hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
取引仲介ビジネスにおけるビジネスシステムの形成と変遷

取引仲介サイトである「NCネットワーク」および「磨き屋シンジケート」について、その形成経緯と、今日に至るまでのビジネスシステムの変遷過程について分析を行った。このようなサイトの形成経緯として、系列の崩壊やグローバル化の影響を受けながら、情報技術の登場が主な要素であった。一方で、取引仲介サイトには、日本の製造業における中小企業の能力の活かすビジネスシステムが求められ、その変化の過程を明らかにした。本年度においては、まず「磨き屋シンジケート」について精密なフィールドワークを行った。具体的には、現在の磨き屋シンジケートの窓口となっている大口氏へのインタビューを行うとともに同氏より資料提供を受け、磨き屋シンジケートのビジネスシステムの形成経緯や、マグカップなどの完成品を手掛けるようになった背景に至るまで今日までの変化の軌跡についての分析を行った。その結果、研究目的であるビジネスシステムの形成と変遷に関する研究が進み、一部は後掲の研究成果に示すような図書を公刊している。次に、「NCネットワーク」については、内原社長をはじめ同社の幹部数名にインタビューを行った。その結果、設立当初の検索エンジンに加え、今日までのサービスの拡充や変遷など様々な試行錯誤の経緯についての調査が進んだ。そのため、NCネットワークに関するビジネスシステムの形成や変遷に関する当初の研究計画に従った調査を行っていると言える。尚、一連の調査結果は、後掲の学会報告でも行っており、本年度においても国内外の学会で調査結果を明示する予定である。また、研究計画をより発展させたものとして、昨今の不況に際し、自動車産業など特定の企業からの受注減という、取引仲介企業にとっては焦眉の急を要する課題に際して、「磨き屋シンジケート」および「NCネットワーク」がそれぞれどのような対応を行っているのかに関する貴重な情報を入手した。一連の対応とそれに伴う発注企業・受注企業の反応を分析することで、仲介企業と発注企業・受注企業との関係性を見るビジネスシステム論についてより深い分析を行うことができた。「研究の目的」として取り上げた取引仲介のプラットフォームとなるNCネットワークおよび磨き屋シンジケートについてのビジネスシステムの形成や変遷について、具体的に検討することができた。例えば、NCネットワークについては、設立当初の「製造業のYahoo」を目指すというビジョンに基づいて、事業ドメインが策定され、そこで展開されるサービス内容も検索エンジンが主流であった。その後、登録企業のニーズの変化に合わせて事業ドメインやサービス内容が変更され、今日のビジネスシステムに至っている。本研究の目的であったプラットフォームと登録企業(ユーザー企業)との相互関係から、ビジネスシステムの変遷をたどるという点については成果があったと考えられる。また、ユーザー企業による取引仲介サイトの利用実態についても、「得意技術をアピールすることで受注を得る企業」「完成品を販売し、そのデモンストレーション効果を利用しながら受注を得る企業」「加工業務の多様性を売りにして幅広い受注を得ようとする企業」など様々な利用実態について研究してきた。この点についても、単にプラットフォームのサービス内容を見るだけでなく、それを利用する企業が具体的にどのような企業努力をして、受注を得ようとしているのか、そしてそれに対してプラットフォームとなる取引仲介サイトがどのようにサービスを工夫し、変化させているのかを検討したという点で、学問的にも実務的にも大きな意義があると言える。本研究の「意義」・「重要性」について改めて整理すると、大きく分けると次の2点を挙げたい。(1)取引仲介サイトがどのようなサービスを提供すべきかを明らかにしたこと、またそれらのサービスを展開するに至った背景などを検討した。(2)取引仲介サイトを使う企業が、どのようにサービスを利用し、受注を得るためにどのような企業努力をしているのかを具体的に検討した。
日独言語行動の対照社会言語学的考察

本研究「日独言語行動の対照社会言語学的考察」では、平成8年3月から平成9年3月にわたり文部省在外研究員(長期・若手)としてドイツのデュースブルク大学に留学した際に収集したデータを見直し、電子化した形で入力した後、音声上の特徴を転記した。また、日本でも、ドイツで行った調査と同じ枠組みの調査を実施し、文字化した。これらのデータを部分的に分析し、1999年10月1日にフランクフルトで開催された第30回応用言語学会で発表した。そこでは、日本語とドイツ語のコミュニケーションにおいて、どちらもブラウンとレヴィンソンのいう、ジョークなどのいわゆるポジティブポライトネスが「丁寧」と評価されたこと、さらに、方言をともなった表現が必ずしも「丁寧」であることを損なわないことなどの分析結果を述べた。この発表内容は本研究と密接な関係のある"Hoflichkeitsstile"という一冊の論文集に掲載されることになった。また、本研究の理論的枠組みの一部を日本語で書き改め、補足を加えてまとめた。この論文は、『批判的社会言語学-「正しさ」への問い』(仮題)という論文集の一つとして出版される予定である。そこではおもに日本語とドイツ語の「敬語」の比較対照の可能性および日本の敬語研究における問題点を示し、本研究の調査結果をふまえ、敬語研究にも言語がたんに社会的・心理的関係を静的に反映するばかりでなく、人間関係を構築するダイナミックな機能があることを考慮する必要があることを指摘した。まず、申請者がドイツで集めてきた言語データを電算処理する状態にするために、ミニディスクに録音したデータを文字化した。今のところ、まだ、すべてを完全に文字化できていないが、来年度中にはすべてのデータの文字化が終了する予定である。ドイツ語のデータのうち、本研究にとって特に重要と思われる部分の分析はすでに始めており、かなり興味深い現象が確認されている。次に、言語行動に関する観察調査を実施した。調査者、調査場所の選別に時間がかかり、3月になってようやく実施することができた。調査者として、30歳代の女性2名に依頼し、人口30万以上の都市におけるデパートや商店街で調査を実施した。調査者にはそれぞれの店員とプレゼント用の品物について話し、その対応が丁寧であったか、親切であったか、よそよそしかったかなどの判断を下してもらった。これらのデータも、現在、文字化の段階であるが、ドイツで収集したデータと比較対照する上での整合性はとれているものと確信する。他の研究者との研究会に関しては、定期的にエスノメソドロジーに関する研究会を開き、談話分析の方法について議論した。また、ウルリヒ・アモン教授とも会う機会をもち、本研究について、議論することができた。その他、敬語に関する学術書および一般的なマニュアル本を購入し、日本における敬語の社会的意義について考える資料とした。本年度中に予定していたアンケート調査は、時間の関係で実施することができなかったため、来年度に実施する。本研究「日独言語行動の対照社会言語学的考察」では,既にドイツで実施した調査で得たデータをすべて文字化し,音声上の特徴を転写した.また,日本のいくつかの地域で,ドイツの調査と同じ枠組みで調査を実施し,日本語のデータを得てドイツ語と日本語によるコミュニケーションの異同を分析した.1999年9月の末に渡独し,フランクフルトで開催された第30回応用言語学会でこの研究成果の一部を発表した.すなわち,日本語とドイツ語のコミュニケーションは,両者ともにブラウンとレヴィンソンのいうジョークなどのいわゆるポジティブポライトネスが調査者によって「丁寧」と評価されたこと,方言の要素を含む表現が必ずしも「丁寧」であることを損なわないことなどを述べた.この内容はドイツでも評価され,本研究のテーマと密接な関係のある「敬語の文体(Hoflichkeitsstile)」と題する論文集の一つとして掲載されることになった.また,本研究の論理的枠組みについては,「批判的社会言語学-『正しさ』に対する問い」(仮題)という日本語の論文集の一つの論文として出版される予定になっている.

これは,おもに日本語とドイツ語の敬語の比較対照の可能性,および日本の敬語研究にみられるいくつかの問題点を論じたものである.ここでは,本研究の調査結果をふまえ,日本の敬語研究にも,言語がたんに社会的・心理的関係を静的に反映するにとどまらず,人間関係を構築するダイナミックな機能があることを考慮する必要がある点を示唆した.他方,本研究で予定していた評価概念に関する意識調査,すなわち当該社会でいかなる評価概念が重要視されているかを解明するための意識調査は,実施することができなかった.今後調査の実施に協力してくれる方を探し,改めて実施していくつもりである.
広帯域－ネットワークＭＴを融合した先進的３次元電気伝導度インヴァージョン手法開発

電気伝導度は,地下の状態,特に水やメルトの存在に敏感な物理量であるが,従来の構造推定において,電気伝導度値と構造長の両スケールについての不定性が問題視されてきた.観測量から正しいスケールをもつ構造を再現することを目的として,本研究では,広帯域MT法とネットワークMT法において,表層不均質で歪められない観測量のみを用いて3次元構造を推定する手法の開発を目指した.このうち,広帯域MT法における位相テンソルと鉛直ー水平磁場変換関数に基づいた3次元インヴァージョンコードの開発を終え,いわき誘発地震帯での観測実データに適用した.結果の吟味から,正しいスケールをもつ構造が再現できていたことが確認された.電気伝導度は地下の状態,特に間隙流体の存在やそのつながり方に敏感な物理量である.このため,沈み込むプレートからもたらされる水の循環の実態や地震・火山発生メカニズムを解明するためにその精度の高い3次元構造を求めることが望まれる.本研究では,精度の高い3次元電気伝導度構造決定を実現するため,広帯域MT法観測から得られる小スケール表層不均質によらない観測量と,同じく表層不均質によらないネットワークMT法観測から得られる観測量の同時3次元インヴァージョンコードを開発し,実データを用いてその有用性の検証を図る.本研究の最終目標到達点は,広帯域MT法とネットワークMT法の周波数応答関数をあわせて解析できる高精度3次元電気伝導度構造インヴァージョンコードを開発することにある.その達成にむけ,本年度においては,まず計算サーバの整備を行った.大規模な計算は地震研究所の大規模並列計算機(EIC)を用いて行う予定であるが,本研究で開発するコードのチューニングやテスト計算のために,ある程度の計算能力とメモリー容量をもった計算サーバを導入した.コンパイラーなどの環境を整え,これまでに開発してきた3次元広帯域MT法インヴァージョンコードや3次元位相テンソルインヴァージョンコード,3次元ネットワークMT法インヴァージョンコードが新サーバ上で従来通りの性能を示すかの検証をおこなった.次に,広帯域MT法観測データについて,表層の小スケール不均質に左右されない位相テンソルと磁場変換関数を融合したコードの開発を行った.本コードを用いて,確かに両応答関数を再現する構造モデルが求められることが確認できた.そこで,新たに開発したコードをいわき周辺域で取得した広帯域MT法観測データへ適用した.現在,いくつかのパターンのsyntheticデータを用いた検討や,実データでの初期値依存性などを調べている.電気伝導度は地下の状態,特に間隙流体の存在やその連結度に敏感な物理量である.このため,沈み込むプレートからもたらされる水の循環の実態や地震・火山発生メカニズムを解明するためにその精度の高い3次元構造を求めることが望まれる,本研究では,比抵抗の大きさと構造の長さについて,正しいスケールを持った構造を決定するため,広帯域MT法観測から得られる小スケール表層不均質によらない観測量(位相テンソルと鉛直ー水平磁場変換数)と,同じく表層不均質によらない長基線地電位差観測を基本としたネットワークMT法観測から得られる観測量の同時3次元インヴァージョンコードの開発を目指している.その第一歩として,昨年度,まず広帯域MT法観測のみから得られる表層不均質によらない上記の2種の応答関数を用いた3次元インヴァージョンコードを開発した.本年度は,まず.そのコードの有用性の検証といわき誘発地震帯で実施していた広帯域MT法観測実データへの適用を試みた.その結果,一様な背景構造の中に孤立した直方体の比抵抗異常が存在するという単純なモデルでも,初期値や大局比抵抗値が真の背景構造の比抵抗値に一致しない時には,異なるスケールを持った構造が返されてしまい,以前に開発していた位相テンソルのみのインヴァージョンと同様の欠点をもつことが判明した.しかし,実データに適用した結果では,インヴァージョンされた構造のスケールは初期値や大局比抵抗設定値によらず,広帯域MT法から得られるデータのみを用いても3次元インヴァージョンとして望ましい性質を持っていることが明らかとなった.実データへの適用では,海陸分布を与え,海水部分の比抵抗値を固定するが,そのことがインヴァージョンに正しいスケールを与えることが確認できた.一方で,さらにこのコードにネットワークMT法データのインヴァージョンを付加するためのコードの整備を行った.比抵抗は地下の状態,特に間隙流体の存在やその連結度に敏感な物理量である.ところが,比抵抗推定の絶対値や構造の特に深さ方向の長さスケールが正しくないと,地震波速度構造などと直接比較して物性値に換算する際や,震源分布と比較して地震発生メカニズムを考察する際に困難を生じる.本研究では,比抵抗の大きさと構造の長さについて,正しいスケールを持った構造を決定するため,広帯域MT法観測から得られる小スケール表層不均質によらない観測量(位相テンソルと鉛直ー水平磁場変換関数)と,同じく表層不均質によらない長基線地電位差観測を基本としたネットワークMT法観測から得られる観測量の同時3次元インヴァージョンコードの開発を目指した.このうち,広帯域MT法観測のみから得られる表層不均質によらない位相テンソルと鉛直ー水平磁場変換関数を用いた3次元インヴァージョンコードの開発を終了した.開発したコードを,いわき誘発地震帯で実施された広帯域MT観測実データに適用した結果,インヴァージョンされた構造のスケールは初期値や大局比抵抗設定値によらず,広帯域MT法から得られるデータのみを用いても3次元インヴァージョンとして望ましい性質を持っていることが明らかとなっていたので,さらにその結果についての検討を行った.

実データへの適用では,海陸分布を与え,海水部分の比抵抗値を固定する.その海陸コントラストの影響は内陸部に向かって解消していくが,その空間変化の特徴的な長さスケールは,表層不均質の影響を受けぬ観測量では,周期と比抵抗値から計算される誘導電磁場スケールによる.こうして,インヴァージョンに正しいスケールを与えることが確認できた.一方で,さらにこのコードにネットワークMT法データのインヴァージョンを付加するためのコード開発を行ったが,現時点では収束性に問題があり,コードを完成させることは出来なかった.電気伝導度は,地下の状態,特に水やメルトの存在に敏感な物理量であるが,従来の構造推定において,電気伝導度値と構造長の両スケールについての不定性が問題視されてきた.観測量から正しいスケールをもつ構造を再現することを目的として,本研究では,広帯域MT法とネットワークMT法において,表層不均質で歪められない観測量のみを用いて3次元構造を推定する手法の開発を目指した.このうち,広帯域MT法における位相テンソルと鉛直ー水平磁場変換関数に基づいた3次元インヴァージョンコードの開発を終え,いわき誘発地震帯での観測実データに適用した.結果の吟味から,正しいスケールをもつ構造が再現できていたことが確認された.当初計画における本年度の研究達成目標は,1)昨年度に完成させた,位相テンソルと磁場変換関数を用いた3次元インヴァージョンコードに対して,シンセティックモデルによる性能評価と実データでの有用性の検証,2)1)の表層不均質によらない広帯域MT法応答関数に加え,長基線地電位差観測を基本としたネットワークMT法観測から得られる応答関数をインヴァージョンするコードの開発,を行うことにあった.研究実績で述べたように,1)に関しては,特にいわき誘発地震帯で実施した観測実データへの適用において,初期値や大局比抵抗値設定にかかわらず正しいスケールをもった構造が求められることが確認できた.しかしながら,1)の検証や実データの準備や適用,その結果の検証にやや長い時間を要し,2)に関しては,従来のコードを見直してジョイントインヴァージョンコードを構成する準備を行うにとどまった.この意味では,当初の予定からは,やや研究の進捗に遅れが出たことになる.しかしながら,本研究の大目標は,「構造スケールを狂わせる表層不均質由来の歪みの影響を受けない観測データのみを用いて,正しいスケールを持った構造を推定する手法の確立を目指す」ところにあった.このため,1)において,本研究で開発したコードを用い,既知である海水比抵抗値を固定することで,位相テンソルと磁場変換関数を用いるだけでも正しいスケールを持った構造が推定できたことは,本研究全体の一つの成果であると評価できる.特に日本は,周囲を海に囲まれているため,ここで開発したコードの有用性ははかり知れない.このため,おおむね順調に進展していると評価した.地球電磁気学1)現時点では,位相テンソル・磁場変換関数3次元インヴァージョンコードは,海水など比抵抗値を固定できる場所を持たない(例えば大陸域などの)
大迫コホートを用いた前向き研究による咀嚼機能と食物摂取・栄養状態との関連の検証

咀嚼機能の低下は、摂取する食品選択の制限、嗜好の変化を惹起し、栄養の質や量を低下させ、低栄養危険を増加させると考えられる。本研究では、グミゼリーを用い客観的に評価された咀嚼能力と栄養状態・食物摂取状況との関連を疫学的手法を用いて解析することを目的とした。対象は、岩手県大迫町在住のADLの自立した一般地域住民を対象とした。グミゼリーを用いた咀嚼機能評価はそれぞれ3回試験を施行し、平均値を算出し、各個人の値とし解析を行った。結果、咬合支持域の減少とともに咀嚼能率は低下していることが確認され、また咀嚼能率の低い群では、食品摂取状況へ影響を及ぼしていることが示唆された。咀嚼機能の低下は、摂取する食品選択の制限、嗜好の変化を惹起し、栄養の質や量の低下させ、低栄養の危険を増加させると考えられている。本研究では、グミゼリーを用いた咀嚼機能測定により客観的に評価される咀嚼能力と身体計測血液生化学データおよび栄養状態・食物摂取状況との関連を疫学的手法を用いて解明することを目的としている。平成25年度は、平成25年10月から平成26年3月までの間に計4回、1回に25名ほど、検診を行った。対象とした岩手県花巻市大迫町在住のADLの自立した一般住民のうち、大迫町保健センターにおいて、研究の内容について十分に説明を行い、研究協力の同意の得られた106名から調査を行った。口腔保健・食習慣・口腔衛生状態に関するアンケート調査と歯科健診(現在歯、欠損歯、咬合支持状態、欠損補綴状況)、歯周検査、パノラマエックス線写真撮影検査および血液生化学的検査、高血圧、動脈硬化、糖代謝異常、認知機能・うつ傾向などについての調査をおこなった。現在、得られた106名分のデータを、これまで得られているデータに追加し、解析を行っている。さらにグミゼリーを用いた咀嚼機能評価法の検証を行った。本研究で使用するGC社製グルコース濃度測定器、SSK社製グルテストセンサ-および発色試薬グルコースCIIテストワコーを用い、グミから溶出するグルコース濃度の測定機器・測定方法間での相違を検証、測定の条件を検討した。本研究では、グミゼリーを用いた咀嚼機能測定を用いた客観的に評価される咀嚼能力と身体計測・血液生化学的データから栄養状態・食物摂取状況との関連を疫学的手法を用いて解析することを目的としている。平成26年度は、平成26年10月より平成27年3月まで計5回の検診を行った。対象とした岩手県大迫町在住のADLの自立した一般地域住民のうち、大迫町保健センターにおいて研究内容について十分に説明を行い、研究協力の同意の得られた128名(女性72名)に対し、調査を行った。口腔保健・食習慣・口腔衛生状態に関するアンケート調査と歯科検診(現在歯、欠損歯、咬合支持数、欠損補綴状況)、歯周検査、パノラマエックス線写真撮影および血液生化学的検査、高血圧、動脈硬化、糖代謝異常、認知機能、うつ傾向などについての調査を行った。本年度得られた128名のデータと昨年度得られた106名のデータこれまで得られている773名のデータを統合し、解析をおこなっている。グミゼリーを使った咀嚼機能評価については、14名(女性10名)に協力が得られ、調査を行った。それぞれ、3回試験を施行し、平均値を算出し、各個人の値とした。最大値は279、最小値は86、平均値は157.1±64.6であった。このデータと歯科データ、医科データを結合し、解析を行っている。対象は、岩手県大迫町在住のADLの自立した一般地域住民とし、研究内容について十分に説明を行い、平成25年度から平成27年度までの間、研究協力の同意の得られた374名(女性140名)に対し調査し、これまでの調査結果と合わせて841名(女性296名)のデータを解析した。口腔保健・食習慣・口腔衛生状態に関するアンケート調査と歯科検診(現在歯、欠損歯、咬合支持数、欠損補綴状況)、歯周検査、パノラマエックス線写真撮影および血液生化学的検査、高血圧、動脈硬化、当代謝異常、認知機能、うつ傾向などについての調査を行った、今年度は大迫町保健センターにおいて5回の検診を行い、グミゼリーを用いた咀嚼機能評価には113名(女性42名)から協力が得られた。それぞれ3回試験を施行し、平均値を算出し、各個人の値とした。最大値は、585.0mg/dl最小値は18.0 mg/dl、平均値は320.7.7±129.7 mg/dlであった。

アイヒナー分類Aでは442.2±60.3 mg/dl Bでは、324.1 ±105.8mg/dl Cでは、240.9±110.3 mg/dlであり咬合支持域の減少とともに咀嚼能率は低下した。またアンケート調査で過去3か月間において「食べにくいものを避けて食事をした」と回答した群では、咀嚼能率が低い傾向がみられ、咀嚼機能が食品摂取状況へ影響を及ぼしていることが示唆された。咀嚼機能の低下は、摂取する食品選択の制限、嗜好の変化を惹起し、栄養の質や量を低下させ、低栄養危険を増加させると考えられる。本研究では、グミゼリーを用い客観的に評価された咀嚼能力と栄養状態・食物摂取状況との関連を疫学的手法を用いて解析することを目的とした。対象は、岩手県大迫町在住のADLの自立した一般地域住民を対象とした。グミゼリーを用いた咀嚼機能評価はそれぞれ3回試験を施行し、平均値を算出し、各個人の値とし解析を行った。結果、咬合支持域の減少とともに咀嚼能率は低下していることが確認され、また咀嚼能率の低い群では、食品摂取状況へ影響を及ぼしていることが示唆された。平成25年度に続き、平成26年度も予定していた大迫保健センターでの調査は、全行程終了することができ、データ収集ができている。データの解析・発表は、まだ進められていないが、おおむね順調である。歯科補綴平成25年度・26年度に引き続き、岩手県花巻市大迫町における調査を継続、コホートデータを蓄積・充実化し、解析・発表を行う。データの解析は、まだ進められていないが、本年度の大迫町保健センターにおける調査は、予定していた全行程を終えることができ、4回の検診調査により、岩手県大迫町在住の106名の各対象者から、データを収集することができ、ここまでの研究経過はおおむね順調である。物品の消耗が、予定よりも遅かったため、物品の購入が遅れ、使用額と予定額との間に差異が生じている。平成25年度に引き続き、岩手県花巻市大迫町における調査を実施し、コホートデータベースの蓄積・充実化と解析を行う。平成27年度の研究遂行に伴い、物品は、今後購入する予定であるため、大幅な修正は必要ないものと考える。平成25年度のデータ収集の時期が、予定よりも遅れた為、データ解析に用いる物品の購入が遅れ、使用額に予定と差異が生じている。現在、データ解析を開始しており、近々に物品を購入する予定である。大幅な予定の変更は、必要なく、昨年度と同様予定通り、大迫町におけるデータ収集を行い、コホートデータベースの蓄積とデータ統合解析を行う予定である。
免疫チェックポイント蛋白を標的とした小児がん腫瘍幹細胞・微小転移細胞の増殖抑制

昨年度までに小児を含む若年性がんの動物モデルとして、C3H系マウスにほぼ100%肺転移を起こす骨肉腫LM8細胞株を移植し、原発巣を切除して肺転移のみとした実験系を確立した。さらにこのモデルに対して免疫チェックポイント阻害としてPD-L1抗体、Tim-3抗体、およびT細胞賦活剤であるOX-40抗体による免疫系賦活を同時に行う免疫療法プロトコールの効果を検証したところ、免疫療法群で有意な生存率の改善と、組織学的な肺転移巣の縮小が示されていた。今年度はこの実験系を用いて、原発巣を切除してから免疫療法を行った場合と、免疫療法もしくは原発巣切除単独の場合の治療効果を比較し、腫瘍量を減少させた原発巣切除後の転移巣の制御に上記免疫療法が有用であることを示すことが出来た。従来の小児がん治療は転移巣のある病期の症例に対して化学療法を先行させて転移巣が消失しなければ根治的治療手段はないと認識されていたが、今回の結果は小児がん集学的治療の組み立てを根幹から見直させる大きな意義をもつものと考える。動物モデルではさらに免疫チェックポイント阻害療法を組み合わせた新たな臨床プロトコール策定に関するトランスレーショナルな実験を進めた。昨年度より継続して多くの小児がん種において臨床標本の検討を開始した。これは初発時、化学療法施行後、再発巣、転移巣など、小児がんの経過のいろいろな時点における免疫チェックポイント阻害蛋白の発現を、腫瘍細胞の幹細胞マーカー発現、腫瘍組織中の免疫系細胞数などと合わせて記録し、予後や細胞生物学的特性との関連を解析するプロジェクトであるが、今年度までの解析では、免疫細胞浸潤や免疫チェックポイント蛋白、腫瘍幹細胞関連抗原の発現と臨床的特性の明らかな相関の示唆には至っていない。ヒト臨床検体の集積と分析を継続している。1.小児がん臨床検体、臨床情報の収集、循環腫瘍細胞(CTC)・微小転移細胞(DTC)の株化ならびに腫瘍幹細胞株における免疫チェックポイント蛋白の発現検索:IRB審査申請・承認が得られ、臨床検体の収集および解析は概ね順調に進展しているが、CTC、DTCに関しては新鮮検体からの迅速な採取が現実的には難しい場合が多く、今年度も株化には至っていない2.既存の小児がん株からの腫瘍幹細胞の分離・培養:分離・培養は今年度も昨年度に続いて動物実験の進展で着手が遅れている3.腫瘍組織における幹細胞マーカー、免疫系細胞の検索:臨床検体、動物実験モデルで検索を進めている。現時点までの解析では、免疫細胞浸潤や幹細胞関連抗原の発現と腫瘍の臨床的特性の明らかな傾向の呈示には至っていない4.マウス骨肉腫高肺転移モデルにおける腫瘍幹細胞マーカー、免疫チェックポイント蛋白発現の検討:今年度、当初の予定を越えて進展し、いくつかの大きな成果が得られている初年度以来、大きな進展があった動物実験については、転移巣のある進行がんに対しても化学療法による全身状態の悪化前に外科治療を組み込む新たな治療戦略、免疫チェックポイント蛋白阻害による肺転移巣の制御効果や、生存率の改善、さらに神経芽腫に対しても同様の有効性が期待されるか、転移性神経芽腫モデルマウスに対する免疫チェックポイント阻害剤とT細胞賦活剤を併用する免疫療法の効果を検証したい。また、免疫チェックポイント阻害剤の有効性は腫瘍量に大きく関与していることを見出してきたが、転移性神経芽腫モデルにおける検証などについて、新たな治療戦略開発に結び付くトランスレーショナルな実験・検証を展開する。これにより今後の免疫療法も加えた小児がん集学的治療における外科治療の在り方を左右する非常に重要な情報が得られることが期待される。臨床検体については、初年度からパラフィン切片による分析が進行しつつあるが、新鮮検体からの腫瘍幹細胞株化に関しては、新鮮検体獲得の機会が稀少であることなどから、研究の遅れが見られるため、関連の病院に協力、連携をひろく呼びかけて、検体の確保に次年度も引き続いて努力する。概ね計画書の予定に沿って研究を進めてゆきたい。小児を含む若年性がんの動物モデルとして、C3H系マウスに100%肺転移を起こす骨肉腫LM8細胞株を移植し、原発巣を切除して肺転移のみとした実験系を確立した。このモデルに対してPD1,PDL1の免疫チェックポイント阻害とOX40による免疫系賦活を同時に行う免疫療法プロトコールを導入し、プロトコールの効果を検証したところ、免疫療法群で有意な生存率の改善と、組織学的な肺転移巣の縮小を明らかにしえた。これは従来、PD1,PDL1の発現や細胞表面抗原の変異が少ないために免疫チェックポイント蛋白阻害療法の効果に疑問がもたれていた小児がんで、免疫賦活を併用することでこの免疫療法が有用であることを示した点で大きな意義があると考える。動物モデルではさらに原発巣の有無で免疫チェックポイント阻害療法の効果に差が出るか否かなど、臨床プロトコール策定の根幹に関する問題に関するトランスレーショナルな実験系の開発を進めた。一方、多くの小児がん種において臨床標本の検討を開始した。これは初発時、化学療法施行後、再発巣、転移巣など、小児がんの経過のいろいろな時点における免疫チェックポイント阻害蛋白の発現を、腫瘍細胞の幹細胞マーカー発現、腫瘍組織中の免疫系細胞数などと合わせて記録し、予後や細胞生物学的特性との関連を解析するプロジェクトであり、初年度の今年度はまだ中間解析に至っていないが、ヒト臨床検体の集積と分析が開始された。1.小児がん臨床検体、臨床情報の収集、循環腫瘍細胞(CTC)・微小転移細胞(DTC)の株化ならびに腫瘍幹細胞株における免疫チェックポイント

蛋白の発現検索:臨床検体のリストアップならびに分析のためのIRB審査申請・承認は順調に進展しているが、CTC、DTCに関しては新鮮検体からの迅速な採取が現実的には難しい場合が多く、株化には至っていない2.既存の小児がん株からの腫瘍幹細胞の分離・培養:分離・培養は今年度は動物実験の進展で着手が遅れている3.腫瘍組織における幹細胞マーカー、免疫系細胞の検索:臨床検体、動物実験モデルで検索を進めている。初年度ではまだ中間解析には至っていない4.マウス骨肉腫高肺転移モデルにおける腫瘍幹細胞マーカー、免疫チェックポイント蛋白発現の検討:今年度、当初の予定を越えて進展し、いくつかの大きな成果が得られている昨年度までに小児を含む若年性がんの動物モデルとして、C3H系マウスにほぼ100%肺転移を起こす骨肉腫LM8細胞株を移植し、原発巣を切除して肺転移のみとした実験系を確立した。さらにこのモデルに対して免疫チェックポイント阻害としてPD-L1抗体、Tim-3抗体、およびT細胞賦活剤であるOX-40抗体による免疫系賦活を同時に行う免疫療法プロトコールの効果を検証したところ、免疫療法群で有意な生存率の改善と、組織学的な肺転移巣の縮小が示されていた。今年度はこの実験系を用いて、原発巣を切除してから免疫療法を行った場合と、免疫療法もしくは原発巣切除単独の場合の治療効果を比較し、腫瘍量を減少させた原発巣切除後の転移巣の制御に上記免疫療法が有用であることを示すことが出来た。従来の小児がん治療は転移巣のある病期の症例に対して化学療法を先行させて転移巣が消失しなければ根治的治療手段はないと認識されていたが、今回の結果は小児がん集学的治療の組み立てを根幹から見直させる大きな意義をもつものと考える。動物モデルではさらに免疫チェックポイント阻害療法を組み合わせた新たな臨床プロトコール策定に関するトランスレーショナルな実験を進めた。昨年度より継続して多くの小児がん種において臨床標本の検討を開始した。これは初発時、化学療法施行後、再発巣、転移巣など、小児がんの経過のいろいろな時点における免疫チェックポイント阻害蛋白の発現を、腫瘍細胞の幹細胞マーカー発現、腫瘍組織中の免疫系細胞数などと合わせて記録し、予後や細胞生物学的特性との関連を解析するプロジェクトであるが、今年度までの解析では、免疫細胞浸潤や免疫チェックポイント蛋白、腫瘍幹細胞関連抗原の発現と臨床的特性の明らかな相関の示唆には至っていない。ヒト臨床検体の集積と分析を継続している。1.小児がん臨床検体、臨床情報の収集、循環腫瘍細胞(CTC)・微小転移細胞(DTC)の株化ならびに腫瘍幹細胞株における免疫チェックポイント蛋白の発現検索:IRB審査申請・承認が得られ、臨床検体の収集および解析は概ね順調に進展しているが、CTC、DTCに関しては新鮮検体からの迅速な採取が現実的には難しい場合が多く、今年度も株化には至っていない2.既存の小児がん株からの腫瘍幹細胞の分離・培養:分離・培養は今年度も昨年度に続いて動物実験の進展で着手が遅れている3.腫瘍組織における幹細胞マーカー、免疫系細胞の検索:臨床検体、動物実験モデルで検索を進めている。
超臨界流体中での酵素反応を用いたDNA増幅技術の開発

ヒトゲノム解析結果と各種疾患の因果関係が明らかになるにともない、遺伝子の増幅技術は多くの産業分野で必要不可欠の技術となりつつある。これにともない遺伝子や遺伝子操作に起因する生体関連物質の増幅や合成技術の開発が求められている。生体より抽出した遺伝子(DNA)を解析可能な量まで短時間で、しかもエラーを最小限にして、増幅させる技術として、酵素(耐熱性DNAポリメラーゼ)反応において温度を制御し遺伝子増幅を行うPCR(Polymerase Chain Reaction)法が最も多く用いられている。特にPCR反応においては、さらなる遺伝子増幅速度の高速化と増幅エラーの削減が望まれており、新たな酵素の探索やプライマー(前駆体)の改良が継続的に行われている。そこで本研究では、従来水溶液中で行われていた遺伝子増幅反応を超臨界二酸化炭素で行うことにより、新たな遺伝子増幅技術の開発を検討した。プライマーや酵素等の生体関連物質は、その表面に親水性の官能基を有することから、超臨界二酸化炭素に対する溶解度は極めて小さいことが知られている。一般に液体溶媒中での酵素反応を検討した場合、酵素の溶媒中での溶解および分散状態が酵素反応に大きく影響を及ぼす。そこで本研究では、W/Oエマルション法により酵素を高分子界面活性剤で被覆し、酵素の活性部位を保護することで超臨界二酸化炭素中でも酵素の活性を維持する手法を提案した。特に酵素の活性部位に少量の水分を含んだままの状態で酵素を高分子活性剤で被覆することで、超臨界二酸化炭素中で新たな機能を発現することに成功した。超臨界二酸化炭素中での酵素反応を利用したアミノ酸からのジペプチドの合成を試みたところ、水溶液中での反応に比べ、高い反応率を得ることができた。以上の結果より、界面活性剤被覆酵素は、超臨界二酸化炭素中での生体関連物質の合成に適用可能であることがわかった。界面活性剤で被覆した遺伝子増幅酵素を用いた超臨界二酸化炭素中での遺伝子増幅反応について検討した。超臨界二酸化炭素雰囲気下でも遺伝子の増幅が可能であることがわかった。また、超臨界二酸化炭素雰囲気下で遺伝子を増幅させるには、添加水溶液のpHを最適化する必要があり、緩衝液の利用が有効であることがわかった。また、電気泳動写真により、超臨界二酸化炭素雰囲気下で増幅した遺伝子を分析したところ、水中での反応に比べ、遺伝子の増幅エラーが減少することがわかった。また、界面活性剤を最適することにより、常圧下における水中での反応に比べ、遺伝子の増幅効率が増加することもわかった。酵素の被覆には、イオン性界面活性に比べ、非イオン性界面活性剤を用いて酵素を被覆した方が、増幅効率が向上することがわかった。また、特に超臨界二酸化炭素に対して親和性を有するフッ素系の界面活性剤の利用が有効であることがわかった。既に本研究グループで開発した高圧反応装置を用いて、超臨界二酸化炭素中で生態関連物質であるペプチドを合成することに成功した。

さらにこの手法を応用することで、超臨界二酸化炭素中で遺伝子を増幅することに成功した。特に酵素(DNAポリメラーゼ)を界面活性剤で被覆することにより、超臨界二酸化炭素中でも酵素の活性が維持できることがわかった。また、酵素の特異反応に及ぼす反応系内の圧力、組成、温度の影響を調べ、最適な遺伝子増幅条件を検討できた。さらに、本研究で提案した超臨界二酸化炭素法を用いて増幅した遺伝子と通常の水溶液中で増幅した遺伝子の特性を電気泳動測定装置にて検討したところ、超臨界二酸化炭素法を用いて増幅した遺伝子は、通常の水溶液中でのPCR (Polymerase Chain Reaction)法により増幅した遺伝子に比べ、増幅エラーが極めて少ないことがわかった。さらに、酵素を被覆する界面活性剤の構造が、超臨界二酸化炭素での遺伝子増幅反応の及ぼす影響について、増幅速度の観点から検討した。遺伝子の増幅速度について、高速液体クロマトグラフィーを用いて検討したところ、超臨界二酸化炭素中での遺伝子増幅反応には、AOT等のイオン性界面活性剤に比べ、Span等の非イオン性界面活性剤が有効であることがわかった。また、PCR反応における酵素やプライマー(遺伝子の前駆体)の構造の最適化を検討したところ、従来のPCR反応の問題点であった温度操作を行わずに、遺伝子が増幅可能であることを見出した。近年のバイオテクノロジーの発展にともない、生体関連物質の効率的な合成や増幅技術の開発が期待されている。特に遺伝子解析に関する分野で抽出した遺伝子(DNA)を解析可能な量まで短時間で、しかもエラーを最小限にして、増幅させる技術が必要不可欠とされている。その方法として、酵素(耐熱性DNAポリメラーゼ)反応において温度を制御し遺伝子増幅を行うPCR (Polymerase Chain Reaction)法が最も多く用いられている。しかしながら、PCR反応においては、さらなる遺伝子増幅速度の高速化と増幅エラーの削減が望まれている。そこで本研究では、超臨界二酸化炭素を遺伝子の反応場もしくは増幅場として利用することで、新たな遺伝子増幅技術の開発を検討した。酵素等の生体関連物質は、分子量が大きく、その表面に親水性の官能基を有することから、一般に超臨界二酸化炭素中には単独で溶解不可能であることが知られている。特に溶媒中での酵素反応を検討した場合、酵素の溶媒中での溶解および分散状態が酵素反応に大きく影響を及ぼす。本研究では、W/Oエマルション法により酵素を高分子界面活性剤で被覆し、超臨界二酸化炭素中でも酵素を安定した状態で溶解または分散させる手法を提案した。特に酵素の活性部位に少量の水分を含んだままの状態で酵素を高分子活性剤で被覆することで、超臨界二酸化炭素中で新たな機能を発現することに成功した。酵素にα-キモトリプシンを用いることで、超臨界二酸化炭素中でのアミノ酸からのジペプチドの合成を試みたところ、水溶液中での反応に比べ、高い反応率を得ることができた。
生物認識機能をもつ生体機能材料に関する糖質工学的研究

オリゴ糖や多糖の分子認識・細胞認識に基づく精妙な分子生体機能の本質を、分子レベルあるいは細胞レベルで解明し、その基盤に立って新しい生医学材料や生理・薬理活性物質を創出することを目的に、次の糖質高分子物質を合成した。これらの高分子物質のいずれにも、糖鎖が認識信号として濃密に組み込まれているのが特徴である。低分子物質とは異なった特有の動的精密構造認識のいくつかの発現も明らかにした。1.アンヒドロ糖誘導体の開環重合を経由して3-デオキシ-3-フルオロ-(1→6)ーα-D-グルコピラナンを合成した。デオキシフッ素化した明確な構造をもつ多糖はいままで報告例がない。抗体や酵素への取り込みの解析のためのモデル物質として特異な機能を発揮するのではないか。2.酵素触媒合成法を活用して高い生理活性をもつオリゴ糖を合成する試みが盛んになっているが、糖鎖高分子合成への応用例はない。糖タンパク質や糟脂質のオリゴ糖成分であり、分化抗原やガン関連抗原として重要なN-アセチルラクトサミン糖鎖に着目して、p-アクリロイルアミノフェニル配糖体、およびp-ビニルベンジル配糖体の2種類のルートを経て糖鎖高分子を合成した。3.加リン酸分解酵素の逆反応により、任意の重合度からなるアミロースを酵素触媒合成する手法が開発されている。この方法を応用して、アミロース置換スチレンモノマーを合成し、そのラジカル単独および共重台を行って、多糖を側鎖にもつ構造の明確な高分子を合成した。4.グルコースの3位をエーテル結合を介してポリスチレンに結合した糖質重合体をコートした培養皿の上で、赤血球細胞が今まで全く知られていなかった特異な挙動をとることを見つけた。グルコース輸送体タンパク質との特異的相互作用によることを突き止めた。5.アシアロ糖タンパク質レセプターを経由する肝細胞の興味ある組織形成挙動を見出した。オリゴ糖や多糖の、分子認識・細胞認識に基づく精妙な分子生体機能の本質を活用して、新しい生医学材料や生理・薬理活性物質を創出すること目指して。「糖質高分子化学」を提唱しその展開を実践してきた。有機化学や重合化学の理論と、糖質化学や生物化学の手法とを活用して次の成果を得た。これらの機能多糖には、糖鎖が認識信号として濃密に組み込まれている。低分子物質とは異なった特有の動的精密構造認識の発現を期待したい。(1)アンヒドロ糖誘導体の開環重合を経由して3ーデオキシー3ーフルオロ-(1→6)ーαーDーグルコピラナンを合成した。低分子の糖質にフッ素原子を置換することによって特異な生理活性や薬理活性が発現することや、フッ素を置換した合成高分子材料が高性能化および高機能化されることはよく知られている。しかし、今回合成したようなデオキシフッ素化した明確な構造をもつ多糖はいままで全く報告例がない。抗体や酵素への取り込みの解析のためのモデル物質として特異な機能を発揮するのではないかと考えている。(2)アシアロ糖タンパク質レセプタ-を経由する肝細胞の興味ある組織形成挙動を見出した。(3)クラスタ-型糖鎖をもつ2種類の糖鎖高分子を合成した。(4)酵素合成法を組み合わせて3種類の糖鎖結合ビニルモノマ-を合成した。糖質加水分解酵素を用いて糖鎖交換反応を行って糖鎖を伸長させる研究が、最近やっと可能となってきたが、それを高分子物質の合成に適用した例はほとんどないので、この分野を先導する研究である。オリゴ糖や多糖の分子認識

・細胞認識に基づく精妙な分子生体機能の本質を、分子レベルあるいは細胞レベルで解明し、その基盤に立って新しい生医学材料や生理・薬理活性物質を創出することを目的に、次の糖質高分子物質を合成した。これらの高分子物質のいずれにも、糖鎖が認識信号として濃密に組み込まれているのが特徴である。低分子物質とは異なった特有の動的精密構造認識のいくつかの発現も明らかにした。1.アンヒドロ糖誘導体の開環重合を経由して3ーデオキシー3ーフルオロー(1→6)ーαーDーグルコピラナンを合成した。デオキシフッ素化した明確な構造をもつ多糖はいままで報告例がない。抗体や酵素への取り込みの解析のためのモデル物質として特異な機能を発揮するのではないか。2.酵素触媒合成法を活用して高い生理活性をもつオリゴ糖を合成する試みが盛んになっているが、糖鎖高分子合成への応用例はない。糖タンパク質や糖脂質のオリゴ糖成分であり、分化抗原やガン関連抗原として重要なNーアセチルラクトサミン糖鎖に着目して、p-アクリロイルアミノフェニル配糖体、およびpービニルベンジル配糖体の2種類のルートを経て糖鎖高分子を合成した。3.加リン酸分解酵素の逆反応により、任意の重合度からなるアミロースを酵素触媒合成する手法が開発されている。この方法を応用して、アミロース置換スチレンモノマーを合成し、そのラジカル単独および共重合を行って、多糖を側鎖にもつ構造の明確な高分子を合成した。4.グルコースの3位をエーテル結合を介してポリスチレンに結合した糖質重合体をコートした培養皿の上で、赤血球細胞が今まで全く知られていなかった特異な挙動をとることを見つけた。グルコース輸送体タンパク質との特異的相互作用によることを突き止めた。5.アシアロ糖タンパク質レセプターを経由する肝細胞の興味ある組織形成挙動を見出した。
高発がん変異の遺伝機構

生殖細胞の変異が、がん高発の原因となるか。その機構を解明することは、これまで体細胞を中心に研究されてきた発がん機構の研究に新たな概念を加えるものである。本研究は、(1)上記事実を他の系統のマウスを用いて追試し、遺伝性を確認すること、(2)誘発された腫瘍の病理学的特徴の検索、(3)高発がん変異としての染色体異常の関与、(4)既存のoncogenic genesの関与、(5)高発がん変異に対する体細胞変異等の関与、最終的には、(6)高発がん変異に関与する遺伝子座の同定、の6つの項目について実験を行い、高発がん変異の遺伝機構と発がん機構上の役割について調べた。1.他系統マウスでの確認:N5雄マウスの精原細胞期にX線504radを急照射し、【F_1】マウスでの腫瘍発生を調べた。【F_1】マウス229匹中76匹が腫瘍を有し、そのうち肺腫瘍48/229(21.0%)、卵巣腫瘍28/123(22.8%)リンパ性白血病9/229(3.9%)であった。非照射群との差、即ち誘発率は肺腫瘍で6.7%、卵巣腫瘍で7.3%となり、ICRマウスでの値(7.5%、および7.6%)とよく一致しており、系統を変えても誘発率には大差がないことがわかった。誘発された肺腫瘍は、ICRマウスと同様、優性に【F_2】に遺伝した。また、リンパ性白血病も【F_2】、【F_3】に高率に誘発されている。2.染色体異常:高発がん変異マウスおよび腫瘍組織の染色体をCQ分染法にて調べているが、現在のところ特定腫瘍との相関は認められない。3.Oncogenic geneの関与:遺伝性腫瘍のほとんどは可移植性である。腫瘍組織よりのDNAおよびRNAの抽出と、ドットハイブリダイゼーションとサザンブロッティングを開始した。予備試験では、myc等oncogeneの増幅が認められている。4.哺乳動物での遺伝性変異の識別法の関発は、順調に進み、組換え変異検出法はテストを開始した。
乳幼児期における向社会性の発達メカニズムの解明：その性質と変容プロセスに着目して

本研究は,乳幼児期の向社会性の発達メカニズムを解明することを目的としている。具体的には,1乳児期初期における向社会性の生起要因やその発達メカニズムの解明と,2乳児期から幼児期にみられるその性質の変容プロセスにかかわる要因を同定することを目標としている。研究計画1では,発達初期における向社会性の生起過程にかかわる要因の同定と,その後の発達との関連を検証することによって,その発達プロセスを解明する予定である。研究計画2では,乳児期初期の向社会性の更なる解明のため,発達初期の向社会性のメカニズムとして,互恵性が機能しているかどうかを検証する予定である。研究計画3では,研究計画1と2の知見をもとに,インターネット上で日本全国から幅広い層のデータを取得することで,乳児期から幼児期にかけて生起する向社会性の変容プロセスに関係する要因を同定し,その知見をもとに,向社会性を適切に育むための教育方法の指針の提案や教育介入ツール作成まで行う予定である。二年目の研究実施状況は,困難なこともあったが,おおむね良好であり,主に研究計画1と研究計画2の実施を行っている。三年目では,これらの研究をもとに,研究計画3につなげていく予定であったが,新年度から大学機関に就職するため,すべての実験を継続することは困難となった。しかし,共同研究として,現所属で継続する実験もあるため,結果が得られ次第,それらの研究成果を国内外の学会に順次発表していき,論文化を迅速に行う予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究が完成されれば,学術的な意義はもとより,ヒトの向社会性,ひいてはヒトの本質に関する議論にも多くの示唆を与えることができる。また,基礎的な側面だけでなく応用的な側面での意義も視野にいれている。昨今,いじめをなくすための道徳教育について注目が集まっている。本研究で得られた成果は,こういった議論に科学的エビデンスを提示し,科学的なエビデンスに基づく教育指針の提案に結びつく可能性がある。また,教育アプリといった介入ツールを作成することで,発達科学に基づく教育方法の解決策も示したい。1年目の研究実施状況は,おおむね良好であり,主に研究計画1の実施を行っている。具体的には,6ヶ月児を対象に,主に2つの実験を行っている。1つ目の実験は,生起過程にかかわる要因の同定に関係する実験で,乳児の向社会性の個人差を連続指標で計測するための実験を行っている。2つの目の実験では,自身の研究(Kanakogi, Inoue, Matsuda, Butler, Hiraki, & Myowa-Yamakoshi, 2017)を拡張する実験を行っている。自身の先行研究では,6ヶ月児が弱者を助け,強者を挫く第三者(いわゆる正義の味方)を好むことを示したが,霊長類の研究で明らかにされているpolicingという現象を考慮すると,弱者と強者の関係性は重要でなく,争いを起こしている二者の関係性を仲裁する第三者を好む可能性も考えられる。この実験ではその可能性の検証を行い,争うものを仲裁するものを好むといった生物学的な基盤があるかどうかの検証を行っている。まだ十分なサンプル数があるわけではないが,おおむね良好な結果が得られている。更に,他大学の研究者と連携し,8ヶ月の乳児を対象に,乳児自身が課題に参加する形で,弱者を助け,強者を罰するかどうかの実験も行っている。この研究は従来の乳児研究と一線を画し,乳児自身による自発的な反応に主眼を置き,乳児が課題に参加できるところが革新的である。綿密に予備実験を行いながら,現在実験に着手し,サンプル数を増やしている。こちらの研究も,まだすべてのサンプル数を取りきっているわけではないが,おおむね良好な結果が得られている。

研究計画3では,研究計画1と2の知見をもとに,インターネット上で日本全国から幅広い層のデータを取得することで,乳児期から幼児期にかけて生起する向社会性の変容プロセスに関係する要因を同定し,その知見をもとに,向社会性を適切に育むための教育方法の指針の提案や教育介入ツール作成まで行う予定である。二年目の研究実施状況は,困難なこともあったが,おおむね良好であり,主に研究計画1と研究計画2の実施を行っている。三年目では,これらの研究をもとに,研究計画3につなげていく予定であったが,新年度から大学機関に就職するため,すべての実験を継続することは困難となった。しかし,共同研究として,現所属で継続する実験もあるため,結果が得られ次第,それらの研究成果を国内外の学会に順次発表していき,論文化を迅速に行う予定である。研究計画1での向社会性の個人差を計測する実験では,乳児の瞳孔の拡張・収縮を従属変数としているので,実施上の困難さが浮き彫りになり,予備実験により乳児を対象として十分なデータを取得することが難しいことが明らかになっている。そのため,現在,刺激映像の提示時間を短くするなど,実験パラダイムの修正を行っている。2年目ではこれらの研究を迅速に進めていき,研究計画3につなげていく予定である。また,結果が得られ次第,それらの研究成果を国内外の学会に順次発表していき,論文化を迅速に行う予定である。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
新規な高輝度のイリジウム錯体並びにルテニウム錯体の合成とDFT計算

申請者は在籍する奈良市立一条高校において、イリジウムやルテニウムと配位子を用いて錯体の開発をマイクロ波合成法によって行なった。ポリピリジン配位子やテルピリジン配位子の組み合わせによって、特有の化学発光を示すポリビピリジンイリジウム錯体やポリビピリジンルテニウム錯体を合成した。特に、視覚的に最も分かり易い、赤や青、黄色の発光を示すイリジウム錯体やルテニウム錯体の合成開発実験を実施した。合成した錯体の物性評価を、派遣先である奈良女子大学理学部化学科(受入先:塚原敬一教授)で、紫外-可視吸収スペクトルの測定をした。CVにより酸化還元電位を測定しHOMO、LUMOの推定をした。さらに、エレクトロスプレーイオン化飛行時間型質量分析により、その錯体を同定し、核磁気共鳴スペクトル測定も実施した。また、同時に大阪大学大学院工学研究科では錯体のX線構造解析を、奈良教育大学教育学部(受入先:山邊信一教授)、では合成した錯体のDFT計算を行い、金属錯体特有の発光原因を明らかにした。理論計算による電子密度(スピン密度)分布の状態を調べた。2010 7月にフランスでポスター発表(ルテニウム錯体)2010 9月に大阪で口頭発表(英語、イリジウム錯体)さらに、2010 11月に釜山でポスター発表(イリジウム錯体)を行った。
生理活性ペプチドの合成および機能発現機構に関する研究

リボソーム以外の細胞内器官で合成される異常ペプチドは多彩な生理活性を示すことが知られているが、通常のペプチド合成の手法を用いることができないという点で、近年発展したケミカルバイオロジーの分野では重要な合成目標物である。これらのうち、特にデヒドロペプチドは分子内に二重結合を有し、化学的にも不安定であると同時に、高い反応性に由来する多彩な生理活性を有する。これら化合物の合成を進める本研究において、抗腫瘍性のデヒドロペプチドとしてkahalalide Fを選び、難合成性が予想される各種ペプチドフラグメントの合成を試みた。本研究では当初、セレン原子を含む特殊なリンカーを開発し、効率的な固相合成を目標にした。しかし過年度の検討から、その反応性がモデル化合物とは異なり、実際の合成中間体で十分に再現できないことが判明している。そこで、フラグメント分割を再検討することによって新規反応ルートを立案した。これは難合成性のトリペプチドフラグメントを立体選択的に液相合成で構築しようというものである。さらに既存の液相反応を固相条件を実現し、効率合成を達成することを試みた。この新規合成ルートによって適切なフラグメントを調製し、目的とする環状デヒドロペプチドであるkahalalide Fの全合成を目指した。しかし、中間体の反応性に問題があること、および量的な確保に支障があることと、ペプチド伸長反応における十分な反応性が得られないことなど、種々の問題点が判明した。デヒドロペプチドの合成を進める本研究において、19年度は難合成性の各種ペプチドフラグメントの合成を進めた。セレンリンカーの合成においては、量的供給と精製条件の検討に十分な検討を加えた。このリンカーの反応性について検討したところ、モデル化合物の検討で予期した生成物が、実際の合成中間体で十分に再現できないという問題が発生した。すなわち、側鎖に水酸基を有するアミノ酸(セリンまたはトレオニン)において特定の保護基を有する誘導体で、目的とする反応性が得られないという問題である。19年度後半の検討においては、合成経路のさらなる検討でこの問題を克服しようとしている。この新規反応ルートにおいては、効率のよい逆合成解析によってフラグメント分割を再検討した。これは既存の液相反応を固相条件で達成しようというものであって、さらなる発展性が望めるものである。また、柔軟な合成戦略に対応すべく固相条件で十分な反応性が得られるように、保護基についても検討を進めている。これは同時に、化学的に不安定な官能基を有するデヒドロペプチドの知見を生かし、発展性を確保するためのものである。以上のように目的とするデヒドロペプチドであるkahalalide Fの合成においてはこれらの知見を総合することによって、できるだけ効率のよい合成手法を確立することを目指している。19年度においては当初予期した方向性とは言えないまでも、本研究課題に目標を置いた研究は概ね順調に進行している。