hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
運動想起型ＢＣＩへのユーザ適応を促すニューロフィードバック手法の開発

コンピュータカーソルの移動に関する認知課題を遂行する被験者から事象関連電位により,被験者の選択的注意や,被験者の意図と実際の状況との相違を検出できることが示された.本手法は,EEGニューロフィードバックシステムにおけるフィードバック情報源として有益であると考えられる.ニューロフィードバックのための情報検出,およびその信号源の検討に進展があった.また,ニューロフィードバックにおける被験者への情報提示方法を検討するための予備実験が順調に進んでいる.NIRS装置の修理の遅れによりNIRSに関連する実験の進展が遅いが,予備実験の進捗により来年度での影響は少なくなる模様である.研究代表者が現有しているNIRS(近赤外分光法)による脳血流計測装置が故障したため,それを利用した実験の中断を余儀なくされた.そのため,平成23年度に行う予定であった研究テーマのうち,以下の3点の研究の進展が不十分であった.平成24年度中に修理を行い,これらのテーマの進展を図る予定である.・運動イメージに伴う脳活動のNIRSによる計測方法の検討・NIRS信号からのニューロフィードバック情報の抽出方法に関する検討・NIRSおよびEEGを用いたフィードバック情報提示方法の違いの検討ニューロフィードバックにおける被験者への情報提示方法を検討するための実験(EEG,NIRS)を実施する.また,EEGとNIRSの同時計測実験により,ニューロフィードバックの新たな手法の開発を目指す.平成23年度からの研究テーマを継続する.現有するNIRS装置の故障に伴う研究の遅滞は,平成24年度を目途に挽回することを見込んでいる.また,本年度から以下に示すテーマ4を開始する予定である. [テーマ4]EEG・NIRS同時計測実験による,運動想起時の脳活動の解析:運動イメージ課題の遂行時にEEG・NIRSを同時計測し,両者の関係を検討する.EEGで認められる特定周波数帯域成分の応答と,NIRSで計測される脳血流の空間分布はおおむね対応することが申請者の実験によって示されているが,両者の相関関係は先行研究によっては示されていない.本課題では,時間分解能に優れるEEGと,空間分解能の高いNIRSを相補的に用いることで,NF実験におけるフィードバック情報を高い精度で検出することを目指す.研究費は,実験遂行に必要な消耗品費(電子回路部品,計測用消耗品,数値計算用ソフトウェア),学会発表のための国内・外国旅費,実験補助者に対する謝金に使用する.研究費は,実験遂行に必要な消耗品費(電子回路部品,計測用消耗品,数値計算用ソフトウェア),学会発表のための国内・外国旅費,実験補助者に対する謝金に使用する.研究装置の故障に伴い,平成23年度に実施できなかったNIRS計測実験の必要経費を平成24年度に繰り越し,実験実施のために使用する.この点を含め,現状では研究計画の変更の必要はないと考える.
デンタルインプラントの切除義顎の維持固定源としての臨床応用に関する研究

本研究は、顎骨切除後の顎骨欠損部に適用される切除義顎、顎義歯の維持が不十分な症例に対し、人工歯根の植立により、補助的な維持固定源とする応用することを目的とした。悪性腫瘍の治癒率の向上は、その治療法の進歩、改善と相まって最近めざましいものがある。顎顔面領域の腫瘍に於いても同様で、悪性腫瘍切除、顎骨切除などの外科的処置が積極的に行われている。一方、拡大根治術の結果、原疾患は、治癒しても顎骨欠損のため咀嚼、発音、嚥下などの機能的あるいは、顎骨変形などによる審美的障害が後遣する症例も増加傾向にある。これらの顎骨の実質欠損症に対して、適用される顎義歯は、その維持安定が困難なため、その維持固定源を確保するために人工歯根を適用するものである。顎欠損の対する補綴的処置は、外科手術後の創傷治癒完了後に行われる。一方、人工歯根にはその適用術式から2回法と1回法に分けられるが、本研究では、顎義歯の維持固定源としては可及的に早期に対応しうる点で、後者を選択し行っている。即ち、スパイラル型とシンクレスト型の人工歯根を直接あるいはバ-型維持装置を介した構造で顎義歯を維持固定した。上顎顎義歯は、無歯顎であってもそれ自体、上顎片側の小欠損穿孔では栓塞子により、一般的に安定性が良好であるため人工歯根による維持固定源は、さらに良好な装用性を得ることが可能となった。しかし、上顎欠損部が広範な症例では、安定性をカバーする結果として人工歯根に多大な荷重がかかることになる。さらに上顎骨の構造上、上顎洞の存在、骨の粗造性、そして術前の放射線治療などの諸条件による影響が考えられる。本年度は、これらの不利な条件下で、人工歯根植立ののち、顎義歯をいかに安定し、転覆を少なくするかなど、その顎義歯維持装置について改良を進め、さらに難症例に対応可能なシステムを構築した。本研究の目的は顎骨切除後の顎欠損部に適用される切除義顎、顎義歯の維持が不十分な症例に対し、人工歯根の植立により、補助的な維持固定源とする応用である。臨床応用に関する検討顎欠損に対する補綴処置は外科手術後の創傷治癒完了後に行われる。一方、人工歯根にはその適用術式から2回法と1回法に分けられるが、顎義歯の維持固定としては可及的に早期に対応し得る点で後者を本研究では選択採用した。即ち、スパイラル型とネジ状のシンクレスト型の人工歯根を直接あるいはバ-型維持装置を介した構造で顎義歯を維持固定した。上顎顎義歯は無歯顎であってもそれ自体、上顎片側の小欠損穿孔では栓塞子により、一般的に安全性は良好であるので、人工歯根による維持固定はさらに良好な装用性を得ることが可能となる。しかしながら、上顎欠損部が広範な症例では、安全性をカバーする結果として人工歯根には大きな力が加わることになる。さらに上顎骨の構造上、上顎洞の存在、骨の粗造性、そして術前の放射線照射などの諸条件による影響が考えられる。これらの不利な条件下での人工歯根による義顎維持装置の適応構造としては可及的に個々の植立した人工歯根をバ-型維持装置で連結し、全体を一塊として、顎義歯の転覆力に抗する配列をすることが効果的であった。

一方、顎義歯側の維持固定装置に対応する構造としては連結部分にかかる力を可及的に緩術し得るものであることが有利である。このような理論上の設計のもとに顎義歯に対する人工歯根を維持定源とする臨床を展開し、2症例についての経過観察症例を分析中である。本研究は、顎骨切除後の顎骨欠損部に適用される切除義顎、顎義歯の維持が不十分な症例に対し、人工歯根の植立により、補助的な維持固定源とする応用することを目的とした。悪性腫瘍の治癒率の向上は、その治療法の進歩、改善と相まって最近めざましいものがある。顎顔面領域の腫瘍に於いても同様で、悪性腫瘍切除、顎骨切除などの外科的処置が積極的に行われている。一方、拡大根治術の結果、原疾患は、治癒しても顎骨欠損のため咀嚼、発音、嚥下などの機能的あるいは、顎骨変形などによる審美的障害が後遺する症例も増加傾向にある。これらの顎骨の実質欠損症に対して、適用される顎義歯は、その維持安定が困難なため、その維持固定源を確保するために人工歯根を適用するものである。顎欠損に対する補綴的処置は、外科手術後の創傷治癒完了後に行われる。一方、人工歯根にはその適用術式から2回法と1回法に分けられるが、本研究では、顎義歯の維持固定源としては可及的に早期に対応しうる点で、後者を選択し行っている。即ち、スパイラル型とシンクレスト型の人工歯根を直接あるいはバ-型維持装置を介した構造で顎義歯を維持固定した。上顎顎義歯は、無歯顎であってもそれ自体、上顎片側の小欠損穿孔では栓塞子により、一般的に安定性が良好であるため人工歯根による維持固定源は、さらに良好な装用性を得ることが可能となった。しかし、上顎欠損部が広範な症例では、安定性をカバーする結果として人工歯根に多大な荷重がかかることになる。さらに上顎骨の構造上、上顎洞の存在、骨の粗造性、そして術前の放射線治療などの諸条件による影響が考えられる。本年度は、これらの不利な条件下で、人工歯根植立ののち、顎義歯をいかに安定し、転覆を少なくするかなど、その顎義歯維持装置について改良を進め、さらに難症例に対応可能なシステムを構築した。
セルロース反応染色物の新しい光-汗複合堅牢度試験法に関する研究

モノクロロトリアジン系(MCT)反応染料10種でセロハンを染色し、基質を含まない好気性及び嫌気性の水中の露光における酸化または還元退色挙動を検討した。好気性で光酸化退色を示すものと、光還元退色を示すものがそれぞれ半数であった。次に、6種のビニルスルホン系(VS)染料を加えた16種の染料で綿布を染色し、光-汗複合退色挙動を各種の試験方法で調べ、セロハン上で調べたこれらの染料の酸化/還元退色性と比較検討した。このうち2種のVS染料(C.I.Reactive Red 22、銅錯塩アゾ染料(Blue-Cu),で染色した綿布で、光-汗複合堅牢度の判定に、乳酸だけを汗成分に用いた場合の条件設定の検討を行った。その結果、汗液の絞り率が初期退色に大きな影響を及ぼすこと、pH効果は大きくないことがわかった。最適条件は乳酸濃度0.2M、pH6、浸漬時間30分、遠心脱水法であると決定した。新しく提案している乳酸法、JIS法、ATTS法、ミズノ法により、VS染料6種について光-汗複合試験を行い、試験方法の問題点を検討した。その結果、6種の染料の特性を判別しているのは、ATTSのアルカリ法と乳酸法、次いでミズノ法であった。MCT染料については、VS染料と同様の傾向を示したが、一部特異な挙動を示すものがあった。更に、光退色挙動に顕著なpH効果を示すRed 22、Black 5、Blue-Cuでセロハンを染色し、退色のpH依存性を調べた。嫌気性水溶液中の露光では、Red 22とBlack 5は、酸性領域においてpHの減少とともに光退色が増加した。好気性条件下では、Black 5とBlue-Cuは酸性領域ではpHの増加とともに減少し、アルカリ領域では増加した。最後に、現在のJIS法を初めとする多くの光-汗複合堅牢度試験方法が、人工汗液に採用しているヒスチジン溶液にセロハン及びBlue-Cuで染色したセロハンを浸漬し、ヒスチジンの吸着量及びスペクトル変化を検討した。Blue-Cuは、ヒスチジン溶液に浸漬すると、特異なスペクトル変化を示し、人工汗液に用いると、複雑な結果を示すことが分かった。モノクロロトリアジン系(MCT)の10種の反応染料でセロハンを染色し、乳酸嫌気性溶液中及びローズベンガル好気性溶液中での露光により、前者の退色挙動からは染料の還元退色性を、後者からは酸化退色性をスペクトル解析により調べた。次に、基質を含まない好気性及び嫌気性の水中の露光における酸化または還元退色挙動を検討した。セロハン上のMCT染料は、基質を含まない好気性水溶液中の露光で、光酸化退色を示すものが半数で、光還元退色を示すものが半数であった。

このうち2種のVS染料(モノアゾ、銅錯塩アゾ)で染色した綿布で、光-汗複合堅牢度の判定に、乳酸だけを汗成分に用いた場合の条件設定の検討を行った。その結果、汗液の絞り率が初期退色に大きな影響を及ぼすこと、pH効果は大きくないことがわかった。最適条件は乳酸濃度0.2M、pH6、浸漬時間30分、遠心脱水法であると決定した。新しく提案している乳酸法、JIS法、ATTS法、ミズノ法により、VS染料6種について光-汗複合試験を行い、試験方法の問題点を検討した。その結果、6種の染料の特性を判別しているのは、ATTSのアルカリを用いる方法と乳酸法、次いでミズノ法であった。JIS法は、基質濃度が低いため、露光初期の酸化退色が判別できるだけである。MCT染料については、一般的には、VS染料と同様の傾向を示したが、一部特異な挙動を示すものがあった。更に、酸化/還元退色挙動に顕著なpH効果を示す染料が存在することを見出し、セロハンに染色して退色のpH依存性を詳細に検討している。また、現在の光-汗複合堅牢度試験方法が人工汗液に採用しているヒスチジン溶液に銅錯塩アゾ染料で染色したセロハンを浸漬したときのスペクトル変化を検討した。光退色挙動に顕著なpH効果を示すビニルスルホン系(VS)反応染料C.I.Reactive Red22、Blackと金属錯塩アゾ染料(Blue-Cu)でセロハンを染色し、退色のpH依存性をpH2.59の範囲で好気性と嫌気性条件下で調べた。嫌気性水溶液中の露光では、Red22とBlack5は、酸性領域においてpHの減少とともに光退色が増加した。Blue-Cuは、調べた範囲ではほとんど差がなかった。好気性条件下では、Black5とBlue-Cuは、酸性領域ではpHの増加とともに減少し、アルカリ領域では増加した。Black5は、好気性水溶液中の露光で同時酸化/還元退色を示したが、pH8以上では、大きな酸化退色が観察された。このようにVS染料は、湿潤状態下の露光では、pHにより退色が、増加することがわかった。次に、現在のJIS法を初めとする多くの光-汗複合堅牢度試験方法が、人工汗液に採用しているヒスチジン溶液にセロハン及びBlue-Cuで染色したセロハンを浸漬した時のヒスチジンの吸着量及びスペクトル変化を検討した。セロハンを25°Cでヒスチジン溶液pH2.511の範囲に浸漬したところpH56.5の吸着が最大となり、pHに依存した吸着量を示した。Blue-Cuで染色したセロハンは、染色していないものに比べて高い吸着を示した。又、Blue-Cuで染色したセロハンをヒスチジン溶液に浸漬するとpH9、10では、主吸収のレッドシフトを生じた。pH8以下では、ブルーシフトが観察された。pH7以上の溶液に浸漬したフィルムは、乾燥中吸収スペクトルが変化したが、pH6以下の溶液に浸漬したものは、ほとんど変化が見られなかった。ヒスチジンを吸着させたBlue-Cuのフィルムを洗うと、ヒスチジンは容易に脱落するが、緩衝液に入れると再び主波長のシフトを示した。ヒスチジン溶液に浸漬しても、銅は引き抜かれないことがわかった。
抗炎症剤が歯の移動や歯根吸収に及ぼす影響と歯根吸収抑制治療への応用

近年、口腔への意識の高まりとともに、審美的な意識の向上により、咬み合わせの不正や顎の変形などの改善を目的として、矯正歯科治療のニーズが高まり、患者の割合は増加傾向にある。その一方で、歯の移動により根尖部歯髄組織に機械的伸展刺激が生じ、炎症の惹起と破歯細胞が誘導されることで、より大きな歯根吸収が引き起こされることが報告されている。加えて、ヒト培養歯髄細胞に伸展刺激を加える際にガドリニウムを投与する事により、各因子の遺伝子とタンパク発現量はともにその発現が抑制された。また、濃度依存的に発現量は低下したことから、歯の移動時に根尖部歯髄細胞に対し生じた機械的伸展刺激は、S-Aチャネルを介して破骨細胞の誘導、および炎症性サイトカインが産生されることが明らかとなった。動物実験においては、抗炎症剤投与群と非投与群において歯の移動量に有意な差は見られなかったが、歯根吸収量においては投与群が非投与群と比較し、有意に小さな値を示した。また、免疫組織化学染色において、根尖部歯周組織にIL-1β、TNF-α、RANKLおよびM-CSFの発現が確認された。その発現量は投与群が非投与群と比較し、有意に小さな値を示した。
トンネル素子における散乱機構のフォノンパルスによる研究

先ずこの研究においては、時間的・空間的に高い分解能を持ち1.2^-2K付近で高感度で応答の早いヒートパルス(フォノンパルス)の発生及び検出の技術を完成させる必要があった.これにはアルミニューム薄膜超伝導ボロメータが最も好ましいと考えられ、ボロメータとしては有限の超伝導転移温度幅と高い再現性を必要とする.この研究に於いて完成させた技術は次の通りである.時間・空間分解能を高めるため半導体の微細加工用のフォトリソグラフィーの技術でヒーター(発生素子)ボロメータ(検出素子)とも50×50μm^2程度と可能な限り小さくし、同軸ケーブルの特性インピーダンスに合わせて作動時に50Ωとなるようにし、有限の転移温度を持たせるため5×10^<-6>Torr程度の高純度酸素ガス雰囲気中で作製した.極めて短いパルス電流(数ns)によるヒータ・ボロメータ間の電磁誘導(ブレークスルー)を防止すべく電極の配置やマイクロ同軸ケーブルとの接続を工夫し、得られた信号における有限の熱伝導速度や転移速度、熱容量等による時間的な遅れに対しては数値計算によるデコンボリューションを行なうことにより真のエコーシグナルを求める技術を開発した。SiGe系のエビタキシャル膜によるトンネル素子において、Si基板とSiGe膜との界面の結晶歪みによる散乱やモード変換について研究を行い、100A程度の薄膜においてもこのフォノンパルスによって高い感度で測定できることを明らかした。更にこのような研究のため、Si基板上のSiC系エピタキシャル薄膜による素子の作製を行なうことを目的として、水素プラズマスパッター法による製膜を試み、実に800°Cという驚くべき低温で、Si基板上に3C-SiCをエピタキシャル成長させることが可能となった.今後はこのSiC系素子によって、本研究を続けたい.先ずこの研究においては、時間的・空間的に高い分解能を持ち1.2^-2K付近で高感度で応答の早いヒートパルス(フォノンパルス)の発生及び検出の技術を完成させる必要があった.これにはアルミニューム薄膜超伝導ボロメータが最も好ましいと考えられ、ボロメータとしては有限の超伝導転移温度幅と高い再現性を必要とする.この研究に於いて完成させた技術は次の通りである.時間・空間分解能を高めるため半導体の微細加工用のフォトリソグラフィーの技術でヒーター(発生素子)ボロメータ(検出素子)とも50×50μm^2程度と可能な限り小さくし、同軸ケーブルの特性インピーダンスに合わせて作動時に50Ωとなるようにし、有限の転移温度を持たせるため5×10^<-6>Torr程度の高純度酸素ガス雰囲気中で作製した.極めて短いパルス電流(数ns)によるヒータ・ボロメータ間の電磁誘導(ブレークスルー)を防止すべく電極の配置やマイクロ同軸ケーブルとの接続を工夫し、得られた信号における有限の熱伝導速度や転移速度、熱容量等による時間的な遅れに対しては数値計算によるデコンボリューションを行なうことにより真のエコーシグナルを求める技術を開発した。更にこのような研究のため、Si基板上のSiC系エピタキシャル薄膜による素子の作製を行なうことを目的として、水素プラズマスパッター法による製膜を試み、実に800°Cという驚くべき低温で、Si基板上に3C-SiCをエピタキシャル成長させることが可能となった.今後はこのSiC系素子によって、本研究を続けたい.本研究において、SiGeをSfウェハ上に、エピタキシャルに、MBE法で成長させたトンネル素子について、Insec程度の短いパルス電子を流し、トンネル電流によって共鳴的に発生するフォンパルスを起伝導ボロメータによって検出する事によって、トンネル素子におけるトンネル電流とフォノン系との相互作用を調べる方法を確立する事であったが、SiGe膜については、まず、トンネル効果を明確に示すサンプルが、なかなか、成功しない事がわかり、その他りとして、ガリウムヒソによる素子を入手する事によって、このGaAs/GaAlAs構造については、共鳴する事を見出す事が可能となった。しかし、定量的なデータを得るまでには至らなかった。今後の課題として、SiGe系のトンネル素子の入手がやはり重要と思われる。SiGe系は、格子定数のミスマッチによる、大きな歪が本質的に重要な役割をはたしているので、この方法によって、電子系とフォノン系の相互作用を調べたい。先ずこの研究においては、時間的・空間的に高い分解能を持ち1.22K付近で高感度で応答の早いヒートパルス(フォノンパルス)の発生及び検出の技術を完成させる必要があった.これにはアルミニューム薄膜超伝導ボロメータが最も好ましいと考えられ、ボロメータとしては有限の超伝導転移温度幅と高い再現性を必要とする.この研究に於いて完成させた技術は次の通りである.時間・空間分解能を高めるため半導体の微細加工用のフォトリソグラフィーの技術でヒーター(発生素子)ボロメータ(検出素子)とも50×50μm^2程度と可能な限り小さくし、同軸ケーブルの特性インピーダンスに合わせて作動時に50Ωとなるようにし、有限の転移温度を持たせるため5×10^<-6>Torr程度の高純度酸素ガス雰囲気中で作製した.極めて短いパルス電流(数ns)によるヒータ・ボロメータ間の電磁誘導(ブレークスルー)を防止すべく電極の配置やマイクロ同軸ケーブルとの接続を工夫し、得られた信号における有限の熱伝導速度や転移速度、・熱容量等による時間的な遅れに対しては数値計算によるデコンポリューションを行なうことにより真のエコーシグナルを求める技術を開発した。

SiGe系のエピタキシャル膜によるトンネル素子において、Si基板とSiGe膜との界面の結晶歪みによる散乱やモード変換について研究を行い、100Å程度の薄膜においてもこのフォノンパルスによって高い感度で測定できることを明らかした。更にこのような研究のため、Si基板上のSiC系エピタキシャル薄膜による素子の作製を行なうことを目的として、水素プラズマスパッター法による製膜を試み、実に800°Cという驚くべき低温で、Si基板上に3C-SiCをエピタキシャル成長させることが可能となった.今後はこのSiC系素子によって、本研究を続けたい.
学習指導要領改訂後の中等英語教育の現状

本研究は、実用的コミュニケーション力育成を目指し、過去30年以上にわたって学習指導要領改訂の度に新しい変革が余儀なくされる日本の学校英語教育を文脈として、特に中学・高校に勤務する英語教員の実践にどのような変化があるか、またその変化の要因は何であるかを調査することを目的としている。研究3年目となる平成30年度は、前年度3月に送付したアンケート用紙の回答分析に加え、さらなる質的データ収集のため10月から3月にかけて4名の現職の中高英語教員を対象にインタビュー調査を行った。そのうち2名のついては学校訪問も行った。アンケートは、ランダムに抽出した関東近県の中学高校100校へ送付し回答率が12%であった。質問内容は、学習指導要領の改訂に伴う学校全体のカリキュラムの変化に加え、その変化がどのようなレベル、どのようなプロセスで起きているのか、回答者の教員個人の授業実践と学習指導要領との関係、現状の問題点など多岐にわたった。限られた回答数の中から抽出できた最も重要な知見は、現場の英語教育の変化がある程度進んでいると答えた回答が大半であったにもかかわらず、その変化が学校全体の取り組みを背景としていない点である。授業改革は個人レベルの授業実践に限られたものが多く、変化のプロセスについても、英語科レベルのイニシアチブと個人レベルの取り組みとの回答が半々で、学校レベルのイニチアチブとの回答はなかった。このことから、英語カリキュラム改革が叫ばれる中、その担い手は主に個々の教員に委ねられている可能性が高いことが推察される。アンケート分析後のインタビュー調査では、アンケートの質問内容を掘り下げ、特に改革のプロセスが学校レベルの取り組みになっていない要因を教員の視点から探ることを目的とした。このため管理職のベテラン教員2名、20代の若手教員2名から聞き取りを行った。詳細な分析は次年度の課題とする。本来であれば平成30年度が研究課題最終年度であったが、研究初年度より新規開設の学群に異動になり予想外の業務量だったため、当初計画よりやや遅れ気味でスタートした。研究内容を見直し、アンケート調査とインタビュー調査に絞ってデータ収集を実施したが、平成30年度は負担の重い校務分掌を担い業務量がより一層増え、研究課題への時間の捻出が困難を極めた。またインタビュー調査にあたっては、研究参加者が全て現職の中高英語教員の方々であり、ご多忙の中、好意で研究に参加していただいたため、聞き取り調査や学校訪問の日程は相手方の都合に完全に合わせる必要があった。そのために日程調整に時間がかかり、2名については学期の終わる時期までインタビューができなかった。以上により、平成30年度末ぎりぎりまでデータ収集を行っていたため、研究年度の延長を申請した。平成30年度はデータ収集の途中で、その時点までに収集したデータの分析をもとに途中経過となる発表を行ったが、本格的なインタビューデータの実施と研究の最終的な成果発表は平成31年度に行う予定である。上述したように、アンケート調査とその結果に基づいたインタビュー調査を平成30年度に行い、最低限のデータ収集は終了することができた。平成31年度は、主にインタビューデータの分析をすすめるとともに、データ収集の中で必要が生じた新たな分野の文献研究(外国語教育政策のディスコース分析、日本における教育機関の組織の特性、イノベーションと組織のあり方の関係など)を進めながら、論文や学会での発表を行う段階にきたと考えている。今後の課題の一つは、データ収集を行う中で、研究の焦点が変化してきている点である。研究開始当初は教員個人の改革への取り組みを教員心理・教員認知の面に重きをおいて調査する予定であったが、アンケート調査やインタビュー調査を進めるうちに、個人としての取り組みよりも、学校組織として改革への取り組みが進まない要因や、外国語教育政策の作成や共有のプロセスなどの問題点が新たな分析のテーマとして生じてきた。研究者にとって新規の文献研究の必要な分野であるため、データ分析を進めながら文献調査を行うことが必要である。もう一つの課題は、データの量と質である。アンケートの回答数、インタビュー調査の対象者数が少ないだけでなく、その構成のバランスも完全とは言えない。本来であればさらなるデータ収集をしたいところである。上述した新たな文献研究との兼ね合いで、時間の捻出が可能であればデータの補充を行いたいと考えている。本研究は、実用的コミュニケーション力養成を目指した英語教育への動きが進む中、中学高校の英語教員の実践にいかなる変化があるか、またその変化の要因は何かを調査することを目的としている。研究初年度の平成28年度は準備期間として位置づけ関連分野の文献研究を進めるとともに、実践を調査するためのアンケートの原案作成に着手した。文献研究の中で、特に平成27年度と28年度に出版された研究論文や文部科学省が開示した高校の英語教員を対象としたアンケート調査の結果により、今後授業観察校や研究対象者の選定を行う上での参考となる有益な知見が得られた。具体的には、近年のカリキュラム改革に対応できている英語教員がまだ少数であることが具体的な数字とともに明らかになり、カリキュラム改訂後の英語教育の「現状」の調査を目的とする本課題は、学校の選定方法を再考し、改革の進む学校のみならず、進まない学校も視野に入れて選定する必要性を認識した。これを参考として、上記の項目について今後の研究の方向性の微調整を行うこととした。今後実施する予定のアンケートの原案については、先行研究の内容を参考にしながら質問項目の作成を進めつつ、アンケートの実施方法について、オンライン上の実施や郵送による実施など、具体的な方法の検討を行った。

研究が遅れている主な理由としては、別の科研費課題が同時進行していたことが挙げられる。研究代表者は、別の科研費課題を一年延長しそれが最終年度だっため、その課題の遂行を優先させた。また研究分担者は、自らが代表者となる別の科研費課題を優先的に進めざるを得なかった。それにより、双方とも本課題に取り組むエフォートを削減する結果となり、研究初年度に準備段階として予定していた活動のうち比較的大きなエフォートを必要とするフィールドワークやアンケートの試行実施まで進むことができなかった。またそのようなデータ収集を行うにあたり、文献研究を進める中で、最新の研究で本研究が掲げたテーマに関連する新たな研究成果が発表され、それによりデータ収集の微調整を検討することになったことも、データ収集に伴う活動が遅れた一因である。本研究は、実用的コミュニケーション力育成を目指し、学習指導要領改訂の度に新しい変革が余儀なくされる中学高校の英語教育を文脈として、中学高校の英語教員の実践にいかなる変化があるか、またその変化の要因は何かを調査することを目的としている。研究二年目の平成29年度は、本研究の方向性をさらに絞り込むべく関連分野の文献研究を進め、その成果を論文としてまとめて年度内に出版することができた。文献研究においては、直近の文部科学省の調査により学習指導要領の改訂による効果がいよいよ表れ始めていることが示されたことをそれ以前の研究の知見と関連づけ、中高英語教員がどのようなプロセスで学習指導要領を各学校の文脈に合わせ実践の変化につなげているのか、この変化は教員の自発的な要因に起因するのかまた外的なプレッシャーによるのか、研修がもたらす影響はどんなものか、大きな変革の中で英語教員間の協力体制が実際にはどのように影響しているのか、など具体的な問題点を提起した。それらの問題提起に基づき本研究では、かねてより作成中だった中高の英語教員に対する英語教育実践に関するアンケートを改訂し、試行送信を行った上で、ランダムに抽出した関東近県の中学高校100校に対してアンケート用紙を送信した。研究初年度の平成28年度に研究代表者、研究分担者共に他の研究課題と同時進行していたこと、また文献研究を進める中で調査方法や調査内容の調整が必要になったことから、予定より遅れて平成29年度の研究を開始することになった。その遅れをそのまま引き継いですすめる形となったことが、現在も影響している。また今年度予定した授業観察については、協力予定先の都合や、研究代表者の学校業務の都合により実施に至らなかった。本研究は、実用的コミュニケーション力育成を目指し、過去30年以上にわたって学習指導要領改訂の度に新しい変革が余儀なくされる日本の学校英語教育を文脈として、特に中学・高校に勤務する英語教員の実践にどのような変化があるか、またその変化の要因は何であるかを調査することを目的としている。研究3年目となる平成30年度は、前年度3月に送付したアンケート用紙の回答分析に加え、さらなる質的データ収集のため10月から3月にかけて4名の現職の中高英語教員を対象にインタビュー調査を行った。そのうち2名のついては学校訪問も行った。
タンパク質吸着特性を考慮した新しい骨伝導能評価システム確立へ向けた医工学的検討

本研究では、生体材料へのタンパク質吸着に着目し、その吸着特性を考慮した新しい骨伝導能評価システムを確立することを目的とした。まずは、ハイドロキシアパタイトなど骨伝導能を有する生体材料に対し、血清タンパクの吸着挙動について、吸着量だけでなく、材料表面でのタンパク質の立体コンフォメーション状態の違いを明らかにした。次に、タンパク吸着特性とマウス前骨芽細胞株MC3T3-E1の増殖能との相関を明らかにすることで、新しい骨伝導能評価システム確立の可能性を検討した。本研究では、生体材料への骨タンパク質吸着に着目し、その吸着特性を考慮した新しい骨伝導能評価システムを確立することを目的とした。これまでの先行実験で、タンパク質の吸着量自体が必ずしも材料の骨伝導能と相関しないことがわかっており、タンパク質のコンフォメーション(立体配座)を踏まえ、材料への吸着特性を医工学的な観点から解明することとする。平成24年度には、ハイドロキシアパタイト、アルミナ、チタンなど骨伝導能を有する生体材料に対し、オステオカルシンおよびオステオポンチンの吸着挙動について、吸着量だけでなく、材料表面におけるタンパク質の立体コンフォメーション状態の違いを検討しつつ、その差違を明らかにするための実験を行った。当該年度には、ハイドロキシアパタイト、アルミナ、チタンを利用し、前骨芽細胞株による培養試験を行い、骨タンパクの吸着特性とin vivoおよびin vitroにおける骨伝導能との相関について明らにした。前年度の実験により、各生体材料への吸着量だけでなく、プロテアーゼ限分解と部位特異的化学修飾によるコンフォメーションを考慮した骨タンパク吸着特性について各種材料ごとに解明されているが、これらの結果と、当該年度の細胞培養実験による結果との相関性を明らかにすることで、生体材料に対する新しい骨伝導能評価システムを確立するための論理的な根拠を示すことができた。当該年度には、ハイドロキシアパタイトやチタンなど骨伝導能を有する生体材料に対し、オステオカルシンおよびオステオポンチンの吸着挙動について、吸着量だけでなく、材料表面におけるタンパク質の立体コンフォメーション状態の違いを検討しつつ、その差違を明らかにするための実験を行った。具体的には、まず第一に、1BSA含有10 mM NaCl水溶液、2オステオカルシン含有10 mM NaCl水溶液、3オステオポンチン含有10 mM NaCl水溶液にハイドロキシアパタイトおよびチタン粉末を浸漬することによるタンパク吸着実験を行った。ブラッドフォード法により、各種吸着タンパク量の定量を行った後、骨タンパク質吸着特性を解析するために、プロテアーゼ限定分解を行った。分解の際、酵素の濃度、反応時間、温度といったパラメータをコントロールすれば、タンパク質中の特定の部位が切断されたフラグメントを生成し、かつそのようなフラグメントは生体材料表面での結合様式の違いを反映したものとなっている。このようにプロテアーゼ限定分解により生成されたフラグメントを質量分析で解析することにより分解部位の特定を行った。当初予定していた研究実施計画については、ほぼ予定通り完了しており、年度内の到達目標は、ほぼ達成していると考えられるため。今後は、得られたデータをまとめて、学会発表や論文投稿に繋げていきたいと考えている。平成24年度に得られた結果を基にして、継続して下記の研究を行う予定である。1)細胞培養実験による骨伝導能評価ーサンプルの骨形成能について細胞学的および分子生物学的手法により評価する。1細胞周期:フローサイトメーターを用い、細胞周期の変化を測定,2細胞毒性:LDH (ラクターゼデヒドロゲナーゼ)やトリパン・ブルーにより細胞傷害を評価,3細胞増殖:DNA量の定量により細胞量を評価,4細胞代謝活性:アラマーブルー試薬の呈色反応により評価,5骨芽細胞分化の評価:マーカー遺伝子発現量・アルカリホスファターゼ活性の定量・石灰化結節形成の定量2)ラットを用いた骨形成評価ーラットの頸骨に埋入されたインプラント周囲骨形成および骨結合力に関し、次のような医工学的手法による評価を行い、各種種材料の骨伝導能について評価する。(1)インプラント周囲骨形成の評価:1マイクロCTによる周囲骨の評価(皮質骨厚さ,骨密度,骨梁構造,インプラントー骨接触率),2非脱灰標本(ヴィラヌエバ染色)による評価(新生骨と成熟骨の面積,局在),3脱灰標本(10%EDTA)による評価(骨芽細胞,破骨細胞の数,局在)(2)インプラントー骨結合力の評価:上記、形態計測学的および組織学的評価に加え、インプラントー骨結合力を評価するために、インプラント引き抜き試験を行い、各種材料の骨結合力の評価を行う。3)新しい骨伝導能評価システム確立ー前年度の実験により、生体材料への吸着量だけでなく、プロテアーゼ限定分解と部位

特異的化学修飾によるコンフォメーションを考慮した骨タンパク吸着特性について各種材料ごとに解明されているが、これらの結果と、細胞培養実験およびラットを用いた動物実験の結果との相関性を明らかにすることで、生体材料に対する新しい骨伝導能評価システムを確立する。該当なし
線虫を用いた細胞特異的遺伝子発現プロファイルと細胞機能相関の研究

ゲノムプロジェクトで同定された多くの未知遺伝子の機能を理解するためには、注目する細胞・組織に発現する遺伝子についてできるだけ網羅的に機能解析を行うアプローチが有効であると考えられる。モデル生物として利点の多い線虫を用いてそのような手法の検討と実験系の開発を試みた。(1)まず生殖腺に注目し、生殖に必須な遺伝子の同定を行った。cDNAサブトラクション法と小原らのcDNA high density gridフィルターを用いたディファレンシャル・ハイブリダイゼーションにより、生殖腺に特異的に発現する遺伝子を同定した。うち168遺伝子についてRNAi法による機能阻害を行った。この結果、約9%に当たる15遺伝子が不捻の表現型を示し、13遺伝子が胚致死、8遺伝子が幼虫致死を示した。(2)つぎに、神経系で機能する遺伝子の機能解析を行うための基盤として、化学走性行動をもとにした神経可塑性のアッセイ系の構築を行った。(3)さらに、化学走性のアッセイによりRas-MAPキナーゼシグナル伝達経路が嗅覚に関与していることを見いだした。匂い物質イソアミルアルコールを野生型の線虫に与えると、10秒以内に嗅覚神経でMAPキナーゼが活性化された。この活性化は環状ヌタレオチド依存性チャネルTAX-2/TAX-4や電位依存型カルシウムチャネルのサブユニットUNC-2の機能に依存していた。(4)細胞特異的プロモーターを用いてタグをつけたpoly(A)結合タンパク質を発現させ、in vivoでmRNAとクロスリンクしたのちにタグを手がかりに精製を行い、特定の細胞由来のmRNAのみを回収する方法の開発を試みた。パイロット実験レベルで良好な結果を得た。
現代インドにおけるヒンドゥー・ナショナリズム運動とRSS(民族奉仕団)

現代インドで大きな勢力となっているヒンドゥー・ナショナリズム運動について、特にそれを下支えしている都市中間層の生活の変化を検討しつつ、研究を進めた。著書『インドの時代-豊かさと苦悩の幕開け』(新潮社)では、経済自由化以降の都市社会における消費主義の拡大とヒンドゥー・ナショナリズムの拡大が連動していることを追及した。また、ナショナリズム運動以外にも新宗教の勃興やヒーリング・ブームなどが同時進行している様子を描き、インド社会の新たな変化とそれに伴う人々のニーズ・意識・苦悩の変容を論じた。さらに、1980年代以降のインド政治史を詳述し、ヒンドゥーナショナリズム運動の拡大過程を歴史的観点から位置付けた。論文「政治と宗教-宗教の脱私事化と公共圏」(『政治学の現在』宮本太郎編)では、近代社会における政教関係と世俗化論について、理論的観点から議論を展開した。特に「政教分離」論における「政」と「教」がそれぞれ具体的に意味するものを検討し直し、多-論に基づく新たな政教関係の可能性について言及した。論文「アジア主義-その可能性の中心」(『政治学の現在』宮本太郎編)では、近代日本におけるアジア主義の系譜を明らかにしつつ、その問題と可能性について論じた。また、その際にヒンドゥー・ナショナリズム運動と密接な関係をもった在日インド人革命家たちと日本のアジア主義者の関係を論じ、20世紀前半のアジアにおける思想的ダイナミズムを議論した。論文「R・M・プラタープと近代日本のアジア主義-反植民地ネットワーク・世界連邦・日本帝国主義」(『国際政治』146号)では、20世紀前半に世界をまたにかけて活躍したインド人革命家・ラージャー・マーヘンドラ・プラタープ(Raja Mahendra Pratap)の生涯を明らかにした。今年度の研究実績は大きく4つに分けることができる。まず一つ目は、フィールドワークに基づく現代インドの都市下層民とヒンドゥー・ナショナリズム運動の関係についての研究である。その成果は、「サバルタンのエージェンシーとヒンドウー・ナショナリズム」『クアドランテ』第6号(東京外国語大学海外事情研究所、2004年)及び「現代インドのヒンドゥー・ナショナリズム運動-サバルタンの状況応答的エージェンシーとアイデンティティ・ポリティクス」『共同研究・多民族社会における宗教と文化』NO7.(官城学院女子大学キリスト教文化研究所、2005年)として発表した。2つ目は、現代インドにおける各種の宗教運動の状況を追う研究で、主に首都デリーにおけるヒンドゥー教の諸潮流の動向を調査した。その成果は「現代インドにおける宗教事情」『海外の宗教事情に関する調査報告書』(文化庁、2005年)として発表した。3つ目は、2004年5月に行われたインド下院議員選挙に関する研究である。特にヒンドゥー・ナショナリズム運動の興隆が近年著しいラージャスターン州について、ヒンドゥー・ナショナリスト政党のインド人民党(BJP)の動向を中心に研究した。その成果は「ラージャスターン州-インド人民党(BJP)の圧勝」『10億人の民主主義-2004年インド連邦下院議員選挙の分析』広瀬崇子・井上恭子編(明石書店、2005年・近刊)として発表した。4つ目は、戦前期日本においてヒンドゥー・マハーサバーの支部を開設し、日本のナショナリストや軍部と深いかかわりを持ったラース・ビハーリー・ボースについて研究した。その成果は『中村屋のボース-インド独立運動と近代日本のアジア主義』(白水社、2005年)として発表した。現代インドで大きな勢力となっているヒンドゥー・ナショナリズム運動について、特に草の根レベルの活動に注目して、研究を進めた。論文「ラージャスターン州-インド人民党の圧勝」(『インド民主主義の変容』明石書店、2006年)では、2004年に行われたインド下院議員選挙について、とくにラージャスターン州の動向に焦点を当てて、分析した。そこでは、ヒンドゥー・ナショナリスト団体RSSとその下部組織・サング・パリワール諸団体の活動の活発化、州の政権を担ってきた国民会議派に対する失望、BJP(インド人民党)による開発行政への期待などが複合的に絡まることで、南インド各州とは大きく異なる選挙結果が出たことを明らかにした。論文「都市祭礼のポリティクス」(インド北西部における都市型祭礼に関する文化人類学的研究報告書』国立民族学博物館、2006年)では、デリーにおける都市型祭礼の調査をもとに、消費主義とヒンドゥー・ナショナリズム勃興の潮流が、新たな祭礼を生み出していることを明らかにした。論文「ヒンドゥー・ナショナリズムの歴史」(『世界史体系-南アジア』2006年、山川出版社)では、19世紀末以降のヒンドゥー・ナショナリズムの歴史を概説しつつ、その運動の問題点を指摘した。著書『ナショナリズムと宗教-現代インドにおけるヒンドゥー・ナショナリズム運動』(2005年、春風社)では、理論研究・歴史研究・文化人類学的研究の3つのアプローチを導入し、ヒンドゥー・ナショナリズム運動の全体像を明らかにすることを試みた。他にも、現代日本のナショナリズム問題や東アジア共同体論に関する論考などを発表した。

論文「政治と宗教-宗教の脱私事化と公共圏」(『政治学の現在』宮本太郎編)では、近代社会における政教関係と世俗化論について、理論的観点から議論を展開した。特に「政教分離」論における「政」と「教」がそれぞれ具体的に意味するものを検討し直し、多-論に基づく新たな政教関係の可能性について言及した。論文「アジア主義-その可能性の中心」(『政治学の現在』宮本太郎編)では、近代日本におけるアジア主義の系譜を明らかにしつつ、その問題と可能性について論じた。また、その際にヒンドゥー・ナショナリズム運動と密接な関係をもった在日インド人革命家たちと日本のアジア主義者の関係を論じ、20世紀前半のアジアにおける思想的ダイナミズムを議論した。論文「R・M・プラタープと近代日本のアジア主義-反植民地ネットワーク・世界連邦・日本帝国主義」(『国際政治』146号)では、20世紀前半に世界をまたにかけて活躍したインド人革命家・ラージャー・マーヘンドラ・プラタープ(Raja Mahendra Pratap)の生涯を明らかにした。
新しい自己抗体,抗ILー1α抗体の定量的測定法の確立と臨床的意義に関する研究

抗ILー1α自己抗体の定量的測定法を開発して、リウマチ性疾患の多数の症例で測定した。我々が開発した方法は、proteinAセファロ-スに一定量の血清IgGを結合させ、^<125>IーILー1αと反応させることによって抗体と結合したILー1αの量をガンマカウンタ-によって測定した。その結果、正常人では抗ILー1α自己抗体陽性血清の頻度は約5%であるのに対し、慢性関節リウマチ疾者では約15%と3倍の陽性頻度を示した。全身性エリテマト-デス患者や強皮症患者では、ほぼ正常人と同程度の陽性頻度であった。リウマチ性滑膜炎と抗ILー1α自己抗体の出現の関係を明らかにするため、数人の患者について、2ー3年にわたって血清の抗ILー1α抗体の抗体価と疾患活動性との関係を調べた。その結果、大部分の症例では抗ILー1α抗体価は滑膜炎の程度と相関した。この結果は、リウマチ性滑膜炎において出現するILー1αが、抗原として作用し、抗体産生を誘導したことを示唆する。しかし、正常人でも5%とかなり高い頻度でこの自己抗体が出現することから、最初の抗原刺激がILーαそのものであるかどうかは、はっきりしない。そこで、この自己抗体が認識するILー1α分子上のエピト-プを、βガラクトシダ-ゼとILー1αの融合蛋白を大腸菌に作成させ、抗体との反応性を検討することにより決定することを試みた。しかし、融合蛋白の精製の過程でILー1α部分を含む蛋白の変性がおこってしまうこと、それにより、変性ILー1αが非特異的にFc部分を介してIgGに結合してしまうことがわかり、この方法ではエピト-プの決定ができないことが判明した。そこで、現在、ILー1αの色々な部分の合成ペプチドを作成し、これらと抗ILー1αとの反応性を調べることによりエピト-プの決定を試みている。
都市内交通振動の伝播特性とその低減に関する研究

環境振動の地盤内伝播特性の把握及び合理的振動遮断対策の確立は早急の課題となっている.そこで平成14年度は遠心力場において衝撃・定常加振が出来るシステムを新たに開発・試作し,地表面を伝播する環境振動問題の振動遮断対策に関する系統的な遠心模型実験を行ってきた.一方,近年都市部では地下鉄道トンネルの近傍に施設や家屋等を建設したり、既存の建物直下に地下鉄道を建設したりする事例が増加している。このような場合、周辺地盤の変形問題だけでなく、地下鉄道から発生する地盤振動も重要な問題となっている.したがって,地盤内の伝播特性を正確に予測し,有効な振動遮断対策を施すことが必要となってくる。トンネルから地盤への振動伝播については,現場測定により計測した例がある.しかし,実際の現場では地盤物性・境界条件等が非常に複雑であり、振動の伝播メカニズムを十分に解明するのは困難な状況である。そこで平成15年度は遠心力場で地下鉄からの振動を再現する加振装置を開発し,簡単な境界条件の元で一様地盤内での実験を行った.平成16年度は,平成15年度に完成させた加振装置を用いて,地下鉄からの振動伝播特性把握につとめた.シールドトンネルの縮尺模型内に小型起振器を設置し,地下鉄振動の発生源を模擬した加振装置を用いて62.5Gの遠心場で実験を行った.そして,トンネル径7.5mのシールドトンネルから発生する地下鉄振動を模擬し,振動加速度レベルの低下量のコンター図を作成した.振動はプロトタイプで10Hzから70Hzの幅で行った.これより,トンネル下部分から振動が伝播していること,1G換算での10Hzから20Hz程度の低い周波数成分は地表部に良く伝わり,高い周波数成分になるほど地表部へ伝わりにくく減衰するという特性がわかった.環境振動の地盤内伝播特性の把握及び合理的振動遮断対策の確立は早急の課題となっている.そこで平成14年度は遠心力場において衝撃・定常加振が出来るシステムを新たに開発・試作し,地表面を伝播する環境振動問題の振動遮断対策に関する系統的な遠心模型実験を行ってきた.一方,近年都市部では地下鉄道トンネルの近傍に施設や家屋等を建設したり、既存の建物直下に地下鉄道を建設したりする事例が増加している。そこで平成15年度は遠心力場で地下鉄からの振動を再現する加振装置を開発し,簡単な境界条件の元で一様地盤内での実験を行った.平成16年度は,平成15年度に完成させた加振装置を用いて,地下鉄からの振動伝播特性把握につとめた.シールドトンネルの縮尺模型内に小型起振器を設置し,地下鉄振動の発生源を模擬した加振装置を用いて62.5Gの遠心場で実験を行った.そして,トンネル径7.5mのシールドトンネルから発生する地下鉄振動を模擬し,振動加速度レベルの低下量のコンター図を作成した.振動はプロトタイプで10Hzから70Hzの幅で行った.これより,トンネル下部分から振動が伝播していること,1G換算での10Hzから20Hz程度の低い周波数成分は地表部に良く伝わり,高い周波数成分になるほど地表部へ伝わりにくく減衰するという特性がわかった.環境振動の地盤内伝播特性の把握および合理的振動遮断対策の確立は早急の課題となっている.環境振動問題は主に理論的研究や解析的手法による検討は数多く行われていたが,模型実験による検討事例は少ない.明確な境界条件,物理・力学条件を有する物理モデルでの検討は解析的手法のデーターを検証する面からも有用であると考え,本研究では遠心場において衝撃/定常加振ができるシステムを新たに開発・試作し,環境振動問題の振動遮断対策に関する系統的な遠心模型実験を行っている.平成14年度は,(1)完成版落体振動源システムの確立,(2)(1)を用いた合理的な振動対策法の効果確認,(3)地表面繰り返し振動源システムの開発,そして(4)実施工にて使用する遮断材料の開発および力学特性の把握について実施した.以下に,得られた知見について述べる.まず,(1)については試作された装置を改良し,要求する性能を満足するシステムを確立した.これの詳細については国際論文集および国内学会誌に既に掲載された.(2)について,振動源対策および伝播経路の対策である振動遮断壁工法について検討した.その結果,振動遮断壁の材種の違いにより,振動低減量に大きな違いが見られ,特にインピーダンス比が1以下のEPS遮断壁は大きな振動低減効果を発揮した.この詳細ついても,国際論文集(1編),国際シンポジウム(2編),年次講演会等に掲載されている.(3)について,環境振動問題が影響する振動数帯域は160Hzといった広範囲な振動数帯域について検討する必要があり,遠心模型実験での相似則を満足するためには至っていなかった.しかし,本研究において112000Hzまでの周波数帯をカバーする小型起振装置を汎用することにより,環境振動問題に対応した実験を行うことに成功した.なお,これらの成果については国際シンポジウムおよび年次講演会に既に投稿している.

最後に,(4)については試験配合の結果を用いて現場施工確認実験を行った際に,試料をサンプリングし,それを用いて繰り返し三軸試験を行い,振動遮断壁材として最適な材料であることを確認している.なお,これについては年次講演会にて発表した.以上,本年度の成果をもとに,平成15年度は現場施工による振動低減確認実験およびトンネルから発生する振動についての振動低減方法の提案について検討していく予定である.環境振動の地盤内伝播特性の把握及び合理的振動遮断対策の確立は早急の課題となっている.そこで平成14年度は遠心力場において衝撃・定常加振が出来るシステムを新たに開発・試作し,地表面を伝播する環境振動問題の振動遮断対策に関する系統的な遠心模型実験を行ってきた.一方,近年都市部では地下鉄道トンネルの近傍に施設や家屋等を建設したり、既存の建物直下に地下鉄道を建設したりする事例が増加している。このような場合、周辺地盤の変形問題だけでなく、地下鉄道から発生する地盤振動も重要な問題となっている.したがって,地盤内の伝播特性を正確に予測し,有効な振動遮断対策を施すことが必要となってくる。トンネルから地盤への振動伝播については,現場測定により計測した例がある.しかし,実際の現場では地盤物性・境界条件等が非常に複雑であり、振動の伝播メカニズムを十分に解明するのは困難な状況である。これらの背景から平成15年度は,地下鉄からの振動を遠心力場で再現する加振装置を開発し,簡単な境界条件の元で一様地盤内の振動伝播特性の把握に努めた.実験は6種類の周波数の正弦波をトンネルに設置した起振器から入力し,様々な位置への伝播状況を調べた.その結果,起振器、道床部分、トンネル下部では高周波数域での加速度の減衰はみられなかった.逆にトンネル上部,地中部,地表面においては高周波になるにしたがって減衰する傾向にあった。この傾向は現場計測結果と定性的に一致しており,今回開発した遠心場での地下鉄振動シミュレータが,実物を模擬していることが分かった.これらの結果は,加振システムの概要とともに,第39回地盤工学研究発表会に投稿した.平成16年度は,これまでに得られた知見をまとめるとともに,地下鉄振動の伝播特性の解明,有効な対策工の提案について検討していく予定である.環境振動の地盤内伝播特性の把握及び合理的振動遮断対策の確立は早急の課題となっている.そこで平成14年度は遠心力場において衝撃・定常加振が出来るシステムを新たに開発・試作し,地表面を伝播する環境振動問題の振動遮断対策に関する系統的な遠心模型実験を行ってきた.一方,近年都市部では地下鉄道トンネルの近傍に施設や家屋等を建設したり、既存の建物直下に地下鉄道を建設したりする事例が増加している。そこで平成15年度は遠心力場で地下鉄からの振動を再現する加振装置を開発し,簡単な境界条件の元で一様地盤内での実験を行った.今年度は平成15年度に完成させた加振装置を用いて,地下鉄からの振動伝播特性把握につとめた.
甲殻類の脱皮を制御するペプチドの生理作用、血中動態、産生分泌調節に関する研究

1.クルマエビ脱皮制御ホルモン(MIH)の測定系の確立昨年度、大腸菌で発見させた組換えクルマエビMIHに対する抗体を用いて、競合ELISAによるクルマエビMIHの測定系を確立した。本年度はさらに感度をあげるべく、二抗体サンドイッチELSA法によう測定系の確立を試みた。しかしながら、検出限界は昨年度確立した競合ELISAとほぼ同程度の50pg(5fmol)/wellであった。今後、より感度の高い標識法の検討や、より親和性の高い抗体を新たに作製するなどの工夫が必要と考えられた。2.クルマエビMIH様ペプチドのcDNAクローニングごく最近、香港の研究グループによりMIHと相同性を有するペプチドがクルマエビに存在することが示唆された。そこで、そのMIH様ペプチドをコードするcDNAをRT-PCR、3'-および5'-RACE法を用いて単離した。その結果、このペプチドはクルマエビMIHと68%の相同性を有していた。次に、MIH様ペプチドの組織別遺伝子発見をRT-PCRにより調べた。その結果、MIH様ペプチドは眼柄、胸部神経節、腹部神経節などの神経組織で遺伝子発現が観察された。3.クルマエビMIH様ペプチドの生物活性単離したMIH様ペプチドのcDNAを加工し、発現ベクターに組み込み、大腸菌を用いて組換えMIH様ペプチドを発現させた。得られた組換えMIH様ペプチドはin vitro培養系におけるY器官での脱皮ホルモン(エクジステロイド)の合成を抑制したものの、その活性はMIHと比べて約1/10と弱いものであった。このことから、クルマエビのMIH様ペプチドは生体内で脱皮抑制ホルモンとして働いているのではなく、何か他の生物活性を担っている可能性が高いと思われた。