hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抵抗血管周囲神経機能に及ぼす抗高血圧薬長期投与の影響

次に、guanethidineで交感神経を遮断し、methoxamineで血管を収縮させて灌流圧を上昇させた標本において、経壁電気刺激によるCGRP含有血管拡張性神経(CGRP神経)性の血管弛緩反応はACE阻害薬投与群では無処置SHRに比較して有意に大きかった。しかし、Ca拮抗薬と血管拡張薬投与群では変化は見られなかった。神経刺激によるCGRPの遊離はACE阻害薬投与群において有意に大であった。acetylcholine(ACh)による血管内皮細胞依存性の血管弛緩反応はACE阻害薬投与群では大であったが、Ca拮抗薬投与群では小さかった。以上の結果、ACE阻害薬の長期投与はCGRP神経機能および血管内皮細胞機能を促進する作用があることが認められた。さらに、CGRP神経の分布の免疫組織学的検討を進めている。高血圧自然発症ラット(SHR)においては血管周囲神経のうちカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)含有血管拡張性神経が減弱し、その減弱が抗高血圧薬のアシジオテンシン(A)変換酵素(ACE)阻害薬およびAII受容体拮抗薬によって改善されることを平成9年度の研究で明らかにした。本年度はこの機序を明らかにするため、以下の実験を行った。8週齢SHRを用い、各種抗高血圧薬を飲料水に溶解して与え7週間投与した。抗高血圧薬としてカルシウム拮抗薬(amlodipine)、ACE阻害薬(enalapril,temocapril)、AII受容体拮抗薬(TCV-116)、血管拡張薬(hydralazine)を選択した。15週齢時に麻酔下に頚動脈血圧を測定した結果、抗高血圧薬投与群のいずれにおいても有意な血圧下降が観察された。次にこれらの抗高血圧薬長期投与ラットの脊椎を開き、脊髄後根節を摘出し、RNAを抽出した後、(CGRP)mRNAをノーザン法にて測定した。また、同時に上腸間膜動脈および心房を摘出し、組織CGRP含有量を酵素抗体法(ELISA)にて測定した。無処置15週齢SHRのCGRPmRNA発現量は同週齢WKYに比較して有意に低かった。また、SHRにおけるCGRPmRNA発現量は加齢(8,12,15)に従って減少した。一方、無処置15週齢SHRにおける上腸間膜動脈および心房におけるCGRP含有量は同週齢WKYに比較して大きかった。抗高血圧薬の長期投与SHRの脊髄後根節におけるCGRPmRNA発現量は無処置SHRと同程度で差はみられず、WKYよりも低いままであった。また、組織CGRP量も変化しなかった。以上の結果、SHRではCGRP合成能が加齢にしたがって減少し、神経終末のCGRP遊離が減少していると考えられる。ACE阻害薬の長期投与はCGRP神経の伝達を促進して、CGRP神経機能を改善すると考えられる。
Siナノワイヤの再配列構造とバリスティック伝導の研究

シリコンナノワイヤのコンダクタンスを計測するには、原子レベルのコンタクトや、原子レベルのサイズをもつナノワイヤの作製するとともに、それらのシリコン表面が清浄であることが必要と考えた。これらの点を達成するため、始めに、縦横0.1-0.2mm、長さ10mmの細長い棒状のシリコンを固定し、超高真空内にて、イオンシニングや通電加熱による表面の清浄化がおこなえるホルダーを開発した。このホルダーは、ナノコンタクトを作るためのピエゾ駆動が取り付けられており、最大16μm試料を動かすことが出来る。また、このホルダー専用のイオンシニングや通電加熱がおこなうチャンバーを立ち上げ、イオンシニングによる薄膜化も行った。さらに、オシロスコープ・電源をパソコンで制御することにより、400μsec.の時間分解能で、±0.1G_0の誤差で観測できる測定系を作成した。コンダクタンスヒストグラムより、1G_0以下に多数のピークが見られること、1.0, 1.3, 1.5, 1.8, 2.0, 2.2, 2.4, 3.0, 3.9, 4.4, 5.7Goに顕著なピークがわかった。特に、2G_0ピークが大きいのが特徴である。シリコンは金属と異なり、フェルミ面がバレー構造をもつため、結合方位により伝導電子の振る舞いが大きく異なることが考えられる。1G_0程度のコンダクタンスは、原子1個の接点によって得られると仮定すると、原子1個の結合は、様々な方位があるため、1G_0以下に多数のピークが見られると説明できる。一方、高次になると、接点の原子の数が増えるため、結合の強い配向性を考えると原子配列が決まってくるため、とびとびの値しかとらなくなると説明できる。特に、2G_0ピークが大きいのは、バレー縮退が現れていると考えられ、室温においても量子化コンダクタンスが得られている思われる。シリコンナノワイヤを作成し、その原子構造を観察することを目標とした超高真空電子顕微鏡用のホルダーを新たに開発した。このホルダーの特徴は、ピエゾ駆動による引っ張り機構、試料のシニングや試料表面を清浄化するための通電加熱機構、液体窒素温度においてコンダクダンスが測定できるように冷却機構が備わっていることである。引っ張り機構については、発生力の強い積層ピエゾを用いて、最大変位10μmのものを取り付けた。通電加熱機構については、コンダクタンスの測定も考え許容電流0.3Aの同軸ケーブルを取り付けた。冷却機構については、この冷却ホルダーにある液体窒素デュワ内の気泡による振動などを抑えるため、振動抑えや振動が伝達しないような工夫を行った。また、外部と冷却部の熱絶縁をしっかりとることで、熱ドリフトが抑えられることがわかった。以上の点を考慮した結果、液体窒素冷却によって試料は120Kになり、高分解能観察が可能なホルダーを作ることが出来た。シリコン試料は、(111)ウエハーより[112]方向に細長い0.1x0.1x10 mmの短冊状に切り出したのち、フッ酸エッチングにより、短冊状中央部の数mmの領域の厚さが10-30μm程度にした。しかし、この程度の厚さでは、通電加熱でのシニングでは、非常に長い時間がかかるため効率的でないことがわかった。そこで、この試料をホルダーに取り付けたまま、イオンシニングができるような真空チャンバーの立ち上げを検討した。
メディアにおけるアイヌ民族像

内外定期刊行物(新聞、一般雑誌、会員誌、等)に掲載されたアイヌ関係資料(記事・論文・写真等)を2年間を通じ網羅的に入手し、内容の分析と資料価格の評価を行った。1993年末分までの資料については、地域分類・主題分類・キーワード・参照人名等の分析情報を付加し、コンピュータ入力しデータベースを構築した。容量3.9MBのデータベースには5.5770件のレコード(うち日刊紙記事89%、週刊/月刊誌記事7%、その他3%)が含まれている。内容分析の結果、91の分野別フォルダー(下位分類サブフォルダーもあわせて約250項)を設定し、情報度の高い資料約2.900件についてはハードコピーをそこにおさめた。データベース上1レコードあたり316項目のキーワードを付加し、分析上重要と考えられるキーワード157項目については、インターフェース上にチェックボックスを設定し、無制限組合せ検索を可能にした。国際先住民年であった1992-93年を通じて、マスメディア、各種ミニコミとも「アイヌ民族ブーム」の様相を呈し、記事の量は従来に比して飛躍的に増加した(とりわけ北海道以外の地方紙において顕著)。だがその一方でアイヌ自身による自己呈示は極端に少なく(全資料の1%未満)、また発言執筆したアイヌも数少ない特定の人々だった。少数民族のいわゆるスポ-クスマン現象が海外における場合と同様に確認された。また日刊紙記事の約4割を占めた配信記事の見出し(各地方紙が独自に付加)の分析から、アイヌ民族に対して「伝統を守る人々」「自然と共生する人々」「差別に苦しむ人々」などのイメージが好んで付与されており、こういった固定的イメージと合わない民族像をアイヌ側から呈示することを難しくしていることが分かった。今後、資料収集と分析を継続し、データベースを拡充しつつ、ステレオタイプ再生産の様相とそれに抗する動きを見定めたい。1.計画第1年めの本年は、資料の入手・整理・評価・分類をおこないデータベースの様式を確立した。資料の性質および入手の手順については交付申請書で述べた通りである。2.昨年夏以降、国連国際先住民年(1992-93)がマスコミ等で予想以上に大きな扱いを受けてきた事もあって、資料となる新聞・雑誌・放送番組などの件数が研究計画当初の想定をはるかに超えてしまい、整理・分析が大巾に遅れている。当初計画していた研究ニューズレターについては、各月の記事資料の目録に簡単なコメントを加えた月報を作成するにとどまった。3.これまでの資料整理と内容分析の結果、84の分野別フォルダーを設定した。下位分類のサブフォルダーをあわせると全部で178の分類単位となり、すでに約3800件の記事および関連資料が閲覧・検索できる。うち2400件がコンピュータ入力ずみであり、現在容量2.4メガバイトの機械可読データベースが構築された。このほか未分類資料が約300件ある。4.個々の資料にキーワード(一件につき412項)を付加した。キーワードの数に制限はないが、頻出するものや分析上重要なものについては指定キーワード(現在138項目)として個別のインデックスをプログラム内部に組み、無制限の組合せ検索を高速で可能にした。5.詳しい内容分析は来年度に持ちこされるが、これまでの作業を通じて、(1)一般むけ記事の増加にもかかわらず、アイヌ民族自身の発言を伝える資料は依然として量的に限られていること、(2)環境ブームとの関連で、アイヌ民族に「自然とともに生きる人々」という民族像を日本人の側から付与する傾向が著しいこと、などが確認できる。6.来年度は研究代表者が佐賀大学に配置換となるが、備品設備の管理換を待って、2年めの作業を再開させたい。

1.内外定期刊行物に掲載されたアイヌ関係資料(記事・論文・写真等)を網羅的に入手し、内容分析および資料価値評価をおこなった。資料の構成、整理の手順、分析/入力事項は、交付申請書で述べた通り。1993年末分までの資料登録を終了、容量3.9メガバイト(レコード件数5,570、うち日刊紙記事89%、週刊/月刊誌記事7%、その他3%)のデータベースを構築した(application:FileMakerII1.1jv2;FileMakerPro用にフォーマット変換可)。内容分析の結果、91の分野別フォルダー(サブフォルダーを加えて245の分類範疇)を設定し、指定キーワード数も157に増加した(任意の複数キーワードによる組合わせ検索が可能)。ただし一部のレコードについてキーワード付加が不完全なため、作業継続中。機械可読ファイルのほか、原資料を日付順に保存し、情報度の高い資料約2900件についてはハードコピーを分野別フォルダーにおさめた。2.国際先住民年であった1992-93年を通じて、マスメディア、各種ミニコミとも「アイヌ民族ブーム」の様相を呈したが、アイヌによる自己呈示は極端に少なく(全資料の1%未満)、また発言/執筆したアイヌも数少ない特定の人々だった(スポークスマン現象)。これは大多数のアイヌウタリにとって日本社会がいまだ差別を気にせず名乗り出て発言しうる状況にはないことを意味している。全資料の実に78%が匿名記事であるなど、アイヌ問題に触れる際、「和人」側でも匿名性志向の高いことが判明した。また日刊紙報道の4割近くを占める配信記事に対して各地方紙が独自につける見出しの分析から、アイヌ民族に「(社会的に)孤立した人々」「伝統を大切にする人々」「自然と共生する人々」などのイメージが好んで付与されていること、それがアイヌ自身の呈示する民族像としばしば齟齬をきたしていることが明らかになった。3.データベースの概要を日本民族学会で報告した(10月31日於立教大学)。本研究の資料はすべて公開し、共同利用の便に供したい。利用者への情報提供方法(資料複写、委託検索、目録出力、オンラインアクセス等)について早急に便覧を作成したい。
重力レンズ効果における非一様時空のポスト・フリードマン的効果とダークエネルギー

最近のIa型超新星の観測により,宇宙は加速膨張していることが示唆されている.宇宙の一様等方性を仮定すれば,この加速膨張はダークエネルギーの存在を意味する.一方,この(見かけの)加速膨張を,ダークエネルギーを導入すること無く宇宙の非一様性の効果として説明しようとする試みも行われている.一様等方宇宙ではハッブルパラメータや密度パラメータは空間的に一定であるが,非一様宇宙ではそれらは定数ではなく,空間依存性を通して一般に赤方偏移の関数となりうる.本研究ではまず,重力レンズ効果の表式に用いられる角経距離や光度距離などの宇宙論的距離公式に着目し,非一様時空に起因する効果を宇宙論パラメータの赤方偏移依存性として取り入れた現象論的距離公式を導いた.そして,超新星の光度-赤方偏移関係の観測データとのフィットを行い,遠方宇宙と近傍宇宙でハッブルパラメータに約11%の非一様性を許せば,ダークエネルギー無しに観測結果を説明できることを示した.これを発展させて,現実の宇宙がどのような非一様宇宙モデルで記述されるのかを知ること,すなわち非一様時空構造の解明に重力レンズ効果をツールとして用いるための定式化に向けた準備を整えることができた.今後は,近年の観測プロジェクトで蓄積されてきた最新の超新星観測データについても解析を行い,また重カレンズ効果の観測事例の統計的評価も行って,これら観測データとの照合による非一様宇宙論の観測的検証の確立を計る.最近のIa型超新星の観測により,宇宙は加速膨張していることが示唆されている.宇宙の一様等方性を仮定すれば,この加速膨張はダークエネルギーの存在を意味する.一方,この(見かけの)加速膨張を,ダークエネルギーを導入すること無く宇宙の非一様性の効果として説明しようとする試みも行われている.一様等方宇宙ではハッブルパラメータや密度パラメータは空間的に一定であるが,非一様宇宙ではそれらは定数ではなく,空間依存性を通して一般に赤方偏移の関数となりうる.本研究ではまず,重力レンズ効果の表式に用いられる角経距離や光度距離などの宇宙論的距離公式に着目し,非一様時空に起因する効果を宇宙論パラメータの赤方偏移依存性として取り入れた現象論的距離公式を導いた.そして,超新星の光度-赤方偏移関係の観測データとのフィットを行い,遠方宇宙と近傍宇宙でハッブルパラメータに約11%の非一様性を許せば,ダークエネルギー無しに観測結果を説明できることを示した.これを発展させて,現実の宇宙がどのような非一様宇宙モデルで記述されるのかを知ること,すなわち非一様時空構造の解明に重力レンズ効果をツールとして用いるための定式化に向けた準備を整えることができた.今後は,近年の観測プロジェクトで蓄積されてきた最新の超新星観測データについても解析を行い,また重カレンズ効果の観測事例の統計的評価も行って,これら観測データとの照合による非一様宇宙論の観測的検証の確立を計る.
水素発生素子への応用を目指した酸化銅(Ⅰ)ホモ接合のデバイスの実現

水分解による水素生成素子への応用を目指し、Cu2Oホモ接合素子の開発を検討した。Cu2Oへの塩素ドーピングおよび製膜条件の調整によりn型Cu2Oの作製を検討したものの、明確なn型化を確認することができず、ホモ接合デバイスの作製を行うことはできなかった。ただし、p型Cu2Oの高品質化・素子化に関しては大きな進展が得られた。Cu2Oの電気化学製膜後に150°Cで熱処理を行うことにより、正孔移動度が10倍以上増加することを明らかにした。この正孔移動度が向上したp型Cu2Oを用いてZnO/Cu2Oヘテロ接合素子の作製および評価を行った結果、移動度の向上に応じた長波長感度の向上が確認された。今年度はn型Cu2O作製技術の確立を目指して研究を行った。硫酸銅と乳酸を用いた電気化学製膜により作製されるCu2Oは通常p型であるが、溶液のpH調整および塩素ドーピングによるn型化の可能性が報告されているため、各々がCu2Oの電気的特性に与える影響を検討した。その結果、低pH条件(pH約8)での製膜および塩素ドーピング(0.1 M程度の塩化銅添加)により、p型Cu2O膜のキャリア濃度が10の14乗cm-3台から10の12乗cm-3台まで減少することをホール測定により明らかにした。浅いアクセプタとして働くと考えられている銅欠損を減少させることができたものと推測される。このようにキャリア濃度の減少が認められたものの、明確なn型化は確認できていない。今後はより広い範囲での条件の探索及び、低pH条件の製膜と塩素ドーピングを組み合わせることにより、n型化の検討を進める。また、Cu2Oの欠陥の評価として、光音響分光法(PAS)を用いた測定を検討した。PASを用いることにより、導電性基板上に製膜されたCu2Oのサブギャップ吸収の測定が可能であることを明らかにした。PASは導電性基板上の膜特性を直接測定できるという利点を有しているが、我々が使用するPAS装置の測定感度の問題により、高品質なCu2Oの評価は難しいものと考えられる。今後は高感度測定が可能な一定光電流法を用いて、導電性基板から引きはがした薄膜の測定を行い、欠陥評価を進める。なお、デバイスシミュレーションを用いた検討も進めた。効率の良い光電変換を行うためには、ホモ接合を使用することと共に、高濃度にp型ドーピングを行ったBSF層を用いることが重要であることを明らかにした。初年度の計画では、n型Cu2O作製技術の確立およびCu2Oの欠陥評価技術の確立に重点を置いている。これまでに、電気化学製膜において低pH条件での製膜もしくは塩素ドーピングにより、p型Cu2O正孔濃度が減少することを明らかにしてきた。また、p型Cu2Oと低pH条件で作製したCu2Oの積層構造の電流電圧特性を測定したところ、わずかではあるが整流性を示すことを確認している。これは膜のn型化の可能性を示すものである。現段階ではn型化を明確に確認できていないが、低pH条件と塩素ドーピングを組み合わせることにより、n型化の確認を目指して検討を進めている。欠陥評価技術については、光音響分光法(PAS)を用いてCu2O膜の評価を行った。PASを用いることで、透明導電膜上に作製したCu2O膜の光学特性の評価が可能であることを明らかにした。しかし、光吸収係数測定の下限値が比較的大きく、PASを用いた低欠陥膜の評価が難しいことも明らかになった。現在は、引きはがした膜の光導電率スペクトル測定を用いて、欠陥評価を進めることを検討している。今年度は、昨年度に引き続きn型Cu2O作製技術の確立を目指した。昨年度までに低pH条件(pH約8)での製膜および塩素ドーピング(0.1 M程度の塩化銅添加)により、膜の正孔濃度が減少することを明らかにしているが、2電極系の製膜装置を用いていたため、電気化学反応を詳細に制御・解析することが困難であった。そこで、参照電極を有するポテンショスタットを導入し、製膜の最適化及び膜の光学的・電気的特性の詳細な評価を行った。製膜パラメータを調整することにより、均一性の良いCu2O膜の作製に成功した。製膜基板の参照電極に対する電位を変化させることにより、膜表面の形態および光学的・電気的特性が大きく変化することが明らかとなった。製膜電位を低下させることにより、結晶粒径が小さくなり、表面の凹凸が小さくなる傾向が確認された。フォトルミネッセンスによる解析の結果、製膜電位により発光ピークの位置および強度が異なることが明らかとなった。これは製膜電位の最適化により、膜中欠陥の少ない膜の作製が可能であることを示唆している。サブギャップ吸収スペクトル測定及び光導電率測定の結果からも、膜中の欠陥量が製膜電位によって変化することが見出されている。また、製膜時のアンチモン(Sb)ドーピングが、膜の表面形状やフォトルミネセンススペクトルに変化を与えることを確認し、Sbドーピングにより膜特性が改善する可能性を見出した。さらに、製膜後の熱処理条件を最適化することにより、電気的特性が大幅に改選することも確認している。今後はこれらの結果を、塩素ドープの系に適用し、n型膜の実現を目指す。なお、水素発生素子の作製に向け、TiOx膜の溶液成長法についても検討を行っており、均一にTiOx膜を製膜する技術を確立している。

平成28年度の計画では、n型Cu2O膜の高品質化と水素生成素子の作製を行う予定であった。n型化の可能性は見出されているものの、膜の明確なn型化を実証するには至っていない。しかし、n型化のための方策を探求する中で、Cu2O膜の高品質化のための方針が見出されつつあり、p型膜ではあるものの、キャリア拡散長がこれまでの2倍程度の膜が得られている。これらの結果を、n型膜作製系に適用することにより、n型化の実証が出来るものと推測している。光導電率およびフォトルミネッセンスを用いた評価を行うことにより、良質なCu2O膜の製膜条件を探索することを可能にしたため、今後は研究のスピードアップが期待される。なお、水素生成素子の形成については、その要素技術であるTiOx膜の製膜技術を確立している。このように、当初の計画を完全に達成できたわけではないが、Cu2O膜の高品質化と水素生成素子の形成のための準備が完了しており、概ね順調に研究が進んでいると考えられる。昨年度に引き続きn型Cu2O作製技術の確立を目指すとともに水素生成デバイスの作製を行った。昨年度構築した3電極系の製膜装置を用いて、Cu2O製膜時の塩素ドーピングの効果を詳細に検討した。50 mM程度の塩化銅2水和物の添加により、1%程度の塩素がCu2O膜中に取り込まれることが確認された。また、形成される膜の配向性がアンドープ膜とは異なることがX線回折により明らかとなった。フォトルミネッセンス測定からは、塩素ドーピング膜はアンドープ膜より発光強度が小さいこと、アンドープ膜では観測されなかった1.8 -1.9 eV付近の発光が観測されることが明らかとなった。Cu2Oのバンドギャップは2.1 eV程度であるため、この発光はバンド端に近い位置に存在する準位に起因するものと推測される。電気的特性の評価の結果、製膜直後の試料の導電率には塩素ドーピングの影響が確認できなかったが、200°C程度の熱処理後は塩素ドーピング膜が1桁程度高い導電率を示した。これらの膜に対してACホール測定を試みたが、移動度が非常に小さいためか導電型の判定を行うことはできなかった。デバイスの作製においては、光吸収層となるp型Cu2Oの高品質化手法を開発した。130-160°C程度の狭い温度範囲で熱処理を行うと、移動度が1桁以上向上し、少数キャリアの拡散長が3倍程度増加することを明らかにした。この光吸収層を用いて水素生成デバイスを形成した結果、わずかではあるが水素生成反応を確認した。水分解による水素生成素子への応用を目指し、Cu2Oホモ接合素子の開発を検討した。Cu2Oへの塩素ドーピングおよび製膜条件の調整によりn型Cu2Oの作製を検討したものの、明確なn型化を確認することができず、ホモ接合デバイスの作製を行うことはできなかった。ただし、p型Cu2Oの高品質化・素子化に関しては大きな進展が得られた。Cu2Oの電気化学製膜後に150°Cで熱処理を行うことにより、正孔移動度が10倍以上増加することを明らかにした。この正孔移動度が向上したp型Cu2Oを用いてZnO/Cu2Oヘテロ接合素子の作製および評価を行った結果、移動度の向上に応じた長波長感度の向上が確認された。2年目は引き続きn型Cu2O作製技術の確立を目指して研究を進める。
脳下垂体腺腫の分泌小胞成熟過程における基礎的研究

VAMP-1(vesicle-associated membrane protein type1:別名Synaptobrevin)はSNAP-25,Syntaxinと共に神経終末にみられるsynapticvesicle proteinの一つである。これらはシナプス小胞の開口分泌に関与する因子であると共に内分泌組織における局在が観察されているが、いずれもそのヒト下垂体腺腫における十分な検討はなされていない。今回我々は下垂体腺腫について免疫組織化学(IHC)によりその発現を検討した。手術時採取した下垂体腺腫58例の10%ホルマリン固定パラフィン切片を用い、抗VAMP-1抗体を用いたABC法にてIHCを施行した。VAMP-1の発現は各々GH産生腺腫17/19(89%),PRL産生腺腫7/10(70%),ACTH産生腺腫6/8(75%),TSH産生腺腫1/5(20%),非機能性腺腫10/16(63%)であった。特に発現頻度の高いGH腺腫では他の腺腫に比較して陽性細胞の割合も多く、また細胞膜周辺のみならず細胞質にもシグナルの局在が観察された。ヒト下垂体腺腫にVAMP-1の発現が確認された。腺腫においては下垂体前葉ホルモンの分泌顆粒を介したVAMP-1開口分泌への関与の可能性が示唆された。開口分泌に関与するとされている因子として近年Rab系蛋白質が精力的に検討されているが、これと分子レベルでの相互関係がほとんど明らかにされていないNSF(N-etthulmalemide-sensitive fusion protein),SNAP(soluble NSF attachment protein),SNARE(SNAP receptor)等の蛋白質は小胞体-ゴルジ体、ゴルジ体-細胞膜の小胞輸送における普遍的ないわば融合装置として作用していることが近年知られている。本研究では内分泌細胞とその腫瘍における開口分泌に焦点をあわせSNAREの構成因子であるSNAP-25,VAMP(vesicle associated membrane protein)に着目して(1)正常下垂体におけるSNAP-25,VAMPの局在と産生ホルモンとの機能的相関(2)下垂体腺種における産生ホルモンとSNAP-25,VAMPの機能的相関およぼその腫瘍化に伴う病態(3)SNAP-25,VAMPの開口分泌の調節機構を形態学的に明らかにするのを目的としている。本年度はVAMPのヒト正常下垂体及び下垂体腺種における局在を明らかにする目的で特にVAMP-1の免疫組織化学による検討を行った。ヒト正常下垂体ではVAMP-1の局在が確認された。一方脳下垂体腺種はその代表的症例58例について検討したところ、全ての腺種にその局在が確認されたが、その発現傾向は腺種によりまちまちであった。特にPRL腺種及びNF腺種ではVAMP-1の局在が膜周辺に認められたのに対してGH腺種では細胞質に顆粒状のシグナルが観察された。今年度の結果を踏まえたうえで次年度は免疫電子顕微鏡を用いた観察、更に両因子の相関関係を検討する予定である。
複数磁極を配置した高推力なリニアバルブアクチュエータの開発研究

最初に、従来の比例弁を操作する比例ソレノイドの特性を、有限要素法を用いて磁場解析により解析した。その結果、磁路中の三角形状がソレノイドのコイル電流と推力を比例関係にすることが分かった。そして、この市販の比例ソレノイドは、定格電流1Aの時、約120Nの推力が得られた。次に、従来の比例ソレノイドと、新しいアクチュエータの磁気特性を自動計測するシステムを、パソコン、AD、DA変換器を用いて製作した。そして、この計測システムで、比例ソレノイドの特性を測定し、この測定値が上述の解析値と一致した。そのため、この研究の比例ソレノイドに関する有限要素解析とこの計測システムを検証することができた。その後、高推力なリニアバルブアクチュエータの設計資料を得るために、4個の矩形突極を持つ円筒状のリニアアクチュエータを考案した。そして、このアクチュエータを製作し、試験した。同時に、考案したアクチュエータの磁場解析を行った。その結果、このアクチュエータの測定値は、解析値と良く一致した。そして、試作アクチュエータの力は、定格電流において、従来の比例ソレノイドの3倍近い推力が得られることが分かった。最後に、新しい構造のアクチュエータを考案し、アクチュエータの動作範囲を広げる試みを行った。さらに、歯の間隔を磁極形状を変えることにより小さくし、アクチュエータ長さを小さくした。新しく考案したアクチュエータの推力特性を測定した。その結果、アクチュエータの動作範囲は、最初の試作品よりもほぼ2倍大きいことが分かった。また、このアクチュエータは、市販のソレノイドに比較して、弁本体への取り付け面積を同じにして、長さをより小さくできることを実証した。まず,従来の比例弁を駆動する,市販の角形ステータを有する比例ソレノイドの磁場解析を有限要素法解析で行い,ソレノイドコイルに供給する電流とソレノイドが発生する電磁力との関係を求めた。この解析では,まず市販の比例ソレノイドで,電流と推力の比例特性を得るために特に影響が大きい非磁性体と隣接する三角形状の磁性体部分の磁束流れや磁束密度が,コイル電流やアーマチャ位置によりどのように変化するかを調べた。その結果,コイル電流の大きさやアーマチャ位置と,この三角形状の磁性体部分の磁束密度との関係が明らかになり,この関係が推力特性に及ばす影響が大きいことが分かった。そして,この市販の比例ソレノイドの推力を解析した結果,コイル定格電流1Aでは約120Nの推力が得られることが分かった。次に,比例ソレノイドと新しいアクチュエータの磁気特性や推力特性の測定を行う計測システムを新たに製作し,計測の自動化を行った。この自動計測システムは,現有のパソコンに計測用AD, DA変換器を付加し,本補助金で購入した設備備品のバイポーラ電源をパソコンで制御できるようにして,比例ソレノイドや開発したアクチュエータの推力特性などを自動で計測可能なように独自の自動計測プログラムを製作した。そして,製作したこの計測システムで上述した市販の比例ソレノイドの推力特性を測定したところ,上述の解析値とほぼ一致し,本研究での有限要素法解析および計測システムの検証ができた。さらに,市販の比例ソレノイドと外形寸法をほぼ同じにした複数磁極を配置した高推力なリニアバルブアクチュエータを設計して,実際に試作を行った。この試作アクチュエータを上述の計測システムで推力特性の測定を行ったところ,定格電流で約300Nの推力が得られ,従来の比例ソレノイドに比較して3倍近い推力を発生できそうであることが明らかになった。

最初に,高推力なリニアバルブアクチュエータを設計するための資料として,実際に新しく構造を考案して製作したアクチュエータの磁場解析と,実測結果の比較・検証を行った,比較・検証のモデルとして,矩形形状の突歯磁極の数を26個にした円筒状のリニアバルブアクチュエータを考案した。このモデルを有限要素法により磁場解析した結果,磁束は複数の磁極にそれぞれ分散して流れることが分かった.また,対向するアーマチャとステータのそれぞれの突歯の角部に磁束が集中し,複数有る各突歯が磁極になることが確認できた.そして,これら複数の磁極が同時に吸引力を発生して,それらの吸引力が合わされることにより,上記構造のリニアバルブアクチュエータは,高推力が得られそうであることが予測できた.この磁場解析の結果を踏まえて,高推力が得られそうな4個の磁極を持っリニアバルブアクチュエータを実際に試作した.試作したアクチュエータの推力を実測したところ,解析値と実測値はよく一致した.また,試作したアクチュエータは,定格電流で3倍近い推力が発生できそうであることが明らかになった.最初に試作したリニアバルブアクチュエータは,比例アクチュエータとして使用できる,推力が一定になる動作範囲が約1mmと短かった.そこで,次に,新たな構造のアクチュエータを考案し,アクチュエータの動作範囲を大きくすることを試みた.また,突歯磁極の断面形状を変えて,歯と歯の間隔を小さくして,アクチュエータの小形化も試みた.そのために,実際に設計基礎資料を得るためのアクチュエータを製作し,実験を行った.その結果,新たな構造の突歯形状のアクチュエータは,推力が一定になる動作範囲が約2倍近くに増加した.また,弁本体取付け面積が同じ比例ソレノイドと比較して,長さ寸法がより小形で,大きい推力を発生できることを実証した.
Avr-R認識細胞から周辺細胞への防御応答シグナル伝播様式の解析

植物の抵抗性(R)タンパク質が病原体由来の非病原性(Avr)タンパク質を認識することによって誘導される過敏感反応(HR)は病原菌感染に対して非常に強力な植物の防御応答であり、これまでも多くの研究が行われてきた。しかし、実際の感染植物葉でのAvr認識細胞から周辺細胞への細胞死や防御応答シグナルの実体やその伝搬様式の詳細は未だ明らかではない。そこで、植物の過敏感反応(HR)に伴う防御応答の細胞間伝搬様式を明らかにすることを目的として、本研究では、シロイヌナズナを用いて一細胞でAvrタンパク質を誘導発現させる実験的なモデル系を構築し、HRで誘導される細胞死や防御応答反応の周辺細胞への伝播様式を明らかにし、その過程に関わると想定されるサリチル酸や活性酸素種、細胞膜受容体等の役割を遺伝学的に検証する。同時に将来的なHR誘導細胞間シグナリング分子同定に向けた基盤整備を行う。本年度においては、(1)これまでに作成した各種防御応答マーカー発現形質転換体とCre-Lox誘導型AvrRpt2形質転換体を交配し、その後代において熱誘導によるAvrRpt2モザイク発現の条件検討を行い、モザイク発現実験系を構築し、(2)さらに同実験系を用いてAvrRpt2の細胞間移行の可能性の検証、一細胞でのAvrRpt2発現によるHR細胞死や下流防御応答遺伝子発現の伝搬様式の検証を行うことを目指したが、補助事業の停止により、上記(1)を行っている段階までで終了した。しかし、補助事業停止時までの進展度としては順調に進み、各種防御応答マーカー形質転換体が得られ、Cre-Lox誘導型AvrRpt2発現植物を作出、選抜中であり、これら研究成果は、本補助事業停止の理由となった研究代表者の新規採択科学研究費補助事業(若手B)でさらなる解析を行う。以上のように、本補助事業の成果は本研究のさらなる発展の礎となった。平成22年度はその準備段階として、以下の形質転換体植物を作成した。1、Lox配列組換えによりAvrRpt2-sGFPもしくはsGFPを発現するシロイヌナズナCol-0植物(T_0種子回収中)、2、エストロゲン誘導型AvrRpt2-sGFPもしくはsGFPを発現するシロイヌナズナCol-0植物(T_1植物選抜済み。現在、それらの種子回収中)、3、PR1遺伝子プロモーター、もしくはSID2遺伝子プロモーターにより、核局在型YFPを発現するレポーターシロイヌナズナCol-0植物(T_1植物選抜済み。現在、それらの種子回収中)、4、PR1遺伝子プロモーター、もしくはSID2遺伝子プロモーターにより、GUSを発現するレポーターシロイヌナズナCol-0植物(T_0植物種子回収中)。その他の特筆すべき成果としては、3で選抜されたT_1植物にPseudomonas syringe (AvrRpt2)を接種したところ、接種後24時間で現れたHR病班周縁部において、PR1遺伝子プロモーターおよびSID2遺伝子プロモーターにより誘導された核局在型YFPシグナルが蛍光顕微鏡観察下で観察され、本形質転換体が本研究において有効なツールとなりうることが示唆された。

しかし、補助事業停止時までの進展度としては順調に進み、各種防御応答マーカー形質転換体が得られ、Cre-Lox誘導型AvrRpt2発現植物を作出、選抜中であり、これら研究成果は、本補助事業停止の理由となった研究代表者の新規採択科学研究費補助事業(若手B)でさらなる解析を行う。以上のように、本補助事業の成果は本研究のさらなる発展の礎となった。
片口法ロールシャッハ・テストにおける陰影反応基礎データの作成

本研究の目的は、陰影反応の基礎データを作成することにある。陰影反応は研究者によって分類が異なっており、解釈の力点の置き方も異なっている。そこで、非患者成人を対象にして、出現した陰影反応を検討し、臨床的解釈に役立つような基礎データを作成することが必要である。研究の被験者は非患者成人300人で、それから収集した陰影反応と各ロールシャッハ・システムの分類を検討し、材質、透過性、細かな分化、展望、拡散の5つの分類枠を設定した。材質反応は、カードIVとカードVIのP反応となる「毛皮類」反応に関して、知覚像、刺激特性の説明、接触感覚表現によってカテゴリー分類した。展望・拡散反応に関しては、知覚像、刺激特性の説明、展望・拡散感覚表現によって同様にカテゴリー分類している。結果として、1)陰影反応は同じ分類に属すると思われる反応でも、それぞれの図版や領域に特有な陰影反応が出現すること、2)カードIVとカードVIの「毛皮類」反応に関しては、知覚像と陰影刺激の説明は適切である一方、接触感覚や情緒表現は限られていること、3)展望・拡散反応に関してもそれらの感覚表現や情緒表現は限られていること、がわかった。結果から示唆されることは、非患者成人においては、1)材質反応は情緒的な成熟を反映するであろうが、接触感覚の表現の有無については必ずしもそうとは言えないこと、2)非患者成人の場合は不安やうつ気分に圧倒されてしまうことは少ないと考えられることである。今後は統合失調症群や気分障害群などの臨床群との比較研究が必要である。Hermann Rorschachは陰影反応の持っ意義に気づいていたが、それらの反応を十分検討し、スコアの中に含めるまでには至らなかった。Kloperら(1954)やBeckら(1961)など、彼に続く研究者たちは、それぞれが陰影反応を体系づけたが、それらのカテゴリーは相互に一致しないものとなった。現在では、Exner(1986)がBeckを引きついだ陰影反応カテゴリーを作成している。一方、日本では片口(1956)が、Kloperら(1954)のカテゴリーを修正して比較的簡便な陰影反応カテゴリーを作成した。しかし、その簡便さ故にテスターによってスコアが一致していないとも言われている。カテゴリーの不完全さは解釈という点で曖昧さを生じさせ、他の研究との比較が難しくなるという問題を持っている。以上のような問題から、研究の第I段階として、片口法の陰影反応カテゴリーの再定義を行い、次に、その分類カテゴリーに基づいて、日本人基準データの材質反応を中心とした陰影反応の出現率や分布などの記述統計を作成することを目標に研究をおこなった。具体的な手続きとしては、現在までに収集された非患者成人データ(基準データとしてN=300、データプールとして約450)のロールシャッハ反応からC'、c、FK、K、さらにComprehensive systemのFDやYに相当する陰影反応を選び出し、反応段階だけでなく、質疑段階のコミュニケーションにおいて陰影の使用をどのように言語化して説明しているかを検討した。その結果、陰影反応の中でも、FC'のような無彩色反応の反応過程はどの被験者においても比較的明確であるのに対し、Fc近縁の反応はその過程に知覚・認知・体験・言語表現等に関してさまざまな要素や形態水準が含まれていることが明らかになり、陰影反応の質的分類が不可欠であることが確認された。Hermann Rorschachは陰影反応の存在とその意味に気づきながらも、その位置づけをするまでには至らなかった。その後、Klopfer, et. al.(1954)やBeck, et. al.(1961)、Piotrowski(1957)、近年ではExner(1986)などの代表的研究者がそれぞれ陰影反応の分類や解釈を位置づけた。

しかし、統合失調症群や気分障害群などの臨床群の陰影反応の特徴を明らかにするにあたっては、分類の不一致や解釈仮説の相違の他に、陰影反応の基礎データが得られていないことも妨げになっている。大貫(2007)では、片口安史が1956年に出版した最初の著作から1987年の最後の著作に至るまでに、陰影反応の分類の問題をどのように解決したか、あるいは解決しえなかったか、4つの著作をたどりながら検討した。その上で、現行の片口法の陰影反応カテゴリーの問題点をまとめた。大貫・沼・佐藤(2007)では、非患者成人群を対象に、基本的な陰影反応の分類枠を設定し出現率を求め、図版と領域によって特有な陰影反応が生じることを示した。また、PerformanceとInquiryにおける陰影反応の言語化の仕方から、(1)知覚像、(2)刺激特性、(3)感覚・情緒の3つの要素によるカテゴリー分類をする方法によって、非患者成人の場合には、知覚像が明確であり陰影刺激の説明も適切であるが、接触感覚や展望・拡散感覚は必ずしも表現されないことを明らかにした。
幼児期から児童期にかけての自己評価と問題行動との関連

2018年度では、幼児の自己評価と問題行動、認知能力、母親の養育態度との関連を明らかにするために、幼稚園年長児89名(男児42名、女児47名、平均月齢73.00ヵ月)への面接調査とその母親への質問紙調査を行った。面接調査では、幼児用対人的自己効力感尺度(12項目、4段階評定)と視点取得課題(Selman課題:4項目25段階評定、Flavell課題:3段階評定)を用いて幼児の対人的自己効力感と視点取得能力を測定した。質問紙調査では、母親にPSC日本語版健康調査票(35項目、3段階評定)と肯定的・否定的意識(16項目、4段階評定)、肯定的・否定的養育態度(35項目、4段階評定)について回答してもらった。その結果、問題行動が多い幼児は少ない幼児よりも視点取得課題の中のSelman課題得点が低いこと(t=2.10, p<.05)、対人的自己効力感が高い幼児ほど問題行動の「何らかの体の痛みを訴える」(r=-.24, p<.05)、「空想にふけることが多い」(r=-.22, p<.05)といった身体的・心理的問題が少なく、「規則を守らない」(r=.22, p<.05)といった逸脱した社会的行動が多いことが示された。また、母親の養育態度の「過干渉」が多いほど、幼児の問題行動が多く(r=.22, p<.05)、対人的自己効力感が低い(r=-.29, p<.01)こと、母親の育児意識の「肯定感」が高いほど視点取得課題のFlavell課題得点が高いこと(r=.23, p<.05)が示された。以上のことから、幼児期に形成される対人的自己効力感、視点取得能力は子どもの問題行動と関連し、それぞれの発達の背景には母親の育児意識や養育態度が影響する可能性があることが示唆された。当初の計画であった幼児期の自己評価と問題行動との関連以外にも、幼児の視点取得能力、母親の育児意識、養育態度についても関連を調べ、重要な示唆を得ることができた。今後は、当初の計画通り児童期に入った対象児の追跡調査を行い、幼児期の自己評価、問題行動の特徴と、児童期の自己評価、問題行動の特徴との間の関連について明らかにしていく。平成29年度には、幼児の自己評価と行動特徴との関連を明らかにするために、幼稚園年長児30名(男児16名、女児14名、平均月齢69.27か月、標準偏差4.23)を対象に自由遊び場面の観察(1人につき10分間を4回の計40分間)と自己評価の測定、課題達成場面での評定を行った。なお行動特徴としては自由遊び場面での遊びの内容の分析(『遊んでいない』『一人遊び』『平行遊び』『集団遊び』)、自己評価としては幼児用対人的自己効力感尺度(4段階評定、12項目)による測定、課題達成場面での評定としてはカードゲーム課題での遂行(正答までの平均時間、正答数、誤答数、パスをした回数)を測定した。その結果、幼児の遊びと自己評価との関連については、自由遊び場面で『遊んでいない』ことが少なく、その中でも「何もしない」ことが少ないほど対人的自己効力感が高いことが示された。また、『一人遊び』において「探索」が少なく、『集団遊び』において「象徴遊び」が多いほど、それぞれ対人的自己効力感が高いことが示された。自己評価と課題達成場面の関連については、対人的自己効力感が高いほどカードゲームで正答を出すまでの平均時間が短いことが示された。以上のことから、幼児の仲間に対する自己評価の高さは、仲間との実際の遊びの中で遊んでいないことが少ないことや、集団での象徴遊びが多いといった遊びの内容や、課題を達成場面における遂行能力と関連するなど、実際の行動特徴とプラスに関連することが示唆された。研究対象となる幼児について当初は100名程度を計画していたが、実際には研究に同意する保護者が予想以上に少なく、予定の3分の1の対象しか集めることができなかったため。

また、母親の養育態度の「過干渉」が多いほど、幼児の問題行動が多く(r=.22, p<.05)、対人的自己効力感が低い(r=-.29, p<.01)こと、母親の育児意識の「肯定感」が高いほど視点取得課題のFlavell課題得点が高いこと(r=.23, p<.05)が示された。以上のことから、幼児期に形成される対人的自己効力感、視点取得能力は子どもの問題行動と関連し、それぞれの発達の背景には母親の育児意識や養育態度が影響する可能性があることが示唆された。当初の計画であった幼児期の自己評価と問題行動との関連以外にも、幼児の視点取得能力、母親の育児意識、養育態度についても関連を調べ、重要な示唆を得ることができた。今後は、より多くの幼稚園、保育園で調査協力者を募り、丁寧に研究の説明を行うことにより、より多くの対象を集められるようにする。今後は、当初の計画通り児童期に入った対象児の追跡調査を行い、幼児期の自己評価、問題行動の特徴と、児童期の自己評価、問題行動の特徴との間の関連について明らかにしていく。
19世紀末および20世紀初頭のフランス文芸・美術運動における自然観についての研究

19世紀末から20世紀初頭のフランス文学・美術運動において、写実行為を含め自然という概念がどのように特徴的に捉えられていたのか。本研究は19世紀末から20世紀初頭(第一次世界大戦終結までの期間)のフランスにおける文学・美術運動を対象とし、その間の〝自然“概念の変容、写実行為に対する視点の変化に着目して文芸作品や雑誌・新聞等に掲載された文芸・美術評論等の一次資料を精査しつつ、芸術思潮上の変遷を位置づけること(特に、ベル・エポック期の芸術文化を19世紀末との関連において位置づけること)、日仏の共同研究体制を強化すること、さらには政治や経済等の社会状況との関連を解明することを目的とする。我々は19世紀末から20世紀初頭のフランスにおける文学・美術運動を対象として、その間の自然観の変容、写実行為の意味づけの変容に着目して、文芸作品や雑誌・新聞等に掲載された文芸・美術批評等の一次資料を精査し、最終的にベル・エポック期の芸術文化を19世紀後半の社会文化、芸術文化との関連において位置づけることを目的としている。3年計画の初年度である平成25年度については、実証的な研究遂行のために不可欠な書誌情報の整備と基礎研究資料の収集を中心に研究を推進してきた。その結果、研究に関連する書誌情報の整備は、データの完全な一元化には至っていないものの、各分担者の作業成果が全分担者間で共有されるに至っており、ほぼ完了することができたと考えている。また、書籍や雑誌記事等の一次資料の収集においても、書誌情報に基づいて国内で手配可能なものについて入手を進めており、予定通り作業を進めることができたと考えている。この作業は次年度も引き続き進めていく予定である。また、京都在住の研究分担者間で協議を重ね、各資料ごとの作業分担についても、研究分担者間での割振りを行い、一時資料のテクスト精査と分析を開始している。また、分担者のうち2名は研究協力者のいるフランスに渡り、意見交換を行うなど、精力的に日仏の共同研究の推進を図っている。ただし、国内において研究協力者を招き勉強会を行う予定については、分担者間の予定調整の問題もあり、平成25年度中に実施することができなかった。今後の課題として分担者一同認識している。我々は19世紀末から20世紀初頭のフランスにおける文学・美術運動を対象として、その間の自然観の変容、写実行為の意味づけの変容に着目して、文芸作品や雑誌・新聞等に掲載された文芸・美術批評等の一次資料を精査し、最終的にベル・エポック期の芸術文化を19世紀後半の社会文化・芸術文化との関連において位置づけることを目的としている。前年度(平成25年度)に実証的な研究遂行のために不可欠な書誌情報の整備と基礎研究資料の収集を行い、作業はほぼ完了している。3年計画の2年目に当たる平成26年度においては、収集した資料の精査と解析を進め、分担者間で成果の共有を進めているところである。年度内12月にはフランス、パリ第10大学でアポリネール研究を専門としているローランス・カンパ教授を京都に招聘し、延べ3回の勉強会を開いた他、氏による講演会を同志社大学、京都嵯峨芸術大学で開催した。これによりアポリネールを中心とした20世紀初頭のフランス文学における日仏の共同研究体制を発展させることができたと考えている。ただし、今年度に予定していたフランスでの現地調査については、渡航を予定していた分担者の都合で、平成27年度に延期となった。また、その分の研究費を年度を越えて繰り越すこととなった。本研究は19世紀末から20世紀初頭のフランスにおける文学・美術運動を対象として、その間の自然観の変容、写実行為の意味付けの変化に着目して、文芸作品や雑誌・新聞等に連載された文芸・美術批評等の一次資料を精査し、最終的にベル・エポック期の芸術文化を19世紀後半の社会文化・芸術文化との関連において位置づけることを目的としている。1年目に当たる平成25年度に実証的な研究遂行のために不可欠な書誌情報の整備と基礎研究資料の収集を行い、作業はほぼ完了した。2年目に当たる平成26年度には収集した資料の精査と解析を進め、分担者間で成果の共有を進めた。また、フランス、パリ第10大学でアポリネール研究を専門として推進しているローランス・カンパ教授を京都に招聘し、延べ3回の勉強会に加え、氏による講演を同志社大学、京都嵯峨芸術大学で開催し、日仏共同での研究推進体制を強化することができた。最終年度に当たる平成27年度には、研究分担者1名がフランス本国に渡航し、現地の資料調査を遂行するとともに、研究状況を本国の研究者に報告し、専門的知見の提供を受ける等、研究交流を進めることができた。また、分担者間で研究結果を共有し、個々の成果に関する相互評価、研究全体に関する上述の通りの自己評価を行った上で、研究期間を無事満了することができた。本研究の成果は論文発表等の機会を通じて発信していく予定であり、研究者間の共同研究体制を維持しつつ、ベル・エポック期に関する更なる研究推進の基礎としていく予定である。

本研究は19世紀末から20世紀初頭(第一次世界大戦終結までの期間)のフランスにおける文学・美術運動を対象とし、その間の〝自然“概念の変容、写実行為に対する視点の変化に着目して文芸作品や雑誌・新聞等に掲載された文芸・美術評論等の一次資料を精査しつつ、芸術思潮上の変遷を位置づけること(特に、ベル・エポック期の芸術文化を19世紀末との関連において位置づけること)、日仏の共同研究体制を強化すること、さらには政治や経済等の社会状況との関連を解明することを目的とする。平成26年度は3年間の研究期間の2年目に当たり、初年度に作成した書誌情報や研究資料に基づいて、資料解析を進めるとともに、分担者間での情報共有、理解共有を進める期間と位置付けている。この点については、当初の計画を変更することなく順調に研究を進めていると考えている。また、フランスの研究者を招聘し、研究交流と情報交換を進めたことについても計画通りである。しかし、研究分担者の一人がフランスに渡航して、現地での文献調査を行うとともに広く研究者交流を行うことに関しては、渡航を計画していた分担者の都合により延期するkととなった。この分において研究の進捗状況において「やや遅れている」と自己評価する。フランス文学今後は原則として申請書に記した研究計画に沿って作業を進めていく予定である。また、前項で述べた現地渡航の延期については、計画の遅れを取り戻すべく、速やかに計画を立て直し、研究遂行に必要な成果を持ち帰ることとする。個々の分担者の研究作業の進捗状況については、メール等で綿密に連絡を取り合い、必要に応じて作業分担を見直す等、最終年度である平成27年度の研究方針を弾力的に進めていきたいと考える。平成25年度は3年間の研究期間の初年度にあたり、研究推進のための基礎作業の期間と位置付けている。その点において、書誌情報を整備し、一次資料の精査および入手に関する研究推進は予定通り進めることができたと考えている。ただし、分担に従って各研究者が進める文献解析等の研究作業においては若干の遅れがあるものと考えている。また、先にも記したとおり、国内の研究協力者を招いての勉強会を予定通り実施できなかったことも、研究がやや遅れていると我々が考える根拠となっている。研究分担者の一人がフランスに現地調査を行う計画で、渡航および滞在費用を計上していたが、本人の都合により渡航を延期した。そのため、旅費分の未執行額が存在している。今後は、原則として申請書に記した研究計画に沿って作業を進めていく予定である。個々の分担者の研究作業の進捗状況については、メール等で綿密に連絡を取り合い、必要に応じて作業分担を見直す等、弾力的に進めていきたい。また、平成26年度には計画に従って分担者1名がフランスに渡り、現地協力者と研究に関する協議を行うとともに、研究の方向性について意見を聴取することになっている。再度フランスへの渡航計画を立て、研究分担者1名がフランスに渡航し、文献調査及び国際研究者交流を行う予定である。次年度使用額はフランスまでの渡航費、現地滞在費用、現地旅費として執行する予定である。平成25年度には予定していた国内研究協力者を交えた勉強会を予定回数実施することができなかった。その分を平成26年度以降に実施することを予定し、その分に当たる講師料(京都嵯峨芸術大学学内規定に基づく)1回分50,000円を繰越予算として計上することとした。平成26年度中に国内研究協力者を講師として招く勉強会を予定よりも1回多く実施する予定である。