を通してナノ粒子を捕集するサンプラの改良を継続するとともに,大気観測の経験が少ない研究者へのトレーニングと観測サイト立ち上げのノウハウが確立した結果,多様な設置条件に対応できるようになり,タイのナノ粒子観測ネットワークの確率からわかるように,経験のある研究者が未経験の新規サイトの立ち上げを担う体制が確立された。また,これまで結果が非常に少なかった大気中ナノ粒子(PM0.1)の濃度と成分について,上記3段階でまとまったデータベースを構築し,ネットワーク内での情報共有体制を確立することができた。10ヶ所の予備観測と,10ヶ所の準備は,装置や手法の改良を含んだため大きな負担となったが,予定していた連携研究者との交流,ワークショップ開催,装置の準備と配布を行うことができた。また,すでに開始した10ヶ所では結果が出ており,国際学会でその成果を発表する予定であることから,おおむね順調に進展していると評価した。最終年度を迎えるにあたって,総括と今後の方向性の議論が重要となる。ネットワークのノウハウを反映してナノ粒子の分離捕集・成分分析の方法についても議論が進んでいる。

成果公表のための論文投稿と,ネットワークの定着と発展を展望した研究計画の提案を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。大気環境工学ほぼ20ヶ所で装置の準備が整い,連携研究者間の交流も進んでいるため,具体的に非同期・同期定点観測を進めることが今年度の課題である。ひとつのポイントは,現時点で技術的な困難として存在する試料の炭素分析手法であり,連携研究者間で協力して解決する予定である。本研究は通年の定期観測を前提としているが,年末の消耗品の調達が予定からずれたため,残額が発生した。本研究は通年の定期観測を前提としているが,年度末の消耗品の調達が予定からずれたため,残額が残った。上記の理由で定期観測の予定をずらしたが,消耗品が必要なので,その費用に充てる。
抗ラミニン332抗体が生ずる皮膚基底膜脆弱性の機序解明

粘膜類天疱瘡患者血中で検出される抗ラミニン332抗体の水疱形成機序を解明するために、患者由来抗ラミニン332抗体存在下のヒト皮膚凍結切片組織、表皮細胞株であるHaCaT細胞の接着能を評価した。ヒト皮膚凍結切片では水疱形成はみられなかったが、HaCaT細胞は抗体存在下に培養プレート上での細胞接着が障害された。一方でラミニン332の細胞での蛋白量は減少しておらず、この事からラミニン332抗体による細胞接着の障害にはラミニン332蛋白分解による蛋白減少によるものではなく、抗体による直接的な細胞接着障害も関与している可能性が示唆された。抗ラミニン332型粘膜類天疱瘡(MMP)患者の生体試料の渉猟に関して、当科に診断目的で送付された血清サンプルおよび当科外来受診患者の血清の内、免疫ブロット法にて抗ラミニン332抗体が陽性であった症例92症例(男女比1:1.2、平均年齢68.9歳(28-94歳))について検討を行った。抗ラミニン332抗体が陽性になる粘膜類天疱瘡では悪性腫瘍の合併が多いという報告もあり(Egan CA, Lancet, 2001)、まず悪性腫瘍の合併率について検討を行った。詳細が確認できた39例中、悪性腫瘍の合併は12例であった(31%)。その内訳は、肺癌3例、卵巣癌2例、子宮癌2例、前立腺癌2例、乳癌1例、肝細胞癌1例、急性リンパ球性白血病1例であった。その他の合併症に関しては高血圧症が9例、関節リウマチ8例、糖尿病6例、前立腺肥大症が2例であった。MMPは発症年齢が高く、その為、合併症に関してもバイアスがあると考えるが、その中でも関節リウマチの合併症例が多かったことは注目に値する。次にラミニン332のサブユニット(ラミニン332はα3、β3、γ2鎖より成る)別の抗体陽性率について検討を行った。抗ラミニンα3抗体陽性は41例(45%)、β3抗体陽性は22例(24%)、γ2抗体陽性が54例(59%)であった。サブユニット別に単独陽性症例数についてみると、α3抗体単独陽性が24例(26%)、β3抗体単独陽性が11例(12%)、γ2抗体単独陽性が38例(41%)であった。最初の実験に必要なヒト皮膚は過去の報告に倣い、包皮を使用するが、当初予定していた試料提供先からの供給が出来なくなり、新たな提供先を探す必要があった。抗ラミニン332抗体による免疫細胞非依存性の水疱形成能の評価を行った。具体的にはヒト包皮凍結切片上にラミニン332抗体を0.02mg/mlの濃度で添加し、37°Cで24時間反応させた。切片は3人のドナーから提供を受けた包皮切片で行った。反応終了後にスライドを洗浄し、染色(Mayer's hematoxylin変法)を行い、光学顕微鏡下に裂隙形成の有無を確認したが、いずれの切片においても裂隙は生じなかった。抗体濃度が十分ではなく裂隙形成が生じなかった可能性は否定できなかったが、過去のラミニン332抗体を用いたIn vitroの実験の報告からは至適の濃度であると考えており、この実験から少なくとも凍結切片においてはラミニン332抗体投与による免疫細胞非依存性の水疱形成は生じないと考えられたため、培養細胞(HaCaT細胞)を用いたIn vitroの実験系を行うこととした。表皮ケラチノサイトの細胞株であるHaCaT細胞をスライドグラス上に培養し、細胞培養液中にラミニン332抗体を幾つかの希釈濃度で添加し、24時間培養後の細胞形態と、ラミニン332の局在と発現量をIsotype抗体投与細胞(正常コントロール)と比較した。ラミニン332の局在と発現量の評価には共焦点顕微鏡を用いた。ラミニン332抗体投与細胞では正常コントロールと比較して細胞形態、ラミニン332の局在と発現量(蛍光強度)に明らかな差はみられなかった。27年、28年に予定していた実験結果が予想に反したものであり、実験計画を変更する必要があった。まず抗ラミニン332抗体による免疫細胞非依存性の水疱形成能の評価を行った。具体的にはヒト包皮凍結切片上にラミニン332抗体を0.02 mg/mlの濃度で添加し、37°Cで24時間反応させた。光学顕微鏡下に裂隙形成の有無を確認したが、切片上で裂隙は生じなかった。次に表皮ケラチノサイトの細胞株であるHaCaT細胞を用いたin vitroの実験を行った。培養プレート上のHaCaT細胞にラミニン332モノクローナル抗体(5 mcg/ml, 10 mcg/ml, 50 mcg /ml)およびラミニン332抗体陽性患者から精製したIgG (50 mcg/ml, 150 mcg/ml, 300 mcg/ml)を添加し、18-24時間培養し、洗浄後にプレート上に残存する細胞数を色素で可視化して計測したところ、非添加細胞(コントロール)と比較してラミニン332抗体、患者由来ラミニン332 IgG抗体添加細胞では接着細胞数の減少を認めた。

細胞接着の低下がラミニン332の発現低下によるものかを検証するため、同条件下で培養した細胞を蛍光標識したラミニン332抗体で染色し、蛍光強度から発現量を比較したが非添加細胞に比べて各抗体添加細胞でも有意な低下はみられなかった。またウエスタンブロッティングによる検出においてもラミニン332量は有意な低下はみられず、これらの結果からラミニン332抗体による細胞接着の障害はラミニン332蛋白分解による蛋白減少によるものではなく、抗体による直接的な細胞接着障害による可能性が示唆された。粘膜類天疱瘡患者血中で検出される抗ラミニン332抗体の水疱形成機序を解明するために、患者由来抗ラミニン332抗体存在下のヒト皮膚凍結切片組織、表皮細胞株であるHaCaT細胞の接着能を評価した。ヒト皮膚凍結切片では水疱形成はみられなかったが、HaCaT細胞は抗体存在下に培養プレート上での細胞接着が障害された。一方でラミニン332の細胞での蛋白量は減少しておらず、この事からラミニン332抗体による細胞接着の障害にはラミニン332蛋白分解による蛋白減少によるものではなく、抗体による直接的な細胞接着障害も関与している可能性が示唆された。現在新たな皮膚提供先も見つかり、研究に関する当大学の倫理委員会の承認を待っている段階にある。皮膚サンプルが手に入り次第、実験を開始する。その結果に基づき、予定されているその他の実験を進める予定である。本年度行った実験においてラミニン332抗体投与細胞では細胞の形態、ラミニン332の発現に変化はみられなかったが、現在所持している抗体の濃度や質が低いことで予想される結果が得られなかった可能性がある。そのため、他の研究施設から本実験に適していると思われる抗体の分与を受ける予定である。それを用いて同様の実験を行い、検証する予定である。皮膚科27年度に予定していた実験が終了しておらず、それに必要とされた器具、試薬の購入が全ては行われなかった為。27年、28年に予定していた実験結果が予想に反したものであり、実験計画を変更する必要があった。27年度に予定されていた未施行の実験や28年度に予定されていた実験に必要な器具、試薬の購入に使用する。変更した実験計画に基づいて、必要な抗体、消耗品の購入に当てる。
複合微生物系におけるプラスミドの「真の」宿主域の解明

プラスミドは接合伝達によって様々な細菌間を移動可能な遺伝因子である.その宿主域の情報は,細菌の進化・適応機構を理解する上で重要である.本研究では,嫌気性細菌を含むモデル複合微生物系から,不和合性群(Inc)P-1群の他,PromA群やInc未知の新規自己伝達性プラスミドを取得した.またこれらのプラスミドと既存のプラスミドを用いた接合実験により,接合伝達には酸素が必須でないこと,接合伝達頻度は好気より嫌気条件下の方が低いことが示された.さらに,モデル複合微生物系におけるIncP-1群やPromA群プラスミドの宿主域は酸素濃度の違いによって変化することが示唆された.1.微好気・嫌気条件下で接合伝達可能なプラスミドの探索好気条件下で蛍光を示すGFPを発現する受容菌を利用して,環境試料より接合伝達性の薬剤耐性プラスミドの探索・取得を試みたところ,異なるプラスミドをもつと推定される169コロニーを取得することに成功した.得られたプラスミドの種類を調べたところ,少なくともIncP-1群プラスミドの他にPromAに属するプラスミドを得られたことが示唆された.現在本システムを利用して,嫌気チャンバー・嫌気培養システム内で,微好気・嫌気条件下でもプラスミドを探索可能か検証している.一方,GFPは酸素の存在下でしか蛍光を示さないため,酸素を必要としないFbFPの遺伝子を受容菌の染色体内に挿入した.その過程で,FbFPは宿主の種類によって蛍光強度が大きく異なることが判明した.このため,当該タンパク質は,プラスミドの宿主域の調査には適していないことが示唆された.2.微好気・嫌気条件下におけるプラスミドの接合伝達現象の検出・分離法の確立蛍光タンパク質を利用した接合完了体の検出法は,タンパク質発現の可否や,蛍光強度の違いによるバイアスを受けるため,タンパク質発現に依存せずに,低コピーのプラスミドを検出可能なPlasmid-FISH法を並行して行った.しかし,培養した細菌細胞内のプラスミドDNAの検出には成功したものの,環境試料中の微生物は,細胞サイズが小さく,また試料中に蛍光を示す夾雑物が混入してバックグラウンドが高くなり,もともと低コピーのプラスミドDNAを検出するのが難しいことが示唆された.現在,既存のPlasmid-FISHの改良を試みている.当初の予定では,既存のプラスミドについて,微好気・嫌気条件下における接合伝達の可否について調べる予定であったが,嫌気システムの導入と,嫌気条件下での平板培地作製にやや時間を要し,検証に至っていない.また,蛍光タンパク質を利用した伝達の検出についても,宿主ごとの蛍光強度の違いが大きく,抗生物質や,FISH法を利用した手法に切り替える必要があると判明した.いずれも前年度中に問題解決や方針変更に至っており,本年度中には当初計画した微好気・嫌気条件下におけるプラスミド伝播現象の追跡と宿主域の決定法の確立まで到達できると考えている.1.微好気・嫌気条件下で接合伝達可能なプラスミドの探索GFPを発現する受容菌を利用して,環境試料より接合伝達性の薬剤耐性プラスミドの探索・取得を試みてきた.これまでに嫌気発酵槽内の汚泥や牛糞試料よりIncP-1群・PromA群に属すると推定されるプラスミドを得ることに成功し, 3つのプラスミドについて全塩基配列を決定した.特にPromAに属するプラスミドについては,新規性が高いことが示唆された.2.微好気・嫌気条件下におけるプラスミドの接合伝達現象の検出・分離法の確立当初計画していた嫌気条件下で蛍光を示すタンパク質(FbFP)の利用が本研究の目的に必ずしも適していないことが判明したため,再度GFPの利用を試みた.嫌気条件下の接合実験後,短時間酸素に曝すことでGFPの蛍光の検出を試みた結果,嫌気条件下で形成させた接合完了体のコロニーが,好気条件下に移して数時間で蛍光を示すことが判明した.この性質を利用して,モデルプラスミドpBP136::gfpについて,絶対好気性細菌のPseudomonas putidaをpBP136::gfpの供与菌とし,通性嫌気性細菌のPantoea属,Buttiauxella属,Pseudomonas stutzeri株を受容菌として接合実験を行った.結果として,プラスミドは嫌気条件下でいずれの受容菌にも伝達することが示され,その伝達頻度は好気条件下よりも1/100ー1/1000程度低いことが判明した.上述した方法を利用して,pBP136::gfpの供与菌を,環境中の複合微生物集団と混合して,嫌気チャンバー内で接合実験を行った結果,接合完了体を得ることに成功した.プラスミドを有する細胞を検出するplasmid-FISH法については,科研費の国際共同研究強化の課題と連携して,その精度と確度を高める実験を開始した.研究開始年度,当初予定していた蛍光タンパク質が,本研究の目的に適していないことが判明したために,既存のプラスミドについて,嫌気条件下で接合伝達するかどうかの検証ができていなかった.このため,2年目開始時には,当初計画よりやや遅れているとしたが,GFPを利用した実験が可能であることが示され,実際に嫌気条件下でのプラスミド伝播を検出し,その頻度を測定することに成功した.また嫌気条件下で,プラスミドが複合微生物系内のどの微生物に伝播するのか明らかにすることも可能になり,その宿主域を決定するための見通しが立ったと考えている.

これらの手法は,GFPの発現に依存しているため,バイアスが大きいと考えられるが,プラスミドDNAを直接検出するplasmid-FISHについても確立に向けて,段階的に実験を行っており,当初の計画通り順調に進んでいると考えている.1.微好気・嫌気条件下で接合伝達可能なプラスミドの探索土壌・嫌気メタン発酵槽のグラニュール・牛糞試料から,接合伝達性のプラスミドを145本得ることに成功した.このうち,6種類のプラスミドの完全長塩基配列を決定することに成功し,広範な微生物に接合伝達することが知られたIncP-1群に属するプラスミドを1本,PromAに属すると推定されるプラスミドを4本,新規のプラスミドを1本得ることができた.また,PromAに属する4本のプラスミドは,2つのグループに分けられた.2.微好気・嫌気条件下におけるプラスミドの宿主域の比較緑色蛍光タンパク質(GFP)が嫌気条件で発現し,短期間酸素に曝すことで蛍光を示す性質を利用して,モデルプラスミドpBP136::gfp,pCAR1::gfpについて,通性嫌気性細菌P. stutzeriをそれぞれの供与菌とし,通性嫌気性細菌のPantoea属,Buttiauxella属,Pseudomonas stutzeriを受容菌として,供与菌・受容菌を好気条件または嫌気条件で培養した場合について接合実験を行った.その結果,培養時の酸素の有無に依らず,プラスミドの接合伝達が認められた.また供与菌・受容菌の培養時ではなく,接合時の酸素の有無によって,接合伝達頻度が大きく左右し,プラスミドが伝達しやすい宿主の種類が変化し,宿主域が変化することが示唆された.この傾向は,新たに環境試料中から得られたpSN1104-11::gfpやpSN1216-29::gfpについても同様に認められた.実際にこれらのモデルプラスミドについて,先述したグラニュールや牛糞内の複合微生物系と接合させ,プラスミドが伝達した細菌をフローサイトメトリーとセルソーターで分取したところ,好気および嫌気条件下で,宿主域が変化することが示唆された.プラスミドは接合伝達によって様々な細菌間を移動可能な遺伝因子である.その宿主域の情報は,細菌の進化・適応機構を理解する上で重要である.本研究では,嫌気性細菌を含むモデル複合微生物系から,不和合性群(Inc)P-1群の他,PromA群やInc未知の新規自己伝達性プラスミドを取得した.またこれらのプラスミドと既存のプラスミドを用いた接合実験により,接合伝達には酸素が必須でないこと,接合伝達頻度は好気より嫌気条件下の方が低いことが示された.さらに,モデル複合微生物系におけるIncP-1群やPromA群プラスミドの宿主域は酸素濃度の違いによって変化することが示唆された.1.微好気・嫌気条件下で接合伝達可能なプラスミドの探索前年度,好気条件下で既に導入に成功しており,引き続き土壌や嫌気発酵槽内のグラニュール等よりプラスミドの収集を試みるとともに,微好気・嫌気条件下においても収集を行う.また,既存のプラスミドについては,微好気・嫌気条件下でのプラスミドの伝播の可否について,前年度までに導入した,嫌気培養システムの下,抗生物質耐性を指標に検証する.2.微好気・嫌気条件下におけるプラスミドの接合伝達現象の検出・分離法の確立前年度までに,微好気・嫌気環境におけるプラスミドの伝播に使用した蛍光タンパク質FbFPは,GFPよりも蛍光強度が低く,また宿主ごとに示す蛍光強度が異なったことから,本課題の目的には適さないと判断した.そこで,当該タンパク質を利用した検出ではなく,DNA自体を検出する手法の確立を目指すこととした.
フロベニウス環と関連する問題の研究

本研究はフロベニウス環の構造解明とそれに関連する問題の解決を目的とし以下の成果を得た。(1)QF環の構造研究:重要なArtin環であるNakayama環やHarada環は、QF環上のskew-matrix環の剰余環により構成される。Artin環の構造研究においてskew-matrix環は本質をなす。本研究では局所QF環上のskew-matrix環を用いて、巡回的Nakayama置換とNakayama自己同型をもつbasicQF環、および任意に与えられた置換をNakayama置換にもつbasic QF環を構成した。また、すべての局所因子がQF環であるような環の特徴付けを与えた。(2)QF環の構成と分類:下記の研究(3)の「Faith予想」に関連して、具体的にQF環を構成しそれらを分類することが問題となる。本研究では根基3乗0の局所QF多元環の構成と分類に関する以前の結果を更に発展させ、低次元の局所QF多元環を分類した。また、有限次元多元環でない局所QF環の具体的な構成法と、更にその分類につながる同型判定条件を与えた。これは研究(3)に関連し重要な成果といえる。(3)QF環から派生する環と「Faith予想」:「Faith予想」とは片側入射的半準素環の構成問題である。残念ながら本研究期間内にこの問題の解決には至らなかったが、(2)で得られた局所環の具体的構成法により、片側入射的半準素環の存在と、'特異な'斜体の存在との密接な関連を解明し、問題解決への糸口となる結果を示した。一方、ここで扱う局所環は、中心環上無限次元の非アルチン環であり、その代表的なNeumann正則環の構造研究が有効に活用される。これに関して分担者により比較可能性と有限性を持つNeumann正則環の構造を解明する成果をあげた。これらの成果は「11.研究発表」にあるように各種学術誌と学会・研究集会において発表した。本研究は、フロベニウス環の構造解明とそれに関連する問題の解決を目的とする、3カ年計画の研究である。研究1年目の今年度は、2年目以降の実質的な研究に向けた準備期間と位置づけ、以下の役割分担のもと、研究達成のために必要となる情報の収集と分析を重点的に行った。・吉村浩(研究代表者):フロベニウス環と関連する問題の総合的研究(研究統括)。・大城紀代市、久田見守:「Faith予想」の解決を視野に入れた、フロベニウス環から派生するHarada環などのアルチン環の構造研究とノイマン正則環の表現論。・菊政勲:局所フロベニウス環の分類を目指した研究。特に、計算機代数によるフロベニウス環の解析実験。国内外の研究集会に出席して問題解決のための基礎的な資料と情報の収集を行った。また分担者との研究セミナーを集中的に行い、集めた情報を分析し総合するための基礎的研究を進めた。その結果、根基の3乗が0となるフロベニウス多元環の低次元の場合の分類に関する結果を得ることができた。また、非可換な次数付き局所準フロベニウス環の具体的な構成方法とその分類に向けて、2年目以降の研究の足がかりとなる成果を上げることができた。今年度に得られたこれらの部分的な研究成果を、代数学会議(Algebra/Coalgebra Conference in Cairo,エジプト・カイロ、2006年3月25日-30日)において発表した。

また、結果をまとめてこの会議の報告集に投稿する予定である。今年度の基礎研究で得られた成果を分担者と共に詳査・分析した結果をふまえて、来年度以降は目標達成のためのより実質的な研究を継続的に推進していく。本研究は、フロベニウス環の構造解明とそれに関連する問題の解決を目的として、3カ年計画で進めている。研究2年目の18年度は、以下の役割分担のもと、研究準備期間である1年目(17年度)の成果を踏まえた上でより実質的な研究を進め、研究最終年度(19年度)における研究達成のための十分な成果を得た。・吉村浩(研究代表者):フロベニウス環と関連する問題の総合的研究(研究統括)。・大城紀代市、久田見守:「Faith予想」の解決を視野に入れた、フロベニウス環から派生するHarada環などのアルチン環の構造研究とノイマン正則環の表現論。・菊政勲:局所フロベニウス環の分類を目指した研究。特に、計算機代数によるフロベニウス環の解析実験。17年度の基礎研究で得られた成果を精査・分析し、さらに関連する研究集会に出席して問題解決のための研究資料と情報の収集を精力的に行った。また、分担者との研究セミナーを集中的に行い、フロベニウス環と関連する問題の解決につながる成果を上げることができた。特に、根基の3乗が0となるフロベニウス多元環の分類に関する先行結果を拡張し、非可換な次数付き局所準フロベニウス環の具体的な構成方法とその分類に関して、19年度での研究達成に大きな進展を得た。今年度得られたこれらの部分的な研究成果を、分担者とともに「環論および表現論シンポジウム」(広島大学、2006年9月16日-18日)および「環とその周辺」(名古屋大学、2006年11月3日-6日)において発表した。また、報告集においても成果発表した。19年度は17年度-18年度で得られた成果を分担者と共に詳査・分析した上で目標達成に向けた研究に傾注する。またその成果をとりまとめ研究集会と学術誌上で発表する。本研究は、3年にわたりフロベニウス環の構造解明とそれに関連する問題の解決を目的として進めてきた。その最終年度として以下の成果を得た。これらの成果は下記の「11.研究発表」にあるように各種学術誌と学会・研究集会において発表した。(1)QF環の構造研究:Nakayama環やHarada環などの重要なArtin環の根底をなすのが局所QF環から構成されるskew-matrix環である。よってskew-matrix環はArtin環において本質的である。本研究では特に、巡回的Nakayama置換とNakayama自己同型をもつbasicQF環、及び任意に与えられた置換をNakayama置換にもつbasicQF環を、局所QF環上のskew-matrix環を用いて構成した。また、全ての局所因子がQF環である環の特徴付けを与えた。(2)QF環の構成と分類:下記研究目的(3)に関連し、具体的にQF環を構成しそれらを分類することが問題となる。これに関して前年度までに得た根基3乗0の次数付き局所QF環の構成と分類の結果を、一般の局所QF環に拡張することができた。この結果は次の(3)の研究に深く関係する重要な成果である。(3)QF環から派生するArtin環の構成と「Faith予想」:「Faith予想」とは片側入射的半準素環の構成問題である。(3)の研究に深く関係する重要な成果である。
がん化学療法を受ける肺がん患者のストレスおよび関連因子の検討

本研究は、肺がん患者のストレスに着目し、主観的・客観的評価指標による経時的ストレス推移および関連因子の検討を目的に実施した。対象は、がん化学療法目的で入院中の肺がん患者28名で、化学療法前約2週間唾液を採取、化学療法前および投与後7日目に質問紙POMS短縮版、QOL評価に回答してもらった。結果、唾液中分泌型IgAが化学療法前から7日目に有意に上昇、POMS「緊張-不安」が有意に低下した。また、QOL総得点と唾液中Cortisol濃度に有意な負の相関がみられた。以上より、化学療法前は緊張・不安を主としたストレスを有し、QOLが低いほどストレスが上昇することが示唆された。本研究の目的は、がん化学療法を受ける肺がん患者のストレス推移とその関連因子を明らかにすることである。ストレスの評価には、客観的指標として唾液(唾液中バイオマーカー)、主観的指標として質問紙(日本語版POMS短縮版)を用いた。本年度は、1.初回がん化学療法を受ける入院中の肺がん患者(治療群)15名、2.治療群と同等の年齢層で、がんと診断されていない者(対照群)10名のデータを収集した。治療群はがん化学療法前から2週間後まで定期的に唾液採取および質問紙調査を、対照群は唾液採取のみを1回行った。その後、治療群10名の唾液中バイオマーカー(唾液中α-アミラーゼ濃度、コルチゾール濃度、S-IgA濃度)を測定し、各バイオマーカーの経時的変化、およびPOMS短縮版との関運について検討した。結果、経時的変化についてはいずれのバイオマーカーにも有意差はみられなかったが、唾液中コルチゾール濃度とPOMS短縮版の下位尺度である「怒り一敵意」「混乱」の2尺度に有意な正の相関がみられた(r=0.4、p<0.05、r=0.4、p<0.05)。がん化学療法を受ける患者は嘔気や脱毛などの化学療法の副作用を心配している。それに加え、初めて化学療法を受ける状況下であったことから、治療により当惑したり入院環境におかれてイライラが募ったりしたと考えられた。ストレスの経時的変化については個人差があり、一定の傾向は見出されなかったが、今後目標数に向けデータ収集を継続し、分析・検討していく予定である。がん化学療法目的で入院中の肺がん患者28名を対象に、化学療法前後でのストレス変化を唾液中バイオマーカーおよび質問紙で調査し、唾液を用いたストレス評価が有用であるか検討した。また、ストレスとQOLの関連、ストレスに影響を与える因子についても分析した。1)対象者の属性対象者は、男性19名、女性9名、平均年齢63.4±15.1歳であった。化学療法後7日目までの副作用として、倦怠感が7名、食欲不振が10名、嘔気が4名の対象者にみられた。2)化学療法前後におけるストレスの変化ストレス評価指標として、唾液中コルチゾール・分泌型免疫グロブリンA(以下、s-IgA)、日本語版POMS短縮版を用いた。結果、唾液中s-IgA値が化学療法前から7日目にかけて有意に上昇し、POMSの下位尺度「緊張-不安」が有意に低下した(P<0.05)。唾液中s-IgAは快適・リラックス下で上昇するといわれていることから、化学療法前の治療に対する不安や緊張の感情が7日目にかけて低下したことによりIgAが上昇したと考えられた。また、ストレスの程度に性別、年齢、副作用の有無による差はみられなかった。3)ストレスとQOLとの関連QOL評価は肺がん患者特異的QOL尺度であるFACT-Lを用いた。FACT-Lは得点が高いほどQOLか高いことを示す。結果、唾液中コルチゾールとFACT-L総得点に有意な負の相関がみられ(r=-0.4、P<0.05)、ストレスが高いほどQOLが低いことが示唆された。唾液採取は入院中のがん患者にも低侵襲であるため、唾液によるストレス評価は有用であることが示唆された。また本研究結果より、過度のストレスはQOLの低下をまねくおそれがあることから、ストレス軽減をはかる看護ケアを提供する必要性が改めて確認された。