hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力覚提示のための多自由度振動アクチュエータに関する研究

また一元配置による分散分析を行ったところ,標本の普遍分散は46で,推定される母平均の片側95%信頼区間の最低値は正答率79%であった.4方向提示における期待値25%との比較から, 2自由度振動アクチュエータは力覚提示デバイスとして有効に機能していると言える.本研究では小型で三次元空間の任意方向へ動作可能な多自由度振動アクチュエータの開発と,力覚を提示可能な制御法を提案することで,非接地力覚提示の実現を目的としている.本年度は主に振動アクチュエータで発生させる偏加速度の最適化を行った.昨年度までに提案した二自由度振動アクチュエータは,x,y軸に独立の変位を得ることができ,また任意の波形を生成することが可能である.しかし,昨年度まで用いていた加速度波形は,先行研究の波形を元にしたものであった.これは先行研究の機械的形状に起因する波形であり,どのような波形が力覚提示に適しているか明らかにされていない.本年度は波形の特徴が知覚に与える影響を調査を行い,高い知覚率と低い消費電力の両立を目標として,遺伝的アルゴリズムによる波形最適化を行った.波形の特徴が知覚に与える影響の調査では,偏加速度波形の特徴として(1)偏加速度の最大ピークの大きさ,(2)偏加速度のピーク比の2つをあげ,それぞれに対して被験者実験を通してその影響を調査した.試作機を用いて実験を行った結果,偏加速度最大ピークに関しては可動子に4.3m/s2程度のピーク値があれば十分であり,またピーク比を3よりもさらに大きくすることで平均正答率をより高くすることが可能であることが明らかになった.これらの結果を踏まえ,遺伝的アルゴリズムを用いて目標加速度ピーク(可動子4.3m/s2)を満たす偏加速度波形のなかでピーク比を最大化,消費電力を最小化するように評価関数を定め最適化を行った.最適化後の波形と,従来波形での実験結果を比較すると,最適化後の波形では従来の波形と比べ約3%正答率が向上した.また消費電力については従来の波形と比較して47%消費電力が削減された.これらから,最適化によって得られた波形は高い知覚率と低い消費電力を両立しており,目的を達成していると言える.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。事前に研究計画として提出したものでは,本年度は1自由度モデルの解析を行うとしたが,それを比較的早い段階で達成することができた.それにより,やや予定を前倒しして二自由度モデルの提案に着手することができ,シミュレーションでは良好な結果が得られていることから,おおむね順調に進展していると判断できる.前年度提案した二自由度アクチュエータを試作し,その特性について評価を行った.その結果は有限要素法を用いたものと良好に一致し,力覚提示に有効な出力が得られることを確認した,また,二自由度振動アクチュエータを用いた被験者実験を行い,提案した二自由度アクチュエータが力覚提示デバイスとして有効であることが確認できたことなどから,おおむね順調に進展していると判断できる.25年度は,引き続き研究計画に基づき,提案した二自由度振動アクチュエータの試作機を用いた被験者実験を行っていく予定である.これにより,振動アクチュエータに適した力覚提示の手法を検討する.また,提案した二自由度振動アクチュエータをベースに三自由度へ拡張したモデルの提案を行う予定である.しかし,単純な拡張では支持機構が問題となる可能性が高い.
経頭蓋磁気刺激の失語症への応用

経頭蓋磁気刺激はコイルを利用し磁場を発生させ、大脳皮質の神経細胞を刺激することが可能である。本研究では、失語症患者に対する言語機能改善を目的とした経頭蓋磁気刺激の治療の方法を検討した。失語症患者の脳の領域を2ヶ所(補足運動野と右Broca相同領域)に磁気刺激を与えたところ、右Broca相同領域への磁気刺激は呼称速度を有意に早めることが分かった。本研究により、失語症患者に対する経頭蓋磁気刺激の治療法がさらに解明された。経頭蓋磁気刺激(TMS)はコイルを利用し磁場を発生させ、大脳皮質の神経細胞を刺激することが可能である。神経細胞を刺激し神経回路の促通や抑制を起こすことで脳卒中後の片麻痺や半側空間無視に対する治療の可能性が報告されている。しかし、失語症に対してTMSを用いた報告は少ない。本研究の目的は、TMSを行うことにより言語機能にどのような変化が起こるかを解明すること、さらにその知見を応用し失語症患者に対する言語機能改善を目的としたTMS治療の方法を検討することである。平成19年度は、本研究で用いる失語症検査、TMSの刺激方法、被験者のエントリー基準について検討を行った。TMSの前後に行う失語症検査はWAB失語症検査の呼称課題を用いることとした。TMSの刺激部位、刺激頻度についての決定を行った。被験者はTMSや研究の趣旨について十分に理解する必要性があるため、患者群の被験者は言語理解良好な失語症患者であることを条件にした。また、Broca失語の患者がエントリーした。TMSについて十分な説明を行い、東北大学倫理委員会に基づいたインフォームドコンセントが得られ、頭部MRIを撮影し失語症の原因となる病変以外に異常所見がないことを確認した。撮影した頭部MRI画像を用いて3次元イメージビューを作製し、3次元イメージガイドシステムの操作方法を確認した。失語症検査を行い、検査の採点方法について確認した。失語症検査とTMSの刺激方法について平成19年度に検討した結果を元に、平成20年度は被験者のエントリー数を増やしTMSと失語症検査を行う。その検査結果に基づいてTMSが失語症患者の言語機能に与える影響を検討する。平成20年度は、平成19年度で検討した失語症検査、経頭蓋磁気刺激(以下TMS)の刺激方法、被験者のエントリー基準に基づいてTMSを行った。Broca失語患者4名がエントリーした。撮影した頭部MRI画像を用いて3次元イメージビューを作製し、刺激部位を正確に同定しTMSを行った。刺激部位は補足運動野と右Broca相同領域に分け、TMSとsham刺激をそれぞれに行った。補足運動野には40%、5Hz、200発の興奮性磁気刺激を、右Broca相同領域には40%、1Hz、200発の抑制性磁気刺激を行った。刺激の前後に呼称課題を行い、呼称課題の写真を提示してから発声開始までの反応時間を測定し、同一被験者内でTMS刺激前後での呼称課題反応時間差とsham刺激前後での呼称課題反応時間差の比較を行った。また、被験者の主観的得点として反応時間の改善をVASを用いて測定した。結果としては、Broca失語患者への抑制性磁気刺激は、呼称速度を有意に早め、Broca失語患者の補足運動野への興奮性磁気刺激は、発語反応時間を有意に遅らせた。右Broca相同領域へのTMSによる改善は、被験者の主観的得点にも反映されていた。右Broca相同領域への抑制性磁気刺激は、呼称速度(言語機能)に有意な改善を生じさせたが、補足運動野への刺激は変化が見られなかったという結論に至った。本研究の内容を、2009年6月に第46回日本リハビリテーション医学会にて学会発表する予定である。
たんぱく質不安定性を呈する新規ＴＳＨ受容体変異Ｖ７１１ｆｓの機能解析

先天性甲状腺機能低下症患者に認めたTSH受容体変異V711FfsX18を解析した。本変異体はプロテアソーム依存的なタンパク質分解を受けるが、その説明として(1) C末端側正常54残基の喪失(2) C末端への17残基異常配列の付加の2つの説明を考えた。54残基欠失のみ生じる人工変異体V711XのcAMP産生能は保たれており(1)は否定的であった。また、緑色蛍光たんぱく質とルシフェラーゼたんぱく質にそれぞれ異常配列を付加したところ、いずれも著明な活性低下を観察した。以上は(2)を支持してあり、変異の影響で付加された17残基の異常配列がV711Ffsx18のたんぱく質不安定性の原因と結論した。本研究はたんぱく質不安定化により特徴付けられる新規TSHR変異V711fsのたんぱく質不安定化機構を分子側の要因、細胞側の要因の両面から解析することを目的としている。前年度までの研究により、V711fsの異常配列(17残基)のうち特に疎水基の割合が重要であること(分子側の要因)、不安定性の機序としてユビキチン-プロテアソーム系が関与する可能性が高いこと(細胞側の要因)を明らかにしていた。2年目にあたる平成25年度には、下記の知見を得た。【分子側要因の解析】分子C末端側の疎水基の割合の重要性を示すため、ルシフェラーゼ分子のC末端側に任意のアミノ酸4つをタンデムに連結したコンストラクト20種(V711fs-N4)を作成し、それぞれをHEK293細胞で発現させルシフェラーゼ活性を測定した。すると、予想したとおり、アミノ酸の疎水度と得られる発光に負の相関関係が観察された。すなわち、C末端側が疎水性であればあるほど、たんぱく質不安定性が増すことを明らかにした。【細胞側要因の解析】予備実験ではプロテアソーム阻害剤MG132がV711fs-TSHRの分解を阻害することを示していた。今年度、より特異性の高いプロテアソーム阻害剤であるLactacystinを用いて同様の実験を行い、やはり分解阻害が起こることを明らかにした。以上から、分解がプロテアソームで行われることは確実となった。3年計画の1年目にあたる平成24年度には、下記の知見を得た。【分子側要因の解析】cytomegalovirusプロモーター下流にルシフェラーゼとそれに付加する形でV711fsの異常配列(17残基)を組み込んだレポーターコンストラクトを作成した。この17残基は7残基の疎水性残基を有するが、今回、非疎水性の残り10残基に対しアミノ酸置換実験を行った。通常置換実験で用いられるアラニン(中性)への置換に加え、フェニルアラニン(F、脂溶性)、セリン(S、中性)、アルギニン(R、塩基性)への置換も行った。その結果、AおよびSへの置換はいずれの残基においても有意なたんぱく質安定性の変化をもたらさなかったの対し、Fへと置換した場合、10残基中6残基においてルシフェラーゼ活性が本来の異常配列と比較して70%未満に低下した。特に10番目のアルギニンをFに置換した場合、ルシフェラーゼ活性は10%程度であり、著明なたんぱく質不安定性が惹起されることが明らかとなった。【細胞側要因の解析】予備実験ではプロテアソーム阻害剤MG132がV711fs-TSHRの分解を阻害したことから、ユビキチン-プロテアソーム系がたんぱく質分解に関与したと考えられていた。同様の検討を、赤色蛍光たんぱく質に異常たんぱく質を組み込んだキメラコンストラクト、およびルシフェラーゼに異常たんぱく質を組み込んだキメラコンストラクトを用いて行ったところ、双方ともMG132によりたんぱく質発現量の回復が認められたが、その程度は1.5倍程度であり、TSHRにおける回復と比べて弱かった。3年計画の本研究計画では、まず初年度(H24年度)に、解析対象である新規TSH受容体変異p.V711FfsX18がプロテアソーム依存的なたんぱく質分解を受けること、このたんぱく質不安定性は、本フレームシフト変異で生じるC末端側54残基の欠失ではなく18アミノ酸残基の付加により惹起されたものであることを明らかにし、次年度(H25年度)には、この18アミノ酸残基のうちたんぱく質不安定性のを規定するものはロイシン、イソロイシン、バリンに代表される脂溶性残基の割合の高さであることを明らかにしてきた。

最終年度となる本年度では、TSH受容体のC末端テイルに生じるフレームシフト変異のうち、V711FfsX18のような不安定性を惹起する変異がどの程度生じるかを検証する目的で、C末端テイルに生じうる全ての異常フレームを網羅するようなフレームシフト体8種(700fsX19, 700fsX29, 718fsX23, 728fsX13, 740fsX3, 742fsX6, 743fsX24, 747fsX29)を系統的に作製した。また、これらのフレームシフト変異に活性異常が認められた場合、その異常が正常配列の喪失に伴うものか、(V711fsFX18と同様に)異常配列の獲得によるものなのかを区別するため、フレームシフトの起点となる残基でのナンセンス変異5種(700X, 718X, 728X, 740X, 727X)を作製した。これら計13種の人工変異体のTSH依存的cAMP活性を現在計測中であり、これまでの予備実験でのデータでは、fs配列の付加に伴うと考えられる受容体機能低下はV711Ffsx18以外のフレームでは観察されなかった。小児内分泌学平成25年度には当初計画した予定での研究を遂行することができた。その結果、たんぱく質安定性が、分子C末端側4アミノ酸残基の疎水性の変化という一見微細な変化により、ドラスティックに変化しうることを見いだすことができた。平成24年度には当初計画した予定での研究を遂行することができた。ただし、TSH受容体で認められた、プロテアーゼ阻害剤MG132によるたんぱく質発現量低下のほぼ完全な回復は、赤色蛍光たんぱく質およびルシフェラーゼでは再現できなかった。このため、今後の実験計画は、TSH受容体における個別の現象と、他分子も含めた普遍的な現象とに分けてデザインしてゆく必要があると思われた。研究当初の目標である、変異TSH受容体V711fsの解析は順調である。平成26年度は、研究知見の臨床応用への範囲を拡大するため、V711fs以外の細胞内C末端テイルのフレームシフト変異体のカタログを作製し、それぞれのたんぱく質がどの程度の不安定性を有するかを検証する予定である。平成24年度の研究を通じて、C末端側の疎水性残基の割合がたんぱく質安定性のひとつの要因である可能性が示唆された。平成25年度には、この可能性をさらに検討するため、以下の実験を計画する。まず、ルシフェラーゼレポーターの下流にフェニルアラニンをタンデムにN個連結するコンストラクトを作製し(N=1,2,3,4...)、それぞれのルシフェラーゼ活性を評価する。これにより、たんぱく質不安定性と、C末端の疎水性との関連性、例えば閾値の存在など、を検証できる。次に、任意のアミノ酸をタンデムにN個(この個数は上記検討をもとに決定する)連結したコンストラクト(例えば、AAAA、FFFF、SSSSなど)を作製し、それぞれのルシフェラーゼ活性を評価する。これにより、たんぱく質不安定性を規定する全般的なルールを検証する。また、上記のようなレポーターシステムを用いた実験と平行して、TSH受容体のフレームシフト変異による影響の検証も行ってゆく。具体的には、複数の変異体作製とたんぱく質安定性の比較(ウェスタンブロット)などを検討している。当初予定より安価に入手できた消耗品があったため、繰り越しを生じた。繰り越した研究費も含め、平成26年度に適正に使用する。
神経振動子間の相互可変結合と機能的階層構造

実験には無麻酔・除脳ネコを用いた。ハロセン麻酔下で上丘の前縁と乳頭体の後縁とを結ぶ面に沿って外科的に除脳した後、脳定位固定装置に固定し四肢をトレッドミル上に置いた。歩行運動は中脳歩行誘発野(MLR)へ弱小電極を刺入し、連続微小電気刺激を加えて誘発した。呼吸リズムは横隔膜の筋活動で評価し、歩行リズムは後肢腓腹筋の筋活動で評価した。数頭の動物では両側迷走神経を切断し、気胸を行い、ギャラミンを静脈内に注入することによって不動化した。心電図(ECG)を導出・記録して心拍リズムを評価した。まず、自発呼吸下にある除脳ネコの安静時における心拍リズムゆらぎのスペクトル解析を行った。スペクトル中には平均周波数に対応した明確なコピーが存在し、心拍リズムゆらぎと横隔膜筋活動間のコヒーレンスにおいても平均呼吸周波数に対応したコヒーレンスピークが存在した。このことは、この状態では心拍リズムが呼吸リズムによって強く変調されていること(呼吸性不整脈,RSA)、すなわち心拍と呼吸リズム間の結合(cardio-respiratory coupling,C-R couplimg)が強いことを示している。しかし、歩行運動時においてはこのC-R couplingは減弱した。次に、両側の迷走神経を切断した安静状態では、切断前と比較してC-R couplingは著しく減弱した。この状態で歩行運動を誘発すると、切断前とは逆にC-R couplingが増強し、C-R couplingに対する歩行運動の影響が迷走神経の切断によって逆転した。ギャラミンを静脈内に注入して不動化した動物では、心拍リズムが人工呼吸器の換気リズム、横隔神経の発射活動で評価した中枢性の呼吸リズムばかりでなく、後肢の外側腓腹神経活動で評価したfictive locomotionのリズムによっても変調されていた。以上の結果に基づき、3つの内因性神経振動子間の機能的階層構造に関するモデルを構築した。ハロセン麻酔下で除脳したネコの四肢をトレッドミル上に置き、中脳歩行誘発野(MLR)に微小電極を刺入して連続微小電気刺激を加え、トレッドミル上で歩行運動を誘発した。動物の歩容は、MLRへの刺激強度とトレッドミルに速さを変えることにより、slow一walkからgallopまで変化させた。呼吸リズムは横隔膜の筋電図で、心拍リズムは心電図のRーRインタ-バルで、歩行リズムは後肢・腓腹筋の筋活動で評価した。また、それら3つのリズム間の相互結合を、相互相関およびコヒ-レンス解析により定量的に評価した。安静時においては明確に認められた心拍リズムと呼吸リズム間の結合(cardioーrespiratory coupling,CーR coupling)が、歩行運動中には減弱する傾向が認められた。また、両側の迷走神経を切断し、呼吸中枢に対するfeedback afferentsおよび循環系に対する副交感神経系の影響を遮断した状態では、安静時におけるCーR couplingが著しく減弱するが、歩行運動時にはむしろ結合強化が起こり、CーR couplingに対する歩行運動効果の反転現象が存在した。一方、歩行リズムと呼吸リズム間の結合(locomotorーrespiratory coupling,LーR coupling)は動物の歩容に依存して変化し、gallop時には著しく結合が強化され、2つのリズムがほぼ1:1で同期する現象が認められた。それらリズム間の結合様式は、心拍リズムが呼吸リズムによって変調され、呼吸リズムが歩行リズムによって変調されるが、それらの逆結合は極めて弱いか存在しないものと考えられる。

よって、複数生体リズム間の相互作用はほぼ一方向性結合であり、可変結合型の階層性を有するものと推定された。実験には無麻酔・除脳ネコを用いた。ハロセン麻酔下で上丘の前縁と乳頭体の後縁とを結ぶ面に沿って外科的に除脳した後、脳定位固定装置に固定し四肢をトレッドミル上に置いた。歩行運動は中脳歩行誘発野(MLR)へ微小電極を刺入し、連続微小電気刺激を加えて誘発した。呼吸リズムは横隔膜の筋活動で評価し、歩行リズムは後肢腓腹筋の筋活動で評価した。数頭の動物では両側迷走神経を切断し、気胸を行い、ギャラミンを静脈内に注入することによって不動化した。心電図(ECG)を導出・記録して心拍リズムを評価した。まず、自発呼吸下にある除脳ネコの安静時における心拍リズムゆらぎのスペクトル解析を行った。スペクトル中には平均呼吸周波数に対応した明確なピークが存在し、心拍リズムゆらぎと横隔膜筋活動間のコヒーレンスにおいても平均呼吸周波数に対応したコヒーレンスピークが存在した。このことは、この状態では心拍リズムが呼吸リズムによって強く変調されていること(呼吸性不整脈,RSA)、すなわち心拍と呼吸リズム間の結合(cardio-respiratory coupling,C-R coupling)が強いことを示している。しかし、歩行運動時においてはこのC-R couplingは減弱した。次に、両側の迷走神経を切断した安静状態では、切断前と比較してC-R couplingは著しく減弱した。この状態で歩行運動を誘発すると、切断前とは逆にC-R couplingが増強し、C-R couplingに対する歩行運動の影響が迷走神経の切断によって逆転した。ギャラミンを静脈内に注入して不動化した動物では、心拍リズムが人工呼吸器の換気リズム、横隔神経の発射活動で評価した中枢性の呼吸リズムばかりでなく、後肢の外側腓腹神経活動で評価したfictive locomotionのリズムによっても変調されていた。以上の結果に基づき、3つの内因性神経振動子間の機能的階層構造に関するモデルを構築した。
シネフンギン生合成酵素の大量発現と酵素化学的諸性質の解明

シネフンギンは放線菌Streptomyces incarnatusが生産するヌクレオシド系抗生物質である。Candida albicansに対する抗真菌活性を示すほか,トリパノゾーマ原虫にも有効でマラリアの特効薬としても期待されている。標識化合物の取り込み実験から,シネフンギンはL-アルギニンとATPから生成すると報告されている。その生合成にはピリドキサールリン酸(PLP)を補酵素とする酵素の関与が示唆されているが,酵素の実体はまったく明らかにされていない。L-アルギニンとATPを基質としてC-C結合を形成するPLP酵素はこれまでに報告がなく,シネフンギン生合成にはユニークな酵素が関与すると思われる。本研究ではシネフンギン生合成に関わる遺伝子をクローニングするために,放線菌用発現ベクターを用いて,シネフンギン生合成遺伝子(群)のスクリーニングを行う。昨年度までに,遺伝子発現ベクターpKU110の薬剤耐性マーカー(チオストレプトン耐性)をネオマイシン耐性遺伝子に変えたpTRA502の作製を行った。Streptomyces incarnatusのゲノム遺伝子を制限酵素Sau3AIで限定分解して5-6kbp程度の遺伝子断片に分画する条件検討を行った。制限酵素濃度や処理時間を変えて最適条件を検討した。アガロース電気泳動からDNAを抽出する過程においてDNAの回収が低い問題があったので,ゲルからの抽出・回収方法を種々のキットおよびキットの操作法について詳細に検討した結果,ガラスビーズに吸着させて回収するキットを用いて,撹拌を激しく長時間おこなうことにより,回収量と純度を大きく改善できた。さらに,回収した遺伝子とベクターとのライゲーション反応とそれに続く放線菌宿主Streptomyecs lividans TK24への形質転換を行ったが,組換えプラスミドを持った形質転換体の出現頻度が極めて低く,ショットガンクローニングを行うのに充分な形質転換効率が得られていない。この点についても,ライゲーションキットの選択や操作法の改良などを行っている。シネフンギン生合成能を獲得した形質転換株を選抜には,従来HPLCを用いてシネフンギンを同定しようとしてきたが,より短時間で高分解能の分析が行えるキャピラリー電気泳動を導入した。これにより一回の分析に40分程度時間を費やすHPLC分析から10分以内に分析が完了する上に,オートサンプラーによる操作の自動化が可能になり効率的なショットガンスクリーニングが可能になった。シネフンギンは放線菌Streptomyces incarnatusが生産するヌクレォシド系抗生物質である。シネフンギンはS-アデノシル-L-メチオニンの構造類似体であり,これを基質とする各種のメチラゼ酵素に対して競争阻害剤として働く。標識化合物の取込み実験から,シネフンギンはL-アルギニンとATPを基質として,ピリドキサールリン酸(PLP)を補酵素とする酵素によって生産されると報告されているが酵素の実体はまったく明らかにされていない.

これまでに我々は異種発現ベクターpKU110を用いてシネフンギン合成酵素の遺伝子クローニングを行ってきた。シネフンギン生産能を示した組換え体S.lividansTK24を3株得ることはできたが,いずれの株からも組換えプラスミドが検出されなかった。ベクター上のマーカー遺伝子tsrがコードする蛋白質がメチラーゼ酵素の種なので,シネフンギン生合成遺伝子とマーカー遺伝子とが拮抗する可能性があり,これが宿主においてプラスミドが安定に保持されなかった理由と考えられた。そこでマーカー遺伝子をpIJ680プラスミドのネオマイシン耐性遺伝子(aphI)に置き換えた新規発現ベクターの構築を行った。制限酵素ClaI, KpnI処理により,pKU110よりクローニングサイトを含む4.6kb断片とpIJ680よりaphIと放線菌pIJ101oriを含む3.9kb断片を得た。これら断片をライゲーションして大腸菌に形質転換して発現ベクターpTRA502を作成した。詳細な制限酵素地図の作製とDNAシーケンスの結果から目的とするプラスミドであることを確認した。pTRA502は放線菌S.lividansTK24と大腸菌の両方を宿主とするシャトルベクターであり,放線菌ではネオマイシン耐性妙〃が機能し,大腸菌ではアンピシリン耐性遺伝子amp^rが機能した。次に制限酵素Sau3AIを用いてシネフンギン生産菌S.incarnatusのゲノムDNAの限定分解を行い,10kb断片を分画し,βglII処理したpTRA502断片とライゲートしてS.lividansTK24を形質転換した。ネオマイシン耐性を示す形質転換体は少数得られた。現在,組換えプラスミドを持つ形質転換体を効率よく調製する諸条件を検討しており,これによりシネフンギン生合成能を持つ組換え体のスクリーニングを行う。シネフンギンは放線菌Streptomyces incarnatusが生産するヌクレオシド系抗生物質である。Candida albicansに対する抗真菌活性を示すほか,トリパノゾーマ原虫にも有効でマラリアの特効薬としても期待されている。標識化合物の取り込み実験から,シネフンギンはL-アルギニンとATPから生成すると報告されている。その生合成にはピリドキサールリン酸(PLP)を補酵素とする酵素の関与が示唆されているが,酵素の実体はまったく明らかにされていない。L-アルギニンとATPを基質としてC-C結合を形成するPLP酵素はこれまでに報告がなく,シネフンギン生合成にはユニークな酵素が関与すると思われる。本研究ではシネフンギン生合成に関わる遺伝子をクローニングするために,放線菌用発現ベクターpKU110を用いて,シネフンギン生合成遺伝子(群)のスクリーニングを行う。昨年度までに,遣伝子発現ベクターpKU110の薬剤耐性マーカー(チオストレプトン耐性)をネオマイシン耐性遺伝子に変えたpTRA502の作製を行った。Streptomyces incarnatusのゲノム遺伝子を制限
ブラックホール天文学の総括的研究

アインシュタインの一般相対論が予言するブラックホールは、人類の自然認識の根幹にかかわる重要課題である。本領域は、日本の誇るブラックホール研究を一段と発展させ、その科学的な知見を拡大することを目的として設定された。方法論は、ブラックホールに吸い込まれる物質や吹き出す物質からのX線・ガンマ線放射を、大気圏外から実験観測的に捉えることを主軸とし、観測結果を理論や計算機シミュレーションとも比較する。本研究領域では、HETE-2衛星を運用し、Swif t衛星の装置較正に貢献し、2005年7月10日には「すざく」衛星を宇宙に送り出した。将来に向けては、ガンマ線衛星GLASTおよび国際宇宙ステーション搭載MAXI装置の準備を整えるとともに、新技術として、X線カロリメータ、各種のX線偏光検出器、新型のCCD素子、ガンマ線のコンプトンカメラなどを開発し、いくつかの気球実験を実行した。呼応した理論研究も、数値シミュレーションをおもな武器として広汎に展開された。研究の結果、ガンマ線バーストは宇宙遠方でブラックホールが誕生するさい発生することを突き止め、巨大ブラックホールから一般相対論的な効果を検出することに成功し、天の川銀河の中心に潜む巨大ブラックホールの活動性を暴き、近傍宇宙でガスに深く埋もれた巨大ブラックホールを発見した。また中質量ブラックホールの候補となる一群の天体を確認し、ブラックホールにガスが降着する際に4つの状態をとることを見出した。ブラックホールから噴出するジェットや、ブラックホール形成に関連した元素の合成にも新しい知見を得た。これによりブラックホールの存在をより強化し、その性質を詳しく知るとともに、提案中のNeXT衛星などを柱とした将来のさらなる飛躍を準備できた。9本の計画研究を合わせ、査読付き論文は300件以上、国際学会発表も100件を超す。本年度は、特定領域研究「ブラックホール天文学の新展開」の立ち上げ作業、および全体的な研究の調整・交流を行った。おもな経過および実績は以下の通りである。(1)2002年9月14日、東京大学本郷キャンパスにて第1回の総括班会議を行い、特定領域の研究の進め方を相談するとともに、各計画研究の現状について情報を交換した。(2)同9月19日、宇宙科学研究所相模原キャンパスにて開催された「ブラックホール小研究会」を後援した。(3)同11月2526日、「宇宙における電子の加速と陽子の加速」を、高エネルギー宇宙研究連絡会と共催で、理化学研究所和光キャンパスで開催し、約75名の参加を見た。集録を印刷作成した。(4)2003年2月1719日、京都大学基礎物理学研究所にて、本特定領域と基礎物理学研究所の共催で、シンポジウム「ブラックホール天文学の新展開」を開催し、100名近い参加者があった。(5)その中日に当たる2月18日、昼食会を兼ねて第2回の総括班会議を行い、次年度の研究の進め方や国際シンポジウムの開催方針を相談した。(6)ドイツ、韓国などから研究者を招聘し、研究の交流を行った。(7)領域に関連に深いいくつかの成果発表(論文投稿、研究資料印刷など)を援助した。以上のように、本年度の研究はたいへん順調に経過した。(1)特定領域研究「ブラックホール天文学の新展開」の2年目として、京都大学理学研究科の21世紀COEプログラムと共催で、2003年10月2831日の4日間、京都国際交流会館において、"stellar-Mass, Intermediate-Mass, and Supermassive Black Holes"(恒星質量、中質量、および巨大ブラックホール)と題する国際研究集会を行った(http://www.astro.isas.ac.jp/conference/bh2003/index.html)。

これは恒星質量ブラックホールから中間質量、および超巨大ブラックホールまで、全階層のブラックホールに共通する物理の理解を目指すとともに、次世代の観測装置計画の紹介を行い、もって本領域の真価を世界に問うものである。牧島が組織(SOC)委員長、嶺重が事務局(LOC)委員長を勤めた。その結果、海外からの参加者およそ80名を含め、200名を越える参加者を得て、きわめて高水準の研究集会となり、参加者から一様に高い評価を受けた。集録は2004年度に印刷の予定。(2)この研究集会の組織委員会メンバー13人のうち、牧島と小山を除く11人(うち外国人10名)には、引き続き本領域のアドバイザー委員をお願いし、了承を得た。(3)本領域では本年度から、合計12件(実験開発4、観測2、観測基盤技術1、理論3、数値シミュレーション2)の公募研究が採択され、2年にわたる研究を開始した。(4)科学的成果のハイライトとして、2003年3月29日、日米仏で共同運用するHETE-2衛星が特大のガンマ線バーストの位置決めに成功し、その起源が光学的に極超新星と同定された(計画研究A01エ)。これにより、大質量星が超新星爆発を起こし、ブラックホールが形成される瞬間に、ガンマ線バーストが発生する可能性が高まった。(5)年度末の3月22日、日本天文学会年会(名古屋大学)のさい、総括班会議を開催の予定。2.6月1517日、広島市にて「半導体を用いた放射線飛跡検出器の開発と応用に関する第5回の国際シンポジウム」が開催され、総括班と計画研究A01Aがこれを後援した。本領域から多くの参加者があり、活発な議論が展開された。3.計画研究A03イと共催で2005年1月2527日、京都大学にて"MHD-flow/jet workshop"(磁気流体ブラックホール降着流とジェットに関する国際ワークショップ)を開催し、海外からの14名を含め、約60名が参加した。集録は「素粒子論研究」誌上で印刷公表の予定。4.10月12日、東京都立大学において、高エネルギー宇宙物理連絡会(高宇連)とともに、第5回の高宇連シンポジウム「高エネルギー天体物理学の新展開」を共催した。5.2005年1月113日、英国のChris Done博士(本領域の外部アドバイザーの1人)を日本に招聘し、ブラックホールまわりの降着円盤の研究に関し、詳しい打合わせを行った。6.領域全体の研究を推進するため、3件の短期海外派遣を行った。1.今年度、本領域にとって最大のステップは、7月10日に打ち上げられ「すざく」と命名されたAstro-E2衛星が、稼働を開始したことである。打ち上げや、その後の衛星の立ち上げ運用のため、11人回の研究者を、「すざく」の打ち上げおよび運用の基地である、宇宙航空研究開発機構(JAXA)宇宙科学研究本部の内之浦宇宙空間観測所(鹿児島県)に派遣した。3.9月2122日に東京大学にて、高エネルギー宇宙物理連絡会(高宇連)とともに、第6回の高宇連シンポジウム「宇宙線加速と非熱的宇宙の解明」を開催し、ブラックホールにおける粒子加速現象などを含めて成果交流を行なった。集録を印刷刊行した。
ヒト喉頭上皮細胞のHPV-16E_6,E_7蛋白発現による形質変化の解析

1.摘出されたヒト喉頭から上皮細胞のみを無血清下に培養することができるが、継代培養は非常に困難、つまり増殖した上皮細胞を一度トリプシンで処理するとその後増殖が止まる事がわかった。用いた条件(KGM培地等)に問題がある可能性があり、現在検討を重ねている。2.1に述べた理由により、正常な培養ヒト喉頭上皮細胞のp53遺伝子等の転写、あるいは蛋白の定量的な解析は困難であったが、免疫組織学的にp53蛋白は細胞核に検出不能、つまりp53蛋白の半減期は非常に短い可能性が推測できた。3.HPV-16型E6、E7単独発現ベクターを一次培養したヒト喉頭上皮細胞に導入した場合、E7のみが培養細胞の増殖を促進し寿命を延長させた。E6にその活性は検出し得なかった。4.E7によって大幅に寿命の延長をみた細胞(不死化細胞)ではp53遺伝子に点突然変異がみられ、p53蛋白が細胞核内に蓄積していた。5.E7発現ベクターと変異p53蛋白発現ベクターを同時に培養ヒト喉頭上皮細胞に導入した場合、細胞は容易に大幅な寿命延長を示した。以上の結果より、培養ヒト喉頭上皮細胞の不死化にはp53遺伝子の不活化が大きな役割を担う可能性か示唆され、論文投稿準備中である。
教育詩学(ポイエティーク)による「現場」のテクスト分析-教育を語る言葉の再生-

「教育詩学」と称する本基盤研究は、萌芽的研究(平成12-14年度)で蓄積された成果を受け、さらに発展させたものである。その際、とりわけ、昨今の教育諸言説でマジックワードのように語られる「現場」という概念に着目した。教育詩学は、人間が生成・変容する事象をいかに語るかという問題意識・まなざし・言説の集蔵体として教育学は成立してきたとの理解に立ち、教育研究および教育一般を言語が使用される「現場」として見立て、そこで使用される言葉の働きを解明する試みである。またその「見立て」自体の作用の解明や、語る者の個人的かつ集合的・構造的「まなざし」が成立してくる力学を、みずからの身体を含みこんだプロセスの中で明らかにするといったように、研究対象であり同時に研究方法でもあるようなものとして、「見立ての技法」を研究・探究する試みである。3年間で取り組んだ対象は、1)ヘルバルトやカントなど近代教育成立期(1819世紀)ドイツの教育学、人間生成・変容論、2)同時期の啓蒙主義、ロマン主義と教育言説、3)野生児研究や認識の科学思想と人間学の成立との連関、4)近代西洋哲学を日本の風土に合わせて改変した京都学派の哲学者に見られる人間生成・変容の言説、5)伝統的教育イメージのモデルである二宮尊徳や、中世キリスト教のイグナチオ・デ・ロヨラ、禅仏教の『碧眼録』など、伝統的な修養法・修行・芸道・宗教テクスト、6)医療実践や終末期医療の語り、死生学、生命倫理、心・生命・魂をめぐる教育思想テクスト、7)現代学校教育における教育問題言説、現職教師の再教育プロセスにおける臨床知、など。鈴木、皇の両名は、日本教育学会(H16一般研究発表)、教育哲学会(H15、H17シンポ、H16ラウンドテーブル)、教育思想史学会(H16、H17コロキアム)、COEワークショップ(H15)、歴史的人間学会シンポ(ベルリンH17)、ドイツ教育学会分科会(フランクフルトH17)、「身体・メディア・想像力」国際シンポ(アーヴァインH17)ほか、現職教師研究会や保育関係者研究会、医療関係者研究会などで発表・講演した。今回の科研の成果の締めくくりとして、これまでの研究協力者(弘田陽介、小野文生)とともに、叢書KonTakt第1巻『これは教育学ではない--教育詩学探究』を冬弓舎(京都)より刊行した。今後この研究叢書はシリーズ化し、これまでの実績を含めさらなる成果を著書の形で一般向けに発表する予定(第2巻は『あわいの<詩>学』(鈴木著)として近刊)。教育研究および教育一般を言語が使用される「現場」として見立て、そこで使用される言葉の働きを解明することを通して、言葉が紡ぎだす意味生成の力の有り様とその発現様態を明らかにするという本研究の今年度における研究実績は以下の3点に集約される。

1)国内外の典型的な教育テクストのなかから、鈴木は主に京都学派、とりわけ三木清のテクストにみる語りのスタイルを解明し、そこに西洋哲学的思考様式と東洋に伝統的な思惟形式との交叉、さらにその交叉が生み当す新たな意味生成の力について明らかにした。小野はドイツ・ロマン主義とりわけヘルダーのテクストを中心に弁証法的仲介とは異なる二項対立の解決法に着目して解明を進めた。弘田はカントのテクストを、啓蒙運動期における著者と読者のコミュニケーションを通して形成される理性の裁判所という舞台として再構成することを行った。2)実際の語りの「現場」として、今年度は終末期医療のさまざまな場面において、例えばリヴィング・ウィルの作成や、がんの予後告知において、これまで自明の前提とされてきた自律、自己決定、代理可能性といった近代特有の責任体系でいうところの基本概念が、その有効性を改めて問われている現状を、鈴木はそうした語りのスタイルの分析を通して解明した。また、教育における死や生をどう語るかという関心から、教育哲学会において企画したシンポジウム「死ぬこと・生きること-教育のなかの風景」について、皇は指定討論者の立場から、生死をめぐる議論を単に立場の相違から評価づけするのではなく、語りのスタイルとして見立てることを通して、議論の質を高めていく技法の必要について明らかにした。また、鈴木、小野、弘田は、このシンポジウムの録画をもとにしながら、そのシンポジウム自体をテクストとして見立て、語り分析を行った。3)鈴木、小野、弘田は共同発表形式で、COE京都大学心理学連合主催ワークショップにて認知科学に対する教育詩学の可能性を提案した。また、上記1)、2)の二種類の「テクスト」をレトリック論を用いて分析・解読することを通じて、現代における教育言説の新しい形態を創出していく技法の学として、教育詩学の学問としての可能性を提示する可能性について鈴木、皇は臨床や実践といったキーワードから解明を進めた。以上の実績は中間報告書としてまとめた。従来の教育を語る言葉の成り立つ地平を解析し、新たな教育を語る言葉の生成とその流通のメカニズムを探ろうとする教育詩学の試みの本年度の研究実績は以下の3点に集約される.その成果を本年度は「教育文化論」という形で裏面の論文としてまとめた。1教育的まなざし-この研究課題は、教育という営みを、単に授業・教授形態において分析するのではなく、そのような実践を成り立たせている輻湊する言語の交錯地点として捉え、そのような言語の諸方向性が、人間の認識・行動・感受性を構成するという観点、つまり言語という匿名のまなざしが「人間」の形を織り成していくという「現場」の詩学という観点から研究するものである。特にヨーロッパ近代における教育学の発生地点およびその文化的背景にうごめく力動を、今もその渦中にいる私たち近代の人間がどのように受け止めるか、そのような手法論的な課題も引き受けるものであった。2言葉と実践、言語=身体-この課題は、人間の諸実践やそれを担う身体が言語とどのように協働するかを、再度記述の場に持ち込もうする研究である。皇は近年の教育の危機を語る言葉が形作るイメージおよびさらなる言語増殖を分析し、また弘田は18世紀のドイツの教科書や風俗書における身体を語る言葉が読者の身体に働きかけるメカニズムを提示するという、新たな試みを行っている。
主観性に基づく言語の類型化と他の言語類型との相関に関する認知類型論的実証研究

前年度までの本課題研究の成果により主観性の言語表現を、概念内容(事態内容)にもとづけるのではなく、各言語における言語慣習化のパターンによるものと明確に定義した。本年度はさらに、特に主観性と主観化および主体化の区別に関して、捉えおよび概念内容の異同の有無をもとに明確化した。それにより、言語類型化の元になる言語データ収集の対象が前年度よりさらに明らかになり、本年度は概念内容別に(内的状態述語、移動表現など)多言語を対象とした広範囲の類型論的研究と日本語と個別言語(タイ語、朝鮮語など)を詳細に分析する対照言語学的研究の両方においてある程度の成果を得ることができた。前者の面では、前年度に続き内的状態述語について地域・系統的に偏らない120の言語の文法書を文献資料として各言語の文法記述での人称制限の有無を調べ、以下の暫定的な結果が得られた:1)内的状態述語の一つとした意図表現については、他の表現には人称制限が見られない言語においても人称制限の現象が見られることがある、つまりその概念内容そのものに人称制限の動機付けがあり本研究の言語の主観性の傾向には関わらない可能性があること、2)人称制限に近似するが主観性表現の定義上は異なるものと位置づけるべき言語現象が直接経験を表す証左詞やモダリティのマーカーなど数種認定でき、それらがむしろ有標形式であると特徴付けることができること。後者の日本語との対照言語学的研究では、文法的な主観性表現に加え、好まれる言い回しとしての表現差も対象に取り上げ、対訳コーパスなど利用した研究においてタイ語との対照を中心に行った。それにより、代名詞の非明示においては同じ類型に属する言語であっても、1)自称詞の非明示だけでなく明示化の要因も言語によって異なること、2)自称詞が明示化されていてもその形式選択に主観性スケール上の差が関わっていると分析できることを指摘した。類型論的な多言語をデータとする分析は時間がかかるため成果発表にまだ至っていないが、該当する主観性表現の記述・用例の収集も進んでおり、主観性表現の類型論的研究の枠組に関わる多様性の中の様相が、また枠組の包括的な捉え方が見えつつある。対照言語学的な観点からの研究成果は前年度に続き出て来ており、学会発表や論文出版を通して成果発表も行っている。研究期間の最終年度に当たる4年目には、これまでの類型論的研究と日本語との対照言語学的研究の両方で行ってきた文献・資料・データの収集および検証をまとめ総括するとともに、これまでにデータをまとめたものをデータベースとして使用可能な形にし、また研究成果をまとめて言語の主観性を言語類型論的に展望する論文か著書の形で出版公開することを考えている。主体性・主観性の理論的な面での研究実績として、ラネカーのsubjectivity理論を、ラネカー自身の議論および対象とした言語現象に基づいて、通言語的な観点から見直したことが挙げられる。それにより、日本語における「主体性」か「主観性」かについて整理・検討し、また、そのsubjecfiticationについても通時的変化としての文法化にかかわる「主観化」か、必ずしも通時的変化に関わらない「状況没入」かについても整理・検討した。さらに、主観性の言語表現を、概念内容(事態内容)に基づくのではなく、各言語における言語慣習化の結果によるものと明確に定義することにより、言語類型化の元になる言語データ収集の対象を明らかにした。また平行して、主観性表現の記述・用例の収集についても、関連研究の論文やアジア諸言語を中心とした記述文法書などを利用し、進めた。対象の範囲についても、これまで中心に行ってきた移動構文や内的状態構文についてさらに進め、加えて範囲をいわゆく主観移動構文や主観変化構文(Matsumoto 1996の'subjective change expressions)など、他の語彙化(Talmy 1985の'lexcalization patterns')・構文化のパターンについても研究分担者とも打合せを持ちながら、議論考察を進めた。主観性の言語類型と他の言語類型との相関に関しても、「する/なる」の類型との相関について日本語を中心に始めた。ラネカーのsubjectivity/subjectification理論の通言語的・通時的観点からの整理・検討については自身も執筆した論文を含む共編著論文集『ラネカーの(間)主観性とその展開』を完成させ出版した。該当する主観性表現の記述・用例の収集も進んでいる。論文発表も1件行い、海外の研究機関からの招聘を受け、研究成果の発表・議論を行なった。それにより、言語類型化の元になる言語データ収集の対象が明らかになり、本年度は概念内容別に(具体的には、内的状態述語、移動表現など)多言語を対象とした広範囲の類型論的研究と日本語と個別言語(タイ語、朝鮮語など)を詳細に分析する対照言語学的研究の両方においてある程度の成果を得ることができた。

前者の面では、内的状態述語について地域・系統的に偏らない120の言語の文法書を文献資料として各言語の文法記述での人称制限の有無を調べ、以下の暫定的な結果が得られた:1)人称制限現象と近似で(可能性として歴史的な関連性が)ありながら本研究の主観性表現の定義上は異なるものと位置づけるべき言語現象が数種認定できること、2)人称制限は、風間(2013)によるアルタイ型言語の研究によって指摘された数言語以外には少なくとも文法記述上には見られないこと、3)人称制限は特定の類型の言語に偏っている可能性があること。後者の日本語との対照言語学的研究では、タイ語との対照を中心に、述語の人称表示・代名詞の非明示・自称詞の種類・直示移動動詞の用法を取り上げ、それぞれ主観性に関わる言語現象としての位置付け及び相互の関連性を明らかにした。またその類型論上の意義についても指摘した。類型論的な多言語をデータとする分析は時間がかかるため成果発表にまだ至っていないが、該当する主観性表現の記述・用例の収集も進んでおり、主観性表現の類型論的研究の枠組に関わる多様性の中の様相が見えつつある。対照言語学的な観点からの研究成果は前年度に続き出て来ており、学会発表や論文出版を通して成果発表も行っている。前年度までの本課題研究の成果により主観性の言語表現を、概念内容(事態内容)にもとづけるのではなく、各言語における言語慣習化のパターンによるものと明確に定義した。本年度はさらに、特に主観性と主観化および主体化の区別に関して、捉えおよび概念内容の異同の有無をもとに明確化した。それにより、言語類型化の元になる言語データ収集の対象が前年度よりさらに明らかになり、本年度は概念内容別に(内的状態述語、移動表現など)多言語を対象とした広範囲の類型論的研究と日本語と個別言語(タイ語、朝鮮語など)を詳細に分析する対照言語学的研究の両方においてある程度の成果を得ることができた。前者の面では、前年度に続き内的状態述語について地域・系統的に偏らない120の言語の文法書を文献資料として各言語の文法記述での人称制限の有無を調べ、以下の暫定的な結果が得られた:1)内的状態述語の一つとした意図表現については、他の表現には人称制限が見られない言語においても人称制限の現象が見られることがある、つまりその概念内容そのものに人称制限の動機付けがあり本研究の言語の主観性の傾向には関わらない可能性があること、2)人称制限に近似するが主観性表現の定義上は異なるものと位置づけるべき言語現象が直接経験を表す証左詞やモダリティのマーカーなど数種認定でき、それらがむしろ有標形式であると特徴付けることができること。後者の日本語との対照言語学的研究では、文法的な主観性表現に加え、好まれる言い回しとしての表現差も対象に取り上げ、対訳コーパスなど利用した研究においてタイ語との対照を中心に行った。それにより、代名詞の非明示においては同じ類型に属する言語であっても、1)自称詞の非明示だけでなく明示化の要因も言語によって異なること、2)自称詞が明示化されていてもその形式選択に主観性スケール上の差が関わっていると分析できることを指摘した。類型論的な多言語をデータとする分析は時間がかかるため成果発表にまだ至っていないが、該当する主観性表現の記述・用例の収集も進んでおり、主観性表現の類型論的研究の枠組に関わる多様性の中の様相が、また枠組の包括的な捉え方が見えつつある。2年度には、さらに文献・資料・データの収集および検証を継続するとともに、初年度に得られたものと同程度のデータ収集及び分析を、授受構文、情意を表わす構文、モダリティ等を表す認識表現、対者に対する態度・働きかけを表す間主観性表現と対象の構文や表現を広げて進めて行く。
新しい景気指標を作成するための計量モデルの構築

『景気』は直接観測できない。従来は記述統計に基づいて景気指標が作成されていた。一方、Stock and Watson(1989)の計量経済学に基づく研究以来、欧米では彼らの方法によって景気分析が行われるようになったが、日本については分析がされてこなかった。本研究では、日本のデータにおける景気の計量分析に注目し、基礎的な計量モデルの作成および実証研究を行った。景気変動の計量モデル化に主眼を置き研究を行った。特に、内生的に決定される景気の山谷を計量モデルにどのように内包するかが課題となった。『ベイズ計量経済学的に景気を捉える』では、景気変動の計量モデルについて、先行研究のサーベイを行った。近年の時系列分析におけるベイズ統計学の利用は不可欠となり、必要な研究であった。『景気変動の上昇・下降期における非対称性の検出』では、マルコフ切替モデルを用いて、景気変動をモデル化し、景気の山谷付近における統計的性質についての研究を行った。この研究では、従来の単純なマルコフ切替モデルではなく、新たにNBER方式の景気の山谷の決定法をモデルに内包させることにより、独自性を出している。『パレート分布を用いた経済格差の検定』では、所得分布に注目し、先行研究では行われてこなかった、経済格差が広がったかどうかの検定を行うための統計量を提案した。この分析によると、2000年までは格差は拡大し、その後、格差は縮小傾向にあることが検定により示され、新しい結果であるといえる。『景気指標作成における個別系列の構成比率についての分析』では、CIにおける、最適な構成比の決定について研究を行った。この研究では、正準相関分析という手法を用いることにより、鉱工業生産系CIと消費CIを採用系列の中から作成し、なぜ、CIによる2007年の景気は、バブル期よりも良いのかという疑問に答えた。結論として、従来のCIは、鉱工業生産系の採用系列を反映するものとなっていることが示された。平成20年度は、平成19年度に得られた知見を基に研究発表を主に行った。景気の計量分析において重要であると考えられる、マルコフ切換モデルを証券市場の株価指数データに応用し、株式市場における循環的変動の分析をしたものが、「株式市場におけるブル相場・ベア相場の日次データを用いた分析-ベイジアンアプローチ-」および「Estimation of asymmetry in bull and bear markets」である。前者は、マルコフ切換GARCHモデルを用いて分析を行い、推定においてはマルコフ連鎖モンテカルロ法を用いた新しい推定方法を示した。この研究は論文としてまとめられ、JAFEE(日本金融・証券計量・工学学会)が出版している和書の査読付ジャーナルに掲載された。後者は、上記のマルコフ切換GARCHモデルによる分析を発展させ、マルコフ切換GJRモデルを用いて分析を行った。GJRモデルはGARCHモデルに株価が下がった次の日はボラティリティーがより高くなるという現象(非対称性)をモデルに陽表的に取り入れたものであり、GARCHモデルよりも実際の株式市場の特徴をよくとらえるモデルであることが知られている。この研究は、ISBA 2008 : 9th ISBA World Meetingで発表を行った。また、「パレート分布を用いた経済格差の検定」では、景気を考える上で重要であると考えられる所得の不平等問題を取り上げた。この研究では、パラメトリックにジニ係数を定式化し、その漸近分布、および、格差が広がったかどうかの仮説検定を行う検定統計量を導出しさらに実証研究を行った。この研究は論文にまとめられ、日本統計学会誌に掲載された。また、「Electric demand forecasting by spatial autoregressive seasonal ARMA (p, q) model」では、電力会社別の電力需要データを用いて、空間計量経済学的な定式化により、どれだけ予測が正確になるかについて研究を行った。この研究は将来的に県別の景気指標を分析する上で重要な、地域間のつながりの定式化を取り上げているものである。この研究は、2nd International Workshop on Computational and Financial Econometricsおよび2008年度統計関連学会連合大会において発表を行った。