hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIVのVifタンパク質による宿主細胞を利用したヒト抗ウイルス因子排斥機構の解明

今年度はVif複合体中のどの分子が、何と相互作用しているのか詳細な検証を行った。ゲルシフトアッセイ、蛍光異方性、サイズ排斥クロマトグラフィー、分析用超遠心、NMR法で解析した結果から、VifはDNAと強く相互作用する一方、Vif複合体に含まれるヒト由来のタンパク質がA3Gと弱いながらも相互作用することが明らかになった。更に、Vif単独の調製に成功し、このVifはDNAと強く相互作用するものの、A3Gの活性を阻害する効果はないことが明らかになった。その結果、Vifタンパク質によるA3G阻害の実態はVifタンパク質中に含まれるヒトタンパク質が担っていることが示唆された。また、Vif複合体の標識では、昨年度達成した、複合体の各蛋白質の選択的13C、15N標識に加え、各タンパク質中のプロトンを重水に置換することも可能となった。超遠心解析の結果、Vif複合体は低濃度では主として単量体として溶液中に存在するものの、NMR濃度では凝集しやすい傾向があることが明らかになった。当初想定していなかった、Vif複合体中のヒトタンパク質とA3Gとの相互作用が示唆され、その検証のため、計画の変更を余儀なくされたため。Vif複合体中の個別の分子を選択的に標識し、良好なNMRスペクトルを得られるよう、コンストラクトの最適化を行う。今年度得た活性測定、分子間相互作用、A3Gの物性解析で蓄積した知見を併用して、VifによるA3G阻害に拮抗する薬剤のスクリーニングを行う。Vif複合体によるA3G阻害効果をVif以外のタンパク質が担うか検証するため、Vifの変異体を作成し、Vifによる影響を検討する。溶媒条件等を検討することで、Vif複合体が多量体を形成しにくい条件を模索し、複合体中のVif分子のみを標識したNMRスペクトルを測定する。また、共同研究の結果、Vifと結合するRNAアプタマーを同定することができた。このRNAアプタマーがVif複合体によるA3G阻害を無力化、即ち抗HIV薬のシーズとなり得るか検証する。当初予定していた測定を一部行わなかったため。論文投稿の費用を見積もっていたが、今年度投稿した雑誌には論文掲載料がかからなかったため。当初検討していなかった、Vif複合体中のヒトタンパク質とA3Gの相互作用が示唆され、その検証のために計画を変更する必要が生じた。今年度はVifの変異体の調製も行い、VifによるA3G阻害のメカニズムについて、論文にまとめる。また、共同研究者がVifと相互作用するRNAアプタマーを取得したため、申請者が作成した評価系を用いて、このRNAアプタマーがVifの阻害剤、すなわち新規抗HIV薬のシーズになり得るか検証する。
マウス悪性黒色腫由来細胞の高転移能に対する重粒子線の影響

本研究では高転移性がんの生存率及び転移能に対する炭素線と光子線の効果を細胞及び動物実験にて調べた。その結果、炭素線は細胞致死だけでなく遊走、浸潤、接着など転移に関わる因子の抑制効果についても光子線より優れている事が明らかとなった。また、動物実験においても、炭素線は光子線よりも顕著に肺転移数を抑制し、その効果は腫瘍内細胞致死における等効果線量で比べた場合でも顕著であった。炭素線などの高LET放射線はγ線やX線などの光子線に比べ有意に転移を抑制する可能性が示唆された。放射線、特に重粒子線の転移に対する影響は未だに明らかではない。しかし、炭素線治療のように局所制御が優れた治療でこそ、転移制御による生存率向上が極めて重要な課題となる。本研究では、上記の問題に資する基礎データの取得を目的とし、マウス悪性黒色腫の転移に対する炭素線及び光子線照射の効果を動物/細胞実験で評価する。1.動物実験:臨床で用いられる炭素線6cm拡大ピークビームの中心部(以下、炭素線SOBP)と基準放射線としてγ線(^<137>Cs)を用いた。(1) C57BL/6Jマウスに移植したB16/BL6腫瘍に局所照射を行い、照射後の肺転移数の変化を調べた。この実験では、マウスの死亡を防ぐため照射後3日の時点で局所腫瘍の切除を行った。炭素線照射後、γ線に比べ顕著な肺転移の抑制が線量依存的に観察された。(2) in vivo-in vitro assayにより腫瘍内細胞の生存率を算出し、炭素線SOBPとγ線の等量を照射した場合、γ線では非照射に比べ肺転移数の減少率は約90%であったが、炭素線SOBPでは約69%まで減少した。2細胞実験:3種のLET(13、50及び75keV/μm)を有する炭素線と基準放射線としてX線(200kVp,20mA)を用いた(1)照射後の細胞生存率をココニー形成法で求めた。各LETの炭素線のRBEは、それぞれ1.3,2.0及び2.5であり、炭素線の優れた細胞致死効果が確認された。(2) Boyden chamber法を用いて、各放射線の遊走能及び浸潤能抑制効果を調べた。炭素線照射後は低線量域でも顕著な抑制効果が観察されたが、X線照射後は一過性の亢進が観察された。遊走能及び浸潤能抑制にかける炭素線のRBEは、細胞致死から得られたRBEより大きな値を示し、転移能に対する炭素線の優れた抑制効果が示唆された。放射線、特に重粒子線の転移に対する影響は未だに明らかではないが、炭素線治療のように局所制御が優れた治療でこそ、転移制御による生存率向上が極めて重要な課題となる。動物実験:平成21年度に得られたγ線および炭素線6cm拡大ピークビーム(以下、炭素線SOBP)中心部分(LET≒50keV/μm)に加え、比較的低LETである炭素線SOBP入り口部分(LET≒15 keV/μmでの照射を行った。(1)C57BL/6Jマウスに移植したB16/BL6腫瘍に照射を行い、照射後の肺転移数の変化を調べだ。マウスの死亡を防ぐため照射後3日で外科的に腫瘍を切除した。炭素線照射群では、SOBP中心部と同様に入り口部照射でもγ線に比べ顕著な肺転移の抑制が観察された。(2)in vivo-in vitro assayにより腫瘍内細胞生存率を求め、入り口部照射で生存率が10%に減少する線量(10%生存率線量)を算出し、その線量での肺転移数変化率を求めた。昨年度のデータと比較し、低LET炭素線でもγ線に比べ等効果線量で顕著な肺転移数の抑制を示した。細胞実験:3種のLET(13、50、75keV/μm)を有する炭素線とX線を用いた。48穴Cell Adhesion Assay(Collagenコート)キットを用いて、各放射線照射後のB16/BL6細胞の接着能変化を調べた。昨年度報告した遊走能および浸潤能で見られた低線量X線に対する一過性の亢進は接着能では観察されず、X線および炭素線どちらに対しても線量依存的な抑制効果が見られた。接着能抑制で求めた炭素線のX線に対する効果比は細胞致死から求めた効果比より大きな値を示し、手に能抑制と言う観点での炭素線治療の有用性が示唆された。

本研究では、上記の問題に資する基礎データの取得を目的とし、マウス悪性黒色腫の転移に対する炭素線及び光子線照射の効果を動物/細胞実験で評価する。(1)C57BL/6Jマウスに移植したB16/BL6腫瘍に炭素線SOBPのDistal部分で局所照射を行い、照射後の肺転移数の変化を調べた。この実験では、マウスの死亡を防ぐため照射後3日の時点で局所腫瘍の切除を行った。昨年度までの結果と同様に、照射後線量依存的に肺転移数の減少が観察され、またその程度はLETに増加に伴いより顕著であることを明らかとした。(2)昨年度までと同様に、in vivo-in vitroassayにより腫瘍内細胞の生存率曲線を求めたところ、炭素線照射群で顕著な細胞致死効果が観察され、その効果は昨年度までに得られたProximal及びCenter部よりも顕著であった。(3)(2)の結果から、腫瘍内細胞致死における等効果線量(10%生存率線量:D^<10>)を:算出し、(1)で求めた肺転移数の減少を再評価した。その結果、D10線量での肺転移減少率はγ線で約8%、炭素線SOBPのProximal(14keV/μm)で約22%、Center(50keV/μm)で約27%、Distal(75keV/μm)では約29%になり、等効果線量においても炭素線の優れた高転移効果が明らかとなった。
母体胎児集中治療室入院妊婦のＱＯＬ向上と母親役割獲得に向けた看護ケアモデルの構築

本研究は、MFICU入院妊婦のQOLの向上と母親役割獲得を目指し、ハイリスク妊婦の看護ケアモデルを構築することを目的とした。SEIQoL-DWを用いて調査を行った。MFICU入院妊婦にとって〈家族との関係〉は特に重要なQOL構成要素であった。scoreの低い群では、〈家族との関係〉のlevelが低く、〈胎児の成長・健康〉をQOLの構成要素として挙げない傾向にあった。MFICUの入院生活と彼女たちが望む生活との乖離を映し出しているQOLの構成要素は、〈食事〉や〈制限なく動けること〉であった。本研究は、母体・胎児集中治療室(maternal-fetal intensive care unit:MFICU)入院妊婦の当事者の視点で入院生活の質を評価すること並びに、母親役割獲得を困難にさせている影響要因を明らかにし、ハイリスク妊婦のための看護ケアモデルを看護学だけではない他領域の研究者も含めた学際的視点で創出することを目的としている。総合周産期医療センターの整備に伴い、MFICU入院妊婦は増加している現状において、ハイリスク妊婦の妊娠・出産・育児期の満足度を高める必要性があると考える。MFICU入院妊婦の生活の質を向上させるために、平成2426年度までに行った研究から明らかとなったMFICU入院妊婦の問題点や課題をベースとしながら、本研究チームで看護ケアモデルを構築し、成果発表や看護職による評価を利用しながらケアモデルの改良や洗練を図っていく計画である。平成27年度は、これまでに行ってきた調査内容を基に、研究チームでMFICU、ハイリスク妊婦における入院生活、母親役割獲得における問題点や課題について議論を行い、研究計画を再検討した。立案した研究計画を所属施設の倫理審査委員会に申請し、承認を得た。母体・胎児集中ケアための研修会(MFICUにおける困難事例の解決策を探る)、個人的QOL評価(対象者が自らの重要な生活領域を挙げて自己評価する個人的QOL評価法)に関するセミナーに参加し、情報収集の実施と本研究への示唆を得た。また、MFICUで実践されている入院生活の質と母親役割獲得に関するケア、MFICUにおける課題を明らかにするために、総合周産期母子医療センター施設2施設の見学とMFICUに勤務する助産師、産科医師にヒアリング実施し、現在、課題の抽出を行い28年度に発表を行う予定である。27年度後半に計画していた当事者であるMFICU入院妊婦への研究協力依頼、調査には現在、至ってはいない。研究チームで面接調査内容、分析方法について再考の必要性を認識したため検討する必要性が生じたため、倫理委員会への申請が遅れたためである。本研究は、母体・胎児集中治療室(Maternal-Fetal Intensive Care Unit:MFICU)入院妊婦の当事者の視点で入院生活の質を評価すること並びに、母親役割獲得への影響要因を明らかにし、ハイリスク妊婦のための看護ケアモデルを看護学領域以外の他領域の研究者も含めた学際的視点で創出することを目的としている。MFICU入院妊婦に対し入院中と産後1か月の2時点のMFICU入院生活の質の評価と母親役割獲得への影響要因に関するデータを収集すること、海外のハイリスク妊婦の管理・ケアについて情報収集することができた。今後は研究メンバーでハイリスク妊婦のための看護モデル構築の草案を検討・考案していく。当初の計画ではMFICU勤務助産師に面接調査を予定していたが、研究代表者が予定していたエフォートを確保することができず、面接まで至らなかった。平成29年度は、本研究目的である「MFICU入院妊婦の当事者の視点で入院生活の質を評価」並びに、「母親役割獲得への影響要因」について、総括とまとめを行った。成果1:MFICU入院妊婦に「対象者が自らの重要生活領域を自己評価する個人的QOL評価(以下、SEIQoL-DW)」を用いて調査を行った結果、QOL評価は必ずしも高いとはいえず、その理由は、response shiftの起こりにくさが考えられる。成果2:MFICU入院妊婦にとって、〈家族との関係〉は重要なQOLの構成要素である。ただし、入院によって一時的に家族の中で担っていた役割が遂行できない場合は、QOL全体を低下させる。個人的QOLの評価が低い群は、QOLの構成要素に〈胎児の成長・健康〉を挙げない傾向にあり、〈家族との関係〉、〈会話・コミュニケーション〉に関するQOL領域の充足度が低くかった。成果3:MFICU入院中と産後1か月(MFICU入院時をふり返って評価)の2時点でSEIQoL-DWを調査した結果、4人中3人がQOL構成要素が変化していた。変化のあった領域は、〈家族との関係〉、〈胎児の成長・健康〉〈医療者との関係〉であった。生活領域に変化のあった対象者は、価値観の変化が生じ、QOLに影響を及ぼしていたことが示唆された。成果4:成果1.2.3により、医学的管理が重視された現状のMFICUに入院しているハイリスク妊婦に実施されている支援と、実際にハイリスク妊婦が挙げたQOL構成領域や充足状況が一致していない可能性が示唆された。ハイリスク妊婦の当事者視点のQOL構成領域を更に明確化し、ケア提供者に向け実践可能な具体的支援を示す必要があると考えられた。

scoreの低い群では、〈家族との関係〉のlevelが低く、〈胎児の成長・健康〉をQOLの構成要素として挙げない傾向にあった。MFICUの入院生活と彼女たちが望む生活との乖離を映し出しているQOLの構成要素は、〈食事〉や〈制限なく動けること〉であった。平成28年度はMFICU入院妊婦である当事者への面接調査・分析を実施し、研究代表者が中心となりながら、チームで分析を行っていく。研究協力者の確保と面接データの分析に力を入れ、学会及び学会誌掲載による結果の公表を行う。また、海外のハイリスク妊婦の入院生活に対するケアについて調査を行い、日本のハイリスク妊婦のケアにおける課題を明らかにする。現在蓄積しているデータをもとにハイリスク妊婦のための看護モデル構築の草案を研究メンバーで検討・考案していくとともに、平成28年度に予定していた助産師へのフォーカスグループ面接を実施する。看護学臨床看護学27年度後半に計画していた当事者であるMFICU入院妊婦への面接調査が実施に至らなかったため、面接協力者への謝礼やテープ起こしに関する人件費を使用しなかったため繰り越しとなった。また、予定していたデータ分析用コンピューターの購入も面接調査の遅れから購入に至らなかったため、繰り越しとなった。平成28年度に予定していた助産師へのフォーカスグループ面接に至らなかったため、調査・分析にかかる旅費、謝金、研究補助者の雇用等に支出できなかった。当事者であるMFICU妊婦への調査実施経費は、28年度に持ち越して実施する計画である。合わせてデータ分析用のコンピュターの購入にかかわる費用も支出予定である。また、計画通り、研究協力者確保のための通信費と研究調査費、研究補助者への謝金、テープ起こし謝金、研究の打ち合わせや結果の公表、海外視察に係る旅費と論文校閲料などを支出予定としている。平成28年度に予定していた助産師へのフォーカスグループ面接調査を平成29年度前半期に実施する。これらのための旅費、謝金、研究補助者の雇用等に係る経費として前年度額を使用する。
次世代シーケンサーを用いた先天性甲状腺機能低下症の網羅的分子遺伝学診断法の開発

次世代シーケンサーを用いた先天性甲状腺機能低下症の網羅的原因遺伝子の解析により、DUOX2異常症、PAX8異常症、Pendred症候群などを含む多数の原因遺伝子の新規変異を同定できた。さらに家族解析を行い、発見した変異が疾患への病因であるかどうかを検討し遺伝的発症要因の解明を行った。DUOX2については9つの新規変異を同定し、DUOX2異常症の病態解明に寄与する知見を得た。先天性甲状腺機能低下症は原因が同定されない症例が多数あったが、本研究によりDUOX2異常症が主たる原因の一つであることが明らかになった。また、他の遺伝子についても、新規変異を同定でき、病態の解明に寄与するデータを得た。次世代シーケンサーを用いた先天性甲状腺機能低下症の網羅的原因遺伝子の解析により、dual oxidase 2 (DUOX2)異常症、PAX8異常症、Pendred症候群などを含む多数の原因遺伝子の新規変異を同定できた。次世代シーケンサで得られた変異をもとに家族解析を行い、発見した変異の実際の疾患への病因であるかどうかの検討を行い、DUOX2については多くの病因変異の同定ができた。DUOX2については9つの新規変異を同定し、DUOX2異常症の病態解明に寄与する知見を得られた。これまで、先天性甲状腺機能低下症は原因が同定されない症例が多数みられてきたが、本研究によりDUOX2異常症が、先天性甲状腺機能低下症には多くみられその主たる原因の一つであることが明らかになった。また、他の責任遺伝子についても、新規変異を同定でき、病態の解明に寄与するデータが得られた。本研究により、先天性甲状腺機能低下症の原因遺伝子としてDUOX2が大きくかかわることが明らかになった。今後、先天性甲状腺機能低下症の分子遺伝学的診断法を系統的に行える用にするためにはDUOX2の解析をその中止に置いて進めてゆくことが、効果的な診断に結びつけられると考えられた。次世代シーケンサーによる先天性甲状腺機能低下症の原因遺伝子の網羅的解析は、これまで多くの症例において原因解明ができなかったが、これらを解明してゆくのに有用であることが明らかになった。もっとも変異が多く検出できたDUOX2遺伝子についてはMLPA法を現在開発中である。当科で診療中の患者のうち35例について包括的に解析し、臨床像と原因遺伝子の関係を明らかにすため、次世代シーケンサーによる網羅的診断法を開発している。これについては国立成育医療研究センター内分泌研究部(深見真紀室長、長崎啓祐研究員)との共同研究を今年より始めている。この研究については滋賀医科大学だけでなく成育医療センターの倫理委員会の承認を受けている。3.本研究では、次世代シーケンサーによる先天性甲状腺機能低下症原因遺伝子の網羅的な解析を行うための基礎的研究と位置づけていたが、同じ研究を行う国立成育医療研究センター内分泌研究部(深見真紀室長、長崎啓祐研究員)との共同研究を行えることとなり、実際に35例について次世代シーケンサーによる解析を始められたことである。1.TSHR,NIS, TPO, DUOX2 IYD,THRBの各遺伝子による当科症例の解析はこれまでどうり続けるが、その上でPDS、MCT8など確立できていない原因遺伝子についてのPCR法とダイレクトシーケンス法を組み合わせた解析法を確立してゆく。2.最も変異が多く認められたDUOX2については、エクソンの欠失や重複を同定できるようにMPLA法の開発を行う。この解析法については、いまだ市販のキットの販売が行われておらぜ、できれば本疾患の診断に携わる研究者に役立つと思われる。3.新しく発見した各遺伝子の変異についてはこれまで通りDDBJ/EMBL/GenBankデータベースに登録し、世界的に発信してゆく。3.新たに始めた成育医療研究センターのとの共同研究による次世代シーケンサーによる先天性甲状腺機能低下症原因遺伝子の網羅的診断法の開発については、世界的な先駆けとなるため精度の高い診断法を開発してゆく。それにより病態、症状と原因遺伝子の関係を明らかにし、臨床での役立つ結果を発信できるようにする。該当なし
陽子線の総量分布と生物学的効果分布に関する研究

体表から腫瘍までの深さは場所場所で大変複雑に変化する。少なくとも2次元の、線量分布の情報を得ることは陽子線治療の局所制御率を上げるうえに不可欠な課題である。この条件を満たす測定手段は、少なくとも二次元分布を測定できなければならないという条件を満足するものでなければならない。これに加えて、簡便性と高精度性が条件となる場合、現状においては蛍光発光板(フィルム、紙、プレート)が分布測定装置としての検討の第一対象となる。細密な位置情報の2次元分布を簡便に測定する可能性のある測定手段は分子レベルの検出素子が配列されたシンチレーションプレートである。この観点から、X線撮影に用いられている増感紙とX線のディジタル画像用のイメージングプレート(IP)が研究対象として選択された。増感紙の発光強度情報はCCDカメラによりリアルタイム的に得られ、積分的測定も可能である(ただし、この場合、受光部装置出力の放射線ノイズが大きくなる)。IPはノイズの少ない積分的な測定が可能であるが、像を得るまでにフェーディングによる発光の時間的変動が小さくなるまでの時間経過を必要とする。シンチレーション発光体を線エネルキー付与(LET)の大きく異なる放射線を使用する場合、LET依存性は最も重要な内容である。この課題の評価を中心として、それぞれに独自の評価項目を含む検出器としての検討を行った。本研究において、異なる長所と短所をもつ2種の測定方法は、それぞれ独自にあるいは組み合わせにより、必要な陽子線線量分布の二次元情報を簡便かつ高精度で得る可能性を示した。評価された2つの測定手段は従来から粒子線線量分布測測定に関して使用が検討されてきているプラスチックシンチレータに比べて、より有効である結果が得られた。生物学的線量-効果分布測定にはポーラスにより整形された線量分布が使用された。増感紙により測定された物理線量分布とこの分布で照射された細胞(V79)の効果分布の相関が検討された。広い面積のボトルに播種された細胞に対する効果分布は生存率と増殖能の2点から検討された。増殖能は照射2日後の各コロニーを形成する細胞数により分別される。生存率と増殖能については共に物理線量分布との相対評価を可能にする分布が得られた。しかしながら、前者は培養ボトル内の播種細胞数の均一性からのズレが大きく関与せざるを得ない指標であり、特に物理的線量分布の変化が激しい場合には大きな誤差を持つ可能性がある。これに対して、増殖能は局所的な細胞集団に対する効果比率を指標にしているものであり、物理線量分布の生物学的評価には有効と評価される結果が得られた。2年継続課題の1年目の本年度は陽子線の線量分布および線量-効果関係を2次元面的に評価するための実験的手法の確立を目指して、以下の2課題に関する検討を行った。

I.陽子線の2次元線量分布測定の評価。2次元線量分布測定装置として1) X線フィルム撮影用増感紙(蛍光発光体)+高感度CCDカメラ2)イメージングプレート(IP)+レーザー読み出し装置の2種類が検討されている。1)の方法は発光の寿命が短くリアルタイム的連続測定が可能であるのに対して、IPの励起状態の寿命は長くレーザーによる照射後読みだし測定である。両者はパーソナルコンピュータに接続され、測定結果のディジタル処理が可能である。1)の増感紙(蛍光発光体)は測定が簡便であることを考慮して水中使用を前提とした検討を行っている。測定された分布の評価には半導体検出器水中走査により得られる分布が基準として使用されている。現状までの結果では1)については相対的に入射部からプラトー部の傾斜が大きく、2)ではピーク部が相対的に小さい。後者はLET特性として説明可能であるが、前者については別の原因を考慮する必要があり検討中である。II.V79細胞を用いた線量-効果関係の評価。2次元面上の陽子線線量対効果関係を得るため1)培養ボトル底面に付着増殖しコンフルエントの状態にある細胞の生死弁別法2)単一細胞照射後の分裂能およびコロニー形成能の2法をV79細胞で検討している。1)及び2)分裂能測定には蛍光顕微鏡を使用。2)について2次元的効果分布を得るためmm^2当り4細胞平均の播種を採用している。蛍光顕微鏡下において分裂能判定の高精度化が期待できる。体表から腫瘍までの深さは大変複雑な位置の関数である。少なくとも2次元の、線量分布の情報が得られることは陽子線治療の局所制御率を上げるうえに不可欠である。しかしながら、現状においては簡便にこの課題を達成する手段は開発されていない。本研究においては、このための手段を開発し、その有用性を明らかにすることが目的の1つである。細密な位置情報の2次元分布を簡便に測定する可能性のある測定手段は分子レベルの検出素子が配列されたシンチレーションプレートである。この観点から、X線撮影に用いられている増感紙とX線のディジタク画像用イメージングプレート(IP)が研究対象として採用された。増感紙の発光強度情報はCCDカメラによりリアルタイム的に得られ、積分的測定も可能である(この測定場合、受光部装置出力の放射線ノイズが大きくなる)。IPはノイズの少ない積分的な測定が可能であるが、像を得るまでにフェーディングによる発光の変動が小さくなるための時間経過を必要とする。シンチレーション発光体を線エネルギー付与(LET)の大きく異なる放射線を使用する場合、LET依存性は最も重要な内容である。この課題の評価を中心として、それぞれに独自の評価項目を含む検出器としての検討を行った。異なる長所と短所をもつ2種の測定方法の組み合わせにより、必要な情報取得が簡便により高精度で得られる可能性が示された。この研究成果は「陽子線治療協力グループ(PTCOG)」の大会で報告された。増感紙により測定された深さを均一化する器具であるボーラスにより整形された線量分布と、この分布で照射された細胞(V79)の効果分布の相関が検討されている。広い面積のボトルに播種された細胞に対する効果分布が生存率と増殖能の点からの検討である。
直流給電システム保護用転流方式直流遮断器の開発

直流給電システムの普及に不可欠と言われる直流遮断器の方式として、常時通電状態の損失低減、素子の信頼性の点から、金属コンタクトによるスイッチを用いて、外部キャパシタ回路から逆電流を注入する転流遮断方式の研究開発を行った。EDLCを電源として、電源電圧が180V、短絡電流が22Aにおいて、転流遮断が可能なこと、およびZnO-SPDでの過電圧抑制が可能なことをシミュレーションおよび実験で確認した。平成26年度においては、「直流給電システム事故電流遮断実験装置の構築」を行った。そのための要素技術としては、「(1)電源装置と適切な線路模擬回路の選定」、「(2)安全性を考慮した事故発生装置の構築」、「(3)ノーヒューズブレーカーの電極間距離の動的測定手法の開発」を行った。個別の内容は以下の通りである。(1)電源装置としては電圧形変換器を用いた。現在100Vdc, 10A出力での電圧・電流特性を求める基礎実験を行った。その結果、内部インピーダンスの影響が大きいことが判明したため、電気二重層キャパシタによる電源回路の構築を行うこととした。そのための回路計算とシミュレーションにより、適切な電気二重層キャパシタの特性値を選定した。(2)安全性を考慮した事故発生装置としては、事故発生装置には事故発生のタイミングを調整する機能と試験中の遮断器が電流遮断に失敗した場合でも安全に、電流を遮断する能力が必要なため、1200V耐電圧・200A耐電流の半導体スイッチ素子IGBTを用いることにより、この機能を実現させた。万一の故障に備え、2段直列構成としている。また、事故電流の調整用に熱耐量の大きな抵抗素子を直列する構成とした。(3)ノーヒューズブレーカーの電極間距離の動的測定手法のためにはメカニカルな動きを外部に取り出すリンク機構とノイズの影響を受けにくい光電式エンコーダを組み合わせて、高速・高精度で位置測定する方法を考案したが、動作距離が短いため、測定精度に問題が生じた。測定精度の向上と電極への取付方法について、さらに最適化していく。転流方式では、逆電流注入とノーヒューズブレーカーの電極開放動作のタイミングがパラメータとなるため、アーク発生の様子や電極消耗の様子を観察しやすくするため、ノーヒューズブレーカーの一部を透明アクリルに置き換える改造を行い、カメラによる観測を可能とした。平成27年度においては、「直流給電システム事故電流遮断実験と計測」を行った。(1)電気二重層キャパシタによる電源回路の構築を行った。前年度の装置では電気二重層キャパシタの内部抵抗が短絡電流発生時には公称値より大幅に大きくなることが判明した。そのため、十分な電流が得られないこととなり、電気二重層キャパシタの選定をやり直した。(2)電気二重層キャパシタの選定のため、電圧・電流特性を多数取得した。その結果、電気二重層キャパシタのモデルとして、複数キャパシタと直列等価抵抗の組み合わせが必須であること、および2段モデルによってかなりよく模擬できることが確認された。(3)ノーヒューズブレーカーは内部に過電流検出機構を持っているが、その動作特性には幅があり、適切なタイミングでのオープン動作が難しいことが判明した。これについては、今後、機構部の改造を行うこととした。(4)遮断部のタイミングをとりやすくするため、電磁接触器を用いることとした。オープン動作は適切に行われるようになり、アーク特性の実測を行った。(5)電源部の構築が遅れたため、100V、50Aまでの実験を行うにとどまった。この範囲では、遮断部のみで電流遮断が可能であったため、転流遮断の実験を行うに至らなかった。(6)直流線路インダクタンスの影響で電流遮断時に、遮断部に大きな電流振動が発生することを確認した。過電圧発生の要因として検討課題であることが判明した。電気二重層キャパシタの特性の把握に時間がかかり、電源の高電圧化が遅れた。電圧・電流値がまだ十分ではないため、転流遮断の必要領域が確認できていない。本研究では、金属コンタクトによるスイッチに電流ゼロ点を発生させるために、外部回路から電流を注入する方式を用いる直流遮断器の研究開発を行った。平成26年度において、高電圧・大電流電源を電気二重層キャパシタ(EDLC)を用いて構築した。保守性、安全性の点で有利であることから、運用管理が容易となった。一方で、短絡電流発生において、EDLCの内部抵抗が比較的大きく見えることが判明したため、EDLCの特性を見直して、平成27年度においては400Vdc, 80Aの短絡電流発生が可能な装置に改良した。大電流供給におけるEDLCの特性把握と等価回路についての新しい知見を得ることができた。また、平成26年度において、ノーヒューズブレーカーを用いることを検討したが、開極時間の設定が大きくばらつくことが判明したため、平成27年度においては転流方式であることから電磁開閉器を金属コンタクトスイッチに用いた短絡電流遮断実験を行った。放電実験の結果を見ると、アーク電圧・電流の変化は、電源電圧が150Vより低い場合、アークの持続時間が短かった。さらに、電源電圧を180Vまで上昇させたところ、持続アークが発生することを確認できた。平成28年度においては、転流遮断回路を適用する場合には、転流キャパシタの過電圧対策が不可欠であるため、過電圧抑制に用いるZnOサージ抑制装置(SPD)の特性を確認した。比較的小型で安価な1素子で約120V(10A時)での抑制が可能なことを確認した。

80A時でも200V以下に抑制が可能となることを確認した。次にこの素子を転流キャパシタに並列し、10μFの転流キャパシタと200μHのインダクタで転流回路を構成し、転流遮断が可能なこと、およびZnO-SPDでの過電圧抑制が可能なことをシミュレーションおよび実験で確認した。直流給電システムの普及に不可欠と言われる直流遮断器の方式として、常時通電状態の損失低減、素子の信頼性の点から、金属コンタクトによるスイッチを用いて、外部キャパシタ回路から逆電流を注入する転流遮断方式の研究開発を行った。EDLCを電源として、電源電圧が180V、短絡電流が22Aにおいて、転流遮断が可能なこと、およびZnO-SPDでの過電圧抑制が可能なことをシミュレーションおよび実験で確認した。電源装置の内部インピーダンスの影響が大きく、電流値が想定より小さかったため、アーク特性の把握が十分には行えていない。電極間距離の測定精度が低いため、特性データの精度が十分でない。平成28年度では、前年度でアーク特性の観測が可能になったため、電源電圧の上昇が重点課題である。持続アークを確認した上で、「直流給電システム事故電流遮断実験装置」を用いて、転流回路と線路のパラメータに対する変化を検討する。特に、金属コンタクトの開放タイミングと電極の消耗の様子を検討していく。さらに線路のパラメータによって決定される遮断条件に対する転流回路の要素の極小化を検討する。前年度で電源装置を変換器から電気二重層キャパシタによる電源回路に変更したが、キャパシタの特性の把握に時間がかかり、選定に遅れが生じたため、高電圧・大電流での実験が平成28年度にずれ込んだ。持続アークが現れる電圧・電流の値を把握し、転流方式での遮断が有効であることを検証する。また、線路インダクタンスの影響および過電圧抑制策としての避雷器の使用について、効用を把握し最適設計のためのデータを取得する。また、ノーヒューズブレーカーの過電流検出機構を改造し、任意のタイミングでのオープン動作を可能とする。ノーヒューズブレーカーと電磁接触器の動作特性の違いを把握し、転流遮断方式とのマッチングについて検討する。パワーエレクトロニクス平成27年度では、開発を行った「直流給電システム事故電流遮断実験装置」を用いて、転流回路と線路のパラメータに対する変化を検討する。電源装置を変換器から電気二重層キャパシタによる電源回路に変更する。400V程度の、より高い電圧での実験のため、電気二重層キャパシタによる高電圧大電流電源の構築を行う。電気二重層キャパシタは比較的大容量のエネルギー蓄積に向いており、急速放電も可能と言われている。この変更は当初計画の予定通りである。但し、直列時の電圧バランスが重要で有り、過電圧発生に対して、保護装置を設置する必要がある。本研究では、この保護装置の開発も行う。基本的には降圧もしくは昇圧チョッパ形の放電装置を取り付けることになる。降圧と昇圧での得失を検討する。
「非病理的解離」の発生要因及び発生過程の解明

本研究では、日常場面で用いられる解離に焦点を当て以下の2点を行った。1)文献研究を通して、日常的解離と病的解離の相違について、自我の関与の程度がその違いを生むことを明らかにした。2)自我の関与がある程度認められる解離を「解離的対処行動」と定義し、尺度を作成した。さらに、他の性格特性との関連を明らかにした。その結果、3因子からなる尺度が作成され、信頼性・妥当性が確認された。また、解離的対処行動は精神的健康度の高いスキルである一方、非共感性・非内省性と関連が見られ、「本人は良いが、周囲は困る」状況を引き起こすことが示唆された。今後の課題は、解離的対処行動が集団に及ぼす影響を明らかにすることである。解離とは「苦痛をもたらすものを自己から切り離す心的作用」(Putnum,1997)と定義されており、近年、多くの人に見られるようになってきている(岩宮,2009)。昨今の研究から、解離には異なる複数の因子が含まれており、比較的体験頻度の高い因子と、体験頻度が低く不適応につながるような因子との双方が含まれていることが明らかになってきた(福井,2013)。しかし、体験頻度が比較的高い非病理的解離については、先行研究がきわめて少なく、さらに病的解離との関係性も明らかになっていない。そこで本研究では、非病理的解離に焦点を当て、非病理的解離の特性と構造を明らかにすることを目的とした。まず本年度は、非病理的な解離の尺度を作成した。非病理的解離と病的解離との最大の違いは、非病理的解離の場合、苦痛な体験を意識的に切り離す点である。つまり、非病理的解離はストレスへの対処行動と考えることができるので、この尺度を解離的対処行動尺度と命名した。そして尺度構成については、いじめ体験時に用いられる解離的行動に関する質的研究(廣澤,2008)と、回避的なストレス対処行動に関する既存の尺度を参照し、苦痛な体験を「切り捨てる」、苦痛な体験と「距離を置く」、つらい気持ちを「割り切る」の3因子と想定し、質問紙調査を行った。因子分析、及び信頼性・妥当性を検討した結果、想定した通り、解離的対処行動尺度は上記の3因子構造が確認され、3因子の累積寄与率は47.7%であった。信頼性については、α係数が、切り捨て(α= .77),距離を置く(α= .75),割り切り(α= .68)であり、「割り切り」のα係数がやや低いが,項目数が4項目であることを考えると許容範囲と考えられた.妥当性についても、既存のコーピング尺度との相関が確認され、本尺度の構成概念妥当性が示された。本年度は、解離を「非病理的解離」という病理性のない解離に限定するのではなく、ストレスの生じる出来事に対しての「解離的な対処行動」という視点から捉え直し、解離を病理的非病理的に渡る概念と考えて研究を行った。防衛機制としての解離は本来無意識的な心的機制であり、一方の対処行動は意識的行為であり、そこに矛盾が生じるが、近年、ネガティブな出来事を意識的に消去・忘却するような「解離的な対処行動」が増えていることが指摘されている(岩宮,2009)。そこで、本来の解離の定義と、近年増えつつある解離的な捉え方の双方を踏まえて「解離的対処行動」という構成概念を想定し、尺度を作成した。予備調査と文献研究を踏まえて、嫌なことを「消去・忘却する」、嫌なことから「空想的に逃避する」、嫌なことから「自己を切り離す」の3つの下位尺度を想定し、455人の大学生を対象に調査を行った。因子分析の結果、上記の3つの下位尺度ごとにまとまることが確認され、「消去・忘却」5項目(α=.83)、「空想的逃避」5項目(α=.80)、「自己の切り離し」4項目(α=.81)という14項目からなる解離的対処行動尺度が作成された。また、包括的解離尺度短縮版との相関から病的解離との弁別的妥当性,改訂版日常的解離尺度及びストレスコーピング尺度との相関から併存的妥当性が確認された.今後は、ASD傾向や共感性や内省性などを測定する尺度との相関を確認し、解離的対処行動の特性をより詳しく明らかにするとともに、いじめ悪質化など集団における対人関係上の問題に、解離的対処行動がどのように関連しているかを検討する。作成している尺度の再検査による信頼性の検討を終えていないから。「解離」とは,つらい体験をこころに収められず,体験そのものや体験にまつわる感情などを無意識的にこころの外へと切り離す心理的な防衛機制を意味する.しかし,本来は無意識的な防衛機制であるはずの解離が,半ば意識的に,日常場面で多用される傾向が現代青年に見られるという(岩宮,2009).このような日常的解離に関する研究は少なく,日常的解離を定義し尺度化を試みた調査研究(桝田,2008)や,軽度の解離症状の蔓延を指摘した臨床研究(中塚,2009)はあるが,日常的解離の構成概念や他の性格特性との関連を明らかにした実証研究は少ない.

そこで本研究においては、2度の予備調査を踏まえて尺度項目を選定し、3因子構造を想定した解離離的対処行動尺度を作成した.質問紙調査(685名,大学生対象)の結果,「消去・忘却」5項目,「空想的逃避」5項目,「自己の切り離し」5項目の3因子が確認され,妥当性及び信頼性(再検査信頼性も含む)が確認できた。また、本尺度と他の既存の尺度との関連性や、解離的対処行動傾向の高い人へのインタビュー調査から、解離的対処行動は個人の精神的健康には殆ど支障がないが,共感性及び内省性の欠如と関連があり,「本人は何ら困っていないが,周囲は迷惑している」という状況を生む可能性が明らかになった.つまり,学校や会社などの集団場面における人間関係や、いじめなどの集団における人間関係の問題に,解離的対処行動は多大な影響を及ぼす可能性が示唆された.今後は、解離的な対処行動が個人に及ぼす影響のみならず、人間関係や集団場面に及ぼす影響を明らかにすることが課題である。本研究では、日常場面で用いられる解離に焦点を当て以下の2点を行った。1)文献研究を通して、日常的解離と病的解離の相違について、自我の関与の程度がその違いを生むことを明らかにした。2)自我の関与がある程度認められる解離を「解離的対処行動」と定義し、尺度を作成した。さらに、他の性格特性との関連を明らかにした。その結果、3因子からなる尺度が作成され、信頼性・妥当性が確認された。また、解離的対処行動は精神的健康度の高いスキルである一方、非共感性・非内省性と関連が見られ、「本人は良いが、周囲は困る」状況を引き起こすことが示唆された。今後の課題は、解離的対処行動が集団に及ぼす影響を明らかにすることである。質問紙の配布がやや遅れており、再検査法による信頼性の検討が実施できていない。しかし、今年度前半にほぼすべての質問紙を配布終了予定である。したがって、その後の分析を速やかに実施すれば、今年度中に、作成した尺度の再検査法による信頼性の検討を行うことができる。解離的対処行動尺度の再検査による信頼性の検討を行い、その後、速やかに論文としてまとめる。論文をまとめる際には、、いじめなどの集団における問題と解離的対処行動との関係性、発達障害との関連性にも注目して論文をまとめる。臨床心理学解離的対処行動尺度の再検査法による信頼性の検討を行うとともに、既存の尺度との相関を明らかにすることによって、構成概念妥当性についてもより明確にする。また、非病理的な解離が教育現場におけるいじめ悪質化とどのような関連性があるのかについても、質問紙調査によって明らかにする予定である。想定していた学会発表をキャンセルしたためパソコンなどの物品について、すでに使用していたもので十分に対応可能であったために、支出を抑えることができた。また、書籍についても予定していたほどの購入の必要性がなくなったために支出を抑えることができた。これらの理由により、次年度使用額が生じた。昨年度できなかった分も含めて、今年度、研究成果の報告(学会発表)を精力的に行う。今年度は、データ分析などがある程度進み、研究成果が明らかになってきたので、それらについて積極的に公表していく予定である。特に、Traumaに関する研究が盛んな欧米での学会発表や意見交換を予定しており、それに充てる予定である。
妊娠初期の就労妊婦のQOL向上を目指した看護支援の導出にむけた基礎的研究

妊娠初期は、腹部が目立たないことから妊婦だと認識されにくく、流産の危険性が高い時期であることから、妊娠継続に不安を抱えやすい。また、妊娠に伴う不快症状によち日常生活上の困難さを感じる女性もおり、周囲の理解や支援が必要な時期といえる。しかしながら、“妊娠は病気ではない"という社会的風潮が未だ根強く、職場における差別や偏見から身を守るために妊娠を隠そうとする女性や、妊娠報告に躊躇いを感じている女性がいるという現状がある。女性が心身ともに妊娠に適応していくためには、妊娠生活の快適さ・生活の質の向上(QOLの向上)を図ることが極めて重要な課題である。以上のことから、本研究では、妊娠初期の就労妊婦のQOLに影響を及ぼす要因(不快症状、ソーシャルサポート、妊婦の基本属性、職場環境・職場風土)の関連性および非就労妊婦との相違を明らかにし、妊娠初期の就労妊婦のQOL向上を目指した看護支援のあり方の導出に向けた基礎的資料を提供することを目的としている。2018年度は、佐久大学研究倫理委員会の承認後、A県内4施設の所属長より正式な承諾を受け、2018年11月より妊娠初期の妊婦(流産徴候のある妊婦および日本語の読解が困難な妊婦は除外)を対象に、無記名自記式質問紙調査によるデータ収集を開始した。2018年度末までに159名の妊婦より調査用紙を回収している。データ収集と並行し、データ入力を開始している。研究倫理審査の承認およびデータ収集の開始までの進捗状況は順調であった。しかしながら、調査施設のうち1施設において、当初予測していたよりも妊婦健康診査の受診者数(対象者数)が減少しており、データ収集において遅れが生じ始めている。2019年度前半は、データ収集およびデータ入力、2019年度後半はデータ分析および学会等での結果公表を行う。対象数が確保できるよう、妊婦健康診査の受診者数の多い調査施設における調査用紙配付数を増やし、データ収集の遅れが生じないよう対策をとる。研究開始当初、使用尺度の転載使用料を前払として2018年度予算に組み込んでいたが、利用件数に合わせた支払であったため、一部、2019年度へ繰り越しとなった。データ収集の進捗状況に遅れが生じ始めていることに伴い、研究補助者への謝礼の支払いが2019年度へ繰り越しとなった。予定していた学会への参加ができなかったことから、旅費が2019年度へ繰り越しとなった。
算数・数学における思考の対象の成立を促す学習活動の構築：数量関係領域を中心に

本研究は、小学校高学年から中学校にかけての数量関係領域の学習について、学習の対象の構成の視点から学習活動の問題点の明確化とその改善のための学習活動の構成とを目指したものである。その結果、教科において目標とする数学的対象を学習者が構成しにくい記述が教科書に見られること、他方で思考の対象に注意した授業では生徒の柔軟な思考が見られること、構成を促すためには教師が授業の中で意図的なディスコースの転換を図り、目標とする対象を対象として扱うようなディスコースに学習者を参加させる必要のあることが示された。本研究は、小学校高学年から中学校にかけての数量関係領域の学習について、学習の対象の構成自体に問題があるのではないかとの前提に立ち、学習活動の問題点の明確化とその改善のための学習活動の構成とを目指すものである。平成25年度においては、数学教育学における先行研究、特にファン・ヒーレの思考水準論とスファードによるコミュニケーション行為としての思考という考え方を視点として、わが国の現行の学習を考察することを第一の目標としていた。この目標に沿って作業を進め、特にわが国で標準的に使用されている中学校の教科書について、関数の学習がどのように構成されているかを検討した。その結果、中学校の関数領域の学習については、スファードが指摘するディスコース的対象として数学的対象を構成するという視点から見て、そもそも生徒が関数という探求の対象をディスコース的に構成することを困難にする多くの特徴があることが明らかとなった。学習したり探求したりする対象が何かがよくわからないという問題というよりも、そうした対象が存在すると生徒が感じられない、あるいは何らかの対象について探求しているという感覚が持ちにくいようなディスコースが、教科書の記述から生成されている可能性が示唆された。さらにこうした問題点の性格を明確にするために、フォントらによる存在-記号論からの知見や、関数が重視されていたいわゆる現代化期の教科書の特徴や先行研究における知見を参考にしたところ、ディスコース的対象として関数が構成されにくい学習になっている原因として、多様な関数の定義が混在していること、関数とその表現との関係が曖昧になっていることが見出された。これらの知見は現行の教科書に直接関わるものであり、現状を改善するための学習活動の構築について新たな視点が提示されることとなった。平成25年度の成果を受けて、平成26年度の課題として、現行の関数の学習についての困難点を解消するために、教科書の記述の仕方といったディスコースの形成に直接影響を及ぼす要因にまで踏み込んだ改善を試みること、および現行の問題点が教科書の記述に留まるだけでなく、教師により形成される教室内でのディスコースにも見いだされるのかを検証することがあげられた。平成26年度はこれらの課題について作業を進めた。第一の課題については、教科書の改善をより具体的に提案するために、中学校関数領域のうち、中学校2年「1次関数」の教科書試案を作成した。作成においては関数が生徒にとっての思考の対象として成立しやすくなることを考慮し、定義の仕方を現行のものと変えるとともに、グラフや式についての学習においても、修正された定義との整合性を保つような語り方になるよう留意することで、単元全体として対象の成立を促すようなディスコースが形成されるように配慮した。また、ICTの利用も視野に入れ、生徒が自ら場面に触れ、働きかけることを可能にする活動を教科書の中に組み込むことで、対象の成立がいっそう促されるようデザインした。こうした定義の仕方やICTを利用した活動の一部は、実際の中学校の授業において実践をして頂くことができ、そのビデオ記録を収集した。第二の課題については、現行の教科書を利用した中学校2年「1次関数」1単元の授業を、中学校の2クラスにおいて観察し、ビデオに記録した。予備的な考察からは、全般的に対象としての関数の成立よりも、表、式、グラフの間の翻訳が実践の中心となったディスコースが見られることが確認された。平成27年度は、平成26年度の成果を受けて、それらの成果をまとめ・発表するとともに、その中で新たに問題となってきた点について考察し、その考察を生かした形で、平成26年度に作成した教科書試案を改訂する作業を行った。具体的には、まず第一に、平成26年度に記録し予備的考察を行っていたデータについて分析を進めたところ、全般的に対象としての関数の成立よりも、表、式、グラフの間の翻訳が実践の中心となったディスコースが見られること、そのことが中学生の理解に影響し、彼らの1次関数に対して持つイメージが関数の3つの表現の特徴と、それらの間の関係に焦点を当てたものとなっていること、しかし他方で、一部の生徒の学習過程を詳細に分析した結果、2変数の共変的関係及び関数的関係を整合的に捉えようとしながら、その捉え方をベースに表現の特徴を説明するという活動が、中学校2年生にも見られることが示された。さらに、中学校3年生の関数の授業において、関数の日常的な場面への応用を自分たちで考える授業を追加で記録し、分析したところ、変数の変化の特徴を中心に生徒が応用を考え、場合によっては必要な変化の仕方をもとに未習の関数を創り出す様子も観察された。

第二に、上述の考察を受けて、関数領域を変数により重点を置いた形で再構成することが、関数を思考の対象として成立させるという点からも、また生徒の関数についての理解やその応用の促進という点からも有用であると判断し、前年度に作成していた教科書試案の改訂を行った。特に中学生の学習過程の考察を視野に入れ、単元の構成を大きく変更した。平成27年度はこれまでの成果を発表することを1つの目標としていたが、実際にいくつかの論文にまとめたり、学会等で発表することができた。さらに、学術論文ではないが、中学校の若手教師を対象とした書籍が2016年度中に出版予定であるが、そこでは、数学的対象が成立するようなディスコースを重視するという本研究の成果を、より教育実践に即した形で採り入れており、研究成果の社会への還元の1つとなっている。前年度のデータの分析や教科書試案作成からは、関数の活用場面の扱い方が課題として残されたが、今年度はこの活用場面を扱った授業の記録と分析を行うこともできた。そこから、変数の変化の仕方に注意が向いたときに、中学生の活用の仕方にかなりの自由度と創造性が生まれるという学習の可能性を見いだすことができた。また今年度はデータの分析結果を踏まえながら、ここまで構築してきた枠組みや教科書試案を改訂することをもう1つの目標としてきたが、教科書の改訂を行い、改訂したものを改訂前のものと併せてホームページに掲載した。従前の教科書の影響を残していた改訂前のものも残すことで、改訂後の特徴を明確にすることができると考えた。これらの作業により、前年度のデータの分析・考察をもとに、そこから必要となった補完的なデータの収集を行い、さらにデータの分析に基づく教科書試案の改定を行うというサイクルを循環させることができた。なお今年度のデータの分析・考察、並びにそれに基づく教科書試案の改定の作業において、変数という概念が鍵となることが明らかとなり、そこから文字式の学習や方程式についても、関数との関連から再構成する必要が見えてきた。こうした次への課題が明確となったことも今年度の作業の成果と言えよう。以上より、平成27年度の研究課題についてはおおむね扱うことができたことから、報告のような達成であると考えられる。本研究は、小学校高学年から中学校にかけての数量関係領域の学習について、学習の対象の構成自体に問題があるのではないかとの前提に立ち、学習活動の問題点の明確化とその改善のための学習活動の構成とを目指すものである。事業は平成2527年度の3カ年で計画され、27年度で終了していたが、その成果発表の一つの機会である国際数学教育会議が平成28年度の開催であることから延長を申請したものであった。延長申請時には発表用の原稿はすでに投稿し、受理もされていたが、その後、平成28年7月25日から30日にドイツ・ハンブルク大学で開催された同会議に参加し、研究発表を行った。また同様に、平成28年3月にも本研究をもとにした論文を作成し、同年6月12日に埼玉大学で開催された日本数学教育学会でその内容を発表するとともに、その論文集に掲載された。