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パプアニューギニアにおける太平洋戦争:占領地政策と歴史認識の形成に関する研究

本学術調査ではパプアニューギニアにおける太平洋戦争に関する日本人・オーストラリア人の歴史認識・日本軍によるラバウル周辺の占領地政策・戦争被害の実態・影響などの解明を試み一応の成果をあげることができた。研究成果は2回にわたって開催したシンポジウムで発表しその報告書をインターネット上のホームページ(http://www1.odn.ne.jp/caa76530/)に掲載しているので、詳細は各報告書を参照していただきたい。以下報告者名・報告書タイトルを紹介する。第1回シンポジウム平成10年7月21日第2回シンポジウム平成11年9月1-2日本学術調査ではパプアニューギニアにおける太平洋戦争に関する日本人・オーストラリア人の歴史認識・日本軍によるラバウル周辺の占領地政策・戦争被害の実態・影響などの解明を試み一応の成果をあげることができた。第1回シンポジウム平成10年7月21日第2回シンポジウム平成11年9月1-2日1) 98年度の調査研究は、パプアニューギニアの占領地行政および軍政資料について公文書および刊行文献の調査が中心であった。日本では、波多野、後藤、岩本(研究協力者)が各自分担し、戦後刊行された図書、戦記、雑誌、部隊史等を主に国会図書館、防衛庁戦史部等で調査を行った。その結果、関係出版物は図書等を含め1100点存在することを確認し、その大部分について概要を把握した。未刊資料としては、外交史料館にはラバウル進出企業について、防衛庁戦史部においては、海軍民政部の若干の史料を発見した。2)オーストラリアではネルソンが同様の調査を行い、98年9月には波多野、岩本が合流して公文書館、国立図書館、戦争博物館で集中的に調査を行った。その結果、戦後のオーストラリアによる占領地行政を含め、日本軍の占領施策に関する数百点のファイルを確認した。パプアニューギニアではキトアイが聞き取りと戦争損害補償について調査を行っているが、政情不安によって予備的調査にとどまった。フライが現地調査に赴いたが、やはり政情不安によって若干の聞き取り調査の手掛かりを得たにとどまった。3) 98年7月には、予定通り筑波大学においてワークショップを開催し、調査研究計画の打ち合わせとともに、3名が中間報告を行った。ワークショップの概要及び報告論文はインターネット上のホームベージで公開している(http//wwwl.odn.ne,jp/caa76530)。1)文献調査:オーストラリア国立公文書館を中心に資料収集を進め、同館では日本軍よりオーストラリア軍が接収したパプア・ニューギニア関係書類(日本語資料/約106ファイル)の存在を確認し、それらを検索した。同資料は占領地行政の実態および戦闘記録をも含み、日本の防衛庁戦史部等にも存在しないし貴重なものである。また、オーストラリア国立図書館ではパトロール報告(Patrol reports)と呼ばれるマイクロフィルム資料を調査した。本資料は日本軍撤退後のパプア・ニューギニアの住民の実態をオーストラリア行政官が克明に調査し報告したものであり、戦中の報告も含まれる。本資料は新発見ではないが、日本では全く知られていない。本資料の主要部分のコピーを作成した。2)聞き取り調査:とくにラバウルを中心にラエ、マダン地区において十数名の戦争体験者から聞き取り調査を行い、戦争被害と住民への影響、占領地施策の実態などについて基礎的データを収集した。本調査は協力研究者の岩本洋光氏および同レオ・シェップス氏に全面的に協力を仰いだ。またオーストラリア戦争記念館が収蔵する面談記録(Oral History)も収集した。3)報告会の実施:第1回(平成10年7月)は筑波大学において、第2回(平成11年9月)はオーストラリア国立大学において研究協力者も含めて開催した。第1回は3本、第2回は5本の論文が提出され、活発な議論を行った。なお、本学術調査はインターネットで公開している。
軸対称偏光素子を利用したマイクロマシンの光回転駆動

本研究の目的は、マイクロマシンの部品などの微小物体を顕微鏡下で光により回転駆動する新たな方法について、その基本特性を実験と理論の両面から明らかにすることにある。我々が独自に発案したこの光駆動法では、軸対称な構造を持つ偏光素子によって生成されたリング状光格子と呼ばれる特殊なレーザー光を用いる。このリング状光格子には、断面に環状に配置された複数の光スポットが含まれる。さらにこの光格子は、電気光学変調器を使ったレーザー光の偏光変調を用いて、中心軸のまわりに自在に回転させることができる。この光を顕微鏡下で微小物体に照射すると、環状の光スポットによってこの部品を多点で同時に捕捉することができる。この状態でリング状光格子を光軸のまわりに回転させれば、その微小物体も同時に回転できる。本研究で提案するこの方法を使えば、微小物体の回転方向、回転速度、回転加速度などを様々に、かつ容易に制御できるようになる。さらには長時間所望の角度で静止させることも可能なので、あたかもサーボモーターのような精密位置決めに用いることもできる。初年度は、まずこの原理に基づく光回転駆動方法について、その特性について基礎検討を行った。特に、この原理の強みを活かせる応用分野について検討を行ったところ、本法はマイクロマシンだけでなく、流体中の微小粒子の計測制御にも有望であることが判明した。そこでこの点を考慮し、より幅広い対象での実験を念頭においた装置の検討を行った。計画当初は、マイクロマシンだけをターゲットとしていたが、交付決定後の検討の過程で、本法には当初想定していた以上の応用の可能性があることが判明した。そこで、その新たな応用も含めて実験をすることを考えて、まずは実験系の再設計を行うこととした。初年度の基礎検討に基づき、改めて実験系を設計し直し、新たな系を再構築する。まずは、取り扱いやすい微小物体をトラップして回転制御の実証を行うとともに、基礎特性を実験と理論の両面から解析する。当初は研究開始後すぐに実験系を構築する予定としていた。だが上述のように、初年度の基礎検討の結果、実験系の再設計が望ましいことが判明したため、実験系の構築時期を後ろ倒しした。再検討した計画に基づき、次年度に実験系の構築と実験を行う。
特別支援教育における机上課題の遂行を促すための座位と課題内容

特別な教育ニーズをもつ児童(以下、ASD児)は学習課題を遂行するうえで座位姿勢のコントロールに問題があり、結果的に生じる姿勢の悪さが指摘されている。本研究において、その姿勢の悪さは、学習課題を時間内に正確に行うための代償的なものであることが分かった。また、定型発達児童においても難易度の高い学習課題を遂行する時に座位姿勢が悪くなりやすいということが分かった。以上の結果から、学習遂行時の姿勢の悪さは、児童が課題に集中し適応している現象と捉えて、支援することが重要である。論文の要旨:16名の定型発達児と16名のASD児の姿勢調整について調査した。COP(圧中心)は、側方、前後の変動を机上動作時に測定した。COPはTD児よりもASD児で側方の変動が有意に大きかった。ASDのより大きな変動は、全ての課題に共通するものではなく、いくつかの課題に見られた。STEFの課題中のより大きな変動は、ASDの課題遂行時間とは関係がなかった。ASD児の身体の変動は、課題実行を妨害するものではなく、課題遂行を補うものではないかと推測される。●2.実験IIの成果を論文「認知課題の遂行が児童の座位姿勢に与える影響」を執筆した。投稿学術雑誌は、「Motor Control」で現在、査読中である。論文の要旨:認知課題の遂行が児童の座位姿勢に与える影響について調べた。姿勢保持課題と比較して、認知課題実施時には、%筋活動量が低下した。複雑な計算課題実施時は,簡単に課題実施時に比べて、右腰部多裂筋以外の%筋活動量が低下した(p<0.05).前後方向の重心の動揺幅は、姿勢保持課題と比較して複雑な計算課題実施時に有意に大きくなった。●1実験1の目的:自閉症スペクトラム(ASD)児と定型発達児の座位姿勢の特徴について明らかにする。2実施内容:ASD児16名、定型発達児16名を対象として簡易上肢機能検査(STEF)を実施中に重心動揺を測定した。3結果:STEFの得点、所用時間と課題遂行内容(STEFの得点)に差はなかった。ASD児のCOPの変動は左右方向において定型発達児よりも大きく(p<0.001)、COPの前後変動と左右の変動比は両者が異なった結果を示した。ASD児におけるCOPの変動は、時間経過と一定の関係を示すものではなく、課題ごとに有意に変動した(p<0.05)。4成果:ASD児における座位姿勢の特徴(すべり落ちそうになる、体がねじれる他)は課題を時間内に遂行しようとする一つの適応的な運動として捉えられた。そのため、支援する側は可視により座位姿勢の評価を慎重に行うことが必要である。●1実験2の目的:通常学級に在籍する定型発達児童の課題内容や課題遂行時の姿勢制御の特徴を明らかにする。2実施内容:定型発達小学生28名を対象として、i安静直立ii簡単で時間制限のない課題iii複雑で時間制限のある課題が児童の座位姿勢に与える影響を表面筋電図、重心動揺、座位姿勢を比較した。また、課題の主観的難易度をアンケートにて測定した。3結果:アンケートの各課題の難易度に有意差が認められたことから課題の設定は適切であった。計測した全ての筋で、安静時と比較して各課題実施時に%筋活動が低下した。複雑な課題実施時には、簡単な課題実施時と比較して左右内腹斜筋と左腰部多裂筋の%筋活動が有意に低下した。安静時と比べて複雑な課題実施時は、前後方向重心動揺幅が有意に大きかった。4成果:複雑な課題時には、課題に集中することから姿勢保持に関わる筋活動が低下したといえる。以上から児童の姿勢の制御は実施されている課題の内容に関係することが分かった。26年度の研究実施課題は、1実験Iの成果を論文「ASD児の課題遂行における座位姿勢の特徴」と実験IIの成果を論文2「認知課題の遂行が児童の座位姿勢に与える影響」にまとめて学術誌に掲載すること3学校、教室内での特別な教育ニーズのある児童の姿勢と課題の捉え方を網羅した、「特別支援教育における作業療法」のパンフレット、ホームページ作成することであった。1については、16名の定型発達児と16名のASD児の姿勢調整について調査した。COPはTDよりもASD児で側方の変動が有意に大きかった。これらの成果は「Compensatory postural sway while seated posture during tasks in children withautism spectrum disorder.」としてOccupational Therapy International,21(4)166-75,2014.」に掲載された。2については、認知課題の遂行が児童の座位姿勢に与える影響を調べた。

姿勢保持課題と比較して、認知課題実施時には、%筋活動量が低下した。複雑な計算課題実施時は、簡単な課題実施時に比べて、右腰部多裂筋以外の%筋活動量が低下した(p<0.05).前後方向の重心の動揺幅は、姿勢保持課題と比較して複雑な計算課題実施時に有意に大きくなった。これらの成果は、Occupational Therapy Internationalに投稿し、査読後の修正が進められている。3については、27年3月にパンフレットが完成し、名古屋市教育委員会特別支援教育コーディネータの手で27年の訪問時に名古屋市立小学校に配布の協力を得ている。また、愛知県作業療法士会の特別支援教育研修会においても配布、広報の準備をしている。発達障害作業療法●研究の目的1について:通常学級に在籍する定型発達児童(TD)と発達障害児(ASD)の課題内容や課題遂行時の姿勢制御の特徴明らかにする.●研究の目的2について:課題を遂行するための適切な座位,椅子のサイズ,形状や課題のないようなどを提案する.成果:目的1については達成できた.2つの論文の学術雑誌への受理を目指す。研究Iは、軽微な修正で掲載までこぎつけている。研究IIについては、査読待ちの状況である.しかし,研究結果から児童の座位姿勢における重心の動揺や課題遂行時の筋活動の減弱と姿勢の崩れは,課題を遂行するための必要なことであることがわかった.これらの結果を踏まえて,研究IIの椅子のサイズ,形状,クッションの違いによる調査を再検討中である.●2.上記の成果をもとに、通常学級内での特別な教育ニーズのある児童の姿勢と課題の捉え方を網羅した、「特別支援教育における作業療法」のパンフレット、ホームページ作成は、すでに準備中である。以上により当初の2年目の目標は概ね達成してい23年度から予備的実験を進めていたため、本実験での重心動揺計(科研費で購入したツイングラビコーダ)での測定が順調であった。また、リクルート先の通常学級やASD児のご家族の研究への理解がありリクルートがスムースであった。また、実験2については通常学級(地域の小学校)の1室を借用して実験設備を整えることができたことが、小学生の学校生活を侵襲することなく児童の協力を得ることができた。以上の理由により、当初の計画どおりに順調に進んだと考えられる。●1.研究の目的IIについて:椅子のサイズ,形状,各種クッションを利用した実験を再検討する.●2.上記の成果をもとに、学校、教室内での特別な教育ニーズのある児童の姿勢と課題の捉え方を網羅した、「特別支援教育における作業療法」のパンフレット、ホームページ作成は、すでに準備中である1と2を更に進める予定である。1実験2の定型発達児童の課題内容と姿勢制御が明らかになつたので、今年度はASD児の実験に進む。2実験1と実験2の研究を英論文として、投稿中または投稿準備をしている。3名古屋市特別支援教育での児童の支援に役立てる。i通常学級の教員へのアンケートから児童の姿勢に関する相談についてまとめて、本実験から得られた成果をもとにして、学習課題遂行時の教員の支援の仕方をまとめるii姿勢のコントロールが課題学習とは関係なく著しく乱れる場合などはASD児特有の感覚過敏(聴覚、触覚など)からの影響が強いと考えられる。
マルチエージェントモデルを用いた温室効果ガス排出権取引と炭素税の政策評価

今年度は、昨年度に実施した研究を土台として、引き続き排出権取引に関する分析を主に進めた。今年度の課題の1つとして排出権取引モデルの中に諸制度を導入することがあり、これはモデルで想定する取引をより現実に近づけるためのものである。そこで、排出権取引に投機的な取引参加者が存在するケースや罰金制度を導入するケースを考え、それらの存在が取引(価格、量、金額など)に与える影響について分析を進めた。また、経済学的な分析にマルチエージェントモデルを用いることに理論的根拠がないと批判が聞かれるため、マルチエージェントモデルを排出権取引分析へ応用することの有効性を示す分析を行った。これは、マルチエージェントモデルと従来型の分析モデルで実際の排出権取引をシミュレートすることで前者の有効性を示すものである。今年度に論文誌に投稿し、また国内学会および国際会議で発表した研究成果は、主に昨年度の後半から今年度の前半に実施したものであり、マルチエージェントモデルと従来型分析手法の比較結果や上述した分析の結果の一部についてである。本研究の課題としてはエージェント(国、企業、個人など)の意思決定や学習システムの現実との比較や詳細化が挙げられるため、今後は今年度までに構築したモデルを精緻化し、分析を深めていく予定である。また、今年度の研究により得られた結果でまだ論文として投稿していないもの、あるいは学会発表を行っていないものに関しては、随時、投稿や報告を行っていく(一部、投稿中や学会発表が決定しているものもある)。今年度の研究では、研究課題に関するマルチエージェントモデルの構築とそのモデルを用いた温室効果ガス排出権取引と炭素税の分析を行った。これまでに構築したモデルは部分均衡的なモデルであり、排出権取引や炭素税を単独的に扱うものである。マルチエージェントモデルの性質上、排出権取引市場に関する分析を主に進めている。モデルの構築にあたっては、「国」をエージェントとしてとらえ、各エージェントの目的達成のための戦略や学習、意思決定方法などに焦点をあてた。また、市場における適切な取引方法や課税方法などについても考察した。今年度に論文誌などに投稿し、また国内学会および国際会議などで発表した研究成果は、研究実施計画にも記した従来型の経済分析モデルを用いた温室効果ガス排出削減、温室効果ガス排出権取引および、炭素税の政策分析に関するものが多くある。マルチエージェントモデルおよび、モデルを用いた分析に関する研究成果に関しては、現在、論文誌に投稿中であり、また来年度の国内学会および国際会議での準備を進めている(一部の成果に関しては発表済みあるいは発表することが決定している)。来年度の研究の展開としては、モデルの前提条件やエージェントの特性などについて精査することはさることながら、これまでに構築したモデルが部分均衡的なモデルであるため、排出権取引や炭素税が広く社会経済や産業などに対してどのように影響するのかについて一般均衡的な観点からの分析についても考える。また、従来型の経済分析により得られた分析結果との比較をする。
ABPM患者気道真菌叢（mycobiota）多様性と病態との連関

ABPA/ABPM症例から分離した真菌計102株をバンク化した。菌種を遺伝子解析により同定したところ,Aspergillus属38株、真正担子菌31株、Penicillium属16株、黒色真菌7株が主要な分離菌であった。Aspergillus属の内、A. fumigatus 21株、A.nigerとその関連種が8株であった。真正担子菌の内訳はTrametes属とBjerkandera属(6株ずつ)、Phanerochaete属(5株)、スエヒロタケ(4株)の4菌群が多かった。より網羅的に気道真菌叢を評価するため、18S rRNA遺伝子と5.8S rRNA遺伝子に挟まれたITS 1領域をPCR増幅し、次世代シークエンサーを用いて気道分泌物中の真菌を評価するシステムを構築した。ABPM 9例および好酸球性副鼻腔炎2例について解析し、ABPMのうち4例からはA. fumigatusが主に検出され、1例ではA. lentulusと真正担子菌が検出された。一方、培養でA. fumigatusが検出されたにも関わらず次世代シークエンサー解析では真正担子菌Trametes属が優勢(84%)で検出された症例があった。A.fumigatusに対するヒト好酸球の反応をin vitroで検討した。この結果、好酸球は細胞表面のCD11bや細胞内のSykを介してextracellular trap cell death (ETosis)に至り、extracellular trapsを放出してA. fumigatusを捕捉することが明らかになった。Extracellular trapsはDNaseによって消失することも確認された。また、好酸球ETosisは種々の殺菌作用を有する蛋白を放出するが、A. fumigatusはこれらに耐性を有していた。アレルギー性気管支肺真菌症(ABPM)は、気道内真菌に対する免疫・アレルギー応答により発症する重症気道疾患である。本研究ではABPM患者における気道真菌叢(mycobiota)を解析し、気道真菌叢とABPMの臨床像や免疫学的病態との連関を明らかにすることを目的としている。1.微生物叢解析システムの構築:初年度は次世代シーケンサーを用いた微生物叢解析に必要なシステムの構築を行った。IonPGM、MiSeqなどの大型次世代シークエンサーを用い、直接シークエンス法と18S ribosomal RNAのITS領域や16S ribosomal RNAなどの真菌・細菌特異的配列をPCR増幅する方法を比較検討した。rRNAPCRの有無で微生物叢解析の結果は異なり、PCR産物での解析結果の方が培養結果と合致度が高かった。特にヒト由来のDNAの混入が多い検体では直接シークエンス法での精度が低かった。小型でフィールド研究でも使用可能な次世代シークエンサーMinIONについても検討したが、IonPGM、MiSeqなどの大型シークエンサーと比べて精度が低かった。この点についてソフトウエアの遺伝子配列アライメント条件を緩めることである程度遺伝子リード上位の微生物での相似が若干高めることは可能であったが、デバイス自体の精度が不足していると考えられた。2.気道内真菌叢と好酸球性粘液栓との関連:アレルギー性気管支肺真菌症の病態の主体と考えられる好酸球性粘液栓の形成において、真菌が好酸球ETosisにともなうDNA trap放出を介して、粘性の高い粘液栓形成に寄与していることが示唆された(未発表データのため詳細は省略)。2016年度の研究では真菌叢解析システムの構築を優先的に進めたため、予定よりも臨床検体の解析件数が少なかった。初年度に構築した次世代シーケンサーを用いた微生物叢解析システムを用い、実際に10症例のABPM患者の気管支粘液栓サンプルを用いて検討を行った。うち9例では真菌由来18S rRNA遺伝子ITS領域がPCR増幅可能であり、真菌の同定が可能であった。同様の病態を呈する好酸球性鼻副鼻腔炎症例2例でも同様の検討を行ったが、検出される真菌叢のプロフィールは下気道とは全く異なっていた。1.ABPM患者の気道内真菌叢解析初年度に構築した次世代シーケンサーを用いた微生物叢解析システムを用い、実際に10症例のABPM患者の気管支粘液栓サンプルを用いて検討を行った。うち9例では真菌由来18S rRNA遺伝子ITS領域が増幅可能であり、真菌の同定が可能であった。しかし、5例では亜門レベルまでしか特定ができなかったため、他のデータベースでの検証が必要と考えられた。2.気道内真菌叢と好酸球性粘液栓との関連アレルギー性気管支肺真菌症の病態の主体と考えられる好酸球性粘液栓の形成において、真菌が好酸球ETosisにともなうDNA trap放出を介して、粘性の高い粘液栓形成に寄与していることを証明し、J Allergy Clin Immunol誌に報告した。

菌種を遺伝子解析により同定したところ,Aspergillus属38株、真正担子菌31株、Penicillium属16株、黒色真菌7株が主要な分離菌であった。Aspergillus属の内、A. fumigatus 21株、A.nigerとその関連種が8株であった。真正担子菌の内訳はTrametes属とBjerkandera属(6株ずつ)、Phanerochaete属(5株)、スエヒロタケ(4株)の4菌群が多かった。より網羅的に気道真菌叢を評価するため、18S rRNA遺伝子と5.8S rRNA遺伝子に挟まれたITS 1領域をPCR増幅し、次世代シークエンサーを用いて気道分泌物中の真菌を評価するシステムを構築した。ABPM 9例および好酸球性副鼻腔炎2例について解析し、ABPMのうち4例からはA. fumigatusが主に検出され、1例ではA. lentulusと真正担子菌が検出された。一方、培養でA. fumigatusが検出されたにも関わらず次世代シークエンサー解析では真正担子菌Trametes属が優勢(84%)で検出された症例があった。A.fumigatusに対するヒト好酸球の反応をin vitroで検討した。この結果、好酸球は細胞表面のCD11bや細胞内のSykを介してextracellular trap cell death (ETosis)に至り、extracellular trapsを放出してA. fumigatusを捕捉することが明らかになった。Extracellular trapsはDNaseによって消失することも確認された。また、好酸球ETosisは種々の殺菌作用を有する蛋白を放出するが、A. fumigatusはこれらに耐性を有していた。1.ABPA患者の気道内真菌叢解析初年度の検討により、気道真菌叢解析には18S ribosomal RNAのITS領域の真菌特異的配列をPCR増幅し、大型次世代シークエンサーIonPGMを用いて解析するシステムの準備が整った。今後は実際にABPM患者の気道由来サンプル(喀痰、気管支洗浄液、粘液栓)を用いての検討を開始する。また、同様の病態を呈する好酸球性鼻副鼻腔炎症例でも検討を行い、上気道と下気道での真菌叢の比較検討を行う。2.気道内真菌叢と好酸球性粘液栓との関連アレルギー性気管支肺真菌症の病態の主体と考えられる好酸球性粘液栓の形成において、アスペルギルスが好酸球ETosisにともなうDNA trap放出を介して、ABPM患者の気道で認められる粘性の高い粘液栓形成に寄与していることが確認できた。今回の検討では標準真菌株を用いたが、今後は、我々が真菌バンクに蓄積してきた臨床分離真菌株を用いて同様の検討を行い、好酸球ETosisを誘導しやすい真菌の特定とその特性を明らかにしていく。1.ABPA患者の気道内真菌叢解析18S ribosomalRNAのITS領域の真菌特異的配列をPCR増幅し、大型次世代シークエンサーIonPGMを用いて解析するシステムでABPM患者の気道内真菌叢解析が可能であった。しかし、約半数の症例では亜門レベルまでしか特定ができなかったため、連携研究者の所属する千葉大学真菌センターなどの他のデータベースでの検証が必要と考えられた。また同時に、症例数をさらに増やして解析を進める予定である。
マザリナード文書の電子化：次世代型コーパスの構築と新しい研究環境に関する総合研究

本研究は東京大学総合図書館所蔵コレクション『マザリナード集成』約2700点を完全デジタル化し、世界に先駆けマザリナード文書のオンライン・デジタルコーパスとしてインターネット上に公開した。これにより世界的にも貴重な原資料の保護と継承のみならず、新たな学術研究の可能性を開くことに貢献した。本研究により実現したコーパスの特徴は従来型データ・ベースと異なり、研究者によって絶えず更新され、最新の知識が一般にも共有されることである。日本が発信したこの新しい知の共有・集積方法(マザリナード・プロジェクト)は最も先端的かつ学際的な「マザリナード文書の研究用プラットフォーム」として国際的に機能し始めている。マザリナード文書電子化の基盤になる東京大学所蔵コレクション2700点の転写作業がほぼ終了したので、予定より早く画像とテクストデータによるオンライン・データベースの構築に着手し、学術的研究サイトとして機能させる基本設計をWeb上で実験的に運用し始めた。このコレクションの公開にあたっては、所有者である東京大学総合図書館と慎重に協議を行い、覚書を交わすにあたって知的財産権の専門家から法的知識の提供を受け、インターネットを利用する新しい研究環境の課題をひとつ解決することができた。コレクションの由来は資料解題として学習院大学人文科学研究所紀要に発表した。つづいて新しい研究者コミュニティの創成に関しては、まず、日本仏語仏文学会にて本研究プロジェクトを紹介し、一分野の活性化のみならず、今後の研究全体を活性化しうるきわめて有効な方法論として関心を集めた。国外ではフランスにおいて、大学研究者や同様のコレクションを所蔵する図書館に呼びかけ、単なる情報の交換にとどまらない生産的なネットワークを構築しつつある。3月にはいよいよ国内外に向けて専門領域を超えた参加を呼びかけるメッセージを発信した。日本から発信された新しい研究への呼びかけに、ドイツ等からも反応があり、日本がこのプロジェクトを用意したことに驚きと称賛が寄せられている。本研究プロジェクトの進捗状況、新しく得た知見、これまでの研究成果もブログとしてWebに公表している。本研究の主眼であるマザリナード文書の電子コーパスは平成23年3月に基礎的な検索機能を備えて一般公開されたが、本年度は次の3点でさらに精度と機能を向上させた:テクスト・データ転写ミス修正、文献情報の追加、検索機能の強化(特に実質的国際基準であるMoreauの整理番号による検索が可能になったことは重要である)。これらの作業は後で述べるこの電子コーパスを中心に形成されつつある研究者コミュニティの学際的交流からもたらされる専門知識によって一層完成度を高めることができた。特に本年度は世界で初めてマザリナード文書の電子コーパスを構築、実用の段階に至ったという研究史上に残る重要な業績を残したが、それが日本で成し遂げられたこと、しかも東日本大震災という未曾有の災害に見舞われながらも、日本政府の学術支援と大学の臨機応変な協力によって研究計画が維持・継続されたことに海外の研究者(特にフランス)から瞠目と深い敬意が示されたことは特筆しておく。電子コーパスの公開により新しい研究者コミュニティーの創成は次の段階に入った。特にマザリーヌ図書館との協力体制を強化し、フランス国立図書館からの協力承諾も得ることができた。加えてグルノーブル、エクサンプロヴァンス、トロワ、ルーアン図書館のコレクションを調査し、大学研究者と協力し新しい研究環境における共同作業のあり方、教育現場への還元方法等について具体的な計画を提案した。学術研究の教育への還元としては、具体的に次の2つの成果を挙げておく。海外ではフランス・パリ大学の招聘により、この電子コーパスを使った博士課程・模擬研究セミナーを行い、インターネット上でライヴ配信(現在は録画公開)された。これは本研究を国際的に紹介することにも役だった。国内では、明治学院大学フランス文学科の「古典期フランス文学」の授業において、日本語で一般の人にも理解されるように本研究サイトの解説の一部が翻訳された。以上のように研究者のみならず教育現場にも還元することが可能になり、本研究は次世代型コーパスの構築と同時に、着実に新しい研究環境を組織・展開する国際的な学術実験として成長した。本年度における最も大きな進展は、本研究により世界に先駆けて実現したマザリナード文書のオンライン・デジタル・コーパスがより完成度を高め、国際的にも認知されたことである。まず、本研究の核となるコーパスの特徴はWeb上で公開され、誰にでも閲覧できると同時に、研究者がそこに最新の知を蓄積できるところにある。従来の、完成した一個のコンテンツとして公開されるオンライン・コーパスとはそこが根本的に異なっている。研究成果を履歴として記録しながら、絶えず更新されるからだ。したがって最終的な完成形をもたない。これが最も大きな特徴であり、これまでにない構想ゆえに、理解されるのが難しかった。

しかし、本研究グループの積極的な働きかけにより、日本から発信したこの新しい研究環境の提案はフランス国立図書館、マザリーヌ図書館の認知を得、国境を越えたオンライン・コーパスmazarinades.orgを中心とする研究者コミュニティが誕生しつつある。その成果はボルドー・モンテーニュ大学国際シンポジウムでの招聘講演で発表した。本年度は研究者用に17世紀のフランス語を現代フランス語に自動変換して、さらにその正確さをチェックするプログラムを開発し、カタログ部分のインターフェースの不具合を改善し、コーパスそれ自体の機能を充実させ、「本研究最終年度としての完成形」に近づけた。予算配分はそのためのプログラムを最優先し、成果を保全するため2台のストレージ(HD)を購入した。カタログの書誌情報(手入力)は前年度の50%から80%まで進んだ。また、転写作業が一年目で終了したことにより、前年に引き続きその分の労力を教育現場への還元に集中し、明治学院大学仏文科授業にて本研究課題のコーパスを利用した新しい研究方法を実践し、一方パリ第3大学博士課程対象の公開セミナーでは同時にこれが日本から発信された研究方法であることを明示した。本年度の最も大きな進展は、本研究によりデジタル化および検索が可能になった東京大学所蔵マザリナードコレクションのカタログをWeb上で公開できたことである。文献情報の追加も50%まで達成でき、本研究の次世代型コーパスはいよいよ実用の段階に入った。この進展にともない、コレクションの所有者である東京大学総合図書館と公開に伴う諸問題の解決について協議し、その協議内容は必ず、将来的に増加すると見込まれるWebにおける資料公開、人文研究の新しい方法論、ならびに研究環境の整備に役立てられるものと確信する。同時に、上記の課題に関しては、フランスの大学研究者、図書館関係者とも協議し、国際シンポジウムの準備を開始した。本研究の実現に関しては海外の研究者から常に驚きと称賛を寄せられているが、コーパスが完成度を増したことによって、本年度は我が国が新しい研究分野の開拓を実現したのだとの実感がより一層強く手ごたえとして感じられた。もうひとつ特筆すべきことは、研究者の作業場となるだけでなく同時に広く一般にも公開されているこのコーパスを使って、教育現場への還元が具体化したことである。日本に言及しているマザリナード文書の現代語訳が学習院大学フランス語圏文化学科と明治学院大学フランス文学科の学生4名によって完成し、Web上で紹介された。これはフランスに先駆けて、日本人の大学生によるマザリナード文書の初めての現代語訳として歴史に残る事例となろう。さらに本年度はパリ第三大学だけでなく、ボルドー第三大学においても公開のセミナーを行い、より広い層に本研究が認知されるよう務め、ここにおいても昨年度以上の手ごたえと具体的な反響を得ている。本研究の過程は透明性を確保するためすべてWeb上に公開しているが、それは同時に本研究の認知度を高めるためにも役立っていると確信する。平成23年度の電子コーパスを「一部研究者に公開する」という課題は「全体を一般に公開し、登録された研究者が編集作業に携われる」段階まで大きく進展した。
抑制性神経振動子による情報の脳内表現と処理

脳の神経回路の活動レベルは抑制性細胞によって調節されると考えられているが,抑制性細胞のシステムレベルでの働きについて十分な理解は得られていない。本研究では,海馬などで見られる抑制後リバウンド(PIR)電位の機能に解釈を与えるため,発火潜時に注目した神経興奮膜のシミュレーション解析を行い,PIR発火による神経振動子がパターン情報の短期的保持に関わる興味深い性質を持つことを明らかにした。モデルとしては,EPSPとIPSPを作るチャネルを追加したHodgkin-Huxley方程式を用いた。我々はまず,IPSPの時定数(持続時間)が数ms程度と短い場合,PIR発火の発火潜時がIPSPの振幅に大きく依存しないという特徴を見出した。次に,2個の神経細胞を強い相互抑制で結合したPIR神経振動子2組からなる結合振動子系を構成し,各神経振動子に与えたトリガー刺激の時間差が,その後の持続的振動の過程でどう時間発展するかを調べ,小さな初期時間差が拡大される条件を見出した。次に,上の結合振動子系を多数の神経振動子からなる系に拡張し,以下のことを明らかにした。1.各神経振動子に異なる時刻で初期刺激を与える場合,時間的に隣接して刺激された振動子間の発火時間差が常に正または0となるようなパラメータ設定が可能である。また,時間差が振動周期の数10倍以上の時間に亙ってゆっくりと変化して平衡状態に収束する場合がある,すなわちアナログ情報を長時間保存できることがある。2.上と同様の初期刺激に対して,振動子間の発火時間差が常に正のままで周期的または概周期的に時間変化する場合があり,この時には「一部の振動子間の発火時間差が0となることで外部刺激の順序が失われること」がなくなり,結果的に順序の記憶機能が増強される。
個体の高次生命機能の発達/分化におけるDNA損傷修復機能に関する研究

MLL遺伝子の再構成を示す乳児白血病においてAtaxia-Telangiectasia (AT)の原因遺伝子ATMの胚細胞変異を同定した。ATMはトポイソメラーゼ阻害薬によるDNA損傷に対し、細胞周期チェックポイントの機能に重要であり、その障害はDNA損傷存在下でのG2/M期の進行を許してしまう。その一方でMLLはトポイソメラーゼによる切断部位を有し、阻害薬によって切断が固定されることから、細胞周期チェックポイントの中でもG2/M期チェックポイントの障害とMLL遺伝子転座の関連が疑われると考え、細胞周期解析とFISH法を組み合わせた技法によってMLL遺伝子の転座がM期を乗り越えることで発生することを明らかにした。Artemisは重傷複合型免疫不全症の原因遺伝子として単離同定された。Artemis異常を呈する患者細胞は強い放射線感受性を示す。このことはArtemisがDNAの2重鎖切断修復に密接な関連を持っていることを示唆している。ArtemisはDNAの2重鎖切断に対してATM依存性にリン酸化されることを明らかにした。リン酸化部位はSQ/TQモチーフに存在すると予想されるがArtemisにはこのようなモチーフが8カ所存在する。T91A,T251A,S516A,S534A,S538A,S553A,S562A,S645Aの各ミュータントを作成し、ゲルシフトアッセイによるリン酸化部位の同定を試みた。その結果S645がリン酸化部位であることを明らかにした。ArtemisがDNA二重鎖切断に際してリン酸化を受けることを発見し、そのメカニズムの解析を行った.このリン酸化の経路を解明するために、DNAPK欠損細胞、ATM欠損細胞、Chk2欠損細胞などの各種細胞パネルを用い、リン酸化の有無を解析した。その結果、予想に反してDNA-PKにもChk2にも依存性はなく、完全にATM依存性であることが判明した。このことはATM欠損細胞にATM発現ベクターを導入することによってartemisのリン酸化が回復することによって裏付けられた。さらに、この発見の重要性に基づいて、ATM下流においてDNA損傷シグナルの伝達とともに増幅に関わると考えられるMre11/Nbs1/Rad50(MRN)との複合体形成の有無を解析した。その結果DNA二重鎖切断に伴ってArtemisがリン酸化を受けると共に、MRN複合体との複合体形成が進むことが明らかになった。このことからArtemisは従来考えられていたDNA-PKによるリン酸化とそれによる抗原受容体のVDJ再構成に重要な役割を果たすのみならず、DNA二重鎖切断修復に重要な機能を果たす分子であること、またそれに際してATM依存性経路が重要であることが明らかになった(現在JEM誌投稿中)。乳児白血病患者においてMLL遺伝子異常の頻度が高く、この現象がTopoisomerase IIαインヒビターによって引き起こされる二次性白血病でも認められることと、過去の研究においてAT患者細胞がTopo IIインヒビターに高感受性を示すことから乳児白血病患者におけるATM異常の関与を疑い、遺伝子の解析を行い、1例でミスセンス変異を認め、このミスセンス変異が正常ATMの機能を抑制するドミナントネガティブ効果もつことを見いだした。ATMは細胞周期チェックポイントの重要な分子であることから、G2/M期、ならびにスピンドルチェックポイントとMLL遺伝子の切断の関係をMLLの5'側、3'側をプローブとしたFISH法により解析した。その結果、正常細胞ではTopoIIインヒビターによってMLL遺伝子の切断とcleavable complex形成がおこるが、細胞周期はM期をこえず、MLL遺伝子の切断端の位置が変化することはないが、ATM欠損細胞ではM期からG1期へ進行する細胞集団が存在すること、さらにG1期へ進行した細胞において染色体のダイナミックな変化がおこり、MLLの切断端の位置か大きく変化することを発見した。このことはTopoIIインヒビターによるDNA二重鎖切断の修復と細胞周期チェックポイントの正しい制御が染色体異常の進展を防ぐ重要な要因であることを物語っている。MLL遺伝子の再構成を示す乳児白血病においてAtaxia-Telangiectasia(AT)の原因遺伝子ATMの胚細胞変異を同定した。

ATMはトポイソメラーゼ阻害薬によるDNA損傷に対し、細胞周期チェックポイントの機能に重要であり、その障害はDNA損傷存在下でのG2/M期の進行を許してしまう。その一方でMLLはトポイソメラーゼによる切断部位を有し、阻害薬によって切断が固定されることから、細胞周期チェックポイントの中でもG2/M期チェックポイントの障害とMLL遺伝子転座の関連が疑われると考え、細胞周期解析とFISH法を組み合わせた技法によってMLL遺伝子の転座がM期を乗り越えることで発生することを明らかにした。Artemisは重傷複合型免疫不全症の原因遺伝子として単離同定された。Artemis異常を呈する患者細胞は強い放射線感受性を示す。このことはArtemisがDNAの2重鎖切断修復に密接な関連を持っていることを示唆している。ArtemisはDNAの2重鎖切断に対してATM依存性にリン酸化されることを明らかにした。リン酸化部位はSQ/TQモチーフに存在すると予想されるがArtemisにはこのようなモチーフが8カ所存在する。T91A,T251A,S516A,S534A,S538A,S553A,S562A,S645Aの各ミュータントを作成し、ゲルシフトアッセイによるリン酸化部位の同定を試みた。その結果S645がリン酸化部位であることを明らかにした。
mRNA核外輸送系における熱ショック応答の分子機構

我々は、oligo-dTをプローブに用いた分裂酵母のin situ hybridizationによって、急激な熱ショック処理(42°C)が、mRNAの核から細胞質への輸送を阻害し、輸送されなかったmRNAの核小体への蓄積を誘発すること見いだした。このことは、酵母においては核小体がmRNAの核外輸送に何らかの形で関与している可能性を示唆する。また、我々が最近分離した一群のmRNA核外輪輸送変異株のうちの一つ(mrt2)において、急激な熱ショックストレスを与えたときと同様に、制限温度下で培養すると、mRNAが核小体領域に蓄積することを見いだした。mrt2を相補する遺伝子をクローニングしたところ、GTPase Ranに対するguanine nucleotide exchange factorをコードするRCCIの相同遺伝子であることが判明した。また、熱ショック蛋白をコードするmRNAの挙動を解析するため、mRNAの核外輸送を阻害する42°Cで熱ショックをおこなった細胞から調製した抽出液と、hsp104に対する抗体を用いてWestern blotを行ったところ、ほとんどのmRNAの核外輸送が阻害されているにも関わらず、hsp104蛋白の発現が誘発されていることが判明した。このことは、hspのmRNAが通常の細胞mRNAの核外輸送系とは異なる機構で細胞質へと輸送されている可能性を強く示唆している。hspの発現機構に関しては、遺伝子の転写、蛋白への翻訳、mRNA安定性など色々な段階で通常のmRNAの発現機構には無い特殊性を持つことが知られており、mRNAの核から細胞質への輸送レベルにおいても、hsp mRNAに特異的な輸送機構が存在している可能性は十分考えられる。
分子性結晶中の光エネルギー散逸過程解明への挑戦

本研究においては、光異性化によって生成する分子が基底状態においても安定に存在することを利用して、結晶中の分子間相互作用とエネルギー散逸機構、およびダイナミクスについて解明することを目的として実施し、以下の成果が得られた。(1)1,2-bis(2,5-dimethyl-3-thienyl)-perfluorocyclopentene(DMTF)の開環体微結晶に紫外光を照射し、閉環体を生成させると2つの構造の異なる閉環体が共存することを発見した。溶液中では安定に存在しない、構造が歪んだ分子がなぜ結晶中で安定に存在することができるかについてクラスターモデルを用いて説明できた。(2)1,2-bis(3-methyl-5-phenyl-2-thienyl)perfluorocyclopenteneのピコ秒時間分解ラマン分光ではストークスラマンバンドが観測されたが、アンチストークスラマンバンドが観測されなかった。結晶中では溶液に比べて振動緩和がかなり速いことを示唆している。(3)4'-N,N-diethylammino-3-hydroxyflavone結晶には針状結晶と板状結晶が存在することを見出した。これらの結晶においては分子間水素結合によって異なる構造をもつ2量体が形成されている。針状結晶は芳香環がねじれているが、板状結晶は平面的である、二つの結晶の蛍光スペクトルの温度変化を測定したところ、針状結晶の場合にはNormal型分子からの共鳴蛍光の他に電荷移動による発光が観測された。Normal型分子の励起状態と電荷移動状態の間にはポテンシャル障壁が存在することが分かった。これは、極性溶媒中の励起状態とは異なる新規な結果である。板状結晶からは、電荷移動状態からの発光のみが観測された。このように励起状態ダイナミクスは結晶構造に著しく依存することが示された。最近、結晶状態におけるフォトクロミズム研究が注目されている。その理由として、結晶構造だけでなく、結晶の形態が変化するような新規な興味深い現象が報告されている点が挙げられる。代表的なフォトクロミック分子であるジアリールエテン類は、開環体、閉環体ともに熱的に安定である特徴をもっている。この性質は、分子の構造やダイナミクスを調査するために様々な周波数分光および時間分解分光の適用を可能にさせる。本研究では、まず、結晶中のエネルギー散逸過程の研究に適した分子を見出すことに着手した。その条件としては、反応物と生成物の電子・振動状態を明瞭に区別できることが重要である。1,2-bis(2,5-dimethyl-3-thienyl)perfluorocyclo-pentene微結晶の開環体-閉環体のFTラマン分光を行った結果、開環体と閉環体のラマンバンドを区別できた。開環体結晶に紫外光を照射すると、S..S距離が0.24A長い歪んだ閉環体が生成することが知られている。歪んだ閉環体と歪んでいない閉環体を開環体からの閉環反応によって同時に観測された。歪んだ閉環体と歪んでいない閉環体の生成比は4:1と決定された。安定に存在する歪んだ閉環体のラマンバンドを観測することができた。歪んだ閉環体は、周囲の開環体との分子間相互作用によって安定化していることが量子化学計算から示唆された。歪んだ閉環体が隣接すると、歪んでいない閉環体に構造変化すると推定される。紫外光照射によって生成した1,2-bis(3-methyl-5-phenyl-2-thienyl)perfluorocyclo-penteneの閉環体におけるエネルギー散逸機構を調査するためにアンチストークスラマンバンドの測定を行った。現在のところ弱いシグナルが得られている。S/N比の改善について検討している。
磁気共鳴現象を用いた体深部埋込機器へのエネルギー・情報伝送

磁気共鳴現象を用いて体内埋込型補助人工心臓に対してエネルギーや情報の伝送を行う装置を開発すべく、磁気共鳴現象用コイルの小型化・伝送信号用回路の開発・磁気共鳴現象によるエネルギー伝送のin vitro試験を行った。生体への埋め込み可能なコイルが完成し、30-50W出力の送信機は完成したが、高周波領域での受信機の高効率化が実現できなかったため、システムとしての効率が低く、従来のエネルギー伝送方式の方が有利であるとの結論となった。本研究は、ケーブルやコネクターを一切必要としない、究極の完全体内埋込型補助人工心臓の完成を目指して、新たな原理を用いて胸腔内や腹腔内など体深部に埋込まれた補助人工心臓に対して直接エネルギー供給を行うと共に、情報伝送を行う装置の開発を目的とする。平成22年度は磁気共鳴現象用コイルの小型化、伝送信号用回路の開発、磁気共鳴現象によるエネルギー伝送のin vitro試験を行った。磁気共鳴現象用のコイルは高周波での駆動を行うため、配線による表皮効果が問題となる。そこで、巻き線自体にリッツワイヤを用いることで、表皮面積の拡大を行い、コイル巻き線の銅損の低減を図った。現在までに、エポキシ樹脂モールド後に直径7cm以下、厚み1cm以下となるコイルが完成し、コイルそのものは生体への埋め込みに耐えうるものが完成した。伝送信号用回路の開発は送信機と受信機の開発からなる。送信機はエネルギー変換効率の向上を狙ってMOSFETをHブリッジ型に構成し、スイッチング回路で高周波を発生することとした。現在までに数MHzまでの帯域で周波数をプログラマティックに調整可能で30-50W程度の高周波出力が可能な回路が実現できており、送信機としては十分な性能が得られるものが完成している。一方、受信機に関しては高効率化を狙って同期整流を試みているが、スイッチングのタイミングが合わないためうまく動作しておらず、ダイオードによる整流のみが実現できている。エネルギー伝送に関しては受信機での損失が大きくシステム効率としては50%を割り込んでおり、有効なエネルギー伝送が実現できなかった。平成23年度は昨年度に引き続き磁気共鳴現象によるエネルギー伝送のin vitro試験を行った他、伝送信号用回路への情報伝送機能の付加と完成モデルの試作を行った。エネルギー伝送の効率向上に関しては、送信コイル-受信コイル間でのエネルギー伝送効率の向上と、送信機および受信機のエネルギー変換効率の向上の二点について考慮する必要がある。送信コイル-受信コイル間のエネルギー効率に関しては、そもそも受信コイルを小型化したため、効率向上は非常に困難であり、限界があることが判明した。また、送信機及び受信機のエネルギー効率の向上については、いずれも100kHz程度の低周波では90%以上と高効率のものが実現したが、当初の目標周波数である、数MHzになると効率が低下し、改善は実現できなかった。伝送信号用回路への情報伝送機能の付加に関しては、情報伝送機能の付加方法として、発信器の発振周波数を切り替えるとエネルギー伝送量が変化する性質を利用して実現した。周波数の切り替え回路及び伝送量の変化は観察でき、伝送信号用回路へ情報伝送機能を付加することは可能であるとの結果が得られた。完成モデルについては、試作を行ったものの、システム全体の効率が低いため、総合的には従来のエネルギー伝送方式の方が有利であるとの結論となった。
高齢者介護における家族介護者とホームヘルパーのストレス

「高齢者保健福祉推進十か年戦略」でも、ホームヘルプ・サービスは在宅福祉の三本柱のひとつとして位置づけられ、在宅要介護老人の介護を支えるサービスとして期待はますます高まっている。本研究は在宅高齢者の介護を支える家族介護者とホームヘルパーの各々のストレス軽減に関与する諸要因を、ストレス理論に基づく分析枠組や測定尺度を用いて明らかにすることを目的としている。今回はホームヘルパーのストレスに関する調査を実施し、その結果を分析することに重点をおいたが、松岡が1994年に実施した家族介護者のストレスに関する調査結果との比較も試みた。ホームヘルパーに関しては、長野県内のホームヘルパー479名を対象とした調査から得られたデータ(有効回答率78.7%、有効票377)を用いて分析した。調査は市町村社会福祉協議会の協力を得て行われた。ストレッサーおよびストレス反応の測定指標の作成と、その妥当性、信頼性に関して検討を加え、ホームヘルパーのストレス構造と関連要因との関係を検討した。ストレッサーは、ホームヘルパーとして働く中で遭遇する不快な出来事となるものを想定して12項目から成るスケールを作成した。これらの項目はある程度の頻度をもって出現し、スケール内の信頼性係数は.80であった。因子分析の結果「ケ-ルに関わる因子」「上司や同僚に関する因子」「勤務に関する因子」の3因子から構成されていることが明らかになった。ストレスの反応の測定は、12項目からなるスケールを作成し、因子分析によって「抑うつ気分・怒り因子」「不安因子」「不機嫌因子」の3因子が抽出された。ホームヘルパーのストレスの軽減には排除できるストレッサーを取り除くと共に、欠勤時に代わりのヘルパーがケースを訪問する体制を整え、保健医療との連携を図るなど、組織的資源の充実を図ることが有効であることが明らかになった。
貴金属微粒子を芯物質とするナノスケールエッグシェル微粒子の創製

本研究室では、マイクロエマルション系にはポリオキシエチレンセチルエーテル/シクロヘキサン系を用い、水と界面活性剤のモル比が23の条件下で、Rh等の貴金属超微粒子を芯物質とし、その周りを金属酸化物(シリカ、SiO_2)で被覆した包接構造を有する微粒子をナノスケールで調製することに成功した。本年度は、微粒子調製時の溶液の温度、SiO_2原料である珪酸エチル(TEOS)の加水分解条件を変化させることにより、Rh粒子径とSiO_2構造の制御を試み、これらの構造因子が触媒機能(例としてCO水素化反応について検討)に及ぼす影響を調べた。Rh微粒子調製時の溶液の温度を40°C70°Cで変化させることにより、Rh粒子径のみを3.0nm4.9nmの範囲で制御することができた。また、TEOS加水分解時のTEOS添加量、アンモニア濃度を変化させることによる、SiO_2層厚み、SiO_2細孔構造を制御することができた。SiO_2層の平均細孔径は約1.0nmであり、アンモニア量によって細孔容量が変化した。これらのRh-SiO_2包接微粒子を用いてCO水素化反応を行ったところ、反応律速下で水素化反応が進行していることが明らかとなった。一方、このRh粒子径範囲では、生成物選択性はほぼ一定であった。SiO_2細孔容積が大きい包接微粒子ほど、触媒活性が高くなり、さらに工業的に有用な炭素数2以上の含酸素化合物が選択率40%以上で得られた。これは、SiO_2細孔容積が増大する、すなわちSiO_2の空隙が大きくなるに従い、気相と接触可能なRhの活性サイトが増加したためと考えられる。本研究では,貴金属を芯物質として周りを金属酸化物で包接した構造のエッグシェル(EggShell,EG)粒子をナノスケールで創製することを目的とする.本年度は,種々の分子集合体中で調製条件を変えながら貴金属→金属酸化物の順で逐次的に超微粒子を調製し,EG微粒子の構造と調製条件との対応を調べた.まず,芯物質および被覆物質としてRhおよびSiO_2をそれぞれとりあげて,種々の分子集合体中でEG微粒子の調製を試みた(後述するWは23で一定).その結果,ポリオキシエチレンセチルエーテル/シクロヘキサン系の逆ミセル溶液を用いた場合にEG微粒子が形成されることがわかり,特にポリオキシエチレン鎖長が15のものを用いた場合に最も均一なEG微粒子が形成された.このEG微粒子のRh粒子径は3nmで,SiO_2層の厚みは約20nmであった.次に,この逆ミセル溶液を用い,SiO_2形成時間(5180分)を変えてEG微粒子を調製した.その結果,形成時間の長さによらず常にEG構造が得られ,形成時間が短くなるほどSiO_2層が薄くなることがわかった.すなわち,SiO_2形成時間によってEG微粒子のSiO_2層の厚みを制御できることがわかった.また,逆ミセル溶液中に含まれる界面活性剤と水のモル比(W)が生成する微粒子の構造に及ぼす影響を調べたところ,W=23近傍でのみ均一なEG構造が形成されることがわかった.なお,W<23ではEG微粒子がランダムに凝集した構造となり,W>23ではEG微粒子が1次元的に連結した構造が形成された.Wは逆ミセル形態に関係するパラメータであるので,この結果は,EG構造形成に逆ミセルの形態が強く関与していることを示している.そこで,逆ミセル溶液の電気伝導度測定を行った結果,棒状の逆ミセルが連結した3次元網目構造がEG構造形成機構に関与していることが示唆された.本研究室では、マイクロエマルション系にはポリオキシエチレンセチルエーテル/シクロヘキサン系を用い、水と界面活性剤のモル比が23の条件下で、Rh等の貴金属超微粒子を芯物質とし、その周りを金属酸化物(シリカ、SiO_2)で被覆した包接構造を有する微粒子をナノスケールで調製することに成功した。