hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アスリートの睡眠の問題の改善に関する研究

(1)アスリートの睡眠の現状と、アスリートの睡眠の質に関連する事柄を明らかにすることを目的に、819名の日本人トップアスリートを対象に質問紙調査を行った。その結果、5項目が睡眠の質と関係していることが明らかとなった。(2)高地・低酸素環境での睡眠の簡易な評価法を検討する目的で、低酸素環境下での終夜睡眠脳波、アクチグラフ記録、シートセンサーでの体動・呼吸記録、末梢の血流変化からの睡眠時無呼吸・睡眠段階評価を同時に行った。睡眠/覚醒の評価はアクチグラフ、シートセンサーのほうが終夜睡眠脳波の測定値に近かった。(3)高照度光照射、ラメルテオン服用、睡眠スケジュール調整を行う時差調整の効果を確認した。1海外遠征時の時差適応日数短縮のためのストラテジーに関する研究では、時差6時間以上の都市へ海外遠征に行く成人について、腕時計型の身体活動量計を用いた睡眠パラメータの評価と質問紙による体調の評価を行った。渡航先での適応日数短縮のためのストラテジーとしては、渡航前の高照度光照射や、渡航前・渡航期間中にメラトニンアゴニストを服用を採用し、これらを行った場合と行わなかった場合の上記パラメータの比較を行った。東京からアメリカへの遠征(東側へ時差9時間)の場合には、渡航先到着日から1週間の睡眠(身体活動量が観察されない時間)、不眠感が改善するという形で効果を確認できた。東京からヨーロッパへ遠征(西側へ時差7時間)の場合には、被験者の感想として「高照度光照射やメラトニンアゴニストを服用したほうが体調が良かった」ものの、上記睡眠パラメータやColumbia Jet Lag Scaleで統計的に有意差が観察されるほどの改善に至ることはできなかった。2高地(低酸素環境)での睡眠の計測・評価法に関する研究では、常酸素環境と標高2000m相当の低酸素環境で睡眠した際の睡眠の質を、ポリソムノグラフィとシート型睡眠計測機を用いて評価した。ポリソムノグラフィでは、低酸素環境で徐波睡眠が減少するという形で睡眠の質の変化が観察された一方、睡眠潜時や中途覚醒は変化しなかった。シート型センサーでは、睡眠潜時、中途覚醒は評価できるが、睡眠深度は評価できないので、ポリソムノグラフィで検出した低酸素環境での徐波睡眠の減少を検出することはできなかった。その一方、低酸素環境下での睡眠時間が短いと体調を崩すアスリートがいたことから、睡眠の質だけでなく、睡眠時間も重要であり、そのための指標を作成する必要があるのではないかと考えられた。1海外遠征時の時差適応日数短縮のためのストラテジーに関する研究では、時差12時間のリオデジャネイロへ遠征にゆくアスリートを対象に光とラメルテオン、睡眠スケジュールのシフトを用いた研究を行った。渡航前の高照度光照射、睡眠スケジュールのシフト、航空機内とリオデジャネイロ市内でのラメルテオン服用を組み合わせることによって、睡眠潜時の短縮と睡眠効率を向上させることができた。また、平成26年度に実施した東京からアメリカ(時差9時間の都市)への遠征するアスリートを対象に実施した研究結果を日本睡眠学会で発表した。2高地(低酸素環境)での睡眠の計測・評価法に関する研究では、常酸素環境と標高3,000m相当の低酸素環境で睡眠した際の睡眠の質をシートセンサーを用いて計測できるか検討してきたが、シートセンサーでの就寝時刻・起床時刻の特定がうまくいかないケースが40%ほどあり、「選手が自分自身で睡眠の質を評価できる」システムを構築するには至らなかった。その一方、低酸素環境宿泊時の睡眠時間の延長が免疫系や運動中の生理学的パラメータに及ぼす影響を調べた研究では、床内時間が7時間半の場合には血中IL-6濃度の増加、運動中の心拍数とRPEの増加が観察されたが、8時間30分へと睡眠時間を延長すると、これらは観察されなくなった。これらは被験者5名で観察された傾向であり、本年度はさらに被験者数を増やして調べる予定である。1海外遠征時の時差適応日数短縮のためのストラテジーに関する研究アスリートおよび競技団体の協力を得て、計画通り順調に測定を行うことができた。2高地(低酸素環境)での睡眠の計測・評価法に関する研究平成26年度とは異なるシートセンサーを用いて再度睡眠の計測・評価を試みたが、就寝時刻・起床時刻の特定がうまくできないケースが40%もあり、「選手が自分自身で睡眠の質を評価できる」システムを構築するには至らなかった。その一方、5名の被験者を対象に低酸素環境での睡眠時間がアスリートの体調やパフォーマンスに影響を調べた結果、睡眠時間の延長が体調管理に役立つことを実験にて示せる可能性を示せたので、おおむね順調に進展していると考える。(1)アスリートがひとりでできる高地・低酸素環境での睡眠の評価法の研究では、標高2,000m相当の低酸素環境において、夜間睡眠中のポリソムノグラフィ、身体活動量計の同時記録を行い、睡眠パラメータの一致度を調べた。用いた身体活動量計は、ウォッチパッド(フィリップスレスピロニクス社製)、アクチウォッチ(フィリップスレスピロニクス社製)、眠りスキャン(パラマウントベッド社製)であった。5名について実験を行い、現在データの解析中である。(2)時差調整に関する研究では、高照度光照射、ラメルテオン服用、睡眠スケジュール調整を同時に行った時の、遠征先での睡眠パラメータを調べた。時差12時間のリオデジャネイロ遠征先のケースに関しては、上記時差調整を行った群5名、行わなかった群9名のデータを得ることができた。

データを解析した結果、時差調整を行った5名のほうが遠征先での睡眠潜時が短く、睡眠効率が高く、リオデジャネイロ到着後、早い時期にコロンビアジェットラグスケールの低下が観察された。予定している実験は、つつがなく進行、終了している。3つの研究を実施した。(1)アスリートの睡眠の現状を明らかにすること、アスリートの睡眠の質とそれに関連する事柄を明らかにすることを目的に、819名の日本人トップアスリートを対象に、睡眠スケジュール、練習スケジュール、ピッツバーグ睡眠質問票、エプワース眠気尺度、2質問法(抑うつ的気分)、睡眠衛生について質問紙調査を行い、ピッツバーグ睡眠質問票のグローバルスコア5.5を境に判定した睡眠の質の良否とその他の項目について、ロジスティック相関分析を行った。その結果、“床内時間"、“毎朝朝食を食べること"、“就寝直前に電子機器を使用しないこと"、“抑うつ的気分"、“ベッドで悩み事をしないこと"の5項目が睡眠の質と関係していることが明らかとなった。労感の改善が観察された。(2)高地・低酸素環境での睡眠の自己評価法を検討する目的で、低酸素環境下での終夜睡眠脳波、アクチグラフ記録、シートセンサーでの体動・呼吸記録、末梢の血流変化からの睡眠時無呼吸・睡眠段階評価を同時に行った。6名の被検者の終夜睡眠脳波の睡眠段階と末梢の血流量から推定された睡眠段階のカッパ係数は0.51±0.13(0.2850.656)であった。また、総睡眠時間と睡眠効率は、アクチグラフ、シートセンサーのほうが終夜睡眠脳波の測定値に近かった。これらのことから、高地・低酸素環境の睡眠を簡易に評価したい場合、呼吸障害の情報が欠けてもよければ、アクチグラフやシートセンサーのほうが適していると推察された。(3)海外遠征を行うトップアスリートを対象に、渡航前に高照度光照射、ラメルテオン服用、睡眠スケジュール調整を行う時差調整をした場合の渡航先での睡眠の質の変化について調べた。その結果、この時差調整を行った場合には、渡航先での睡眠効率、主観的な睡眠の質、翌朝の疲労の残り具合が改善されることが明らかとなった。(1)アスリートの睡眠の現状と、アスリートの睡眠の質に関連する事柄を明らかにすることを目的に、819名の日本人トップアスリートを対象に質問紙調査を行った。その結果、5項目が睡眠の質と関係していることが明らかとなった。(2)高地・低酸素環境での睡眠の簡易な評価法を検討する目的で、低酸素環境下での終夜睡眠脳波、アクチグラフ記録、シートセンサーでの体動・呼吸記録、末梢の血流変化からの睡眠時無呼吸・睡眠段階評価を同時に行った。睡眠/覚醒の評価はアクチグラフ、シートセンサーのほうが終夜睡眠脳波の測定値に近かった。(3)高照度光照射、ラメルテオン服用、睡眠スケジュール調整を行う時差調整の効果を確認した。1海外遠征時の時差適応日数短縮のためのストラテジーに関する研究アスリートおよび競技団体の協力を得て、計画通り順調に測定を行えている。2高地(低酸素環境)での睡眠の計測・評価法に関する研究シート型センサーでは、睡眠の質の小さな変化は検出しにくかった。しかし、低酸素環境下での睡眠時間がアスリートの体調に影響するという例が得られ、今後の研究の方向性を見いだせた。1海外遠征時の時差適応日数短縮のためのストラテジーに関する研究
計算力学に基づく臓器剥離の力覚提示を可能とするネットワーク型VRシミュレータ構築

現在、手術手技の訓練に用いられてきた模型、献体、動物などを、コンピュータシミュレーションで代替する動きが盛んになりつつある。バーチャルリアリティ(以下、VR)により、不可逆な現象を何度でも繰り返し反復練習できることが、訓練の質と量の向上に貢献すると期待されている。しかし、訓練には操作の感覚を教えることが必要であるが、切開、剥離、穿刺といった侵襲的手技を表現できるVR訓練シミュレータはみあたらない。本研究では、剥離を対象とした侵襲的手技の感覚をシミュレートできる臓器モデルの開発を行い、操作感を飛躍的に向上させることを目的としている。軟組織を破壊するときの力感をリアルに表現するために物理シミュレーションを行うことを考えたが、現行のコンピュータでは圧倒的に計算速度が足りない。そこで、個々のコンピュータにそれぞれ次に起こる破壊現象をあらかじめ計算させ、必要になったときにユーザに提示するという、アプリケーションレベルの投機実行手法を提案し実装を進めてきた。個々のシミュレーションの並列化と、複数台のPCを用いた投機実行を適度に組み合わせることで物理シミュレーション部の応答を高速化できることがわかった。また本研究では、手技の表現力を上げるだけでなく、手術のシナリオに応じた判断を教えることが必要であると考えた。触診のシナリオを元に、あらかじめ泌尿器科の医師3名が教示すべき要点をVRシミュレータ中に記録し、後で医学部生にVRシミュレータ上で触診を教示する、という実験を行った。動作をまねするだけのグループよりも、力の使い方など目に見えない操作を要点として教示したグループの方が、理解が早く、また、一度学習した要点を忘れにくい傾向にあることもわかった。本研究を通じた、技能の伝達とVRシミュレーションの質の向上により、実践的なVRシミュレータの開発に貢献できたと考える。昨年度は、シミュレータのPCクラスタ上での実装、シミュレーションモデルの高速化、剥離モデルの改良の検討、の三つに関して次の通りの研究を行った。分散システムを用いた実時間応答システムの達成のための手法として投機計算のアルゴリズムの開発を行った。投機計算に必要なパラメータの調整による実時間応答システムの実現可能性に関してまとめた内容を、博士論文の各章と国際学会にて発表した。既存のPCベースのVRシミュレーションをユーザインタフェース部とシミュレーション部に分割し、シミュレーション部をwindowsアーキテクチャから、linuxアーキテクチャに移行しPCクラスタ(Scube)上に実装した。SCUBEを所有する富田研究室と共同で、シミュレーション部をユーザインタフェース部から隠匿するミドルウェアの設計を行った。実機での通信パフォーマンスが課題になることから、基本的なデータ通信とパフォーマンス計測部を実装した。今後、クライアント部からシミュレーション部を呼び出すことで入力から出力に至る一連のシミュレーションをループとして実行できるプログラムを実装する。同時に、ユーザの操作によって応答を返すシミュレーション部を動的に切り替える仕組みの実現を目指す。シミュレーション部の高速化のために並列化と有限要素法の高速化の二つの方向での調査研究を行った。並列化に関しては、投機とのハイブリッドによる使用が考えられるが、パフォーマンスの向上は投機によるものの方が高いと推定された。有限要素法の高速化に関しては、共役勾配法とSMW法の比較を行った。今後、両モデルの実装を通じてパフォーマンスの良い方のモデルを採用することを考えている。剥離シミュレーションモデルの開発の参考とするために、COEのREDEEMプロジェクト(東北大)に参加し、解剖学等の実習を通じてモデルの改良に関する考察を深めた。
チアノーゼ型心疾患の冠循環と冠動脈血管内皮機能に対する分子生物学的アプローチ

これらの検討により以下の項目が明らかとなった.1.チアノーゼ群ではハンドグリップ負荷における反応性充血がコントロール群と比較し低下しており,2.その程度はチアノーゼの程度(動脈血酸素飽和度)相関する可能性が示唆された.さらに3.反応性充血が不良の症例では血中のICAM-1濃度が240350ng/mlと著明に上昇している例があり,チアノーゼ心疾患の血管内皮機能異常が酸素飽和度のみならず,血管ずり応力と関連している可能性が示唆された.これらの検討により以下の項目が明らかとなった.1.チアノーゼ群ではハンドグリップ負荷における反応性充血がコントロール群と比較し低下しており,2.その程度はチアノーゼの程度(動脈血酸素飽和度)相関する可能性が示唆された.さらに3.反応性充血が不良の症例では血中のICAM-1濃度が240350ng/mlと著明に上昇している例があり,チアノーゼ心疾患の血管内皮機能異常が酸素飽和度のみならず,血管ずり応力と関連している可能性が示唆された.本年度は研究計画書に記載した1.研究対象とコントロールの設定と,2.strain gaugeplethysmographyを用いた全身血管の血管内皮機能評価を実施した.現在のところ症例数の影響で統計学的有意差は確認できていないが,1.チアノーゼ群ではハンドグリップ負荷における反応性充血がコントロール群と比較し低下しており,2.その程度はチアノーゼの程度(動脈血酸素飽和度)相関する可能性が示唆されている.さらに3.反応性充血が不良の症例では血中のICAM-1濃度が240350ng/mlと著明に上昇している例があり,チアノーゼ心疾患の血管内皮機能異常が酸素飽和度のみならず,血管ずり応力と関連している可能性が示唆されている.平成18年度にはこれらのデータと冠動脈造影所見を組み合わせチアノーゼ心疾患における冠循環と血管内皮機能との関連を検討する計画である.平成18年度は研究計画書に記載した2.strain gaugeplethysmographyを用いた全身血管の血管内皮機能評価,および3.冠動脈造影を用いた全身血管内皮機能と冠動脈内規機能の関連について研究を実施した.これらの検討により以下の項目が明らかとなった.1.チアノーゼ群ではハンドグリップ負荷における反応性充血がコントロール群と比較し低下しており,2.その程度はチアノーゼの程度(動脈血酸素飽和度)相関する可能性が示唆された.さらに3.反応性充血が不良の症例では血中のICAM-1濃度が240350ng/mlと著明に上昇している例があり,チアノーゼ心疾患の血管内皮機能異常が酸素飽和度のみならず,血管ずり応力と関連している可能性が示唆された.
Vibrio Vulnificusの感染誘導因子遺伝子の研究

本年度はV.vulnificus Tn5挿入変異弱毒化株である0204株での,トランスポゾン挿入領域の塩基配列を約10kbにわたり決定し,その結果を遺伝子データバンクを用いて相同する遺伝子の検索を行った.その結果,変異株のトランスポゾン挿入部位は,すでに全ゲノム解析が完成しているVibrio choleraeのUDP-galactose-4-epimerase遺伝子領域と相同性を示したまた同じく,2003年においてゲノム解析の一部が公表されたV.vulnificus YJ016株およびCMCP6株でも糖代謝に関与するnucleoside-diphosphate sugar epimeraseの遺伝子と相同性を示した.したがってトランスポゾンによって破壊された遺伝子はリポ多糖合成系で糖鎖の生合成の前駆体と考えられているヌクレオチド糖の合成に関与する遺伝子であることが判明した.また、手持ちのライブラリ全てについて0抗原関連遺伝子以外の、感染に関与する弱毒変異株を網羅的スクリーニングを行い署名Tag法でシグナルを失う株を数十株得た.現在これらについて病原性の消失を確認するとともにトランスポゾン挿入部位の解析を行っている.また,臨床分離株,環境分離株をパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)を用いて病原関連遺伝子間のゲノムでの位置関係を明らかにすることを目的とし,制限酵素NotI切断染色体DNAをhemolysin/cytolysin(vvhA),phospholipase(vvl),protease(vvmp,vvp),capsular polysaccharide operon(CPS),vulnibactin uptake gene A(vuuA)などの既知の病原遺伝子ブローブでサザンハイブリダイゼイションを行った.その結果,vvmp,vvp,vuuAはいずれも同じ210kb断片にハイブリダイズしたところから,これらの病原遺伝子は染色体の特定の部位に集中して存在していることが示唆された.本年度はV.vulnificus Tn5挿入変異弱毒化株である0204株での,トランスポゾン挿入領域の塩基配列を約10kbにわたり決定し,その結果を遺伝子データバンクを用いて相同する遺伝子の検索を行った.その結果,変異株のトランスポゾン挿入部位は,すでに全ゲノム解析が完成しているVibrio choleraeのUDP-galactose-4-epimerase遺伝子領域と相同性を示したまた同じく,2003年においてゲノム解析の一部が公表されたV.vulnificus YJ016株およびCMCP6株でも糖代謝に関与するnucleoside-diphosphate sugar epimeraseの遺伝子と相同性を示した.したがってトランスポゾンによって破壊された遺伝子はリポ多糖合成系で糖鎖の生合成の前駆体と考えられているヌクレオチド糖の合成に関与する遺伝子であることが判明した.また、手持ちのライブラリ全てについて0抗原関連遺伝子以外の、感染に関与する弱毒変異株を網羅的スクリーニングを行い署名Tag法でシグナルを失う株を数十株得た.現在これらについて病原性の消失を確認するとともにトランスポゾン挿入部位の解析を行っている.また,臨床分離株,環境分離株をパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)を用いて病原関連遺伝子間のゲノムでの位置関係を明らかにすることを目的とし,制限酵素NotI切断染色体DNAをhemolysin/cytolysin(vvhA),phospholipase(vvl),protease(vvmp,vvp),capsular polysaccharide operon(CPS),vulnibactin uptake gene A(vuuA)などの既知の病原遺伝子ブローブでサザンハイブリダイゼイションを行った.その結果,vvmp,vvp,vuuAはいずれも同じ210kb断片にハイブリダイズしたところから,これらの病原遺伝子は染色体の特定の部位に集中して存在していることが示唆された.本年度は,(1)V.vulnificusにおけるSignature Tag標識トランスポゾン挿入変異法の確立,および(2)この系を用いたV.vulnificusOPU1株の感染に関わる遺伝子群のスクリーニング,を2点に絞って研究を行った.その結果,鉄剤投与で感受性化したマウスへ腹腔投与した変異株プール(INPUT)を投与し,一晩後にマウス心臓血中から変異菌株プール(OUTPUT)を得た.INPUT, OUTPUTの変異株プールを,それぞれ,Signature TAGについてDIGでラベルしたプライマーを用いてPCR増幅し,検出プローブとした.次に,OUTPUTの各変異株のSignature TAGを貼り付けたメンブランに対して,ドットブロット法で,それぞれにプローブで検出を行ったところ,INPUT-TAGプローブでは検出されているが,OUTPUT-TAGプローブでは検出されない変異株(0204株)を得た.この0204株は鉄剤前投与感受性マウスを斃死させず,感染を疑わせる症状も起さない弱毒化株であることが判明した.本年度はV. vulnificus Tn5挿入変異弱毒化株である0204株での,トランスポゾン挿入領域の塩基配列を約10kbにわたり決定し,その結果を遺伝子データバンクを用いて相同する遺伝子の検索を行った.その結果,変異株のトランスポゾン挿入部位は,すでに全ゲノム解析が完成しているVibrio choleraeのUDP-galactose-4-epimerase遺伝子領域と相同性を示した.また同じく,2003年においてゲノム解析の一部が公表されたV. vulnificus YJ016株およびCMCP6株でも糖代謝に関与するnucleoside-diphosphate sugar epimeraseの遺伝子と相同性を示した.したがって,トフンスポゾンによって破壊された遺伝子はリポ多糖合成系で糖鎖の生合成の前駆体と考えられているヌクレオチド糖の合成に関与する遺伝子であることが判明した.

また、手持ちのライブラリ全てについて0抗原関連遺伝子以外の、感染に関与する弱毒変異株を網羅的スクリーニングを行い署名Tag法でシグナルを失う株を数十株得た.現在これらについて病原性の消失を確認するとともにトランスポゾン挿入部位の解析を行っている.また,臨床分離株,環境分離株をパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)を用いて病原関連遺伝子間のゲノムでの位置関係を明らかにすることを目的とし,制限酵素NotI切断染色体DNAをhemolysin/cytolysin (vvhA),phospholipase (vvl),protease (vvmp,vvp),capsular polysaccharide operon (CPS),vulnibactin uptake gene A (vuuA)などの既知の病原遺伝子プローブでサザンハイブリダイゼイションを行った.その結果,vvmp, vvp, vuuAはいずれも同じ210kb断片にハイブリダイズしたところがら,これらの病原遺伝子は染色体の特定の部位に集中して存在していることが示唆された.
重金属汚染が明らかになったチリ・イースター島民の健康調査

本研究は、これまでに申請者らが明らかにしたチリ・イースター島民の重金属汚染、特に水銀(Hg)及び鉛(Pb)による健康影響を診断する大規模な健康調査を実施するための企画調査として行われた。海外共同研究者Ivan Serra教授が、同島の行政担当であるValparaiso区に打診した。行政担当者からの認可は長期審議となった。平成17年9月同島にて、打合せ及び現地担当者との会談を行い(Serra、中平)、現地の実態調査を行った(Serra、中平、石津)。市長、医師及び保健担当者との打合せと実態調査の結果、同島ではこれまで全島民を対象とする健康診断等は定期的に実施されておらず、そのノウハウを持たないこと、また島民のための保健活動資金が不足していることが判明した。従って、同島主催の健康診断の場を借りて大規模な調査を実施することは困難であると判断した。しかし、同島は重金属暴露による健康影響に大きな関心を示しており、実施可能な調査を模索するため、平成18年2月に海外共同研究者Vanessa Garcia博士が所属するKing's Collegeにて会議を行った(Serra、Garcia、中平)。その結果、申請者らが10年前に実施した過去の研究対象者を用いたコホート研究を実施することで意見が一致した。島民の調査対象者を、当時の検査結果から、Hg及びPbの毛髪濃度が高い群と正常群とに分け、現在の自覚症状及び罹患疾患、並びに外来物質に対する遺伝的感受性を調査する。遺伝的感受性は、環境化学物質感受性に関連する遺伝子多型として薬物代謝酵素CYP1AI遺伝子多型の出現頻度を明らかにする。Hg及びPbの代謝に関連する遺伝子多型も加える。また、過去と現在の生活習慣を聞き取る。生活習慣調査票は作成中である(Garcia、斉藤)。今後の本調査研究実施の可能性を探るため、Serra教授が平成18年3月に同島を再訪し、過去の調査研究の対象者を追跡した。その結果、死亡例が数例あるものの、コホート研究の実施が可能であることが判明した。今後、科学研究費補助金に申請予定である。
社会福祉理論史にみる現代社会福祉の枠組みの再構築

戦後から60年代までの社会福祉の議論を分析した結果、当時は社会福祉の精神をめぐる視点やコミュニティ・オーガニゼーションへの取り組みの視点を持っていたことを明らかにできた。これは、従来の社会福祉理論史が政策的視点と技術的視点からのみ描かれていたこととは異なる。今回明らかにした新たな視点により、第一に60年代までの社会福祉理論の土台には政策や技術以外の多様なかたちがあることがわかった。第二に現代の「福祉マインド」や「地域組織化」につながる議論の史的な説明ができるようになった。先行研究とは違う視点を発見したことで、従来の社会福祉理論史の枠組みを描きなおすことができた。3年間の研究の目的は戦後から80年代までの社会福祉理論の潮流の歴史的検討から社会福祉を捉える新たな視点の可能性を探ることであり、今年度の研究実施計画では50年代から60年代にかけての社会事業に関わる議論の検討を行う予定であった。そこで、まずは主に50年代の社会事業・社会福祉関連雑誌の論稿の分析を行った。50年代の社会事業をめぐる議論の検討として、社会福祉事業本質論争に関する論文を「社会福祉事業本質論争の諸相ー社会福祉理論史上の再評価としてー」(査読付き)(『社会事業史研究』第43号、平成25年5月)、「社会事業史を再考する意義ー社会福祉事業本質論争と大河内の社会事業論との関係ー」(査読付き)(『東京社会福祉史研究』第7号、平成25年5月)の成果をすでにまとめていた。これらの『大阪社会福祉研究』誌に掲載された論稿の検討をふまえて、今年度は『社会事業』誌に掲載された論稿の検討を行った。『大阪社会福祉研究』に掲載された論稿は「論争」と言われすでに研究がなされているが、同時代の別の専門誌においても「論争」と名付けられていないが、社会事業の本質を論じたもののうち、社会政策との比較で社会事業を論じる議論、社会事業の対象の議論、ケースワークとの関係を論じた議論、サービスとの関係を論じた議論、社会事業の活動上の基盤について論じた議論の5つが「論争」にあたることが明らかになった。社会事業をめぐる議論は、政策論か技術論かという対立構造が一般的に思い浮かぶが、『大阪社会福祉研究』誌上の本質論争に加え、同時期の他誌での社会福祉の本質をめぐる議論展開も射程にいれることで、50年代の理論形成の状況がケースワークやサービスや愛の議論も含めて複雑であったことが見て取れた。特に、サービスについては、ケースワークの議論と関わり、本質論争で議論された技術をめぐる対立だけでない議論展開が明らかになった。3年間の研究目的は、戦後の社会福祉理論の潮流の歴史的検討から社会福祉を捉える新たな視点の可能性を探ることであり、平成26年度は60年代から80年代の社会事業・社会福祉理論の変遷について論文にまとめる予定であった。研究の具体的内容としては、「『社会事業』にみる「もうひとつの本質論争」ー社会事業の本質はどのように議論されたのかー」(査読付き)(社会事業史学会『社会事業史研究』第45号、平成26年5月)では、従来の社会福祉理論史においては「公的扶助サービス論争」としてくくられている議論についても社会福祉の本質を述べたものとして社会福祉理論史に位置付けた。「戦後日本の社会福祉における記憶と忘却ー50年代半ばの『社会事業』の回顧特集からー」(『長野大学紀要』36(2)、平成26年11月)では、前年度の研究を踏まえて戦後の社会事業関係者たちの記憶をとりあげ、戦後からの10年間という短い期間においても社会福祉事業に対する忘却がみてとれたことを明らかにした。「社会事業をめぐる3つの議論ー1946-52年の社会福祉の本質論争以前の議論からー」(『長野大学紀要』36(3)、平成27年3月)では、本質論争が始まる前の議論の整理を行い、戦前の大河内の社会事業理論からの脱却が見られることを明らかにした。これらの研究の意義は、従来の社会福祉理論史の枠組みとは異なり、論争ごとの区切りではなく広く社会福祉の議論から当時社会福祉の本質がどのように捉えられていたのかを明らかにできることである。社会福祉理論は従来孝橋正一や岡村重夫など個人の理論が取り上げられていたが、この研究では社会福祉の理論は今では無名の人も含めた社会福祉事業に関わる多くの人びとの議論のなかで生み出されてきたものと捉えており、そこが従来の研究とは異なる新しい視点である。具体的内容は、第一に「戦後日本の『社会事業』誌にみる「社会事業精神」の分析ー社会福祉・愛・ヒューマニズムー」(『社会事業史研究』第48号)では、戦後は科学化を目指した社会事業の議論に、科学性を前提とする政策や技術を本質と捉える議論だけでなく「愛」を前提とする議論があったことから、社会科学としての科学性を主張した議論とソーシャルワークの科学性の議論という2つの「近代化=科学性」の議論に加えて愛と社会事業精神の議論の潮流があったことを明らかにした。第二に「戦後日本の社会福祉にみる「地域組織化」の生成過程ー1945-60年のコミュニティ・オーガニゼーションの議論からー」(『社会事業史研究』第49号)では、従来の社会福祉協議会の活動としてのコミュニティ・オーガニゼーション(以下、C.O)という位置付け以外のC.Oの生成と受容が明らかになり、C.Oの議論に技術論以外の可能性を示すことができた。

第三に「戦後日本の農村にみる地域組織化への取り組みー社会福祉協議会と生活改善諸活動ー」(『東京社会福祉史研究』第10号、掲載予定)では、農林省や文部省、総理府が主導した運動である生活改善普及事業や新生活運動、公民館活動、保健所の活動との違いを分析し、社会福祉協議会の活動を地域社会にある他の機関と並列的な位置づけで独自の活動内容を持つと考える議論、他の機関の活動を社会福祉活動と位置づける議論、他の機関の活動と社会福祉協議会の活動は同じ内容を含むという議論があり、活動内容や目的が明確ではないために、社会福祉協議会に関する議論が統一的でなかったことがわかった。これらの意義は、従来の理論史には描かれていない愛、C.O、地域活動が社会事業の議論に存在したことを明らかしたことであり、重要なことは、これにより政策論と技術論の二項対立的に論じられてきた戦後の社会福祉理論史には見直しが必要になったことである。戦後から60年代までの社会福祉の議論を分析した結果、当時は社会福祉の精神をめぐる視点やコミュニティ・オーガニゼーションへの取り組みの視点を持っていたことを明らかにできた。これは、従来の社会福祉理論史が政策的視点と技術的視点からのみ描かれていたこととは異なる。今回明らかにした新たな視点により、第一に60年代までの社会福祉理論の土台には政策や技術以外の多様なかたちがあることがわかった。第二に現代の「福祉マインド」や「地域組織化」につながる議論の史的な説明ができるようになった。先行研究とは違う視点を発見したことで、従来の社会福祉理論史の枠組みを描きなおすことができた。おおむね順調に進展している。その理由は、今年度の研究は前年度を踏まえて50年代から60年代の議論の補足的検討について作業をすすめることができたこと、加えて60年代以降の議論の検討に関しては、今年度の研究を通して、その進め方の方向が明確になり、検討する素材の吟味が行えたからである。研究の素材については、戦後から60年代までは『社会事業』誌を使用していたが、この雑誌が『月刊福祉』とタイトルを変えた時期以降は、地域福祉の実践的取り組みの議論が多数を占めるようになり、社会福祉理論の潮流を研究するには適切でないということが明らかになった。そのため、どのような研究素材があるのかを懸念していたが、50年代半ばに日本社会福祉学会が結成されたので、その機関誌を素材とすることとした。60年代以降の議論の検討では、日本社会福祉学会機関紙『社会福祉学』の使用によって、社会福祉学に関わる人びとの「社会福祉」の捉え方を検討し、社会福祉理論の構築に向けた理論として確立していく途上を明らかにする。社会福祉史研究計画に沿って、60年代から80年代の社会福祉をめぐる議論の検討を行う。この検討を行うことで、多様な可能性を持った当時の議論が、その可能性を開花させ展開するのか、あるいは幾つかのパターンに収斂されていくのかを描き出すことができる。次いで、これまで出した研究成果を含めてまとめの作業を行う。60年代以降の社会福祉の本質にかかわる議論の検討にあたって具体的に実証を進めていくために、社会福祉関連雑誌、ならびに関連図書を収集する。また、社会福祉理論、社会福祉理論史に関する図書や論文も収集する。これらの文献を分析することで、社会福祉理論の形成途上の議論の検討をすすめていく。この研究は歴史的アプローチによるため、日本史、世界史に関わる図書と論文、歴史理論、歴史方法論に関する図書なども収集し、この研究の方法論に関わる検討をさらに深める。
消化管タフト細胞の形態,発生,動態,機能の全容ー組織化学的研究

タフト細胞(以下、最近の用語として刷子細胞とする)はヒトを含む哺乳動物の内胚葉由来の上皮に散在する特殊な細胞種であるが、その本態については不明の点が多かった。本研究で代表者らはラットの肝蔵型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)への抗体が刷子細胞を特異的に免疫染色することを発見し、これをマ-カ-として利用し、ラット消化器系における刷子細胞についていくつかの新しい所見を見いだした。刷子細胞が高頻度に見つかったのは胃および総胆管であった。胃においては噴門部上皮に集合的に、また胃体部および幽門部の表層および胃小〓に散在性に刷子細胞が存在し、すべてLーFABP陽性であった。形態的には、すべての刷子細胞が基底部に細い細胞質突起を有し、そこには何らの分泌果粒も存在しないことが確認された。ラットの個体発生において、刷子細胞は既に生後0日の胃にLーFABP陽性を有して存在し、最初の2週間の乳飲みの時期が終了した後の生後3、4週のうちに急激にその数を増すことがわかった。総胆管の上皮においては、走査電顕の観察により形態学的に認められる刷子細胞は生後4週間でやっと出現したが、LーFABP免疫陰性であった。刷子細胞の頻度は雄性ラットでは第8週から12週にかけて、雌では約2週間遅れて第10週から14週にかけて急激に増加し、性差が見られたが、両性とも生後16週以後、全上皮細胞の約30%に達して一定となった。一方、LーFABP陽性の刷子細胞は生後8週で初めて出現し、16週以後除々に増加したが、40週の時点でも全総胆管刷子細胞の約25%ほどの陽性率であった。本研究は特異的なマ-カ-の使用により、刷子細胞の分布、形態、発生の詳細を明らかにしたのみならず、脂肪酸の吸収・代謝に関与するとされるLーFABPの刷子細胞での発現を示して、この細胞種の機能の解明に糸口を与えた。刷子細胞(タフト細胞)はヒトを含む哺乳動物の消化管や気道の上皮に存在する特殊な細胞種であるが、その本能には不明な点が多かった。当該年度の研究において、ラットの肝型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)への抗体によりラット胃の刷子細胞のすべてと、腸管、胆管の刷子細胞の一部が免疫染色されることが見出された。これにより、L-FABPがこれまで知られている小腸吸収上皮細胞や肝実質細胞以外に刷子細胞にも特異的に発現されることが明らかになるとともに、消化管の刷子細胞が周囲のL-FABP陰性の上皮細胞とは異なる独立した細胞種であることが確認された。L-FABPへの免疫反応性をマ-カ-とした形態学的研究により、まずラット胃における刷子細胞の分布(噴門部での集団的出現など)や上皮内での位置(胃小窩部への局在)等が明らかにされた。またその形態についても、細胞基底部の突起の存在が新たに発見されたほか、内分泌様顆粒が存在しないことも確認された。胃における刷子細胞の個体発生については、乳飲みの時期の終わる生後第3週に刷子細胞の数が急激に増加することが解明された。

なお、免疫組織化学的研究と平行してL-FABPの遺伝子プロ-ブを用いたin situハイブリダイゼ-ション法によるmRNAの検出の技術をも確立したが、現在のところ刷子細胞におけるL-FABPのmRNAの検出には成功していない。刷子細胞の機能に関しては、消化管および血中からの脂肪酸の吸収作用を予想して、放射性ラベルした脂肪酸を投与してみたが、刷子細胞への取り込みは見られず、刷子細胞におけるL-FABPの役割は小腸や肝臓で想定されているものとは異なる可能性が示唆された。タフト細胞(以下、最近の用語として刷子細胞とする)はヒトを含む哺乳動物の内胚葉由来の上皮に散在する特殊な細胞種である。昨年度の本研究において、ラット胃の刷子細胞が、肝型脂肪酸結合蛋白(LーFABP)への抗体による免疫組織化学により特異的に染色されることが見出され、この免疫染色性をマ-カ-として胃における刷子細胞の分布と形態が明らかになった.本年度はさらに、胃以外のラット組織での刷子細胞の分布と形態、またラットの個体発生における刷子細胞の発達について明らかにするため、走査電子顕微鏡による観察および抗LーFABP抗体による免疫組織化学を用いて研究した.まず、ラットで刷子細胞が高頻度に存在するのは胃および総胆管であることが明らかになった.個体発生において、胃粘膜上皮では生後0日ですでに少数の刷子細胞がみとめられ.強いLーFABP免疫反応性を示すこと.乳離れの時期の生後第3週から4週にかけてその数が急激に増加することがわかった(雑誌論文(1)(2)).総胆管の上皮においては、形態学的にみとめられる刷子細胞は生後第4週でようやく出現した.刷子細胞の頻度はオスでは第8週から12週にかけて、一方メスでは約2週遅れて第10週から14週にかけて増加して、最終的にオス・メスとも全胆管上皮細胞の約30%を占めるに至った.LーFABPの免疫反応性は初期の刷子細胞にはみとめられず、刷子細胞の数の増加が平衡に達した第16週頃から免疫陽性率が上昇しはじめ、第48週の時点で全刷子細胞の約半数を占めるようになった。これらの結果は、胆管の刷子細胞はラットの個体発生の非常に遅い時期に出現すること、その発達に性差があること、また刷子細胞の機能と関連すると思われるLーFABPはさらに遅れて出現し、動物の老化とともに増加すること、等を示唆した(雑誌論文作製中).
家族内老人割合の推移の地域的特性とその要因としての家族内老人の地位と役割の実態

1.日本国内における山形県の65歳以上老人の位置づけ(1)山形県の老人割合は、47都道府県中、大正9年の4.5%の第39位から、昭和63年の14.9%の全国5位へと急増しており、その急増率は全国第1位である。また、将来推計でも1995年には19.25%と全国第3位まで急増すると予測される。(2)山形県の老人は、親族との同居率が一般世帯内では95.8%、直系家族世帯内老人率は77.2%と共に全国1高いが、単身老人世帯は4.2%、親族世帯内の夫婦のみ割合は11.0%と共に全国1低い。2.山形県内の市町村別比較(1)老人割合は山間・農村部に高く、都市部に低い。(2)親族世帯内老人率が高い市町村では、単独老人世帯は低く、今後も単独老人世帯の出現率は低いと予測される。(3)老夫婦世帯率の高い市町村では単独老人世帯率も高く、老夫婦世帯率の高い市町村では、今後単独老人率の増加が予測される。(4)老人割合と寝たきり率では、山形県内では老人割合の高い市町村で低い傾向がある。3.山形県内の旧市町村別比較(1)昭和29年の市町村合併前の旧市町村別老人割合では、人口割合の幅は現市町村の18.3%11.2%に対し、旧市町村では23.3%8.0%と拡大している。(2)旧市町村の老人割合10.0%未満はいずれも都市部であるが、19.0%以上は山間・農村部のみではなくと市部やその近郊にもみられ、老人間題を現市町村単位のみでなく、実際の生活単位で分析する必要がある。4.高齢者の家族内の地位と役割(1)家族の中心である世帯主(家長)は高齢者に多く、特に郡部では単独・夫婦のみの世帯が多い。(2)高齢者の、男性は家族員を代表して、地域社会とのかかわりにおいて、女性は家族内での家事や育児等の分担において大きな役割を担っている。(3)高齢者が望む役割分担と、実際になされている役割とに差があり、その差をうめていくことが今後の課題である。
保型形式,数論的多様体の総合的研究

研究代表者は、Hilbert modularカスプの性質を調べることを目標としたが、いくつかの研究集会、セミナーに出席して、資料収集、研究討論を行った。また、研究分担者とともにHilbert保型形式の研究集会を主催して、この方面の専門家を集めて、基本的知識の確認および最新結果の収集を行い、研究に必要な見識を深めた。我々は次のような研究を行った:1.保型形式環の構造に関する研究、保型形式環の無限積に関する研究、およびエータ積のフーリエ展開の係数についての研究を行った。2.完全数およびその類似の対象についての存在性についていくつか結果を与えた。3.楕円曲線のセルマー群をあるグラフの性質によって記述した。多変数保型形式と数論的多様体の知見を広めるため、研究集会や他大学のセミナーに出席して、資料収集、研究討論を行った。また、標数が正のゼータ関数についてこれまでに知られている結果を整理して、研究集会で報告した。本年度の研究計画で、保型形式の環の構造決定をあげたが、研究分担者の青木宏樹は次の成果を得た。1.Hilbert保型形式環:Hilbert保型形式の微分作用素を使って、これまでの研究方法とは異なるアプローチをとった。・今までに知られている実2次体の場合の環の生成元を新しい方法で構成することができた。この結果は、数論研究集会にて公表された。・mixed weightの保型形式の空間について、ある条件の下で生成元を見つけることができた。2.Siegel保型形式環:レベルが小さいSiegel保型形式の環が単純で統一された構造をもつことを突き止め、その生成元を完全に決定した。その成果は研究論文として雑誌に発表された。また、研究分担者の青木宏樹とともにHilbert保型形式の研究集会を主催して、この方面の専門家を集めて、基本的知識の確認および最新結果の収集を行い、研究に必要な見識を深めた。このとき研究代表者はHirzebruch-Zagier理論に関する研究発表を行い、報告集にその論説を発表した。研究分担者は次のような研究を行った:青木宏樹は、保型形式環の構造に関する研究、保型形式環の無限積に関する研究、およびエータ積のフーリエ展開の係数についての研究を行った。研究成果の一部は、2005年9月の日本数学会において発表した。後藤丈志は、完全数およびその類似の対象についての存在性についていくつか結果を与えた。また楕円曲線のセルマー群をあるグラフの性質によって記述した。これらの成果は2005年9月の日本数学会、他大学のセミナー、2006年3月の日本数学会において公表された。
女性の生殖可能期間を支える原始卵胞活性化制御機構とエピゲノム修飾

早期卵巣機能不全症を患う女性は全女性人口の1ー4%いると推定され、40歳以前の若齢において排卵が停止し不妊となる。私は卵胞成熟機構の詳細を明らかにすることで、より正確な診断と将来の不妊治療法改善の一助となるために研究を行っている。哺乳類卵巣において、卵母細胞は複数種の体細胞に囲まれて球状の卵胞を形成する。最も未成熟な原始卵胞は休眠状態で長期間卵巣内に蓄えられ、これが活性化して卵胞成熟過程に入ると、性周期に従って成熟し排卵に至る。健康なヒト女性が約40年間周期的な排卵を継続できるのは、原始卵胞の休眠維持、活性化、その後の卵胞成熟をバランスよく保つ機構が働いているからだ。転写因子Sohlh1とSohlh2は卵胞の生存と原始卵胞の休眠維持に必須であることが明らかになっていた。私はマウスSohlh1の結合因子としてアルギニンメチル基転移酵素Prmt5を同定し、卵巣におけるPrmt5の生理的意義を明らかにすると共に、卵胞成熟機構におけるエピゲノム修飾の役割を解明することを目的として本研究を行った。Prmt5は様々な組織に発現しているため、生後の卵母細胞特異的なPrmt5ノックアウトマウスPrmt5/Gdf9iCre cKOを作成、表現型を解析した。cKOは若齢にて不妊となる表現型を示し、Prmt5が卵胞の正常な成熟と生存に必須であることが明らかになった。一方、cKOの表現型はSohlh1, Sohlh2ノックアウトマウスの表現型と大きく異なり、Sohlhsの発現量やたんぱく質局在にも何ら影響がないように見えた。従って、生後卵母細胞におけるPrmt5の主たる機能はSohlhsとは別個であることが明らかになった。本研究により、Prmt5/Gdf9iCre cKOが早期卵巣閉鎖症の疾患モデルマウスとなることが示された。今後はその分子機構について解析を進めていく準備を行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。哺乳類卵巣においては卵母細胞は複数種の体細胞に支持され、これらの細胞が作る球状の細胞の集合体を「卵胞」とよぶ。最も未成熟な原始卵胞は前顆粒細胞と小さな卵母細胞からなり、休眠状態で長期間卵巣内に蓄えられているが、刺激に応答して活性化すると成熟過程に入って排卵される。女性が40年という長い生殖器官を維持できるのは、原始卵胞の維持と活性化のバランスをとる機構が働いているためだが、その分子機構の詳細については未だ不明である。原始卵胞活性化(PFA)を制御する機構としては、PI3K経路と転写因子Foxo3aによる制御が知られている。我々は生殖細胞特異的なbHLH型転写因子Sohlh1とSohlh2がFoxo3aのリン酸化抑制を介してPFAを抑制に機能していることを発見したが、恒常的な卵胞成熟サイクルの中でPFAの抑制と解除がどのように制御されているのかは不明のままである。当該研究費支援期間中は、Sohlh1結合タンパク質の網羅的解析により同定された新規結合因子の機能解析を通じて、マウスにおけるPFA制御機構を解明することを目的としている。現在までのところ、輸送中の問題などによりノックアウトマウス導入がやや遅れたが、その後の掛け合わせは順調にすすんでいる。その他いくつかの実験は順番が当初の予定と前後しつつも、比較的順調に進んでいる。

今後はその分子機構について解析を進めていく準備を行っている。コンディショナルノックアウトマウスを凍結胚によって本学動物施設に導入する予定だったが、輸送中の事故により購入した凍結胚が死滅しており、再度輸入するのに手間取った。また、研究室が学内で引っ越しを行ったため、2ヶ月ほど実験が滞った期間があった。27年度が最終年度であるため、記入しない。ノックアウトマウスの解析を早急にすすめ、Sohlh1結合因子の卵胞成熟における機能を明らかにする。また、その分子的な作用機序についても鋭意探索を進めて行く予定である。
裁量労働制がホワイトカラーの働き方に与える影響の研究

企画業務型裁量労働制がどのように認識されているかを数量的に把握するために、従業員規模100人以上企業の人事部長1,673名を対象に「企画業務型裁量労働制に関するアンケート調査」を2001年3月に行った(有効回答率14.9%)。その結果、次のような点が明らかになった。(1)企画業務型裁量労働制導入を考えている企業は少ない(79.9%が「導入を考えていない」)。(2)導入を考えている企業は「成果主義の徹底」や「従業員の自律性を高める」ことを導入目的としている。(3)多数の企業(70.8%)が事業所単位で設ける労使委員会は「煩雑」だと考え、それが「必要である」と考えているのは3割程度しかない。(4)3割強の企業が労基法38条によらない「裁量労働的勤務」を既に導入したり、導入の検討を行ったりしている。また、文献サーベイや聞き取り調査の結果もあわせて検討した結果、企画業務型裁量労働制が「ゆとりと時短」を創出するという本来の趣旨に沿った成果をあげているとは現時点では言い難い。裁量労働制が、その対象者に自律的な働き方を提供する可能性はきわめて高いが、そのためには次のような条件が満たされる必要がある。(1)個人の多様な働き方を認める組織風土の形成、(2)公正な評価能力をもつ管理者の存在、(3)対象者の、自分の働き方(キャリア形成)に対する意識向上、(4)経営者による導入目的の明確化(成果主義徹底だけのための手段として用いない)。これらの点を鑑みると、裁量労働制、特に企画業務型裁量労働制が労使双方にとって有益な人事労務管理施策として定着するためには、経営者も雇用者もかなりの意識変革をすることが、特にエンプロイヤビリティーに対する意識を高めることが求められる。そして、それにはさらにある程度の時間が必要であろうと考えられる。今年度は、主として文献サーベイと聞き取り調査をもとにして、成果主義の動向と裁量労働制について研究を進めた。2000年4月から導入される新しい裁量労働制(以下、企画業務型裁量労働制)は、従来の裁量労働制(以下、専門業務型裁量労働制)とは異なる性質を持つ。成果主義が志向される中、それを更に進めるように機能するであろう企画業務型裁量労働制の特徴は次の点に求められる。第一に、その対象者の範囲が専門業務型裁量労働制よりも格段に広がる可能性があり、ホワイトカラー全体の働き方に影響を与える人事施策となりうる。第二に、導入にあたり労使委員会の設置義務がある点等、専門業務型裁量労働制よりも労働者保護が制度的に保障されている。その意味で徒な成果主義の拡大に一定の歯止めとして機能しうる。しかし、第三に、対象者が自律性を発揮する余地に関しては、それが制度運用如何にかかっている点は専門業務型裁量労働制と同じである。第四に、人事労務管理制度としてみた場合、導入において煩雑な手続きを必要とするため、積極的な導入を躊躇する事業所が多いのではないかと懸念される。この点に関連して、現時点でも、月例給与に一定残業時間見合いの手当を支払った上で時間管理を労働者に委ね、成果を賞与に反映するという、裁量労働的勤務形態をとる企業がでてきている点は看過できない。企画業務型裁量労働制を人事制度としてどのように位置づけているかを数量的に把握するために、企画業務型裁量労働制が導入可能となる直前の3月に、「企画業務型裁量労働制に関するアンケート調査」を従業員規模100人以上企業の人事部長、1,674名を対象に行った。現時点では、集計がまだまとめられていないため、次年度にはこのアンケート調査の分析に主眼をおいて、裁量労働制がホワイトカラーの働き方に与える影響についてさらに研究を進めていく。

これらの点を鑑みると、裁量労働制、特に企画業務型裁量労働制が労使双方にとって有益な人事労務管理施策として定着するためには、経営者も雇用者もかなりの意識変革をすることが、特にエンプロイヤビリティーに対する意識を高めることが求められる。そして、それにはさらにある程度の時間が必要であろうと考えられる。
「アイリッシュ・ディアスポラ」と独立運動(19世紀アイルランドの表象研究)

19世紀アイルランドを、2つの視点--「アイリッシュ・ディアスポラ」と独立運動--に着目して、捉えなおす試みである。どちらも、世界的に(特に、イギリス、アメリカなどに)衝撃を与えた現象・事件であった。本研究では、文学作品はもちろんのこと、日記類や新聞・雑誌、そして諷刺画なども参照することにより、両者が密接な相互関係のもとにアイルランドの文学・文化に及ぼした影響の一端を明らかにすることができた。本研究の目的は、19世紀アイルランド人の2つの典型的な行動パターン-<独立運動>と<国外脱出>(いわゆる「アイリッシュ・ディアスポラ」)-に着目して、両者の密接な相互関係がアイルランドの文学・文化に与えた影響を明らかにすることである。3年間の研究期間の初年度である本年度は、まず、主に、「大飢鐘」(1840年代)以前の作家の作品テクストから、アイルランド文学に現れた「ディアスポラ」や独立運動の表象を探り出し、分析する作業を行った。作品も狭義の「文学」に留まらず、新聞・調刺画や、移民たちの日記・手紙なども含め、できるかぎり参照するよう留意した。また、アイルランドの文化・歴史に関する文献資料を合わせて読み進めることにより、反植民地主義や国民国家形成の動きの中で、アイルランドの「ディアスポラ」や独立運動を立体的に把握するよう努めた。アメリカ独立戦争やフランス革命、ユナイテッド・アイリッシュメンの蜂起と鎮圧、併合法の施行、ロバート・エメットの蜂起、ダニエル・オコンネルのカトリック解放運動などにも、特に注意した。19世紀アイルランドの「ディアスポラ」と独立運動の様相を、具体的なテクスト分析を通じて明示することを目指す本研究の、現時点での研究成果の一部は、トマス・ムアの詩とエメットの蜂起とを考察した論文にも反映されている。3年間の研究期間の2年目である本年度は、主に、「大飢饉」(1840年代)前後の作家の作品テクストから、アイルランド文学に現れた「ディアスポラ」や独立運動の表象を探り出し、分析を行った。同一作家の中でのその像(表象)の変化、作家間での共通点・相違点を、整理し比較・検討していった。百万人単位の死者と国外脱出者をもたらし、アイルランドの人口を半減させたといわれる大惨事に迫るため、当時の新聞・諷刺画や、移民たちの日記・手紙などもできるかぎり参照するよう留意した。また、アイルランドの政治・社会史に関する研究書・資料を合わせて読むことにより、反植民地主義や国民国家形成の動きの中で、アイルランドの「ディアスポラ」や独立運動を、多面的に、事実に即しで把握するよう努めた。「大飢謹」と共に、例えば、フィニアンの独立運動(アメリカからの支援等)などにも特に注意した。19世紀アイルランドの「ディアスポラ」と独立運動の様相を、具体的なテクスト分析を通じて明示することを目指す本研究の、現時点での研究成果の一部は、近く発表予定の、「ゴールウェイ湾」への移民たちの眼差しを考察した論文にも反映される。本研究の目的は、19世紀アイルランド人の2つの典型的な行動パターン--<独立運動>と<国外脱出>(いわゆる「アイリッシュ・ディアスポラ」)--に着目して、両者の密接な相互関係がアイルランドの文学・文化に与えた影響を明らかにすることである。3年間の研究期間の最終年である本年度は、主に、「大飢饉」(1840年代)以後の作家の作品テクストから、アイルランド文学に現れた「ディアスポラ」や独立運動の表象を探り出して、分析を行った。当時の新聞・諷刺画や、移民たちの日記・手紙などの移民史関係図書も参照するよう留意した。また、アイルランドの政治・社会史に関する研究書・資料を合わせて読むことにより、反植民地主義や国民国家形成の動きの中で、アイルランドの「ディアスポラ」や独立運動を、多面的に、事実に即して把握するよう努めた。19世紀終わりのパーネルらの独立運動やアイルランド文芸復興運動などにも特に注意した。19世紀アイルランドの「ディアスポラ」と独立運動の様相を、具体的なテクスト分析を通じて明示することを目指す本研究の、研究成果の一部は(別項に示すとおり)、1)絵入り週刊誌Punchにおけるジョン・テニエルの諷刺画に、19世紀英国におけるアイルランド(人)の表象を見た論文、および2)アイルランド西岸の歴史ある港町ゴールウェイ(Galway)をとり上げ、その特色や、移民と「ゴールウェイ(湾)」との関わりを概観した発表、に反映されている。