hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核磁気共鳴法を利用したペプチドトランスポーター標的型がん診断プローブの創出

昨年度までの検討で、ペプチドトランスポーターPEPT1及びPEPT2に認識され、実験動物に対して急性毒性を持たない化合物2種の合成を行った。平成31年度においては、膵臓がんASPC-1細胞の担がんマウスを作成し、合成した化合物を静脈内投与し、核磁気共鳴法による画像取得を行なった。その結果、どちらの化合物においてもがん特異的な移行は観察されなかった。一方、投与2時間後には膀胱への高い集積が両化合物において観察された。事前に行なった非担がんマウスにおける薬物動態学試験では、尿中排泄が5%以下とほとんど認められなかったため、予備試験と異なる挙動を示した。これは、担がんマウスへはフッ素による核磁気共鳴法を用いた一方、予備試験では質量分析器で定量したことに起因すると考えられた。つまり、両化合物が生体内で代謝を受け、尿中排泄されることが示唆された。肝細胞とインキュベートすることによる安定性は良好であったため、肝外組織において代謝を受けることが示唆されたが、代謝臓器の同定には至らなかった。また画像の取得には少なくとも1時間程度の時間を要し、また数mMの血中濃度を維持することが必要と考えられた。そのため、今後核磁気共鳴法により外因的な化合物の画像取得を行うには、測定機器の感度上昇が急務と推察された。以上の検討から、核磁気共鳴法を利用した腫瘍特異的なプローブの作成には至らなかったものの、今後画像診断をする上で測定機器の進歩が必要であることが示唆された。PEPT基質認識性および代謝安定性に優れたフルオロジペプチドの創製を目指し、第一段階として化合物の設計および合成を行なった。ペプチダーゼ耐性かつPEPT1およびPEPT2に良好な基質となることを過去に見出したジペプチドを基に、5種類のフルオロジペプチドの合成を行なった。これらのPEPT1およびPEPT2認識性をそれぞれのHEK293発現系を用いた取り込み試験により調べたところ、mockと比較し4種のジペプチドにおいて良好な取り込み活性が観察された。特に取り込み活性が高く、核磁気共鳴による感度が高いと考えられた二つのフッ素が導入された化合物Aを選択し、マウスを用いた単回投与による簡易毒性試験を行なった。マウス1匹に滅菌PBSにて溶解させた化合物Aを300 mg/mL/kgの投与量で尾静脈内投与し、24時間以内の状態・行動の観察を行なった。その結果、特筆すべき外観上の変化や致死性などは認められなかった。さらに毒性試験の結果を受け、尿中排泄試験を実施した。マウスに化合物Aを尾静脈内投与した後、自由に摂餌・飲水が可能なメタボリカ内で24時間飼育した。24時間分の尿を採取し、LC-MS/MSにて尿中に排泄された未変化体料を測定することで、尿中排泄率を算出した。測定の結果、尿中への未変化体の排泄率は約5%程度あり、期待していた値よりも低かった。そのため、代謝物として排泄されている可能性を含め、カラムの変更など現在測定系・測定方法等を検討中である。初年度として、合成したジペプチドがPEPT1およびPEPT2基質となることを複数見いだすことに成功し、簡易毒性試験でも問題ない結果が出ていることから、当初の計画通りに研究は遂行されていると考えられる。静脈内投与試験の結果、代謝による消失が示唆されたため、現在代謝物の同定を試みている。その一方で、代謝物が同様にPEPT基質となった場合も核磁気共鳴による画像診断が可能であること、また代謝物がPEPT基質とならない場合は、フルオロジペプチドのin vivoにおける半減期を考慮して投与すれば画像診断が可能であるため、全体的な計画に大きな影響は少ないと考えられる。一方で代謝が極めて早く、他の化合物を見いだす必要性に迫られた際は、代謝部位の同定を試み、代謝部位をマスクすることで今後の合成展開に応用する。初年度でペプチドトランスポーター1(PEPT1)およびPEPT2によって輸送されることが明らかとなったジフルオロジペプチド化合物のうち3,5-フルオロジペプチド体について、マウスを用いて静脈内投与による薬物動態学試験を行った。その結果、血中半減期が1.4時間と比較的良好な滞留性を示し、また分布容積が0.4L/kg程度であったことから、腫瘍へ移行する可能性が示唆された。この化合物について、核磁気共鳴のスペクトルを調べたところ、当初の想定に反し、2種のフッ素によるスペクトルが得られた。そのため並行して合成展開をしていた構造異性体2,6-F体についてスペクトルを調べたところ、1本のスペクトルが得られた。これらの腫瘍移行性およびMRI画像試験の適性を調べるため、これら2種の化合物を膵臓がんASPC-1細胞の担がんマウスに投与し、MRI画像を予備的に取得した。その結果、スペクトルが2つに分かれた化合物については体内に比較的滞留する結果が得られた一方、スペクトルが1つであった化合物は速やかに尿中排泄され、腫瘍のイメージングに適さないことが明らかとなった。これら2種の化合物の動態挙動の違いについて、3,5F体は何かしらの抱合反応を受け、胆汁中へ排泄されていることが想定されたが、尿中排泄されない原因については不明である。また現在、滞留性の良好であった3,5-F体のMRIスペクトルパターンが2つに分かれた原因を、不純物の混入を含めて追究している。今後ASPC-1細胞の担がん

マウスに候補化合物を投与し、質量分析器を用いて腫瘍への蓄積の定量およびMRI画像を取得する時間点の最適化を行う予定である。当初の研究では最終年度にMRIの検討を行う予定であったが、比較的早い段階でペプチドトランスポーターの認識性の高い化合物を得ることができたため、研究2年目からMRIの検討を開始することができた。昨年度までの検討で、ペプチドトランスポーターPEPT1及びPEPT2に認識され、実験動物に対して急性毒性を持たない化合物2種の合成を行った。平成31年度においては、膵臓がんASPC-1細胞の担がんマウスを作成し、合成した化合物を静脈内投与し、核磁気共鳴法による画像取得を行なった。その結果、どちらの化合物においてもがん特異的な移行は観察されなかった。一方、投与2時間後には膀胱への高い集積が両化合物において観察された。事前に行なった非担がんマウスにおける薬物動態学試験では、尿中排泄が5%以下とほとんど認められなかったため、予備試験と異なる挙動を示した。これは、担がんマウスへはフッ素による核磁気共鳴法を用いた一方、予備試験では質量分析器で定量したことに起因すると考えられた。つまり、両化合物が生体内で代謝を受け、尿中排泄されることが示唆された。肝細胞とインキュベートすることによる安定性は良好であったため、肝外組織において代謝を受けることが示唆されたが、代謝臓器の同定には至らなかった。また画像の取得には少なくとも1時間程度の時間を要し、また数mMの血中濃度を維持することが必要と考えられた。そのため、今後核磁気共鳴法により外因的な化合物の画像取得を行うには、測定機器の感度上昇が急務と推察された。以上の検討から、核磁気共鳴法を利用した腫瘍特異的なプローブの作成には至らなかったものの、今後画像診断をする上で測定機器の進歩が必要であることが示唆された。代謝物が示唆されたため、質量分析器を用い、分子量情報から代謝物の同定を試みる。また、MRIによる腫瘍観察のため、以下の検討を行う。1in vitro取り込み試験によるフルオロジペプチドのがん細胞への蓄積性評価合成したフルオロジペプチドがPEPT発現がん細胞に高い集積性を持つか否かについて、in vitro取り込み試験により評価を行う。がん細胞としてはPEPTが高発現している膵臓がんASPC-1細胞を中心に、種々のがん細胞株を用いてその集積性を検討する。またPEPT阻害剤を用い、がん細胞への集積性がPEPTによるものであるか否かについて調べる。2in vivo腫瘍モデルによるフルオロジペプチドの腫瘍への集積性評価フルオロジペプチドの生体モデルにおける腫瘍移行性を調べる。評価法として、ヌードマウスにASPC-1細胞などの種々のがん細胞を移植した腫瘍モデルを作製する。その後フルオロジペプチドの静脈内投与を行い、所定時間後に腫瘍へ蓄積された化合物量を定量する。その際、血漿中濃度も同時に測定し、腫瘍への蓄積性が血漿中濃度と比較して5倍以上を示す化合物を見出す。また脳、肝臓、腎臓、小腸などの通常組織における化合物移行性を評価する。MRIによる腫瘍観察の最適化のため、以下の検討を行う。1担がんマウスによるフルオロジペプチドの腫瘍への蓄積性評価合成したフルオロジペプチドがどれくらいの時間でどの程度腫瘍へ蓄積するかについて質量分析器を用いて定量を行う。
微分方程式系の幾何的研究

本研究課題は微分方程式の幾何的研究を中心とするものであった。その局所的取扱いは、微分幾何的には射影微分幾何または射影空間内の部分多様体の理論として進められる。たとえば2階常微分方程式はIP^1上の点の運動として、3階常微分方程式IP^2内の曲線論として。代表者は、この忘れられていた理論を微分方程式の理論として再考することに力を注いだ。とくに、幾何と方程式の関係がよく理解されるのは、1)IP^n自身2)IP^n内の超曲面、3)IP^n内の特定の余次元をもつ部分及様体の場合であり、本質的には半単純Lie群に関連した取扱い易さにある。1)は射影接続、2)は共形接続の問題である。これらの事柄は、本年度代表者が行ったBrown大での講義にまとめられている。単に幾何の話題としても面白いものである。一方、微分方程式の興味からいうと、1)ではAppell-Lauricellaの超幾何微分方程式が内容豊かである。またケース2)では、この間吉田正章氏(九大理)らと共にK3-曲面の4次元族に関係した微分方程式系を確定することができた。同時に青本和彦-Gel'fandによる微分方程式系の現在のところ最も有用と思われる一系列にあたることがわかってきた。モノドロミー群も決定された。ケース2)にも代表的・解析的に豊かな内容があるといえる。3)についてはわからない。さて、微分方程式の大域的理論という立場からは、河野実彦による線型微分方程式の標準型への簡略化の方法について、吉田清による退化した半線型楕円型方程式の非負解の存在について、梅村浩によるDrach-Vessiotの考察を数学にした微分方程式の無限次元ガロワ群についての仕事などめざましい結果が得られている。他の分担者も各々の立場において大域的幾何の前進に有益な仕事を行った。従って、本研究課題は、当初の目標に比べ十二分な成果をあげたといってよいと考える。
先天性複合糖質代謝異常症の病因・診断および治療に関する研究

複合糖質代謝異常症の病因病態解明・簡易診断法の確立・治療に関する研究を進め以下の成果を得た。木幡は水解酵素の臓器特異性についてリボヌクレアーゼ(RNase)を対象として糖鎖構造を解析したところ、ヒト各種臓器由来のRNaseのレクチンカラムへの結合比率が大きく異なること、2種の尿RNaseは蛋白質部分のみならず糖鎖構造にも明白な差があることを明らかにした。この事は先天代謝異常症の酵素療法や遺伝子治療を考える上できわめて重要な問題となろう。南は【G-(m1)】-gangliosidosis type1と2の肝に蓄積したオリゴ糖と尿中に排泄されたオリゴ糖を比較し、肝には認めるが尿中に排泄されない糖鎖が存在することを明らかにした。山科はLowe症候群でヌクレオチドピロホスファターゼ(NPPase)酵素蛋白量が増加していること、患者由来の酵素蛋白がSDS-PAGE分析結果では正常との差を認めないことを明らかにした。鈴木は糖原病【II】型の4亜型についてα-グルコシダーゼの合成障害をpulse-chase実験で比較検討し、乳児型、若年-成人型では酵素前駆体の減少、成人型では成熟体が減少し、km変異型では正常と差を見出し得ないことを明らかにした。折居はβ-グルクロニダーゼ欠損症の臨床像の多様性および病因病態を遺伝子レベルで解明することを目的としてβ-グルクロニダーゼcDNAのクローニングを試み、ラットとヒトのcDNAのクローニングに成功した。一色はプロテオグリカンに対する単クローン抗体を用いてデルマタン硫酸の免疫組織染色法をケラタン硫酸のELISA法による尿中検出定量法を示した。大村はドリコールリン酸およびドリコールについてMPS症の尿中、脳中の測定を行い、ドリコール蓄積と知能障害との関連を示唆する結果を得た。
子宮内胎児発育遅延に見られる臍帯静脈皮細胞apoptosis発生の解析

本研究は胎児発育遅延の原因として臍帯機能不全の病態を想定し、その意義を明らかにし、またその治療の可能性の基礎的検討を行うために臍帯血管内皮細胞の機能を最もよく反映する因子としてProstaglandins(以下PG)を想定し、妊娠中毒症妊婦の血清がこのPG合成にどのような影響を与えるかを検討した。正常ヒト臍帯内皮細胞(HUVEC)に妊娠中毒症重症、妊娠中毒症軽症ならびに正常妊婦より採取した血清200μlを加え、それぞれ2,4,8時間後に培養液を回収し、6-Keto-PGF1α,PGE2濃度をRIAにて測定した。その結果培養液中の6-keto-PGF1α濃度は正常血清あるいは血清無添加と比較して妊娠中毒症血清の添加で高値となった(軽症<重症)。さらにPGE2濃度は妊娠中毒症重症患者血清にてその産生が上昇した。次に同様のモデルにおいてPG合成の律速酵素であるcyclooxygenase(COX)の発現を免疫組織学的方法で検討した。加えて更に、WestemblotならびにRT-PCRによりCOXのsubtype(COXI,ll)の発現を検討した。その結果、妊娠中毒症患者の血清でのみ両者の発現が亢進した。一方インターロイキン(IL8)でも同様なCOX発現の亢進が見られた。さらにこれらはHUVECのapoptosisを誘導した。以上の結果より妊娠中毒症ではPGによる臍帯機能の調節に変化が生じており、それはIL8を介する機序が関わっていることが示唆された。当初の研究目的である「胎児発育遅延の原因としての臍帯機能不全」の病態を明かにし、将来におけるその治療の可能性の基礎的検討を行なうことに対し、まづ臍帯血管内皮のapoptosis誘導因子の同定を試みている。すなわち子宮内胎児発育遅延症(IUGR)の臍帯静脈血より血清を分離し、正常の臍帯血管内皮(HUVEC)の培養系に添加しapoptosis誘導を検討している。現在までに、(1)IUGR症例のHUVECは低酸素状態では正常の対照に比較してapoptosisを来たし易い。(2)妊娠中毒症例では臍帯整脈血清中に正常HUVECにapoptosis誘導因子が存在する。(3)この血清中成分は35C15分で活性を消失する。以上の諸点までが解明されている。今後はさらにこの活性分画を同定する方向へ研究を進めたい。すなわちHPLCによる分画によりこの物質の単離を試みる。またその抗体作成を試みる予定である。
自閉症スペクトラム障害における聴覚処理過程に関する神経基盤研究

自閉症スペクトラム障害(ASD)の聴覚過敏性の神経基盤を明らかにするために脳磁図を用いて純音に対する聴覚野の反応(M50, M100)を測定し、過敏性の強さとの相関について検討を行った。聴覚過敏性を有するASD群(ASD with)においてはM50, M100の潜時が延長し、反応の強さが増大しており、過敏性の強さと相関を認めた。また、反復刺激に対して刺激回数が増えるごとにM50の反応が増大していく現象が認められ、ベースラインに戻るまでの反応時間が延長していた。これらの結果は視床のsensory gatingsystemの異常あるいは皮質抑制系の低下が関係していると考えられた。聴覚過敏性を持つ広汎性発達障害児(ASD with)において一次聴覚野での反応の慣れの現象について定型発達児(TD)、聴覚過敏性のない広汎性発達障害児(ASD without)と比較した。純音刺激に対する一次聴覚野のM50の反応を一連の刺激の回数別で5つの時間帯域に分け、比較した。M50のdipole momentはASD with群でのみ刺激回数が増えるごとに経時的に増大していくことが明らかとなった。このことは一次聴覚野での反応が1つの刺激が終わった後も長く残存しつづけることによって次の刺激が入ってくるときに反応が累積して行ったためと考えられる。また純音刺激に対する大脳の周波数変化を空間フィルター(beamforming)を用いて群間比較を行った。MEGデータを5つの周波数帯域(θ:3-8Hz, α:8-13Hz, β:13-25Hz, lowγ: 25-50Hz, highγ: 50-100Hz)に分け、それぞれの帯域ごとにグループ解析を行った。low γ帯域においてTDでは音刺激が入力された後、150-300msで事象関連脱同期(ERD)を一次聴覚野に認めるが、ASD without群、ASD with群ではERDの出現は乏しく、事象関連同期(ERS)を認め、特にASD with群において顕著に認めた。以上のことからASD with群においては単純な音刺激においても音に対する反応が大きいのみならず、反応の持続が長く、異常な活動の同期化を伴った現象であることが示された。このことはASD児の大脳皮質での抑制系の脆弱さと関係している可能性がある。(Society for Neuroscience at New Orleans 2012で発表)今年度は刺激の反復による慣れの現象について検討を行い、ASD with群においてのみ、音刺激の繰り返しによって刺激回数が増えるごとにM50の反応が増大していく現象が認められた。これは“慣れの現象"が低下している、あるいは皮質反応終了までに時間がかかっていることを示唆する結果であり、視床のsensory gatingの異常あるいは皮質抑制系の低下が関与していると考えられる(PlosOne)。次に、日常生活で遭遇する音の中から被験者にいくつかのサンプル音を聞いてもらい、どう感じたかを質問して作成した、“嫌悪感を惹起する音(aversive sound)"と特に“中性音(neutral sound)"を刺激として用いMEGを測定した。その結果ASD with群のaversive sound刺激でのみ前帯状回(anterior cingulate: ACC)にevent-related synchronization(ERS)が出現していた。ACCはemotional stimulationの際に特異的に活動する部位とされ(Hirata,2007)ASD児における音刺激がもたらす嫌悪感と関連があると考えている(投稿準備中)。研究の目的:自閉症スペクトラム(ASD)児の聴覚過敏性が、問題行動を引き起こすことは日常の臨床でよく経験する。しかし、その神経学的な基盤についてはわかっていない。我々はASDの聴覚過敏性の神経基盤を明らかにする目的で本研究を行った。【23年度の研究成果】1)聴覚過敏性の評価と一次聴覚野の反応当院外来において自閉症スペクトラム障害の診断を受けた児童の内、WISC-IIIにてIQ75以上の高機能の男子児童(ASD)(8歳から15歳)18名、比較対照群として、発達障害をもたない男子児童(TD)(8歳から15歳)12名をリクルートした。(下野・谷池)感覚特性評価ツールであるSensory profileを用いて評価を行った。聴覚過敏性を有するASD群では平均20.33、聴覚過敏性のないASD群では平均31.78、コントロール群では平均39.00と有意な差を認めた。(沖永)脳磁図(MEG)にて1KHzのクリック音刺激でauditory evoked field (AEF)を測定した。AEFの潜時、振幅,磁場の大きさ(モーメント)について評価を行った。(下野・平田)電流源推定の重ね合わせ用に3T MRIにて脳の画像を撮影した。(沖永)

AEFの潜時は聴覚過敏性のあるASD群で有意に遅延しており、その遅延の程度は聴覚過敏性の重症度と相関していた。また磁場のAEFのモーメントに関しても聴覚過敏性のあるASD群で有意にモーメントが増大し、特に聴覚過敏性の高い人ほどモーメントが大きくなっており、有意な相関を認めた。2)成果の発表:これらの成果について日本臨床神経生理学会で発表し、NeuroReportに論文発表を行った(下野)昨年1年間の成果を国内外の学会で発表し、現在論文原稿準備中である。研究計画通り被験者も集まり、MEG測定も行った。聴覚過敏性についての評価と一次聴覚野の反応について検討を行い、昨年秋の学会報告(日本臨床神経整理学会)、および2012年1月に論文発表(NeuroReport)を行った。刺激音を感情音(嫌悪刺激・中性刺激)を用いた研究を解析中である。MEG, MRIデータはほとんどそろっており、あと数名増やす予定である。この結果に関しては2013日本小児神経学会に発表予定である。また音の弁別刺激に対する反応の違いについてもデータはほとんどとり終えており、解析中である。2013年Society for Neuroscienceに発表予定である。聴覚過敏性と一次聴覚野以降の大脳皮質の反応についての検討を行う。また高さの異なる音の弁別における一次聴覚野反応・左前側頭用皮質・腹外側前前頭葉皮質における反応潜時、反応の大きさの違いについて自閉症群とコントロール群で比較検討する。今までの結果を論文投稿するために準備を行っており、結果によっては被験者数を増やして解析を進める(MEG使用料)。解析に必要なソフトの購入、学会発表の旅費、論文投稿費用に使用予定である。MEG施設使用料は測定回数によって異なるため、当初予定していたよりも効率よく検査を行うことができ、予算より少ない料金で測定を行った。次年度に新たな被験者の測定の際にMEG施設使用料が必要になるため、次年度に使用する予定である。
アーティスト・イン・レジデンスの現場で生起する創造的変化を可視化する研究

本研究では、研究代表者自身がアーティストでもあり、運営主体でもあるという視点を活かし、アーティスト・イン・レジデンス「AIR Onomichi」の創作現場に密着し、複数の媒体で多角的かつ継続的に資料収集を行った上、ドキュメントを編集・刊行した。研究会等で得られた知見を踏まえ、ドキュメント作成方法・仕様を検討。インタヴュー、フィールドノート、アーティストのメモ、論考、記録写真等、構想段階から創作過程での変化を表す多層的な資料を組み合わせ、質を伴ったドキュメントとして編集し、交流と創作の現場の状況を定着することができた。アーティスト・イン・レジデンス(以下AIR)の有機的に変化し、記録困難な創造現場の魅力を内側の視点から「日常的な現場との関わりを通じて記録する方法を検討。注目すべき先行事例に対する知見を広げ、現場の有効な記録・記述方法およびアーカイブ形成方法の検討を行う為、専門家(領域は美学・美術史、AIR運営、メディア研究)を招き、研究会を3回開催した。注目すべき先行事例の検証や、それぞれのドキュメントで成されている工夫などを多角的に学ぶことが出来た。そこで浮上してきたのは記録・編集行為も、一種「表現」的側面を持っており、表現と記録との境界線が揺らぎ、曖昧になっていくことであった。活動現場での有機的変化やそれに伴う実感を定着し、他者に伝え得るのかという問題は、創作にも比肩し得る困難かつ繊細な問題を含んでいるのだ。例えば、研究会でも取り上げたゴードン・マッタ=クラークの作品においては、記録自体が作品そのものといっても良い重要性を持っているが、作家自身もその点に関して大いに自覚的で、そうした観点から多彩な媒体で活動現場を記録していた点で非常に興味深い事例である。ドキュメンテーション作成における方法論の検討と並行し、実際にアーティストの活動現場の記録を多視点で撮影、記述している。加えて、現場で活動するアシスタントによるフィールドメモの記載、メールでの作家との交信や制作時の会話の記録メモ、なども含めたデータの蓄積を開始している。しかし、今後はこのような現場の流動性に応じた記録方法だけではなく、定型インタビューによって作家等関係者のバックグラウンドに迫り、創作行為を異なる角度から明らかにしていく記録方法も開始することとした。有機的変化に応じた「表現」と、構造化された「定型」の両輪でデータを蓄積し、考察することで、これまであまり検証し得なかった内容が浮かび上がる可能性が見えて来た。アーティスト・イン・レジデンスの実践と現場の記録主催者として第5回となるアーティスト・イン・レジデンス「AIR Onomichi」を開催。国内外の3アーティスト(岩間賢、シュシ・スライマン、横谷奈歩)を招聘して尾道山手地区の廃墟や空き家等で創作活動を展開していった。対話しながら企画運営、現場作業に携わりながら、前年度考案した方法を踏まえ、アーティストの創作プロセスを多視点(作家・場・作品・観客・企画者・アシスタント)かつ多彩な媒体(写真・動画・音声・フィールドノート)で記録し、データの蓄積につとめた。研究会の開催アーティスト、美術評論家など専門家を招き、研究会を開催。特に、パフォーマンス等形として残りにくい形式で創作活動を展開しているアーティストにとっての記録の問題や動的な展覧会の現場とその記録、カタログのありかたについて具体的な事例に触れることによって新たな知見を得ることができた。また、研究会講師を含め、AIR関連で尾道を訪れた国内外のアーティスト、専門家にその都度定型インタビューを行った。(これまで22名を対象に実施し、録音。約50%の文字起こしが完了)ドキュメントのプロトタイプの作成これまでAIRの現場で撮影したものを中心に写真資料等の整理、インタビューのデータ化を進め、その一部が完了したので今後の検討材料となるドキュメントのプロトタイプの編集を行った。現場の記録写真を整理し、AIR Onomichiの招聘アーティスト3名のこれまでの活動記録概要をまとめることができた。これは次年度より詳細なディテールを詰めていく上で骨格となるものである。また、研究会の際に行ってきたインタビューの文字起こし作業も概ね順調に進んでいる。本年度はアーティスト・イン・レジデンス「AIR Onomichi」の関係者との意見交換や研究会で得られた知見を踏まえ、ドキュメントの仕様を検討。並行し、前年度までに製作していたプロトタイプを大幅に改変し、新たに資料収集・整理を行った上、ドキュメントを編集・刊行した。調査対象のAIRは進行形の企画なので、ドキュメントは未来のアーカイブも収容可能な大型の箱型とした。箱に収蔵される記録集は作家ごとに分冊し、共通項として各作家への定型インタヴューを掲載した以外は作家の創作内容・進行状況に相応しい形で表現するため内容、形式ともそれぞれ異なるものとした。岩間賢の創作現場のように多数の人々が関与しているものでは、作業過程の写真に加え、参加者のフィールドノートも数多く織り込み、リサーチによる制作を主としている横谷奈歩のドキュメントでは、作家のメモなど企画の構想段階や創作過程での変化を示唆する資料に併せ、その過程と深い関わりを持った研究者自身の記録を掲載することにより、生成過程を複数の視点で提示するものとした。現時点でプロジェクトの一部しか実現できていないシュシ・スライマンについては、現在までの創作過程を一旦整理し、プロジェクトの有機的プロセスを概念化したダイアグラムを作成したほか、作品の一部でもあるアーカイブシートをファイリングして収めた。創作現場のリアリティを定着する事の困難さは研究当初よりむしろ増大したと言えるかもしれない。

しかし、従来のAIRドキュメントと比べると、フィールドノート等、身体性を強く感じさせる資料や、通常記録されない断片的媒体をテクストや画像と組み合わせて編み込んでいくことで活字データでは表現できない質を伴った現場の一端を想起させるドキュメントとして編集できたのではないかと考えている。今後、「表現」と「記録」を架橋する存在としてのアーティストブックにも注目していきたい。本研究では、研究代表者自身がアーティストでもあり、運営主体でもあるという視点を活かし、アーティスト・イン・レジデンス「AIR Onomichi」の創作現場に密着し、複数の媒体で多角的かつ継続的に資料収集を行った上、ドキュメントを編集・刊行した。研究会等で得られた知見を踏まえ、ドキュメント作成方法・仕様を検討。インタヴュー、フィールドノート、アーティストのメモ、論考、記録写真等、構想段階から創作過程での変化を表す多層的な資料を組み合わせ、質を伴ったドキュメントとして編集し、交流と創作の現場の状況を定着することができた。研究会で得た成果を反映しつつ、創作現場における記録の蓄積と整理は行って来ているものの、実際にそのデータを活用して作成するドキュメントのプロトタイプは編集過程にあり、完成するには到っていない。これまでのアーティスト・イン・レジデンス「AIR Onomichi」の活動現場を記録した写真、映像記録、フィールドノート、アーティストのドローイング、メモ等の蓄積してきたデータを紙媒体としてまとめ、作家やイベントごとのフォルダーにまとめ、閲覧可能なものとする。その内容を精査し、データを抽出していく。そのデータに複数の専門家、アーティストによる論考やインタビュー記録等を加え、AIRの創造現場の魅力を「アーティストが持つ問題意識」をベースに「内側の視点」で捉えた記録集として編集する。バイリンガルで刊行するので翻訳作業も並行して進めると同時に、内容に的確に応じたドキュメントの形式などデザイン面における検討も進める。現代美術より幅広い研究者やアーティスト等関係者を招いて研究会を重ね、ドキュメントのありかたに対し更に多角的なアプローチを試みる。新たに浮上した問題点としてドキュメントにおける「ヴィジュアルイメージのありかた」がある。現場を記録する写真や映像の役割の再検証や、撮影における技術的側面の検討も専門家を招いての研究会などで行っていく。また、資料収集を積極的に行い、先行ドキュメントにおけるテキスト表現とヴィッジュアル表現について比較検討していく計画である。これと関連してカタログ編集の専門家やキュレーターによる研究会も開催する計画である。2015年にもAIRを開催するので、断続的にアーティストは尾道を訪れる。従って、これまで研究を踏まえ、作家滞在期間前にドキュメントのプロトタイプを整えておくことで、現場でのデータ収集・分析に備える。特に今後は、定型インタビューの基本質問項目を整え、アーティストや関係者に対し継続的にインタビューを行うこととする。
骨芽細胞の分化と破骨細胞形成におけるＰＫＲの機能解明

PKR変異RAW細胞を用いて,細胞膜融合分子の発現と破骨細胞形成機構を明らかにし,初代培養細胞を用いて破骨細胞の分化と骨吸収能に対するPKRの影響を調べた。PKR変異細胞をRANKLで刺激すると,TRAP陽性単核細胞は多数出現するが,多核細胞はほとんど認められなかった。この結果は,PKRが破骨細胞膜融合関連分子の発現制御に関わり,破骨前駆細胞同士の融合段階に影響し,破骨細胞形成を阻害している可能性を示唆する。野生型およびPKR変異細胞をRANKLで刺激して,破骨細胞膜融合関連分子(MFR, CD9, CD44,DC-STAMP, ADAM8, Atp6v0d2, E-cadherin)の発現をReal-time PCRとウエスタンブロット法を用いて解析した。また,マウス骨髄からマクロファージを採取し,この細胞をPKR活性阻害剤2-aminopurine (2-AP)で前処理を行った後,それぞれの細胞をRANKLで刺激し,破骨細胞膜融合関連分子と成熟破骨細胞マーカー(カテプシンK,カルシトニン受容体,TRAP)の発現を調べた。炎症性骨破壊モデルである歯周病モデルマウスを作成し,PKR活性化阻害剤である2-APの治療効果と予防効果について,骨形態計測による詳細な解析を行った。また,PKRに対するsiRNAを関節炎マウスの炎症による骨破壊部位に導入し,炎症性骨破壊部位におけるPKRの役割について解析をした。さらに、病変部位のPKRの遺伝子および蛋白質発現をin situハイブリダイゼーション法,免疫組織化学染色法,ウエスタンブロッティング法にて解析した。病的骨吸収状態に加えて,正常な骨破壊部位(新生仔マウス下顎骨歯牙萌出部位)でのPKRの発現を比較検討し,形態学的に解析した。初代培養細胞を用いて破骨細胞の分化と骨吸収能に対するPKRの影響を調べた。PKR変異細胞をRANKLで刺激すると,TRAP陽性単核細胞は多数出現したが,多核細胞はほとんど認められなかった。野生型およびPKR変異細胞をRANKLで刺激すると,破骨細胞膜融合関連分子(MFR, CD9, CD44, DC-STAMP, ADAM8, Atp6v0d2, E-cadherin)の発現はPKR変異細胞で低下していた。LPSやTNF-α処理により歯周病を誘導すると,炎症部位においてPKRの発現が上昇していた。またTNF-αは破骨前駆細胞におけるPKRの発現を経時的に上昇させ,破骨細胞形成を促進した。PKR阻害剤(2AP)はTNF-αにより誘導される破骨細胞の形成を阻害し,破骨細胞分化マーカー(MFR, DC-STAMP, ADAM8, Atp6v0d2)の発現を抑制した。また破骨前駆細胞において2APはTNF-αにより誘導されるPKRのリン酸化,MAPキナーゼやNF-κBの活性を抑制した。さらに2APは成熟破骨細胞においてTNF-αによるNFATc1とc-fosの発現と核移行を抑制した。LPS誘導歯周炎モデルラットにTNF-αを注射すると骨破壊が進行するが,PKR阻害剤は破骨細胞形成と骨破壊を抑制した。同様にPKR阻害剤はLPSにより誘導されるマウス頭蓋冠の骨破壊を抑制した。以上の結果PKRは破骨細胞形成促進を抑制する重要な調節因子として作用し,将来骨破壊に対する治療薬をしての可能性を示唆する。PKRが骨芽細胞の分化と破骨細胞の形成に必須であるという我々の成果を発展させ,骨形成と骨吸収におけるPKRの役割を細胞生物学的に解明し,動物実験で確証した。具体的には,PKR活性阻害による骨破壊モデルラットの治療効果を調べ,以下の結果を得た。RANKLによる破骨細胞分化に伴い,PKRの発現は強力に誘導された。この発現はTNF-αで処理した細胞でよりは強力に誘導された。PKR特異的阻害剤2APは濃度依存的にTNF-αにより誘導される破骨細胞の形成を抑制した。2APによる破骨細胞形成抑制効果は2APの細胞障害活性によるものではなかった。また,2APは破骨細胞分化マーカーである,TRAP,CTR,CTK及びATP6V0d2の遺伝子発現を抑制した。RANKLを前処理した初代培養細胞由来破骨前駆細胞をハイドロキシアパタイトでコートしたプレート上に播種後,TNF-α及び2APを添加し培養し,吸収窩の数および面積を計測した。TNF-αにより誘導される吸収窩の数およびその面積は2AP処理により減少した。TNF-αにより活性化されるNF-κBとMAPキナーゼ経路におけるPKRの役割を調べた。2AP処理およびPKRsiRNA導入はTNF-αにより誘導されるPKR,IκBα,p38およびERKのリン酸化を抑制した。免疫蛍光染色法及び細胞分画法により,2APはTNF-αにより誘導されるNF-κBサブユニットの核移行を顕著に抑制した。2APはNF-κBの転写活性を抑制した。申請した内容はほぼ実験に移し,成果が出ているため。細胞生物学,組織学今年度の研究目的と研究計画を進めていく方針である。前年度の研究成果についてはおおむね順調に遂行している。のちに示すようにPKR,骨芽細胞,破骨細胞,炎症性骨疾患に関して数編の論文を発表し,かつ,シンポジウムを含む10題以上の学会報告を行った。

当初の計画通り消耗品,旅費,論文作成等の料金,研究分担者への委譲を含めて執行する予定のため。人工的に歯周炎モデルマウスを作成し,PKR阻害剤を投与し,慢性歯周炎が治癒するかどうかを形態学的に解明していく。また,PKR阻害剤を投与したマウスの骨髄細胞を採取し,PKR関連分子がどのように変化していくか詳細に調べる。消耗品:試薬一般,プラスチック器具,培養用試薬,交代関係試薬,DNA,RNA関係試薬,動物関係試薬を購入外国論文校閲料,研究成果投稿料研究分担者への委譲,以上3点について使用する予定。
近代日本におけるナショナリズムの観察と記述の問題：構築主義の批判的検討を通して

本研究は、近代日本における〈国民〉と〈個人〉についての観察と記述の実践を分析することを通じて、ナショナリズムの社会学的な解明をめざすものである。とりわけ、第一次大戦後から高度成長期まで持続する「文化」の概念を中心としたナショナリズムについて、その言説の展開を、資本主義および産業といった社会の変容との相関で考察している。2011年度におこなった、高度成長期に生じたナショナリズムの言説における断絶についての研究と、2012年度におこなった、第一次大戦後に生じた文化主義についての研究は、近代日本社会における量massの技術の導入と展開という課題を浮上させた。本年度は、この課題に関して、戦前から戦後にかけての「人口問題研究」、戦後の高度成長の条件となったオートメーション技術の導入を考察した。これらの研究を通じて、本研究は、日本社会におけるミドルクラスとナショナリズムの関係についての研究としてあらためて位置づけられる。以上の研究成果は、論文「ナショナリズムと社会変容ー第一次大戦後から高度成長期までの「文化」を視軸としてー」としてまとめられた。これは、第一次大戦後から高度成長期におけるミドルクラスと文化の概念に注目することで、日本におけるナショナリズム研究に新たな知見を加えるものであると同時に、量massの技術の展開を歴史社会学的に再構成することによって、消費社会論に重要な貢献をなすものである。(抄録なし)本研究は、近代日本の知識人の言説に組み込まれた<国民>と<個人>の双対的な連関を摘出し、その編成のメカニズムを分析することを通じ、現象としてのナショナリズムの解明をめざす。第一に、『年報社会学論集』に発表した論文「戦後日本の知識人の語りの構造」は、戦後の代表的な知識人としての藤田省三について、その師である丸山眞男との対比から分析したものである。本論文は、1960年代から70年代にかけて明確になる両者の方法論の差異を、近代社会/現代社会という社会変容との関連から考察した。国家に局所化される権力から微細化し遍在する権力へという移行にともなう知識人の変容を扱った点に、知識社会学としての意義をもつ。また、知識人の方法論的反省の水準から、高度成長という社会変容に光をあてる点に、日本社会研究としての意義をもつ。第二に、戦後日本における総合雑誌および学術雑誌の文献調査を通じて、ナショナリズムがどのように語られてきたかの分析をおこなった。そこで確認されたことは、1960年代から70年代にかけてナショナリズムをめぐる言説の布置がかわったことである。この変化のもとに1990年代のナショナリズムについての言説が成立する。これは、『戦争の社会学ハンドブック』に寄稿した「国家のシステムと暴力」と「帝国の視線と自画像」において、報告者が自己/他者の差異と中核/周縁の差異の一致として定式化したものである。これを通じて、1990年代のナショナリズムについての言説が、ナショナリズムそのものを否定的な位相で捉えていることを問題対象とする着想をえた。研究成果の発表を、次年度以降の課題としたい。以上の研究を通じて戦後日本におけるナショナリズムをめぐる言説構造の変容を、近代社会/現代社会という視座から解明することによって、ナショナリズムの社会学および文化研究に新たな知見を加えることができると思われる。本研究は、近代日本における〈国民〉と〈個人〉についての観察と記述の実践を分析すること通じ、ナショナリズムの社会学的な解明をめざす。第一に、第一次大戦後に生じた「文化」と「国民」への注目の意義を考察する。第二に、1930年代における批判的知識人の活動を、「文化」と「国民」の観点から、第一次大戦後から第二次大戦後の議論へという流れの中に位置づける。第三に、丸山眞男や藤田省三ら、戦後の批判的知識人のなかでのナショナリズムの意味を考察する。前年度の研究成果の報告として、第一に、Cultural Typhoon 2012(7月14日、15日)にて、「戦後日本とカルチュラル・スタディーズ」という報告を行った。これは、1960年代はじめにおけるカルチュラル・スタディーズの導入について、特に丸山眞男の活動との関連から考察するものである。第二に、日本社会学会(11月3日、4日)にて、「戦後日本におけるナショナリズム言説の連続と非連続-国民の主体」という報告を行った。これは、1960年代から1970年代にかけて生じたナショナリズムについての言説の断絶について、知識社会学的に考察するものである。今年度の研究として、1920年代に生じた文化主義の言説の追跡を行った。この作業を通じて、1940年代に成立する非政治な「大衆教養主義」という従来の学説を批判的に再構成する可能性がひらけてきた。具体的には、ナショナリズムとデモクラシーという観点から、吉野作造、阿部次郎、柳田國男といった知識人の言説の分析を行っている。以上の研究は、日本におけるナショナリズムを、第一世界大戦後に生じた社会変容と、1960年代末の消費社会の成立にともなう社会変容のなかで考えるものであり、ナショナリズム研究のみならず、日本社会の考察としても、きわめて重要な意義をもつと思われる。

2011年度におこなった、高度成長期に生じたナショナリズムの言説における断絶についての研究と、2012年度におこなった、第一次大戦後に生じた文化主義についての研究は、近代日本社会における量massの技術の導入と展開という課題を浮上させた。本年度は、この課題に関して、戦前から戦後にかけての「人口問題研究」、戦後の高度成長の条件となったオートメーション技術の導入を考察した。これらの研究を通じて、本研究は、日本社会におけるミドルクラスとナショナリズムの関係についての研究としてあらためて位置づけられる。以上の研究成果は、論文「ナショナリズムと社会変容ー第一次大戦後から高度成長期までの「文化」を視軸としてー」としてまとめられた。これは、第一次大戦後から高度成長期におけるミドルクラスと文化の概念に注目することで、日本におけるナショナリズム研究に新たな知見を加えるものであると同時に、量massの技術の展開を歴史社会学的に再構成することによって、消費社会論に重要な貢献をなすものである。本年度の研究を通じて、戦後日本におけるナショナリズムの言説の布置を考察していくための視座をえることができた。これを通じて、当初の研究計画にしたがい、戦前のナショナリズム言説についての分析をすすめることができると思われる。第一次世界大戦後から1960年代末までという時期設定、ナショナリズムを考察するにあたって「文化」の概念を主軸とすることなど、研究の意義がより鮮明となった。知識人の言説と社会状況との界面についての研究として、当初の計画以上のものが達成されることが期待される。だが、それにともない作業量が増大し、やや進捗が遅れ気味となっている。2012年度の研究課題は、第一に、2011年度の文献調査を通じて得た成果の研究発表にある。第二に、戦後において断絶するナショナリズムと文化の結びつきを、戦前の知識人の言説にまで遡って考察していくことである。以上の言説構造の社会学的意義を考察することを通じ、単著として出版することをめざす。現在のところ、研究遂行上の大きな問題点は特にはない。周囲の情況の変化に戸惑うことなく着実に研究をすすめていきたい。2013年度の研究課題は、この二年間に行ってきた研究の内容を、博士論文としてまとめることにある。あわせて、研究の理論的枠組みの一部、とりわけナショナリズム研究についての部分を独立して単著とすることをめざす。第一次大戦期から1960年代末までのナショナリズムと文化の関係という問題は、社会学を超えて、政治学や思想史、経済学などの多分野に関連する。そのため、渉猟すべき資料・文献が多くなっている。進捗管理の徹底を通じて、対処していきたい。(抄録なし)
組織変革プロセスと変革推進主体の行動・パワー・ネットワークに関する研究

組織変革の認知・導入・定着のプロセスを変革に関わる内外の主体(変革推進主体)および主体間の関係に焦点を当て、変革の新しいプロセスモデルを構築した。変革推進主体のパワーとネットワークに注目することにより、組織変革のダイナミックな側面がより明らかになった。組織変革の事例を踏まえ変革の認知・導入・定着の各段階に関わる変数(変革推進主体のネットワーク・パワー、変革への態度等)の索出を行った。組織変革の認知・導入・定着のプロセスを変革に関わる内外の主体(変革推進主体)および主体間の関係に焦点を当て、変革の新しいプロセスモデルを構築することをめざしている。そこで変革推進主体に関する既存の文献のサーベイを行った。変革推進主体の役割に関する研究は行われてきたが、変革推進主体と他の主体との関係といった。管敬論的視点に立つ動態的研究が行われていないことが明らかになった。それはパワー・影響力の観点からの分析がほとんど行われなかったことでもある。また変革の認知・導入・定着の段階との関連で、変革推進主体のパワーやネットワークを解明している研究もほとんどなかった。変革プロセスと変革推進主体を連動させた枠組みの構築の必要性が確認された。組織変革の具体的な事例として、日産自動車、テルモ、ヤマハ発動機、などをとりあげ公刊されている資料を中心に分析を行った。変革においては、トップ、ミドル、現場が異なった役割を果たすとともに、トップとミドルとの関係、ミドルと現場との関係がいかに展開されるのかが重要であることが明らかになった。変革推進主体であった、日産におけるCFT、テルモにおけるTBUに注目すると、こうしたチームや単位がいかに形成されたのか、どのようなメンバーで構成されたのか、トップがどのように関与したのか、チームや単位のパワーの源泉や行使が重要であることが明らかになった。また企業の変革においては新製品開発や新事業の開発がきわめて重要であり、新製品開発における主体間のパワーやネットワークの分析が重要であることが少数の事例の分析からも明らかになった。本研究は組織変革の認知・導入・定着のプロセスを変革に関わる内外の主体(変革推進主体)および主体間の関係に焦点を当て、変革のプロセスモデルを構築することを目指している。昨年度に続き、先行研究のサーベイを行い、パワーとネットワークの視点からの再整理を行った。特に変革の認知・導入・定着の各段階に関わる変数の索出を行った。変革プロセスと変革推進主体を結びつけた枠組構築への手がかりが与えられた。組織変革の事例については日産自動車・テルモ・コマツについての調査を続けるとともに、新たにキリンビール・三菱自動車・JR東日本の事例についての調査を開始した。業績の低下に対して、いかに対応したのかについて注目し、変革推進主体とそれに賛成する主体・抵抗する主体の関係をパワーとネットワークの視点からの整理を行っている。変革推進主体とトップとの関係にも注目している。組織変革における、新製品開発・新事業創造の重要性や新製品・新事業における主体間のパワー分析の必要性は今年度新たに取り上げた事例からも明らかになった。組織変革の認知・導入・定着のプロセスを変革に関わる内外の主体の変革(変革上推進主体)および主体間の関係に焦点を当て、変革の新しいプロセスモデルを構築することを目指している。昨年度につづく、既存の文献サーベイを通じて、認知・導入・定着の各段階に影響を与える要因の索出を行った。組織変革の具体的な事例として、日産自動車・コマツ・キリンビール・JR東日本などについての調査を引き続き行った。変革の契機に対し、いかに対応するのかに関して、トップやミドルがいかに関わるのかに注目し、変革の導入に関わる主体間のパワーやネットワークの重要性が明らかになった。今までの研究では十分に展開されてこなかった各段階に関わる要因として、変革推進主体と他の主体との関係、変革に対して賛成なのか、反対するのか、無関心なのか、主体間のパワー関係を考慮することを明らかにした。すなわち変革推進主体のパワー・ネットワーク、変革への態度の違いは変革に影響を与えることが明確になった。また変革推進主体が誰によって担われるのかが変革の範囲・速度を規定することが事例研究からわかった。変革がとの様な順序で推移するのか、そのさいにいかなる主体がかかわるのかが重要である。また組織変革を実践的に展開していくためには、新製品開発や新事業開発における主体間の行動・パワー・ネットワークを解明することが必要である。
周極地域諸文化の比較研究-言語・生態・世界観-

北方ユーラシア、日本、北アメリカにまたがる周極地域諸文化における言語、生態、世界観の現在における実体の把握とその比較を通し、いかに伝統文化が変化し、維持されるのかという文化動態を明らかにするため、研究代表者および研究分担者は、それぞれ分担する文化(アイヌ、北方アサパスカン、コリヤ-ク、エヴェン、ヤク-ト、チュクチ、イヌイット、モンゴル等)に関する記載と分析を行った。そして、平成7年度には、国際シンポジウム「北方のアニミズムとシャマニズムをめぐって」を北海道大学において開催し、周極地域諸文化の比較検討を行った。その結果、北方シャマニズムが自然と超自然的世界の関係を調整する機能のみならず、現代における社会の変化に対応する動的制度として、文化復興運動の核として機能していることが明らかにされた。また、この事実にもとづき、研究遂行上に生じた学術的課題としての従来のアニミズム、シャマニズムという学術用語を再検討し、新たな文化人類的枠組みの中で再定義することができた。平成8年度は、これらの問題を個々の文化の記載と分析に照らしてさらに検証を進め、平成9年度には、『周極のアニミズムとシャマニズム』(北海道大学図書刊行)としてまとめ、刊行した。したがって、周極地域諸文化に関する言語、生態、世界観という多様な視点からの学際的、総合的研究により、北方諸文化の現在の文化動態を明らかにするという当初の目的が達成された。研究代表者、研究分担者はそれぞれ分担する文化(アイヌ、北方アサパスカン、コリヤ-ク、シベリアの牧畜民、イヌイット、モンゴル等)の言語、生態、世界観について国内諸研究機関、博物館などにおいて広く情報資料を調査収集した。また、これまでに収集した文化人類学的資料の整理、解読を行った。その上で、研究打ち合わせ会を年度中間期(平成7年度10月)に開き、また、共同研究会を年度後期(平成8年2月)に開いて、それぞれの研究の経過報告、ならびに討論を行った。その結果、北方の狩猟文化と牧畜文化という異なる文化範疇に属するとされる諸文化に共通する世界観の存在が明らかにされた。さらに、そこでは北方シャマニズムが自然と超自然的世界の関係を調整し、社会の変化に対応する動的制度として機能していることが明らかにされた。したがって、北方ユーラシア、日本、北アメリカという広範な地域を含む周極地域諸文化に関する言語、生態、世界観という多様な視点からの学際的、総合的研究により、北方諸文化の共通性を抽出するという当初の目的が達成された。また、研究遂行上に生じた学術的問題は、従来の学術用語(たとえば、シャマニズム、アニミズム、遊牧等)を諸文化の記載と分析に照らして再検討、再定義する必要性が明らかにされたことである。この点に関しては、今後とも理論的検討を継続していく必要があると考えている。研究代表者、研究分担者は前年度に引き続き、それぞれ分担する文化(アイヌ、北方アサパスカン、コリヤ-ク、シベリアの牧畜民、イヌイット、モンゴル等)の言語、生態、世界観について国内諸研究機関、博物館などにおいて広く情報資料を調査収集した。その上で、共同研究会を平成8年11月27-28日、平成8年12月7日、平成9年1月18-19日に開いて、それぞれの研究の経過報告、ならびに討論を行った。その結果、北方の狩猟文化と牧畜文化という異なる文化範疇に属するとされる諸文化に共通する世界観、儀礼の存在が明らかにされた。さらに、そこでは北方シャマニズムが自然と超自然的世界の関係を調製する機能のみならず、現代における社会の変化に対応する動的制度、文化復興運動の核として機能していることが明らかにされた。

この点に関しては、今後とも理論的検討を継続していく必要があると考えている。本研究は周極地域文化における言語、生態、世界観の現在における実態の把握とその比較を通して、いかに伝統文化が変化し、維持されるのかという文化動態を明らかにするものであるが、本年度(平成9年度)は、平成7年度および8年度の研究成果をもとに、平成9年4月、11月、および平成10年3月に共同研究会を開き、それぞれ分担する文化(アイヌ、北方アサパスカン、コリヤ-ク、チュクチ、イヌイット、モンゴル等)に関する比較分析、総合討論を行った。その結果、過去から現代に至る社会変化に対応する文化の変化と継続の動態が明らかとなった。特に、伝統的世界観であるアニミズムと動的制度としてのジャマニズムが文化復興運動の核として機能していること、さらには、「アイヌ文化の振興並びにアイヌの伝統等に関する知識の普及及び啓発に関する法律」に見られるような文化振興のための法的整備がなされるに至ったことが明らかになった。また、研究遂行上に生じた学術的問題として、従来の学術用語(たとえば、ジャマニズム、アニミズム)の再検討が行われ、諸文化の記載と分析に照らして再定義することができた。したがって、北方ユーラシア、日本、北アメリカという広範な地域を含む周極地域諸文化に関する言語、生態、世界観という多様な視点からの学際的、総合的研究により、北方諸文化の動態を明らかにするという当初の目的が達成された。その上で、本年度は当該研究計画の最終年度にあたるため、報告書の作成を行った。