hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘテロ構造設計と微細化により低電圧・高速動作を目指した相補型縦型トンネルFET

集積回路の高性能化には高オン電流/低オフ電流/低電源電圧を同時に行う必要があり、その実現には、異なる材料を組み合わせたへテロ構造と微細マルチゲート構造を持ちかつ従来とは異なる原理で動くトンネルFET(TFET)の研究開発が必要である。理論計算を行い、それに基づき20 nm幅のダブルゲート構造InGaAs/GaAsSbトンネルFETを作製し、ゲート電圧に対する電流の変化を示すサブスレッショルド特性において従来より低い68 mV/decを確認した。p-GaAsSb/i-InGaAs/n-InGaAs構造n形TFETの設計において、高オン電流にならない理由はp-GaAsSbのキャリヤ濃度の低さであることがシミュレーションから明らかになった。いままでのエピタキシャルベンダーではこの高濃度化が行えないことから、あらたなエピタキシャルベンダーの選定をおこなった。また、いままでの構造であるが、実際にn形TFETを作製し、その特性をシミュレーション結果と比較し、一致を見た。分子線エピタキシーによるGaAs(001)基板上高In組成InGaAs(InAsを含む)成長の検討を進め、良好な電子移動度を有する層を格子緩和成長することが可能となった。その後、分子線エピタキシー装置の四重極質量分析計交換を行い、超高真空状態への立ち上げを行った。また、高誘電率絶縁体としてAl2O3とTiO2の混合酸化膜の原子層堆積を検討した。一方、容量周波数分散の温度依存性から絶縁体-半導体界面の特性を解析する手法を発展させた。さらに、絶縁体-半導体界面がもたらす低周波電流揺らぎの測定系を構築し、電流揺らぎの発生個所を特定する手法を確立した。平面型素子構造においては、13nmという世界最高水準の短いチャネル長を持つInGaAs MOSFETを作製し、2.14mA/umという高電流が駆動できるその能力を確認した。また、p-GaAsSb/i-InGaAs/n-InGaAs構造n形TFETについては、S/Dの濃度変化による特性の改善などをシミュレーションで確認するとともに、高速応答時に重要な短チャネル化をおこなった場合に最終的にはソースドレイン間直接トンネリングで支配されること、現在のチャネルでは20nm程度以下にはできないことを明らかにした。n形TFETについては試作をおこなっているが、チャネル厚の厚い構造での動作だけしか確認されず、いまだいままでのデータを凌駕するデバイス特性が得られていない。分子線エピタキシーによるGaAs(001)基板上の格子緩和成長で得られたInAs層における電子散乱機構と電流低周波ノイズ発生機構を明らかにし、膜厚揺らぎが運動量緩和時間とHoogeパラメータに大きな影響を与えていることを見出した。また、電子のクーロン散乱における特徴的な相互作用長が20 nm程度であることがわかった。Al2O3とTiO2の混合物からなる高誘電率酸化物絶縁体の基礎物性を調べ、リーク電流の起源と低周波ノイズの起源に関係があることを明らかにするとともに、絶縁体-半導体界面における固定電荷の評価を行った。平面型素子・シミュレーションにおいてはそれなりの成果が出ているが、肝心のp-GaAsSb/i-InGaAs/n-InGaAs構造n形TFETの実験的成果が、学生の技量の関係から従前と同様のメサ幅の素子ができないこと、p-チャネル素子関連では、分子線エピタキシー装置におけるクヌーセンセル周辺の付着物による不具合により、結晶成長の最適化に時間を要していることによる。素子作製について、メサ幅の低減が必要であることから、20nm厚finFETを作成し、ゲート長14nmにおいてもトランジスタ動作が行えることを確認した。さらにその技術をn形トンネルFET研究に応用し、メサ幅20nm厚の素子においてトランジスタ動作を確認し、77mV/decのサブスレッショルドスロープを得た。また、測定時にゲート電圧掃引幅を大きくするとトラップが活性化することによって、そのサブスレッショルドスロープやSplit C-Vによって見積もられる移動度が大きく劣化することも明らかにした。その結果に基づき、30nm幅(ゲート電圧掃引-0.5V1.5V時のサブスレッショルドスロープ90mV/dec)のデバイスのゲート電圧掃引を0Vからのスタートに変えることで、68mV/decまでサブスレッショルドスロープを低減できた。20nm幅のデバイスの方が同じ掃引幅ではサブスレッショルドスロープが低かったこと、また界面準位密度の低減が期待できるアニールを行う前であることから、今後60mV/decを下回る急峻な切替が充分可能になってきたことを示せた。また、貼付形成された化合物半導体thin bodyチャネルにおける電子輸送現象についての検討を進め、界面準位分布に依存する電流低周波ノイズ指数を観測するとともに、予め半導体に高誘電率絶縁体の原子層堆積を施したうえで貼付を行うことで、膜厚揺らぎ散乱あるいは界面揺らぎ散乱による移動度低下を抑制できることを示した。また、高誘電率ゲート絶縁膜におけるLorentz型電流ノイズスペクトルとPoole-Frenkel型リーク電流の解析から、絶縁膜内トラップ準位評価が可能であることを示した。

GaAsSbのMBE成長では分子線エピタキシー装置の四重極質量分析計交換後の状態に難があり、超高真空状態への立ち上げに時間を要し、若干の遅れがある一方、n-TFETに関しては、設計された値は電源電圧0.5Vで、オフ電流10pA/umとオン電流460uA/umを両立できることが明らかになり、当初予想されていたよりも良い値が得られている。またMISダイオードにおけるEOTも1nmを下回り、かつ低い界面準位密度が両立できており、世界最高水準ものもができている。以上を併せて考えると、研究全体としてはほぼ順調に進んでいると考える。素子作製については、20nm厚のfinFET作製の実績をもつ学生をn形TFET研究へ配置換えするとともに、メサ作製のみに特化した予備実験を多くおこなうことで、学生の習熟度をあげて、従前と同様のメサ幅が得られれば、絶縁膜形成/層構造は改善されていることから優れた特性が確認できると考えている。結晶成長については、GaAs(001)基板上格子緩和成長で得られたバッファ層上のSb系材料成長の最適化を進めるとともに、p型ドーピング条件を確立する。これによって得られるn-i-p接合の電気特性を検証する。また、絶縁体-半導体界面の評価手法を高度化し、界面状態と低周波ノイズの関係を解明する。28年度が最終年度であるため、記入しない。化合物半導体電子デバイスn-TFETに関しては当初の予定通り、設計した最適構造をエピタキシャルベンダーに年度開始早々に発注し、3ヵ月後に納入予定である。ウェハーが手に入り次第、作製を行う。GaAs(001)基板上格子緩和成長で得られた高In組成InGaAs(InAsを含む)上に、InGaSbを成長する技術を検討する。また、InGaSbのp型ドーピングについて、半絶縁性GaAs基板上の成長を利用した検討を併せて行う。これらにより、28年度が最終年度であるため、記入しない。
くし形高分子を用いた高性能コンクリート用混和剤の開発に関する基礎的研究

本研究は、高い減水性能を有するくし形高分子を用いて、高強度、高流動、高耐久性を可能とする高性能コンクリートを安定して製造できる新しい高減水性の混和剤を開発することを目的としており、セメントペーストの流動性に及ぼすセメント、温度および練混ぜ等の影響について検討し、くし形高分子の化学構造の最適化を図った。また、セメントペーストの結果をコンクリートでも確認した。本研究で得られた主な結果は以下の通りである。(1)くし形高分子の主鎖ポリマーをメタクリル酸とした方が、無水マレイン酸としたものに比べ、同じ固形分添加量でのペーストの流動性が大きく、またセメントの水和を遅延しない傾向が確認された。(2)主鎖ポリマーをメタクリル酸とした場合には、グラフト鎖長を増大させるほどペーストの流動性は向上した。(3)メタクリル酸を主鎖とするくし形高分子は、一緒に使用するセメントの種類、温度および練混ぜの影響を受けづらく、さらにグラフト鎖が長いほど、セメント種類や温度の影響が少ない結果となった。(4)くし形高分子を用いたコンクリートのフレッシュ性状は、セメントペーストと同様な傾向が認められた。すなわち、主鎖がメタクリル酸でグラフト鎖の長い高性能AE減水剤が、最も少ない添加量で高い分散性能を発揮し、流動性が高く、良好な自己充填性能を満足することを確認した。以上の結果より、メタクリル酸を主鎖とするグラフト鎖が長いくし形高分子は、使用するセメントの種類、環境温度および練混ぜなどの影響を受けないで、安定したコンクリートの供給ができ、さらに高い減水性能と少ない水和遅延性という相反する性能を満足することが見出された。本年度は、ポリオキシエチレンをグラフト鎖とした共重合ポリマーから成るくし形高分子の主鎖ポリマーの種類およびグラフト側鎖の長さを変化させた高性能AE減水剤を試作し、セメントペーストの流動性およびセメントの水和に及ぼす、これらの高分子の化学構造の影響について検討した。また、くし形高分子から成る高性能AE減水剤の試作品を、各種のセメントと組み合わせて流動性を調べ、くし形高分子のセメント粒子の分散作用に及ぼすセメントのキャラクターの影響についても検討した。その結果次のような知見を得た。(2)主鎖ポリマーを無水マレイン酸とした場合には、グラフト鎖重合度nが増大すると、セメントの水和遅延は低減するが、混練直後のペーストの流動性は減少し、分散効果が小さくなるのに対し、主鎖ポリマーをメタクリル酸とした場合には、グラフト鎖重合度nが増大するほど混練直後のペーストフロー値は増大し、減水性能が向上した。(3)くし形高分子からなる化学混和剤を使用したセメントペーストの流動性状はセメントのキャラクターの影響を受け、セメントの構成鉱物中のC_3A量が多いと混練直後に少ない添加量でフロー値が増大し、フローの経時変化が小さいのに対し、C_3A量が多いと混練直後の流動性が悪く、経時的にフローが増大する傾向が認められた。本年度は、前年度の研究を継続して、先ずくし形高分子の主鎖およびグラフト側鎖長を変化させた高性能AE減水剤の流動化作用に及ぼす環境温度および練混ぜの影響についてペーストの性状から検討した。次にペーストの成果に基づいて、コンクリートの性能を確認し、最適な化学構造の1つの方向性を見出した。本研究で得られた知見を以下に示す。(1)メタクリル酸を主鎖とするくし形高分子は、温度の影響を受けづらく、さらにグラフト鎖が長いほど温度の影響が少ない結果となった。

(2)くし形高分子の分散性能は練混ぜ時間によって変化し、グラフト鎖が短い場合は、主鎖の種類に拘わらず、分散性能は練混ぜ時間の影響を受けないが、グラフト鎖の長いと、主鎖が無水マレイン酸系では練混ぜ時間が延長するにつれてフロー値が著しく増大するのに対し、メタクリル酸系では、練混ぜ時間3分でフロー値が最大となり、その後フロー値は若干低下する傾向が認められた。なお、どの種類の減水剤を用いても吸着量にほとんど変化が見られず、エトリンガイトの生成量は練混ぜ時間10分の方が多くなる結果となり、練混ぜの効果は吸着量の変化や水和物よる架橋以外のメカニズムであることを明かにした。(3)くし形高分子を用いたコンクリートの流動性は、セメントペーストと同様な傾向が認められ、主鎖がメタクリル酸でグラフト鎖の長い高性能AE減水剤が、最も少ない添加量で高い分散性能を発揮し、自己充填性能を満足することを確認した。(4)昨年度の結果も考慮すると、メタクリル酸を主鎖とするグラフト鎖が長いくし形高分子は、使用するセメントの種類、環境温度および練混ぜ等の影響を受けないで安定したコンクリートの供給ができ、さらに高い減水性能と低い水和遅延性という相反する性能を満足できることを見出した。
肺癌患者での化学療法の効果判定における^<99m>Tc-MIBIと^<201>TlClの役割

化学療法前の肺小細胞癌患者に核医学検査(^<99m>Tc-MIBIと^<201>TlCl SPECT)を施行し,その集積程度と治療効果について検討した。治療前後の胸部CT像より固形癌化学療法効果判定基準に従いCR,PR,NC群に分類した。核医学検査の定量的評価法として各々のSPECTより得られたデータからER,DR,RIを算出し,また,両核種の集積程度を比較するためにTl/MIBI比も求めた。MIBI SPECTの結果ではER,DRともにCR,PR群はNC群に比べ有意に高値を示し,RIはNC群が最も低値を示した。TlSPECTの結果ではNC,PR,CR群の順にRIが高い傾向を示した。Tl/MIBI比はER,DRともにCR,PR,NC群の順に低値となった。今回の我々の結果から,抗癌剤耐性であるNC群のMIBIは抗癌剤と同様に細胞内から細胞外への汲み出しの亢進が認められた。一方,Tlはその理由は不明であるがNC群ほど細胞内へのTlのretentionの傾向が強かった。従って,肺癌患者の治療前にTl/MIBI比を算出することで患者の予後推定に役立つ可能性が示唆された。
サンダルウッドオイルによる皮膚の嗅覚受容体を介した炎症制御機構の検討

培養ケラチノサイトにサンダルウッドオイルを添加後24時間で、コルチゾール再活性化酵素(11β-HSD1)の発現がRT-PCRにより増強した。つぎに培養ケラチノサイトにサンダルウッドオイルを添加後1時間あるいは24時間で、IL-1β、IL-8、TNFαなどの炎症性サイトカインの発現がRT-PCRにより増強した。また、培養ケラチノサイトにサンダルウッドオイル添加24時間後に嗅覚受容体(OR2AT4)の発現は免疫染色にて増強傾向を認めた。培養ケラチノサイトにLPSやTNBSで刺激すると、IL-1β、IL-8、TNFαなどの炎症性サイトカインの発現が増強する。培養ケラチノサイトにLPSやTNBSで刺激し、サンダルウッドオイルを添加すると、RTPCRで炎症性サイトカインを減弱させる傾向であった。siRNAで嗅覚受容体(OR2AT4)をノックダウンさせ、サンダルウッドオイルを添加すると、炎症性サイトカインのIL-8の発現はRT-PCRで減弱した。よってサンダルウッドオイルは培養ケラチノサイトで、嗅覚受容体OR2AT4は活性化させ、IL-8などの炎症性サイトカインの発現を増強させることが明らかになった。今後は嗅覚受容体とコルチゾール再活性化酵素(11β-HSD1)のかかわりを明らかにしたい。次にマウスを用いて、マウスの背部にTNCB外用し、刺激皮膚炎を生じさせ、サンダルウッドオイルを外用し、炎症応答を検討した。TNCBによって発現が増強したCXCL1はサンダルウッドオイル外用で抑制した。培養ケラチノサイトにおいて、天然のサンダルウッドオイルでは産地や製造日によって、精油の質が左右されるため、合成系のサンダルウッドオイル数種類や他の精油でも11β-HSD1,嗅覚受容体について検討した。嗅覚受容体の発現をRTーPCRや、Western blottingでうまくワークできないので、実験を繰り返している。マウスに関しても、11β-HSD1のノックアウトマウスの生殖がうまくいかず、実験に適するの数ができない。マウスの作製と、嗅覚受容体の活性化を免疫染色などCa刺激など、他の方法で解析していく。他の精油に関しても実験を行う。培養ケラチノサイトにLPSやTNBSで刺激し、サンダルウッドオイルを添加すると、RT-PCRで炎症性サイトカインを減弱させる傾向であった。

マウスに関しても、11β-HSD1のノックアウトマウスの生殖がうまくいかず、実験に適するの数ができない。サンダルウッドオイルによる他の嗅覚受容体の活性化も含めて検討する。また、サンダルウッドオイルによる嗅覚受容体とコルチゾール活性化酵素のかかわりを明らかにする。マウスの作製と、嗅覚受容体の活性化を免疫染色などCa刺激など、他の方法で解析していく。他の精油に関しても実験を行う。実験が思うようにすすまなかったうえ、マウス実験は飼育しながら交配させたため、次年度に使用額が生じた。マウスの実験や嗅覚受容体の解析などをすすめる。マウス実験は飼育しながら交配させたため、マウスの購入費用は節約できた。RT-PCRのプライマーや、免疫染色の抗体、培養ケラチノサイト、解析による実験器具は既存のものを使用したため、次年度に使用額が生じた。
マルテンサイト変態の電子論に関する研究

等原子比組成付近のTiNi合金はB2型構造からR相を経てB19'型構造へと2段階のマルテンサイト変態をすることが知られており,これまでその変態に関する様々な研究が行われている。しかし,構造相転移を電子論的観点から解釈する研究はほとんど行われていない。そこで本研究では,TiNiのB2型構造,R相,B19'型構造ならびにTiFe,TiCoのB2型構造に関する電子構造を計算し,それらの結果を考慮してTiNi合金の相安定性ならびに構造相転移の起源について考察した。本研究の電子構造の計算はTB-LMTO-ASA法を用いて行った。その際、価電子軌道を4s,4p,3dとし,他の軌道はfrozen coreとした。計算は,試行による全エネルギーの変化が1.0×10-5Ry以下になるまで繰り返し行った。その結果以下の事実について分かった。i)TiNiのR相のバンド構造は、以前に報告されているB2型構造,B19'型構造のバンド構造と同様に,エネルギーの低い領域と高い領域に高い状態密度を持つ2つのバンドからなり,フェルミエネルギー(ε_F)はバンド間の谷から高エネルギー側にずれていた。ii)ε_Fでの状態密度(ν(ε_F))は,B2型構造,R相,B19'型構造の順で低くなっていることがわかった。実際には存在しないB19型構造の場合を計算すると,ν(ε_F)はどの構造の値よりも高かった。iii)一方、TiFe,TiCo,TiNiのB2型構造におけるν(ε_F)を比べると,TiFeの値が最も低く、TiCoとTiNiの値はほぼ同じであった。iv)また、計算により得られたフェルミ面断面において,TiNiではネスティングが認められたが,TiFe,TiCoでは認められなかった。これらの結果から、ν(ε_F)の値とネスティングの存在はTiNi合金の相転移ならびに相安定性と相関があると考えられる.等原子比組成付近のTiNi合金はB2型構造からR相を経てB19'型構造へと2段階のマルテンサイト変態をすることが知られており,これまでその変態に関する様々な研究が行われている。これらの結果から、ν(ε_F)の値とネスティングの存在はTiNi合金の相転移ならびに相安定性と相関があると考えられる.
生産文化を考慮した作業設計システムの開発

加工技術者の思考過程や価値観は,彼等が従事する生産環境やそれによって形成される生産文化によって異なる.本研究ではこのような加工技術者の意志決定過程に基づいて,加工法,加工順序,工具,切削条件を決定するための作業設計システムについて検討した.まずシステムの機能とその処理を検討するために,生産環境の異なる複数の加工技術者を対象に,アンケートとインタビュー調査を行い,作業設計過程における全体的な流れを明らかにした.その結果設計者は,所定の図面に対し過去の経験に基づいて加工のイメージを想定し,これについて加工トラブルの予測と回避を繰り返しながら,作業設計を行うことがわかった.またいずれの処理についても加工技術者の経験がなんらかの形で関与しているが、特に加工イメージの想定過程は,その現場で使用する条件データの整理およびその処理方法に依存しており,加工トラブルの主観的評価は,加工技術者の価値観すなわち生産文化に影響されることがわかった.以上の知見に基づいてシステムを構築するために,各設計過程の処理方法を検討し,そのプログラム化を図った.加工イメージを計算機内部に表現するために,加工部位,加工工程,工具について,フレームによるデータ形式と知識表現を採用した.これにより加工部位が計算機内に定義されると,自動的に加工工程を生成することができる.生成された加工工程の順序は,これに関する知識に従い,遺伝的アルゴリズムによって決定する.次に想定されたイメージに対し,それぞれの加工部位ごとに,ニューラルネットワークを用いて加工トラブルを予測し,これを回避するように切削条件を修正する.なお生産環境の異なる加工技術者のトラブル評価を,別々のネットワークに学習させることにより,システムの処理について生産文化の違いを見出すことができた.加工技術者の思考過程や価値観は,彼等が従事する生産環境やそれによって形成される生産文化によって異なる.本研究ではこのような加工技術者の意志決定過程に基づいて,加工法,加工順序,工具,切削条件を決定するための作業設計システムについて検討した.まずシステムの機能とその処理を検討するために,生産環境の異なる複数の加工技術者を対象に,アンケートとインタビュー調査を行い,作業設計過程における全体的な流れを明らかにした.その結果設計者は,所定の図面に対し過去の経験に基づいて加工のイメージを想定し,これについて加工トラブルの予測と回避を繰り返しながら,作業設計を行うことがわかった.またいずれの処理についても加工技術者の経験がなんらかの形で関与しているが、特に加工イメージの想定過程は,その現場で使用する条件データの整理およびその処理方法に依存しており,加工トラブルの主観的評価は,加工技術者の価値観すなわち生産文化に影響されることがわかった.以上の知見に基づいてシステムを構築するために,各設計過程の処理方法を検討し,そのプログラム化を図った.加工イメージを計算機内部に表現するために,加工部位,加工工程,工具について,フレームによるデータ形式と知識表現を採用した.これにより加工部位が計算機内に定義されると,自動的に加工工程を生成することができる.生成された加工工程の順序は,これに関する知識に従い,遺伝的アルゴリズムによって決定する.次に想定されたイメージに対し,それぞれの加工部位ごとに,ニューラルネットワークを用いて加工トラブルを予測し,これを回避するように切削条件を修正する.なお生産環境の異なる加工技術者のトラブル評価を,別々のネットワークに学習させることにより,システムの処理について生産文化の違いを見出すことができた.
食行動の基本原理の解明：単一味覚ニューロン標識法による大脳皮質味覚マッピング

視床の味覚関連領域から線条体および大脳皮質への投射の全体像を明らかにするため、視床の味覚関連領域にある細胞集団の投射様式と単一細胞の投射様式の両側面からの解析を行った。その結果、視床味覚関連領域の卵形中心傍核は線条体腹中央部に、束傍核腹外側部は線条体腹外側部に、内側中心核尾側部、束傍核腹内側部、および後結合野は線条体腹内側部に、後内側腹側核小細胞部は前交連後脚間質核に投射した。さらに、内側中心核尾側部および後内側腹側核小細胞部は島皮質に投射した。これらのことから、視床味覚関連領域から線条体腹側部への投射は部位特異的局在性があることが明らかとなった。皮質については現在解析中である。本研究は、食行動の基本原理を解明するため、その基盤となる精密な脳内の味覚地図を単一味覚ニューロンの解析を通して作成することを目標としている。平成27年度は、「大脳皮質味覚野に入る単一味覚ニューロンを同定および可視化」を行った。平成27年度は、「視床味覚野における塩味受容性の単一味覚ニューロンの同定および可視化」を行った。本年度は、全ての味質に対して、ニューロンの再構築像の作製および軸索が分布する大脳皮質領域の解析を進める予定であったが、未だ塩味受容性の単一味覚ニューロンの同定および可視化を行っている状況にあるので、研究の進行としてはやや遅れているとした。平成28年度は、「視床味覚野における甘味、酸味、および苦味受容性の単一味覚ニューロンの同定および可視化」を行った。「視床味覚野における甘味、酸味、および苦味受容性の単一味覚ニューロンの同定および可視化」:前年度、視床味覚野において、juxta cellular法を用いて単一の塩味受容ニューロンを同定した後、その全体像を可視化した。本年度は、塩味以外の味質(甘味、酸味、および苦味)を受容するニューロンについても同様の方法を用いて検討を行うこと目的とした。視床味覚野にトレーサーを充填したガラス電極を刺入した後、舌を甘味(0.1Mスクロース)、酸味(0.03M塩酸)、および苦味(0.003Mキニーネ)で刺激し、味覚ニューロンを特定、トレーサーを注入した。その結果、塩味受容ニューロンと同様に甘味、酸味、および苦味ニューロンの軸索もまた、線条体腹側部に側枝を伸ばしながら島皮質に至り、そこで軸索終末を多数分配している像が認められた。これらの味覚ニューロン間での島皮質内での分布の違いについては、現在解析を進行させている。視床味覚関連部位からの形態学的手法による投射範囲の同定は終了している。大脳皮質味覚野に入る単一味覚ニューロンの同定および可視化は進行中であり、当初計画通り、おおむね順調に進展している。今後の推進方策としては、塩味以外の味質(甘味、酸味、苦味等)に応答する単一味覚ニューロンを同定および可視化を進めるとともに、これらの可視化像をもとに、大脳皮質における軸索分布の解析を行う。神経解剖学今後は、大脳皮質味覚野に入る単一味覚ニューロンを同定および可視化を進行させるとともに、当初計画通り、得られた研究データから、ニューロンの再構築像の作製および軸索が分布する大脳皮質領域の解析を進める予定である。
進行肺癌における原発病巣と転移・再発病巣間における異質性のメカニズム解析

肺癌の原発病巣と転移・再発病巣毎における異質性(Interlesional heterogeneity)について、遺伝子メチル化異常のプロファイル、Driver mutationのプロファイル、PD-L1の発現状況に関する検討を通して、その機序を解明し、進行肺癌に対する治療戦略に変革をもたらすことことを目指す。
次世代線形加速器実験を想定したカロリメータ検出器での光読み出しシステムの研究

本研究の目的は素粒子の標準理論の完全な検証と、それを越える新粒子新現象の発見ならびに研究を課題とする次世代線形加速器(JLC)実験においてカロリメータ光読み出し部を構築する上で必要なparameterを把握し測定器の設計に貢献することであった。このため本研究においては光センサーとしてメタルチャンネルダイノード光電子増倍管(MCD-PMT)に注目し、その特性の研究を行なった。また光ファイバーを使用してカロリメータからの光を測定器外まで伝達するアイデアの検討も行なった。予備実験としてアルミ製暗箱を製作し、青色LEDを用いてMCD-PMTの試験を行なった。MCD-PMTのシグナル利得は予想どおりAPDに対して10倍以上高く、ノイズも十分低いことがわかった。またMCD-PMTをJLC実験に近い条件でテストするためキセノンカロリメータに組み込み性能評価を行い、LEDでの試験で得られた結果と同等の結果を得た。JLC実験においてはバンチ同定を行なう必要があるため光センサーには1nsecを上回る時間分解能が要求される。MCD-PMTを利用した場合どの程度の時間分解能が得られるかを評価したところ、10GeV程度のエネルギー入射に対して問題なく達成できることが判明した。1GeV程度の低エネルギー入射に対しても高速アンプを使用した信号増幅器を用いれば十分な時間分解能が得られることが判明した。測定器を実験装置に組み込む場合、測定器回りに生じる洩れ磁場の影響で信号利得が低下するというおそれがある。この問題に対処するため光ファイバーでシンチ光を測定器外まで引きだし光センサーで測定するというアイデアの検討を行ない、クリアファイバー、WLSファイバーを組み合わせることで10m程度測定器から外に引き出すことが可能であるという見通しを得た。またMCD-PMT自体の磁場に対する耐性についても検討を行ない、磁場に対する管軸の向きを選んでやることで100GまでならばMCD-PMTを磁場中でも運転できる確証が得られた。平成11年度に以下のことを実施した。アルミ製暗箱の製作を行ない、この内部に光検出器及び光伝送用の光ファイバー、温度センサー、電源端子からなる装置を組み入れた。これを東京大学素粒子物理国際研究センターOPALグループが既に持っていた光検出器テスト用システムに組み込み必要な改良を行なった。暗箱の外にテスト光発生用シンチレータ、波長変換用WLSファイバー、ゲイン・キャリブレーション用青色LED、高電圧供給装置を配置した。宇宙線を用いる場合のためにシンチレーターの上下には既存の光電子倍増管と2cm四方のシンチレータからなるトリガー系装置を設置し、データ収集を行なった。光量の違う状態を効率良く得るためにトリガー系とシンチレータの間の角度を変えられるようにしてある。既存のデータ収集用システムは旧式のPCとGPIBからなるものであり、測定スピードに限界があった。このため既存の200MHzクロックをもつPCと高速CAMACインターフェースを用いてデータ収集スピードを約50倍にすることに成功した。光センサーについては、本研究当初予定していたAPDなどよりもJLCで使う場合に将来性があると考えられる近年開発の進んでいるメタルチャンネル型光電子増倍管を購入し、この特性を調べた。このメタルチャンネル型光電子増倍管は微弱光に対するシグナル利得が現存するAPDに対して予想通り10倍以上高く、ノイズも十分低いことがわかった。また有効断面積もAPDに比べ大きく、JLCで使用する場合のファイバーによる光伝送でのロスを最小に押さえることが可能であるという見通しを得た。時間分解能の測定もTDCを用いて行なった。10

GeVに相当する大きなシグナルに対しては分解能は1ns未満でありJLCで必要なバンチ同定能力を有することが確かめられたが、1GeV付近ではまだ改良する必要があることも確認された。これは高速アンプを用いることを検討している。ファイバーの伝送によるシグナル減少率の測定も合わせて行なっている。クリアー・ファイバーを束ねここを通過する光の減衰率を波長550nmにおいて行なった。この550nmの光を発するWLSファイバーとの接合は現在はオプティカル・グリースで行なっているため実際の予想される実験環境とは多少異なるが、10m程度測定器から外に引き出すことが可能であるという見通しを得られたことは今回の重要な結果の一つである。今回測定したメタルチャンネル型光電子増倍管はアノードが単体である。マルチアノードタイプの試験を行ないクロストークを調べることが次の研究課題として上げられる。現在、磁場特性測定用のシステムを構築しているところである。平成12年度には以下のことを実施した。前年度改良を行なったデータ収集システムの効率をさらに改善するためネットワークを介した分散型データ収集システムを構築した。これによりデータ収集を行なうと同時に並行してデータ解析を実行できるようになり研究を進める上での効率を大幅に向上することができた。光センサーについてはメタルチャンネルダイノード光電子増倍管(MCD-PMT)を使用して次のような研究を行なった。実際の使用状況と近い条件でのMCD-PMTの特性を調べるため、MCD-PMTを液体キセノンカロリメータに組み込み放射線源からの放射線による信号を読みだした。信号の分布が次世代線形加速器(JLC)実験での使用環境とは若干異なるため、時間計測においては有利な条件での測定となったがMCD-PMTを使用して200psec程度の時間分解能を達成することができた。この値はJLC実験でバンチ同定に要求される時間分解能1nsecを優に上回る値である。前年度課題として残されていた低エネルギー粒子の入射に対して利得の低さ故に生じていた分解能の悪化を改善するために信号増幅器の開発を並行して行なった。増幅の中心部は、二段型の高速アンプであるSA5204Aを使用し、信号の時間特性を失うことなく20倍の利得を得ることに成功し時間分解能の悪化を克服できる確証が得られた。またMCD-PMTの磁場中での動作についての研究を行なった。MCDの構造は管軸方向に対して一様でないため電子増幅の過程において軸回りに非対称性が生じる。このため利得にも非対称性が生じるが、磁場に対するPMTの向きを揃えることで問題なく動作させることが可能であることが判明した。
ハイブリッドフォトニック結晶ファイバによる超オクターブ光波創成および制御

テルライトガラス等は、その赤外吸収端にまで及ぶスーパーコンテュニューム光を発生させることが可能な素材であることを実証した。コアとクラッドを異種ガラスとしたハイブリッドフォトニッククリスタルファイバを開発し、高非線形ファイバの波長分散の低減・平坦化が可能であることを明らかにした。また、中赤外スーパーコンテュニューム光の発生、帯域2800nmのパラメトリック増幅や動的なフォトニックバンドギャップの制御が可能であることを明らかにした。本研究により、高非線形ガラス素材を用いたフォトニッククリスタルファイバにより石英ファイバで実現困難な高機能光波の創生制御が可能であることを明らかにした。(1)As2S5ガラスを使ったPCFの作製に成功し、1から5.5μmを超えるスーパーコンティニューム(SC)光の発生に成功した。これは、カルコゲナイドPCFでこれまでに観測された最も長波長に伸びたSC光である。(2)コアガラスとしてAsSe2系ガラスおよびクラッドガラスとしてAs2S5系ガラスを用いることにより、ハイブリッドPCFが作製可能であることを明らかにし、カルコゲナイドハイブリッドPCFの実現に初めて成功した。また、ハイブリッドPCF構造と波長分散特性との相関を詳細解析した。その結果、4穴構造において3波長で零分散かつ低分散な分散特性が実現できることを明らかにした。(3)直線偏波に偏光した中赤外SCを発生させるため、楕円コアを有する偏波保持型のテルライトPCFの実現を進め、その作製に初めて成功した。偏波制御されたソリトン発生およびSC光の発生を検証した。(4)ハイブリッドPCF用のテルライトガラスおよびフォスフェイトガラスを開発して、テルライトガラスコア、フォスフェイトガラスクラッドのハイブリッドPCFの作製に初めて成功した。このPCFの波長分散と構造との相関を詳細に検討した結果、1から2μmに亘り低分散にできるPCF構造があることを見出した。その構造を持つPCFにより1200nmの帯域の光パラメトリック増幅が可能であることを明らかにした。このような広帯域光パラメトリック増幅は石英ファイバでは実現できず、テルライトPCFの特徴である。(5)テルライトガラスとカルコゲナイドガラスよりなる全固体フォトニックバンドギャップファイバによるフォトニックバンドギャップの動的制御が光励起で200nm以上可逆的に可能であることを明らかにした。また、同全固体フォトニックバンドギャップファイバの作製に成功し、その特性検証を進めた。(1)PCFの安定したファイバ化条件の理論的検討および実験的検証を行い、高非線形ガラスを用いたPCF作製技術を確立した。また、カルコゲナイドやテルライトファイバ等の低軟化高非線形ガラス光ファイバ用のテーパーファイバ作製装置を作製し、テーパー形状設定を自由度高くしたテーパーPCF作製を可能とした。(2)As2S3ガラスを使ったPCFの作製に成功した。さらに、ファイバのテーパー化にも成功し2μmのフェムト秒レーザ励起により、1から4.5μmを超えるスーパーコンティニューム(SC: Supercontinuum)光の発生に成功した。(3)フィラメンテイションにより導波路構造を形成しSC発生を行った。その結果、テルライトガラスで0.6から6μmにおよぶ広帯域SCの発生に成功した。また、フッ化物ガラスを用いて0.2から8μmにおよぶ5オクターブの超広帯域SCの発生に成功した。フッ化物ガラスでは、20dB帯域幅が0.39から7.4μmであった。このような広帯域なSCの発生は、これまでには観測されてなく、この研究により初めて観測した。(4)石英ファイバを用い高出力SC光源を開発し、可視域から2.2μmの波長域の広帯域波長分散が測定可能な分散測定装置を開発した。これを用いてテルライトPCFの広帯域波長分散特性の実測に初めて成功した。(5)中赤外領域の光透過特性優れたカルコゲナイドガラスの候補としてGe-Ga-Sb-S系およびGe-Ga-Sb-Te系ガラスの素材研究を進めた。コアガラスとしてのGe-Ga-Sb-Te系ガラス、およびクラッドガラスとしてのGe-Ga-Sb-S系ガラスを用いることにより屈折率差を0.5付けることができること明らかにした。また、テルライトガラスをコアとする場合、フォスフェイトガラスをクラッドとすることにより、屈折率差を0.5付けることができることを明らかにした。(1)コアガラスとしてAsSe2系ガラスおよびクラッドガラスとしてAs2S5系ガラスを用いてハイブリッドカルコゲナイドPCFの実現に初めて成功し、6μmにおよぶSC光の発生に成功した。また、ハイブリッドPCF構造と波長分散特性との相関を解明した。

(2)GeTeSe系のカルコゲナイド光導波路を用いて10μmに亘るSC光の発生に成功した。(3)テルライトPCFのOH基吸収の低減に成功した。その結果、SC光をこれまで困難であった3.3μmにまで伸長することに成功した。テルライトPCFにより3μmを超えるSCの発生に成功したのは初めてである。(4)直線偏波に偏光した中赤外SCを発生させるため、楕円コアを有する偏波保持型のテルライトPCFの実現を進めその作製に成功した。さらに偏波分散評価装置を構築し、偏波分散特性評価を可能とした。偏波分散特性を解明するとともにテルライトPCFで初めて偏波保持した光波の伝搬が実現していることの確認に成功した。また、直線偏波に偏光した中赤外SCの発生に成功した。(5)テルライトPCFにより初めて光パラメトリック増幅の観測に成功した。通信波長帯にて60dB以上の利得を確認した。テルライトPCFにより高効率パラメトリック利得が確認されたのは初めてである。(6)カルコゲナイドガラスコア・テルライトガラスクラッドのハイブリッドPCFの作製に初めて成功した。このPCFの波長分散と構造との相関を詳細に検討した結果、1から3μmに亘り低分散にできるPCF構造があることを見出した。その構造を持つPCFにより2800nmの帯域の光パラメトリック増幅が可能であることを明らかにした。この広帯域光パラメトリック増幅は石英ファイバでは実現できないカルコゲナイドPCFの大きな特徴であることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。フォトニクス26年度が最終年度であるため、記入しない。(1)偏波保持型のPCFの実現に成功し、SCの偏波制御も可能になった。(2)As2S5テーパーPCFの作製に成功し、5.5μmを超えるSC光の発生に成功した。(3)ハイブリッドPCFの作製法において、従来のキャスティング法によるPCF構造(穴開き構造)を実現するだけでなく、ガラスロッドに穿孔してPCF構造を実現するという新手法の開発にも成功し、構造制御の自由度を上げられた。これによって、各種のハイブリッドPCFの作製が可能となり、その実現に成功した。今後のハイブリッドPCFの波長分散制御の更なる進展が期待できるようになった。(4)コアガラスとしてAsSe2系ガラスおよびクラッドガラスとしてAs2S5系ガラスを用いることによりカルコゲナイドガラス製の波長分散の制御性の優れたハイブリッドPCFの実現に初めて成功した。(5)特にテルライトハイブリッドPCFの実現では、これまでにないコア、クラッド素材の開発に成功し、実際にハイブリッドPCFが実現可能であることが実証できた。また石英ファイバでは実現できない超広帯域光パラメトリック増幅が可能であることを明らかにした。これは、広帯域光パラメトリック増幅や発振、それに波長変換技術の新たなる展開に寄与するものである。(1)中赤外SC光測定システムを確立でき、各種ファイバのSC測定に有効に活用できるようになった。(2)As2S3テーパーPCFの作製に成功し、4.5μmを超えるSC光の発生に成功した。
複数肢協調運動のメカニズムの解明

【同側手足協調運動の制約に関する脳活動】二肢協調運動の制約に関する神経基盤を調べるため、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた実験を行った。実験課題は、同側の手足を実際に動かす課題、およびそのイメージを行う課題とした。その結果、実際に運動を行う場合と同様に、認知処理に依存する運動イメージにおいても、動作方向によって脳活動に大きな違いが観察された。具体的には、手足を逆方向に動かすイメージをしたときには、同方向に動かすイメージ時に比べ、前補足運動野、帯状回などの部位が特異的に活動していた。これらの部位は、運動実行時にもほぼ同様であり、複数肢協調運動の動作方向の制約の発現に関わる脳活動部位であることが推察される。この実験は、サンプル数を増やすため、現在進行形である。【同側手足間の神経ネットワークのメカニズムの検討】足関節を周期的に動かすと、安静状態の手関節筋の神経活動が同方向動作を促進するような変動を起こすことが知られている。この現象は、二肢協調運動の際、同方向動作が安定する「動作方向の制約」の神経基盤の一つとされている。本実験では、その詳細なメカニズムを検討することを目的とした。実験では、右足の1随意運動、2運動イメージ、3受動運動に対して注意を向ける、4受動運動に対して注意を向けない、の4課題を行い、それぞれ背屈時、底屈時に磁気刺激を行い、前腕筋の筋電図上に得られる運動誘発電位(MEP)の振幅値から、皮質脊髄路の興奮性を計測した。その結果、いずれの課題も足の動作に対応したMEPの変動が起こった。運動イメージにおいてもその変動が観察されたことから、運動企画過程で手足間のニューラルクロストークが作られることが示唆された。また、二種類の受動運動課題ともMEP変動が見られたことから、求心性信号によるクロストークも別に存在することが予想される。fMRI実験の開始が遅れたため、まだ統計処理に耐えられるサンプル数を確保できていない。今後も継続的に実験を続け、十分なサンプル数を確保する。ヒトが二肢を協調させて動かすとき、それぞれを同方向に動かすときは安定するが、逆方向に動かすときは不安定である。本研究は、このような二肢協調運動の動作方向の制約を規定する要因を行動学的、心理学的、神経科学的に明らかにすることを目的としている。【行動実験】動作方向の制約を規定する要因として、二肢を動かすことによって肢間で生じる遠心性・求心性の神経相互作用と認知作用の貢献度を調査した。遠心性の神経相互作用を検討するために受動運動を用い、求心性の神経相互作用、認知作用の検討には、注意の向きを操作した。手足とも能動的に動かす課題と、受動的に動く足に合わせて手を能動的に動かす課題のパフォーマンスを比較したところ、両課題とも同程度に動作方向の制約が発現した。また、受動的に動く足に注意を向けずに手を動かすと、動作方向の制約が発現しなかった。これらのことより、意識下で起こる肢間の神経相互作用の効果ではなく、より認知的な要因が動作方向の制約の発現に関係していることが示唆された。【心理実験】上記の行動実験の結果を踏まえ、高次認知活動の貢献度を心理実験から調査した。実験では、手足とも実際に動かす課題、手足とも動かすイメージを行う課題、一肢は実際に動かし、もう一肢はイメージを行う課題を設けた。各課題とも同方向、逆方向動作(あるいはイメージ)を行い、課題遂行に要した時間を評価指標として、イメージの難易度を推定した。その結果、いずれの課題も同方向より逆方向の方が所要した時間が長かった。これは、純粋な認知活動であるイメージ中でも動作方向の制約が発現することを示す。よって、二肢の協調運動の動作方向の制約の発現は、やはり認知的要因によるところが大きいことが考えられる。今後は、認知活動を支える脳活動を計測し、制約の発現に関わる脳領域を特定する。

運動イメージにおいてもその変動が観察されたことから、運動企画過程で手足間のニューラルクロストークが作られることが示唆された。また、二種類の受動運動課題ともMEP変動が見られたことから、求心性信号によるクロストークも別に存在することが予想される。当該年度内に手足協調運動の動作方向の制約に関わる脳活動領域の測定実験を完了できなかったことによる。fMRI実験の開始が遅れたため、まだ統計処理に耐えられるサンプル数を確保できていない。今後は、現在進行中の手足協調運動の動作方向の制約に関わる脳活動領域の測定実験を完了させ、両手協調運動の動作方向の制約に関わる脳活動領域の測定実験を開始する。また、行った実験の成果を論文にまとめ、国際雑誌に投稿する。今後も継続的に実験を続け、十分なサンプル数を確保する。
銀行業の実証的一般化使用者収入モデルの構築と拡張された一般化市場成果の推定

本年度は,本間(2005)及びHomma(2008)において提示された一般化使用者収入モデル(generalized user-revenue model,以下,GURM)をわが国銀行業に適用し, GURMを実際に推定するための実証モデルの構築に着手した.特に,本間(2005,pp.84-122)において課題として残されていた次の点に対処した実証モデルの構築を試みた.第1に,確率内生的保有収入率(stochastic endogenous holding-revenue rate)及び保有費用率(stochastic endogenous holding-cost rate)の不確実性を示す部分(ζ)のデータの作成.第2に,金融財の確率的オイラー方程式(stochastic Euler equation)におけるリスク調整項(risk-adjustment term)の特定化と推定.第1の課題に対しては次のように対処するものとした.すなわち,今期末(来期首)の実際の保有収入率もしくは保有費用率(H)は今期首の保有収入率もしくは保有費用率の確実な部分(hr)と今期末の不確実な部分(ζ)の合計に等しい(H=hr+ζ)と見なす.さらに,ζの条件付き期待値はゼロであると仮定し,Hの期待値はhrに等しいものとする.その上で,ζをHからHの期待値を差し引いて求める.第2の課題に対しては次のように対処するものとした.すなわち,リスク調整項を定義通りにζと確率的割引因子との条件付き共分散として定式化して確率的オイラー方程式を推定する.その際に問題となるζの条件付き期待値と今期末の準短期利潤の限界効用の条件付き期待値については,外生的状態変数を説明変数とした線形の回帰式の撹乱項のない部分に等しいと仮定し,この回帰式を含めて同時推定する.本年度は,前年度に引き続き,本間(2005)及びHomma(2008)において提示された一般化使用者収入モデルをわが国銀行業に適用して実際に推定するための実証モデルの構築を試みた.特に,本間(2005,pp.84-122)において残されていた第1の課題(確率内生的保有収入率及び保有費用率の不確実性を示す部分(ζ)のデータの作成)については,前年度の方法を修正し,次のように対処することとした.すなわち,今期期末(来期期首)の実際の保有収入率もしくは保有費用率(H)は今期期首の保有収入率もしくは保有費用率の確実な部分(hr)と今期期末の不確実な部分(ζ)の合計に等しい(H=hr+ζ)と見なす.その上で,Hをhrの構成要素に対応するように分割し,Homma(2008)の想定通りに内生的とするもの(これを(1)とする)については,(1)を従属変数とする回帰式を想定する.そして,その回帰式を実際に推定し,その誤差項をζの構成要素とする.回帰式右辺の説明変数からなる部分はhrの構成要素の内生的なものに等しいとする.他方,Hを分割したもののうち,それに影響を与える外生変数に関するデータの制約から,外生的とするもの(これを(2)とする)については,(2)の不確実な部分の条件付き期待値はゼロであると仮定し,(2)の期待値はhrの構成要素に等しいものとする.その上で,(2)の不確実な部分を(2)から(2)の期待値を差し引いて求める.また,可変費用関数については,次のように特定化することとした.第1に,可変費用の金融財(ないし物的資本財)弾力性やコストシェアが質変数の関数になるようにする.第2に,個別ダミーを付加し,(可変)費用効率性を推定できるようにする.第3に,2次項のパラメータについては曲率条件を課し,要素価格に関する大域的凹性条件,金融財及び物的資本財に関する大域的凸性条件を満たすようにする.本年度は,前年度にその作成方法を検討した,確率内生的保有収入率及び保有費用率の不確実性を示す部分(ζ)のデータの作成を行った.また,Homma(2009(2008の改訂版),pp.28-31)で提示されたリターン及びリペイメントの理論的検討を行った.特に,貸出の保有収入率のζについては次の点が明らかになった.第1に,(1)短期貸出の保有収入率のζは実際の保有収入率の約-15%相当する.また,(2)長期貸出の保有収入率のζは実際の保有収入率の約12%に相当する.いずれも無視できない大きさである.第2に,その内訳を絶対値で見ると,(1)については,短期貸出金利のζが一番大きく(-63.5%),次いで債務不履行損失率(-32.5%),未収利子率(15.7%),サービス料金率(0.235%)と続く.(2)については,債務不履行損失率のζが一番大きく(-10.7%),次いで長期貸出金利(1.88%),未収利子率(-0.42%),サービス料金率(0.12%)と続く.

短期貸出と長期貸出では,ζの構造が大く異なることがわかる.第3に,実際の短長の貸出金利の変動に占めるζの割合は約2.46.6%にすぎないのに対し,それらの未利子率の変動に占めるζの割合は約89100%にも達する.未収利子率のほとんどはζであるといっよい.また,Homma(2009(2008の改訂版),pp.28-31)で提示されたリターンについては次の点が明らかになった.すなわち,このリターンは従来の貸出利や有価証券の利率を特殊ケースとして含むより一般的概念であり,真の収益性を表すものである.もし,限界可変費用,自己資と準短期利潤との限界代替率,保有収入率の金融資産弾力性がゼロで,かつ,保有収入率に不確実性がなく,それが貸出金利や有証券の利率のみで表されるならば,このリターンは貸出金利や有価証券の利率と一致する.
ボルネオ先住民社会における動物観の変容ー鳥類との多様な関わりを事例としてー

報告者の平成30年度の活動では、2ヶ月半の現地調査と現地調査で得たデータの整理および文献渉猟をおこなってきた。現地調査はマレーシア・サバ州の先住民ドゥスンの人たちを対象に実施した。調査対象者の社会では,従来の「鳥の声」に基づくなどの精霊信仰を否定し、キリストの教えに敬虔であることが美徳であるという態度を、報告者にたびたび示した。一方で,農耕,狩猟,採集,漁撈活動や人生儀礼の場において,人々の間で否定的に語られる精霊信仰と捉えられる行動をたびたび観察した。そこで本研究では,彼らの自然を利用した諸活動の実態を把握し、それらの活動および人生儀礼の場で観察された精霊信仰の実態の解明をすべく,以下3点の調査を実施した。1)農耕・狩猟・採集・漁撈活動で実践されている精霊信仰の調査、2)人生儀礼および祭礼で実践されている精霊信仰の調査、3)日常生活で実践されている精霊信仰。さらに、報告者は現地調査終了後に平成29年度から平成30年度の調査で収集したデータの整理および文献渉猟を中心に研究活動をおこなった。現在は博士論文執筆に取り掛かっている。このように平成30年度は現地調査の実施および、平性29年度から蓄積したデータの整理を実施したことにより、博士論文執筆のための基盤を築けたことが最大の成果である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は,マレーシア・サバ州の内陸に住む先住民ドゥスンの人々を対象に研究を進めてきた。従来,ドゥスンの人々と,多様な関係が指摘されてきた鳥類との関わりを対象に研究をおこなった。そして,ボルネオ先住民と鳥類が,外部社会との接触や近代化・市場化に伴い,現代のボルネオ社会の中でどのような関係にあり,従来の伝統的な関わりがどのように変化しているのか,その実態を明らかにすることを目的とした。研究方法は,参与観察と聞き取り調査,文献資料の渉猟である。報告者は,マレーシア・サバ州で計4ヶ月の海外調を実施した。調査では,ドゥスン社会は,1970年以降にキリスト教化が進み,これまでに指摘されてきた,ドゥスンの人びとと鳥類や動植物との関わりに変化が起きていることが明らかになった。また,彼らからは,鳥占いなどをふくむ従来の信仰を否定する言動も観察された。一方で,狩猟採集や漁撈活動の現場において,従来の精霊信仰と捉えられる行動が観察できた。一体,この現象はどのように理解したらいいのだろうか。そこで,本発表では,市街地近郊において現在も実践されている彼らの狩猟・採集活動と漁撈活動の実態について報告し,それらの活動の中で見られる精霊信仰を明らかにする。そのうえで,なぜ特定の場や状況において,今でも精霊信仰が立ち現れてくるのかについて調査をおこなった。現地調査の際には,カウンターパートであるサバ大学のポール・ポロドン教授からサバ州の自然環境およびサバの先住民に関する最新の動向についてアドバイスを受けた。派遣先であるサバ大学はサバ州で人類学を牽引してきた著名な大学であり、ポール教授を通じて現地研究者と学術交流を実施できたことは,今後の博士論文執筆のためにも大きな収穫である。また,研究成果として,2017年12月に国立民族学博物館で開催された「みんぱく若手研究者奨励セミナー」において口頭発表をおこなった。前年度にまとまった調査を実施できたことで,博士論文執筆に向けて十分なデータを収集することが出来た。2018年度は,のべ約半年の現地調査を予定しており,前年度の調査で収集しきれなかったデータを収集する。今後はこれまでに収集したデータの整理と,さらなる文献の渉猟が求められる。今後の研究の推進方策は,マレーシア・サバ州の先住民ドゥスンの人たちを対象に,1)市街地近郊において現在も実践されている彼らの狩猟活動,採集活動,漁撈活動の実態についてデータを集める。

2)そのうえで,彼らがキリスト教化し,鳥占いなど,従来の精霊信仰を否定する言動が多くなされるなかで,狩猟採集や,漁撈活動の中で見られる精霊信仰の実態を明らかにしたうえで,3)なぜ特定の場や状況において,今でも精霊信仰が立ち現れてくるのかを検討する。そして,ドゥスンの人たちがなぜ,キリスト教を積極に受容したのかを,彼らの文化的な営みから考察をする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。