hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝ミトコンドリアの還元化に伴う重症病態における生体NMRによる個別臓器代謝評価

このほか、出血性ショックにおける肝エネルギー代謝、冠血管閉塞時の心筋代謝、脳梗塞、てんかんモデルでの脳内代謝、糖尿病での骨格筋代謝など、生体NMRスペクトロスコピーを用いて、様々な重症病態における個別臓器の代謝変化についての研究で成果を上げている。I)基礎実験黄疸ラットでの出血性モデルを作成し、こうした重篤な循環不全状態において、心筋のエネルギーレベルは良好に保たれているにもかかわらず、動脈血中ケトン体比(AKBR)は低下し、全身の代謝失調を反映する良好な指標となることが明らかとなった。その他、出血性ショック・エンドトキシンショック・心筋梗塞・脳梗塞・てんかん等の病態モデルを作成し、動物実験用MR装置2T CSI Omega Systemを用いて、肝臓・心臓・脳など個別臓器の非侵襲的な代謝評価を行った。特に今年度は、超高速撮像法であるEPIを^1Hスペクトロスコピーに応用し、MR代謝画像の高速化に成功した。現在^<13>Cや^<31>P NMRへの拡張に取り組んでいる。また、今年度よりAKBRが細胞死と関連している可能性に着目し、重症病態患者の末梢血を採取し、AKBRとともにアポトーシス関連の遺伝子解析にも取り組んでいる。II)臨床研究臨床例各種病態におけるNMRによる代謝評価を行った。皮膚潰瘍を伴う重症の糖尿病では、細胞内pHの上昇を伴う足底筋群のエネルギー代謝の障害が認められ、虚血性潰瘍とは明らかに異なる病態が検出された。心臓では、狭心症の診断、心筋生存の評価にハンドグリップ負荷^<31>P NMRが有効であった。脳研究では、^1H NMRは、脳腫瘍の悪性度の評価、筋緊張性ジストロフィーの病態診断、正常圧水頭症の治療効果予測、双極性障害患者の診断に適用した。また光刺激時の^<31>P NMRは、双極性障害のリチウム治療、断眠療法、電気痙攣療法などの治療効果の予測、治療機序の解析に有用であった。本年度は、従来用いてきた1.5 TSIGNAのコンピューター、傾斜磁場コイル、RFシステムなどが最新の機器に更新され、従来実行できなかった高速撮像法が実現された。現在、実験用の装置で実現した高速MRスペクトロスコピー法を臨床装置で実現できるよう、ハード、ソフト両面の改良を行っている。基礎的実験では、黄疸ラットでの出血性モデルを作成し、こうした重篤な循環不全状態において、心筋のエネルギーレベルは良好に保たれているにもかかわらず、動脈血中ケトン体比(AKBR)は低下し、全身の代謝失調を反映する良好な指標となることが明らかとなった。また、^<13>C-NMR、^<31>P-NMRを併用し、エンドトキシンショックや肝虚血・再潅流などの病態における肝臓でのアラニンからの糖新生能とリン酸エネルギー代謝の関係を明らかにした。その他、出血性ショック・エンドトキシンショック・心筋梗塞・脳梗塞・てんかん、糖尿病等の病態モデルを作成し、動物実験用MR装置2T CSI Omega Systemを用いて、肝臓・心臓・脳、骨格筋など個別臓器の非侵襲的な代謝評価を行った。
アドミセルフローテーションシステムの連続化と高効率排水浄化

排水浄化ならびに環境水評価のための新しい分離・濃縮法として、界面活性剤分子が固体粒子に吸着して生成する吸着ミセル(アドミセル)を利用する方法を系統的に研究した。アドミセルは、その内部に難水溶性物質を捕集することが可能な疎水環境を有している。そこで、その疎水性場をそのまま、あるいは疎水的な機能性試薬で修飾した後に分離媒体として利用し、水中の無機・有機汚染物質を迅速かつ高効率に回収することを検討した。各種の陰イオン・陽イオン界面活性剤や非イオン界面活性剤と、アルミナやシリカゲル、架橋デキストランゲル、ポリスチレンビーズなどの固相担体を種々組み合わせ、アドミセルの最適化を行った。その結果、カラム法ならびにバッチ法により、多環式芳香族炭化水素やクロロフェノール等の疎水性有機汚染化合物、また、鉛やカドミウムなどの有害重金属元素(疎水性キレート試薬を併用)を定量的に捕集することができた。さらに、界面活性剤分子の長鎖アルキル基が気-液界面に容易に吸着することを利用して、目的物質を捕集したアドミセルを多数の小気泡と共に液面に浮上させ、迅速に回収することもできた。このフローテーション法では、カラム法やバッチ法に比べて、さらに高効率な分離・濃縮が可能であった。また、有害汚染物質のみならず、酵素や貴金属等の有価物質の分離回収にもアドミセルは有用であった。一方、固相担体に替わって液相に界面活性剤を組み合わせたw/oエマルションについても、水中の重金属元素の除去を目的として検討を行い、幾つかの有用な分離法を開発することができた。フローテーションの連続化については当研究室ではすでに実験を行っており、豊富な経験を有している。今後、本研究成果を加え重ねることにより、高度に連続化された排水処理システムが提案できることを期待する。本研究は,一般に排水処理で使用されている水酸化物コロイドに界面活性剤を吸着させ(アドミセルの生成),排水中の汚染物質をアドミセルに捕集し,それをフローテーションにより迅速に回収することにより,連続的に運転することが可能な高効率排水浄化システムを構築することを目的とする.本年度は以下の事項について研究を進めた.まず,現行の排水処理で広く用いられている水酸化アルミニウムの沈殿にドデシル硫酸ナトリウム(SDS)などの陰イオン性界面活性剤を吸着させてフローテーションを行い,有機汚染物質の捕集を試みた.その結果,製紙工場等からの排出が問題となっているクロロフェノール類を捕集することができた.しかしながら,液面に浮上したSDS/水酸化物アルミニウム凝集物は水分を多く含みかさ高く,取扱いに問題があった.そこで,多孔性で硬質な担体としてアルミナ粉末を用いたところ,コンパクトで取扱いやすいアドミセルに有機汚染物質を捕集し回収することができた.有機汚染物質の捕集率とその疎水性には相関が見られ,界面活性剤が担体表面で形成する疎水場領域に疎水性の有機汚染物質が取り込まれていることが示唆された.一方,界面活性剤を利用する分離法としてw/oエマルション法についても検討を行なった.この方法は,固相担体に替わって有機溶媒を界面活性剤と組み合わせて用いる分離法である.検討の結果,重金属元素の高効率な分離法を開発することができた.更に,重金属元素に選択的なキレート試薬とセファデックスゲルを組み合わせた分離媒体を開発し,銅や鉛,カドミウムを迅速に吸着捕集することができた.以上,本年度は基礎的な検討として,アドミセルやw/oエマルションを用いて無機および有機汚染物質の捕集を行った.

その結果,本フローテーションシステムによる連続的かつ高効率な排水浄化の達成に向けて,有意義な知見を得ることができた.本研究は,界面活性剤分子が固体粒子に吸着して生成する吸着ミセル(アドミセル)に水中の汚染物質を取り込ませ,これをフローテーションにより迅速かつ高効率に回収する排水浄化システムの構築を目指している.本年度は以下の事項について研究を進めた.アルミナ粉末に陰イオン性界面活性剤を吸着させ,このアドミセルに有機汚染物質(例えばクロロフェノール類)を捕集し,フローテーションによる回収を行なった.その結果,このシステムは酸性領域では有効に機能するが,中性領域ではアドミセルの安定性に問題があり運転には適さないことが分った.一方,シリカゲルに陽イオン性界面活性剤を吸着させて用いたところ,安定なアドミセルが得られ,捕集・回収効率を大幅に改善することができた.更に,このアドミセルに疎水性キレート試薬を含有させたところ,重金属元素(例えばCdやPbなど)も速やかに回収することができた.また,強塩基性イオン交換基を有するセファデックスゲルと陰イオン性界面活性剤の組み合わせにより,広範なpH領域で操作可能な重金属元素の濃縮法を開発した.固相担体にポリスチレン粉末,そして非イオン性のポリオキシエチレン系界面活性剤を用いることにより,鉄マトリックスの吸着除去法や貴金属元素の選択的回収法も開発することができた.更に,固相担体に替わって液相に界面活性剤を組み合わせるw/oエマルション法についても検討を行なった.金属元素の捕集効率とキレート試薬の化学構造の関係について系統的な調査を行い,水中重金属元素の存在形態別分析を多元素同時に行なうことが可能な分離濃縮法を開発することができた.以上,本年度は様々な担体と界面活性剤の組み合わせを検討し,有機および無機汚染物質の捕集を行なった.その結果,フローテーション排水浄化システムに適するアドミセルの設計指針および調製方法に関する有用な知見を得ることが出来た.現在、有害化学物質を除去する水処理技術としては凝集沈殿法が主流ではあるが、微量の有機汚染物質に対しては除去効率が十分ではなく、また、長時間かつ大掛かりな濾過操作を必要とするなどの問題がある。本研究では、一般に排水処理で使用されている水酸化物沈殿に界面活性剤を吸着させ(アドミセルの生成)、これに水中の汚染物質を取り込ませた後、フローテーションにより迅速かつ高効率に回収する排水浄化システムの構築を目指した。まず、陽イオン・陰イオン界面活性剤をアルミナやシリカ粒子に吸着させたアドミセルを調製したところ、水中のクロロフェノールが捕集され、フローテーションにより迅速に回収された。また、水酸化アルミニウム沈殿に陰イオン界面活性剤を組み合わせ、さらにマグネシウムイオンを添加したところ、一連の多環式芳香族炭化水素をほぼ定量的に回収することができた。一方、カドミウムや鉛などの重金属元素については、疎水性キレート試薬を併用したアドミセル-フローテーションシステムが有効であり、また、繰り返し処理による半連続運転も可能であった。一方、ポリスチレン粉末に非イオン界面活性剤を吸着させたアドミセルは、酵素や貴金属等の有価物質の回収に有用であった。さらに、固相担体に替わって液相に非イオン界面活性剤を組み合わせたw/oエマルションについても検討し、重金属元素の高効率な分離法を開発することができた。
立体骨組構造物の激震時臨界挙動の解明

激震時における立体骨組構造物の臨界挙動特性を解明するための第1段階として、準静的載荷を受けたときの挙動特性を構面内挙動限界の観点から明らかにした。最も単純な立体骨組として、桁行方向・スパン方向それぞれ1スパンの4本柱からなる1層立体骨組モデルを対象とし、スパン方向に繰返し水平変位が作用する場合を考え、構面内挙動限界理論に基づく限界解析を実行することによって、その臨界点を理論的に予測した。ただし、ここでは、骨組を構成する一つの梁-柱に鉛直荷重が作用した場合について限界解析を行い、その解を立体骨組モデルの限界解の近似解として考えた。限界解析の結果、梁-柱の構面内挙動限界解は3.042cm、定常状態限界解は3.054cmと求められた。理論解析によって得られた限界解の妥当性を確認するため、剛床仮定を考慮した立体骨組モデルに対して、限界解の前後の一定変位振幅でスパン方向に繰り返し載荷を与えた。それぞれについて弾塑性履歴挙動解析を行った結果、95%の振幅の場合は、50サイクルの繰り返し載荷を与えたが、構面外変位は微少なオーダーにとどまり、構面外変形の顕著な成長は起きていないと判断した。これに対して、105%の振幅の場合、載荷サイクル数の増大に伴って構面外変形が大きく成長を始めることが確認され、4サイクルで梁-柱は急激な劣化挙動を示し安定な釣り合い状態が存在しなくなることが確認できた。以上の結果より、理論解析によって予測された限界解が精度よく得られていることが確かめられた。
EXAFS法によるアルカリドープフラーレン超伝導体の構造と物性

アルカリドープフラーレン超伝導体の構造と物性に関する研究を主としてEXAFS法により研究した。研究実績の概要は以下のとおりである。1)RB_3C_<60>およびRb_2CsC_<60>の2種類のフラーレン超伝導体のRb周りの局所構造の温度変化をEXAFS法により調べ、超伝導転移温度付近(Tc)における異常な振舞いを見いだした。温度因子の2次の項からTc付近で、格子のソフト化が見いだされたが、これはこの系の超伝導発現に格子振動が関与していることを示唆している。この研究に関しては、Fullerene Science & Technology、Physica B、及びPhysica Cに掲載された。(印刷中含む)この研究は、フラーレン超伝導体の超伝導発現機構の解明を目指している。今後、X線回折および振動分光学等の手段も用いて研究を進める予定である。2)Na_2CsC_<60>およびRb_2CsC_<60>のCs周りの局所構造を調べた。これまでオクタヘドラルサイトを占める金属がオクタヘドラルの中心からずれていることがEXAFSをもとに報告されていたが、我々は、従来のEXAFSスペクトルの帰属に誤りのあることを見いだした。Csはオウタヘドラルの中心位置にいることを見い出した。またEXAFS法によりCs金属がオクタヘドラルサイトとテトラヘドラルサイトを占める割合を決定することができた。またCs周りの構造の温度変化も研究した。これらの結果はFullerene Science & Technologyに2報、Phisica Status Solidiに1報掲載許可されている。
血小板を用いた縫合不全をゼロにする手技の開発研究

ヒト多血小板血漿(PRP)が消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムの解明を行った.ヒトPRPはヒト大腸線維芽細胞に対して細胞増殖促進効果を発揮するが,その効果は高濃度になると鈍化した(所謂“天井効果").コラーゲン産生は,共培養上清中コラーゲンの濃度を増加させたが,個々の線維芽細胞に対する産生能増強ではなく,細胞増殖の強化に起因していることが示唆された.また,ヒトPRPはコラーゲン産生時期を前倒しできず,その産生をほとんど刺激しなかった.ヒト大腸線維芽細胞に対するヒトPRPの主要効果は細胞増殖促進作用にあり,その結果としてコラーゲン産生量を増加させると考えられた.平成2426年度の研究課題に設定されている「PRPが消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムの解明」を中心に研究を進めた.【方法】ヒト大腸線維芽細胞CCD18Coを用い, PRPと共培養を行った際の細胞増殖・Collagen産生を検討した.PRP(5×109個/ml)を0.55%の各濃度に調整した上で共培養し, 24-48時間後の細胞増殖をCCK-8およびWestern blot法を用いて検討した.細胞増殖を検討した培養上清中のCollagen type I濃度をELISAにより検討した.また, Collagen産生に関係するシグナル伝達系およびCollagen type I mRNAの発現を検討した.【結果と考察】大腸線維芽細胞は各濃度のPRPを共培養すると, 0.5%及び1%PRPでは著明に増殖し,1%濃度において最大効果が得られたが,高濃度になると細胞増殖促進効果は鈍化し逆に減退する傾向を示した.また,増殖系シグナルであるAKTやERKはPRP共培養5分後より活性化を認め, 60分後にシグナルのピークを認めた. PRPによるcollagen産生の促進効果は共培養24時間の時点では発現しておらず, 48時間後に有意に増加し1%PRPで最大の効果が得られた.collagen産生促進効果にはlag timeが認められ,消化管吻合における創部肉芽組織増生までのlag timeを再現しているものと考えられた.Collagen産生促進に関与するTGF-βを介したシグナル伝達系は活性化されておらず,さらにCollagen type I mRNAの発現はPRP共培養により促進されなかった.【結論】in vitroの検討では, PRPの創傷治癒促進効果には至適濃度が存在し,その主たるメカニズムは線維芽細胞に対する増殖促進効果であり,線維芽細胞数の増加に伴ってCollagen産生量が増大している可能性が明らかとなった.ヒト多血小板血漿(PRP)が消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムの解明を行った.ヒトPRPはヒト大腸線維芽細胞に対して細胞増殖促進効果を発揮するが,その効果は高濃度になると鈍化した(所謂“天井効果").コラーゲン産生は,共培養上清中コラーゲンの濃度を増加させたが,個々の線維芽細胞に対する産生能増強ではなく,細胞増殖の強化に起因していることが示唆された.また,ヒトPRPはコラーゲン産生時期を前倒しできず,その産生をほとんど刺激しなかった.ヒト大腸線維芽細胞に対するヒトPRPの主要効果は細胞増殖促進作用にあり,その結果としてコラーゲン産生量を増加させると考えられた.平成24年度の研究課題に設定されていた「PRPが消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムの解明」を中心に研究を進めた.すなわち,in vitroにおいて,「血小板中に含まれる成長因子のうち,どの因子がもっとも創傷治癒促進に貢献しているか,また高濃度になると創傷治癒阻害の原因となる成長因子は何か」を解明するべく基礎的検討を行った.【方法】ヒト大腸線維芽細胞CCD18Coを用い,血小板共培養を行った際の細胞増殖・コラーゲン産生を検討した.1)細胞増殖:96wellプレートにCCD18Coを3000個/well播種し,トロンビンで活性化された血小板を0-5×10^8/mlの各濃度で共培養し,48時間後の細胞増殖をCCK-8を用いて検討した.2)コラーゲン産生:24wellプレートにCCD18Coを50000個/well播種し,コンフルエントとした.トロンビンで活性化された血小板を0-5×10^8/mlの各濃度で共培養し,24時間後,72時間後の培養上清中のコラーゲン濃度(Collagen typeI)をELISAにより検討した.【結果と考察】1)細胞増殖:血小板と共培養を行うと,線維芽細胞増殖は濃度依存的であった.また,血小板濃度1×10^7個/mlより著明に線維芽細胞が増殖した.高濃度血小板における線維芽細胞増殖効果は鈍化し,Ceiling effectの存在が示唆された.2)コラーゲン産生:血小板共培養24時間後の時点ではコラーゲン産生を認めなかった.48時間の時点ではコラーゲン産生が検出され,72時間後は血小板濃度依存性にコラーゲン産生は増加した.in vivo実験において消化管吻合後から肉芽組織増生が開始されまでのLag timeが存在することが確認されているが,このlag timeがin vitroにおいて再現された.【内容】

「PRPが消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムの解明」を中心に研究を進めた.【方法】異なる濃度中のPlatelet-Rich Plasma (PRP)に含まれる成長因子を検討するため, PRP(5×109個/ml)を各濃度に調整し,それぞれに含まれるTGF-β1およびPDGF-BBをELISAにより測定した.ヒト大腸線維芽細胞株CCD18CoとPRPを02%の各濃度に調整した上で共培養し, PRPと共培養を行った際の細胞増殖・Collagen産生を検討した.共培養24時間後のDNA合成能はBrdUを用い,共培養72時間後の細胞増殖はCCK-8を用いて検討した.細胞増殖を検討した培養上清中のCollagen type I濃度をELISAにより検討した.また, Collagen type I mRNAの発現を検討した.【結果と考察】PRPに含まれるTGF-β1およびPDGF-BBは, PRPの濃度増加に伴い増加した.大腸線維芽細胞と各濃度のPRPを共培養すると, DNA合成能および細胞増殖能はPRPの濃度依存性に増加した.共培養72時間後の上清中のCollagen type Iの濃度は濃度依存性に増加したが,細胞増殖から期待される濃度ではなかった.Collagen type I mRNAの発現はPRP共培養により抑制されており,個々の線維芽細胞が産生する量はPRP共培養により減少している可能性が示唆された.PRPと共培養を行うことで上清中のcollagen量は濃度依存性に増加したが,線維芽細胞数の増加による効果であり,個々の細胞においてはcollagen産生を促進しないことが示唆された.【結論】in vitroの検討では, PRPの創傷治癒促進効果の主たるメカニズムは線維芽細胞に対する増殖促進効果であり,線維芽細胞数の増加に伴ってCollagen産生量が増大している可能性が明らかとなった.消化器外科学再現性の検証のため, in vitroの実験に時間を要し,予定していたin vivoの実験に遅延が発生した.in vitroの実験に時間を要し,予定していたin vivoの実験に遅延が発生した.今年度の展開1.PRPに含まれる成長因子のうち,濃度によって創傷治癒抑制の原因となる増殖因子をin vitroにおいて同定する.2.collagen産生の前倒しを可能にする増殖因子配合ならびに濃度をin vitroにおいて検討し,結果が把握され次第, in vivoにおいての立証実験を開始する.今年度の展開1.血小板中に含まれる成長因子のうち,濃度になると創傷治癒阻害の原因となる成長因子をin vitroにおいて同定する.2.コラーゲン産生時期を前倒してlag timeの短縮化を可能にする血小板中に含まれる増殖因子配合ならびに濃度をin vitroにおいて検討する.結果が把握され次第,in vivoにおいての立証実験を開始する.再現性の検証のため, in vitroの実験に時間を要し,予定していたin vivoの実験に遅延が発生した.PRPに含まれる増殖因子を解析するためのELISAキットの購入と,各増殖因子の購入費用とする.該当なし
関数解析とその周辺

上記研究課題について本年度次の成果が得られた(五十音順)。1.ヴラソフ=マックスウェル方程式の初期値問題の局所解の存在と一意性を示し、この解は光速を無限大にしたときヴラソフ=ポアソン方程式の解に収束することを示した。障害物のある流れを記述するボルツマン方程式の定常解に摂動を加えた初期値境界値問題が時間的大域解を持つことを示し、この解は時間の経過とともにもとの定常解に収束することを示した。以上浅野。2.二複素変数の空間の一点の近傍で定義され、この点を不動点とする正則写像の構造とその合成の挙動を調べた。複素解析空間上の領域が正則領域またはスタイン領域になるための条件を、セグレ錐の場合について求めた。以上上田。3.確率過程の増分が弱い意味で自己相似性を持つとき、この確率過程のグラフのハウスドルフ次元を決定した。ペアノ曲線を一般化して自己アファインな関数を定義して、この関数のハウスドルフ次元その他の性質を調べた。以上河野。4.二つの自然数でパラメトライズされた二次元の可解な統計モデルのクラスを構成した。以上伊達。5.ハーディ族【H^∞】による単位円のコンパクト化の正則な境界点において、この単位円で有理型な関数の挙動を、正規族の観点から調べた。以上藤家。以上浅野。以上上田。以上河野。以上伊達。以上藤家。
中国近代における身体についての思想文化のジェンダー論による分析

本研究では、ここ数年来に手がけた纏足廃止運動や国家政策や家庭のあり方と密接に関係し、当時としては欧米からアジアへと、グローバルな広がりをみせつつあった優生思想についての研究をもとに、中国の国民国家形成期、とりわけ亡国への危機意識から社会進化論的世界を呈した清末・民国前半(19世紀末から1930年代あたりまで)において、民族主義の形成と呼応しながら、身体がどのように意識され、鍛錬され、個体の身体にとどまらない、生殖に対する管理(産児制限など)にまで及んだのか、つまりは身体の国民化がどのようになされたのかを、おもに儒教的な賤工思想や家父長制度への対抗的新言説として新メディアにのった多彩なテクストにおける表象に注目し、ジェンダーという観点を中心にすえて分析をおこなった。中国女性の身体には、たとえば当時、植民地から宗主国への便りとして流行し、中国からも欧米や日本に多く投函された、絵はがきの絵柄に端的にみられるような、欧米や日本からはオリエンタリズムというべき視線が注がれていたし、それを内在化した中国の新しい知識人、とりわ男性(男性の社会であった公的領域に踏み出しえた一部の女性も含むが)によるそのまなざしが、たとえば朝鮮などに対してと同様、向けられる。そのすべてが、しばりを解くという身体レベルで幅のある時間を要した纏足女性を中国の「遅れの象徴」として代表性をおしつけることになった問題点を、図像分析の手法もとりいれて指摘した。6月には中国現代思想史研究会において体質人類学・身体測定・優生学にからむ中華民国期を中心にした中国民族学の成立の問題「中国近代人類・民族学の成立とその思想」について報告し、9月には中国、浙江省で開催された章炳麟・黄侃国際学術討論会において「章炳麟の身体に対する認識と仏教・医学思想との関係」という従来にはない章炳麟の身体と医学・仏教思想についての研究発表をおこなうとともに論文を提出し(同討論会論文集に収録される)、その成果を問い、母の死により中国での資料調査は未遂のまま中途帰国を余儀なくされたが、10月にニューヨーク・大学における21世紀の中国研究をめぐってのシンポジウムに招かれて中国近代思想における身体問題のジェンダー分析について報告し、アメリカをはじめ数カ国から参加した文化人類学者や纏足の研究で知られるドロシー・コー氏らと研究交流した。中国近現代における身体の問題が「国民の母」としての認知をうけながらの女性解放・生殖技術・人類学もしくは民族学の成立においても、ともに優生学思想と密接な関連で明瞭にあらわれていることがここでも確認できた。12月には京都大学人文研究所で『婦女時報』を閲覧、2002年2月にはソウルで韓国・中国・日本の研究者の文化・学術連帯のシンポジウムでもアジアにおける身体性、ジェンダー問題を報告、韓国・中国の中国学研究者と交流し、当初は2004年平成15年度に予定していたワシントン大学のTani Barlow氏を双方のスケジュールの関係で繰り上げて訪ね、200-2001年のお茶の水大学と一橋大学でのセミナーでの議論を深め、レヴューを受けた。前年度に続いてテクストの分析をおこない、とりわけ20世紀初頭のグラビア紙『図画日報』などでの反纏足運動、体操教育、自転車運転、女工労働争議、軍隊関与等における都市女性の身体の図表と言説表象から新女性のモデルの形成過程をたどりえた。国内での成果発表では本課題の成果をスタンダードな研究者用の中国近代史概論にはじめて組み込み、『アジア新世紀4』(岩波書店)の編集にも反映させた。お茶の水女子大学ジェンダー研究センターセミナーでの中国近代の身体、とくに優生学をめぐるセミナーのコメント等も公刊した。また国外の国際会議でも、まず7月に文化研究に関する韓国でのシンポジウムでアジアのフェミニズム研究に従事する梨花女子大教授らにレビューを受けた。

また11月には台湾の東華国立大学で中国近代思想におけるジェンダー問題の国際シンポジウムに参加して成果のレビューを受け、平成15年3月、同様の研究を手がけるコロンビア大学の王徳威教授やプリンストン高等研究所でジョーン・ジャッジ教授らにレビューを受け、あわせて両所で資料調査をおこない、最後に27-30日のアメリカ・アジア学会の年次大会でもレビューを受けた(30日)。当初の計画ではヨーロッパ・アジア学会で発表するつもりであったが、アメリカの学会での発表に切り替えたのは、こちらの日程調整も難しく、またレビューを特に受けたいと願っていた教授の都合からいってもアメリカの学会のほうが条件にあうと判断したためである。またこの時期、ニューヨーク市立博物館でちょうど特別展示中の「1920年代に突入するニューヨーク新女性」参観も同時代の比較研究において有用であった。本研究では、成果『中国民族主義の神話:人種・身体・ジェンダー』において示したように、国民国家形成期にあって戊戌変法期までの宣教師や中国士大夫主導から辛亥革命・五四新文化運動への女性参加による主体化を通して、女性の新国民としての再編がすすむとともに、生殖主体・「国民の母」としての女性の身体もジェンダー化されながら国民化される様相を示し、中国近現代思想文化史のジェンダー化への基礎的な試みをおこなった。ことに身体化においては、進化論の申し子ともいうべき、19世紀末から世界的に急速に広まった優生思想がほぼ同時代的に中国でも受容されたことに注目した。「保国・保種」という民族主義の観点から「人種改良」が日本などと同様、議論され、アジア規模でも優生学的な思想連鎖を見出しうることを指摘したが、それにとどまらない問題を見出した。多産をよしとする儒教的家父長制度批判・女性の身体保護・女性解放への、当時としてはほとんど唯一の有効な思想としても、優生学は産児制限とともに求められたのである。さらには、優生学的観点もその批判の仕上げとして動員されることになった近代中国女性懸案の纏足が廃止されるプロセスを追うことで、批判する側のオリエンタリズム、社会進化論による文明・人種差別論的な傾向を指摘しつつ、視覚的な資料もとりいれて、中国女性の心身に即した分析を、初めてなしえた。纏足問題をとりあげることで、女性たちが自ら丹青して華やかな刺繍を施した纏足靴におそらく自身の身心の痛みも、未来の幸福への期待もこめたジェンダー・アイデンティティの確認作業がみてとれ、異教徒の野蛮な風習とみた欧米の宣教師や近代医学の衛生的観点を出なかった医師や、それらを内在化して中国の「遅れ」を女性におしつけようとした男性改革者とは明らかに異なり、女性の立場によっても異なった多声を聞きだすことになった。この多声の追求は今後の課題でもある。
耐熱性ゼオライトの設計と開発

ゼオライト触媒はその特異的な形状選択性と固体酸性により、新たな環境調和型触媒として注目されている。しかし活性、選択性に優れたゼオライト触媒も、耐熱性、耐水蒸気性の欠如のために、必ずしも実用につながらないことが多い。本研究では、高分解能電子顕微鏡、X線回折などの実験的な手法と、分子動力学(MD)法、量子化学、コンピュータグラフィックス(CG)などの分子設計手法を活用することにより、熱および水による劣化過程について検討した。実験手法を駆使して、結晶性のきれいな試料を用いてマイルドな雰囲気下での脱Alを行い、FAU型ゼオライトとEMT型ゼオライトの脱Al機構について検討した。その結果、脱Alは結晶表面からアモルファス相を形成しながら、(111)面内で異方的に進行することが明らかとなった。また、結晶成長機構について、LTLやMORの表面構造を観察した。その結果、結晶成長する最小結晶単位と積層様式を決定する結晶表面との相互作用についての知見が得られ、欠陥のない結晶の合成あるいは積層様式を制御する可能性を明らかにした。計算化学的手法を用いて、原子レベルでの劣化機構を検討するためにMD法とCGを活用して、熱によるゼオライトの破壊過程のシミュレーションを行った。その結果、MD法により既存のゼオライトの耐熱性の序列を再現することが可能であり、新規ゼオライトの耐熱性の可能性を示した。密度汎関数法と呼ばれる新しい量子化学計算手法を活用することにより、イオン交換ゼオライトへの水の吸着後のNO_xの吸着挙動について検討した。その結果、同じ反応に活性を示す交換カチオンの耐水蒸気性の違いを明らかにした。ゼオライト触媒はその特異的な形状選択性と固体酸性により、新たな環境調和型触媒といて注目されている。本研究では、、高分解能電子顕微鏡、X線回折などの実験的な手法と、分子動力学)MD)法、量子化学、コンピュータグラフィックス(CG)などの分子設計手法を活用することにより、熱による触媒劣化の機構を解明した。高分解能電子顕微鏡などの実験的手法を用いて、FAU型ゼオライトとEMT型ゼオライトの脱Al機構について検討を行った。その結果、脱Alは結晶表面からアモアルファス相を形成しながら、(III)面内で異方的に進行することがわかった。原子レベルでの劣化機構を検討するためにMD法とCGを活用して、熱によるゼオライトの破壊過程のシミュレーションを行った。その結果、ZSM-5、FAU型ゼオライト、A型ゼオライトの順に耐熱性が落ちていくことがわかった。この結果は実験結果と定性的に一致する。また、Alの含有量の増加、格子欠陥の増加によって、ゼオライトの耐熱性が落ちることも明らかにした。さらに、ゼオライトと類似した細孔構造を持つAlPO系ミクロ多孔体についても、熱による破壊過程を明らかにした。ゼオライトの格子内に金属を含有したメタロシリケートの格子膨張についても検討を行った。その結果、金属の含有位置により、異方性を持った格子膨張が起こることが明らかになった。また、密度汎関数法と呼ばれる新しい量子化学計算手法に活用することにより、金属の種類を交換することによるゼオライトの安定性の変化についても検討した。

本研究では、高分解能電子顕微鏡、X線回析などの実験的な手法と、分子動力学(MD)法、量子化学、コンピュータグラフィックス(CG)などの分子設計手法を活用することにより、熱および水による触媒劣化の機構を解明した。耐熱性の向上を意図し、X線構造解析や高分解能電子顕微鏡などの実験的手法を用いて、ETS-10型チタノシリケートの結晶成長機構について検討した。その結果、結晶成長する最小結晶単位と積層様式を決定する結晶表面との相互作用についての知見が得られ、欠陥のない結晶の合成あるいは積層様式を制御する可能性を明らかにした。熱によるアルミノフォスフェートの破壊過程を分子設計手法用いてシミュレーションを行った。その結果、AIPO4-5については、骨格中のAl-O結合がP-O結合に比べ容易に切断されることがわかり、このことは実験で求められている結合力の強さと一致する。また、ZSM-5の表面をモデリングし、破壊過程への表面の影響を検討した。(010)表面については酸素5員環を残した表面構造がより安定に存在することがわかった。また密度汎関数法と呼ばれる新しい量子化学計算手法を活用することにより、イオン交換ゼオライトへの水の吸着挙動について検討した、その結果、同じ反応に活性を示す効換カチオンの耐水蒸気性の違いを明らかにした。ゼオライト触媒はその特異的な形状選択性と固体酸性により、新たな環境調和型触媒として注目されている。しかし活性、選択性に優れたゼオライト触媒も、耐熱性、耐水蒸気性の欠如のために、必ずしも実用につながらないことが多い。本研究では、高分解能電子顕微鏡、X線回折などの実験的な手法と、分子動力学法、モンテカルロ法、量子化学、コンピュータグラフィックなどの分子設計手法を活用することにより、触媒反応におけるゼオライトの水による触媒劣化の機構および、耐熱性ゼオライト作成の指針を得るためにゼオライトの成長機構についても検討した。耐熱性の向上を意図し、X線構造解析や高分解能電子顕微鏡などの実験的手法を用いて、結晶成長機構について、LTLやMORの表面構造を観察した。密度汎関数法と呼ばれる新しい量子化学計算手法を活用することにより、イオン交換ゼオライトへの水の吸着後のNOxの吸着挙動について検討した。その結果、同じ反応に活性を示す交換カチオンの耐水蒸気性の違いを明らかにした。また実験では得難いゼオライト外表面の特性について明らかにするために、ZSM-5の表面の吸着特性について検討した。ゼオライトの外表面への吸着力は吸着分子によりその外表面と細孔内と吸着力の差が大きく変化することがわかった。
コンパクト連星の相対論的準平衡解に関する数値的研究

コンパクト連星は軌道運動を行うことで重力波を放出し、徐々に連星間距離を縮め、最終的には合体する。その連星進化の過程には、重力波放出による軌道収縮時間が軌道周期よりも十分長く、準平衡とみなせる段階が存在する。本研究では、その様な段階で今までよりも精度の良い結果を得ることができる数値計算コードの開発をスペクトル法を使って行った。まず、スペクトル展開を行うコードを開発し、その精度を確認した後、コンパクト連星の準平衡解を求めるのに必要不可欠な部分であるポアソン型の方程式を解くコードの実装を、双球座標を用いて行った。本研究の最終目的は、連星中性子星やブラックホール-中性子星連星といったコンパクト連星の準平衡解の研究において、今まで考慮されていなかった効果を取り入れることにより、その効果の準平衡段階への影響を調べ物理過程を解明すること、そして、求めた準平衡解を数値シミュレーションの初期データとして提供し、重力波物理学へ貢献することである。そのための第一歩として、今年度はコンパクト連星の準平衡解の高精度計算を実現するための基礎研究に取り組んだ。具体的には、数値計算法としてスペクトル法を採用し、数値的なスペクトル展開について、開発に取り組んだ。この開発が終了したのち、その数値計算コードを用いて解析解が存在する方程式を解き、計算精度が十分出ているかどうか、テスト計算を行った。その結果、求める精度が正しく得られていることを確認することができた。今まで私は、私も開発者の一人として参加している国際共同研究で開発され、一般にも公開されている数値計算コードライブラリーを使用して研究を行ってきたが、今回、自分自身のコードを基礎段階とはいえ開発したことは意義がある。コンパクト連星の準平衡解を具体的に求める場合、本研究では座標系として双球座標を使用する予定であるので、上記のようにスペクトル展開を数値的に行うコード開発を行ったあと、引き続き、双球座標の座標系の張り方とその座標系とスペクトル展開に使った変数との間の写像についての研究に取り組んだ。具体的には、それら二つの座標系をどのように関係付けたらいいのかを確認するため、まず先行研究を参考にしつつ解析的な導出を行った。この研究についてはまだ完了しておらず、現在はその導出した関係を使い、数値計算コードを実装しているところである。本研究の最終目的は、連星中性子星やブラックホールー中性子星連星といったコンパクト連星の一般相対論的準平衡解の研究において、今まで考慮されていなかった効果を取り入れることにより、その効果の準平衡段階への影響を調べ物理過程を解明すること、そして、求めた準平衡解を数値シミュレーションの初期データとして提供し、重力波物理学への貢献をすることである。この目的を達成するため、今年度も昨年度に引き続き、数値計算コード開発に取り組んだ。本研究の特徴は、コンパクト連星の準平衡解を求めるとき、座標系として双球座標を使用することと、数値計算法にスペクトル法を用いることである。昨年度は、スペクトル法を用いたコンパクト連星の一般相対論的な準平衡解を求める研究のうち、その最も基礎的な部分、すなわち、数値的なスペクトル展開を行う数値計算コードの開発と、その数値計算コードの精度確認のためのテスト計算を行った。今年度は、双球座標の座標系の張り方とその座標系とスペクトル展開に使った変数との間の写像についての研究を完了した上で、昨年度未完であった、双球座標を用いた数値計算コードの実装に取り組んだ。具体的には、本研究のような準平衡解の数値的研究で極めて重要となるポアソン方程式を解く数値計算コードの開発である。ポアソン方程式は、その左辺にラプラス演算子を含んでいるので、それをスペクトル展開で使った変数を用いた表現になるように座標変換した。現在は、ラプラス演算子を実装するための数値計算コード開発を行っている段階である。上記の研究と並行して、現在開発中の双球座標を用いたものではなく、球座標を用いて作成したブラックホールー中性子星連星の初期データを数値シミュレーショングループに提供し、合体シミュレーションの結果を得ている。今年度の元々の研究計画は、1.昨年度完了しなかった双球座標を用いた数値計算コード開発の続きを行う、2.開発した数値計算コードの精度テストのため、連星ブラックホールの準平衡解を求め先行研究と比較する、3.コンパクト連星の動径方向への落ち込み速度の入った準平衡解を求める研究に入る、というものであった。しかしながら、数値計算コード開発とそのコードに対する精度確認テストを完了することができず、コンパクト連星の動径方向への落ち込み速度の入った準平衡解を求めるまでには至らなかった。このように研究が遅れてしまった理由は、今年度の4月に所属機関を異動したために研究環境が大きく変わったことと、赴任初年度のため、教育にかけなくてはならない時間が大幅に増えたことである。これらは、私が想定していたよりも負担が大きく、研究時間を思うようにとることができず、研究の進捗に遅れが出てしまった。本研究の最終目的は、連星中性子星やブラックホールー中性子星連星といったコンパクト連星の一般相対論的準平衡解の研究において、今まで考慮されていなかった効果を取り入れることにより、その効果の準平衡段階への影響を調べ物理過程を解明することである。この目的を達成するためには精度の良い数値計算を行う必要があるので、本研究では、スペクトル法という数値計算法を用い、座標系に双球座標を採用している。初年度は数値的にスペクトル展開を行う数値計算コードの開発と、その精度確認のためのテスト計算を行った。昨年度は、双球座標の座標系の張り方とその座標系とスペクトル展開に使った変数との間の写像について研究した。

今年度は、昨年度から取り組んでいる準平衡解の数値的研究で重要なポアソン方程式を解く数値計算コードの開発を引き続き行い、ポアソン方程式の左辺に含まれるラプラス演算子の実装を完了した。また、くり貫いたブラックホールの見かけの地平面で境界条件を課すこともできるように改良した。コンパクト連星の一般相対論的準平衡解を求めるには、今後、5本のポアソン型方程式を連立し、反復法を用いて解く数値計算コードの開発を行わなくてはならない。年度内にこの段階まで達することができなかったが、今年度までに開発したポアソン方程式を解く数値計算コードは本研究の不可欠な部分であり、今後、準平衡解の研究を推進していく上で重要な役割を果たすことになる。上記の研究と並行して、球座標を用いて作成した連星中性子星の初期データを数値シミュレーショングループに提供し、合体シミュレーションの結果を得ている。コンパクト連星は軌道運動を行うことで重力波を放出し、徐々に連星間距離を縮め、最終的には合体する。その連星進化の過程には、重力波放出による軌道収縮時間が軌道周期よりも十分長く、準平衡とみなせる段階が存在する。本研究では、その様な段階で今までよりも精度の良い結果を得ることができる数値計算コードの開発をスペクトル法を使って行った。まず、スペクトル展開を行うコードを開発し、その精度を確認した後、コンパクト連星の準平衡解を求めるのに必要不可欠な部分であるポアソン型の方程式を解くコードの実装を、双球座標を用いて行った。今年度は、高精度数値計算を実現するためのコード開発の基礎部分を完了し、連星ブラックホールの準平衡解を求めて先行研究と比較するというテストまで行う予定であった。しかし実際は、スペクトル展開を行う数値計算コード開発と双球座標導入のための解析的な準備段階までしか到達することができなかった。このように研究が遅れてしまった理由は二つある。一つ目は、修士課程の大学院生の研究指導に、思いのほか時間を費やしてしまったことである。その院生の修士論文執筆のための研究が遅れていたため、強力なバックアップを伴う研究指導が必要になった。またもう一つの理由は、私が年度末に所属研究機関を異動したことである。そのための準備に時間を取られ、研究時間が減少してしまった。このように、研究が遅れた理由は想定していなかった事態が発生したことによる研究時間の減少であり、研究計画に書いた内容に困難があったわけではない。まず始めに、双球座標を用いた数値計算コード開発を、次年度の前半を目処に完了する。次にその数値計算コードが正しく動き、十分な精度が得られているかどうかを確認するため、連星ブラックホールの準平衡解を求めて先行研究を比較する。これらの研究を終えたのち、コンパクト連星の動径方向への落ち込み速度の入った準平衡解を求める研究を行い、完成させる。数物系科学まず始めに、今年度実施を予定していたが完了しなかった、双球座標を用いた数値計算コード開発の続きを行う。この部分は本研究の重要箇所の一つであるので、確実に開発を完了させる。
ジーンターゲティングによるチアミン反応性貧血症候群の発症機構解析

チアミン反応性貧血症候群(OMIM 249270)は巨赤芽球性貧血と糖尿病、難聴を三主徴とし、チアミンの大量投与によりそれらの症状が軽減する.本症の原因異常酵素として補酵素チアミンピロリン酸合成に必須であるチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが考えられていたが、申請者らは本症の原因遺伝子(THTR1)を決定し、THTR1が高親和性チアミン輸送タンパク質をコードすることを明らかにした.さらにヒトおよびマウスのTPK cDNAを単離し酵素学的性質を解析した.しかし、本症で見られる多様な症状の発症機構は未だ不明である.そこで、モデルマウスを作成し固体レベルで本症の発症機構を解明することを目的として、まずマウスのTHTR1 cDNA(mTHTR1)を単離した.mTHTR1の翻訳可能領域をHeLa細胞にtransientに形質導入させ^<14>C-チアミンの取込みを測定したところ、コントロールに比して約2倍の活性を示した.マウス肝cDNAライブラリーから調製した数個の5'-RACE産物の結果から、mTHTRlの転写開始部位は翻訳開始コドンの上流-175と-183に位置した.一方、動物細胞におけるTPKの発現調節機構も全く不明である.そこで、hTPK1翻訳開始コドンの5'上流領域2kbを単離し、ヒト肝培養細胞HepG2における転写活性化領域をluciferase活性を指標に解析したところ、SP-1配列を含む-0.54-0.49kb間がhTPK1の発現に必要であり、Spl siteに変位を導入するとプロモーター活性が大きく低下することが明らかとなった.また、HepG2細胞核抽出液にはSpl siteを含む-514-491の配列に結合するタンパク質が存在することがgel shift解析で確認された.以上の結果からhTPK1の発現はSolsiteを介して調節されていると思われた.チアミン反応性貧血症候群(OMIM 249270)は巨赤芽球性貧血と糖尿病、難聴を三主徴とし、チアミンの大量投与によりそれらの症状が軽減する.本症の原因異常酵素として補酵素チアミンピロリン酸合成に必須であるチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが考えられていたが、申請者らは本症の原因遺伝子(THTR1)を決定し、THTR1が高親和性チアミン輸送タンパク質をコードすることを明らかにした.さらにヒトおよびマウスのTPK cDNAを単離し酵素学的性質を解析した.しかし、本症で見られる多様な症状の発症機構は未だ不明である.そこで、モデルマウスを作成し固体レベルで本症の発症機構を解明することを目的として、まずマウスのTHTR1 cDNA(mTHTR1)を単離した.mTHTR1の翻訳可能領域をHeLa細胞にtransientに形質導入させ^<14>C-チアミンの取込みを測定したところ、コントロールに比して約2倍の活性を示した.マウス肝cDNAライブラリーから調製した数個の5'-RACE産物の結果から、mTHTRlの転写開始部位は翻訳開始コドンの上流-175と-183に位置した.一方、動物細胞におけるTPKの発現調節機構も全く不明である.そこで、hTPK1翻訳開始コドンの5'上流領域2kbを単離し、ヒト肝培養細胞HepG2における転写活性化領域をluciferase活性を指標に解析したところ、SP-1配列を含む-0.54-0.49kb間がhTPK1の発現に必要であり、Spl siteに変位を導入するとプロモーター活性が大きく低下することが明らかとなった.また、HepG2細胞核抽出液にはSpl siteを含む-514-491の配列に結合するタンパク質が存在することがgel shift解析で確認された.以上の結果からhTPK1の発現はSolsiteを介して調節されていると思われた.先天性代謝異常症であるチアミン反応性貧血症候群(TRMA、OMIM 249270)は巨赤芽球性貧血と糖尿病、難聴を三主徴とし、チアミンの大量投与によりそれらの症状が軽減するチアミン依存症である.また、本症ではミトコンドリア脳筋症に類似の中枢神経系症状を呈する.本症の原因異常酵素としてチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが考えられていたが、申請者らは最近、本症の原因遺伝子(hTHTR-1)を決定し、hTHTR-1が高親和性チアミン輸送タンパク質をコードすることを明らかにした.しかし、本性で見られる多様な症状の発症機構は未だ不明である.そこで、発生工学的手法を用いてモデルマウスを作成し、固体レベルで本症の発症機構を解明することを目的として、まずマウスのTHTR-1 cDNAの単離を試みた.マウスESTデータベースにhTHTR-1とホモロジーの高いタンパク質をコードするcDNA断片(Accession No.AI099021)が存在していたので、この配列から3-、および5-RACE法で全長cDNAを単離した.このcDNAは全長3554bpから成っており、N末側に498アミノ酸からなるタンパク質をコードできる翻訳可能領域を持っていた.

推定翻訳産物は11回膜貫通領域を持ち、hTHTR-1と90%のアミノ酸が一致していたので、この遺伝子をmTHTR-1と命名した.しかし、mTHTR-1の翻訳可能領域を発現ベクターpcDNA3.1/HisCに組み込み、マウスNeuroblastoma細胞Neuro 2aに形質導入させたが、^<14>C-チアミンの取込みはコントロールに比べてごくわずかしか上昇しなかった.現在、mTHTR-1が本当にチアミン取込み活性を有するか、さらに検討中である.チアミン反応性貧血症候群(TRMA、OMIM 249270)は巨赤芽球性貧血と糖尿病、難聴を三主徴とし、チアミンの大量投与によりそれらの症状が軽減するチアミン依存症である.申請者らは最近、本症の原因遺伝子(hTHTR-1)を決定し、hTHTR-1が高親和性チアミン輸送タンパク質をコードすることを明らかにした.しかし、本性で見られる多様な症状の発症機構は未だ不明である.そこで、発生工学的手法を用いてモデルマウスを作成し、固体レベルで本症の発症機構を解明することを目的として、まずマウスのTHTR-1 cDNA (mTHTR-1)を単離した.mTHTR-1の翻訳可能領域を発現ベクターpcDNA3.1/HisCに組み込み、HeLacellsにtransientに形質導入させ^<14>C-チアミンの取込みを測定したところ、コントロールに比して約2倍の活性を示した.このチアミン取り込み活性の至適pHは8.0付近で、Na^+イオン非依存性であった.また、チアミンピロリン酸および有機カチオン化合物であるテトラエチルアンモニウムやコリンには阻害されなかったが、ピリチアミンやオキシチアミンのようなチアミン類似物質には取り込みが阻害された.一方、ヒトチアミンピロホスホキナーゼのcDNAを同時に形質導入したが、細胞内チアミンピロリン酸化の亢進はチアミン取り込みを促進させなかった.mTHTR-1のゲノム配列はゲノムデータベースに登録されており、それによれば本ゲノムは6exonsと5intronsで構成されている.マウス肝cDNAライブラリーから調製した数個の5'-RACE産物の結果から、mTHTR-1の転写開始部位は翻訳開始コドンの上流-175と-183に位置した.現在、mTHTR-1ゲノムの上流約1kbを単離し、そのプロモーター活性について解析中である.チアミン反応性貧血症候群(OMIM 249270)は巨赤芽球性貧血と糖尿病、難聴を三主徴とし、チアミンの大量投与によりそれらの症状が軽減する.本症の原因異常酵素として補酵素チアミンピロリン酸合成に必須であるチアミンピロホスホキナーゼ(TPK)とチアミン輸送タンパク質のいずれかが考えられていたが、申請者らは本症の原因遺伝子(THTR1)を決定し、THTR1が高親和性チアミン輸送タンパク質をコードすることを明らかにした.さらにヒトおよびマウスのTPK cDNAを単離し酵素学的性質を解析した.しかし、本性で見られる多様な症状の発症機構は未だ不明である.そこで、モデルマウスを作成し固体レベルで本症の発症機構を解明することを目的として、まずマウスのTHTR1 cDNA (mTHTR1)を単離した.mTHTR1の翻訳可能領域をHeLa cellsにtransientに形質導入させ^<14>C-チアミンの取込みを測定したところ、コントロールに比して約2倍の活性を示した.マウス肝cDNAライブラリーから調製した数個の5'-RACE産物の結果から、mTHTR1の転写開始部位は翻訳開始コドンの上流-175と-183に位置した.一方、動物細胞におけるTPKの発現調節機構も全く不明である.
上皮・間質間の作用からみたホルモン療法抵抗性前立腺癌の増殖機構に関する研究

71例の前立腺癌(PC)患者血清中のc-erbB-2癌遺伝子産物を定量した。臨床病期B、C、D1では有意な上昇を認めなかった。一方、40例のD2群では30%、24例の病勢進行群では42%、17例の終末期群では82%の症例が有意な上昇を示した。PCの再燃と血清c-erbB-2濃度との関連が示唆された(学会誌発表1)。ホルモン療法抵抗性前立腺癌の場合には、男性ホルモン系とは別に、受容体型癌遺伝子産物であるc-erbB-2系も増殖機構として作用している可能性を検討する必要性があると考えられた。最近、前立腺特異抗原(PSA)は、インスリン結合蛋白質系を介した前立腺間質細胞の増殖制御に関連したり、ヒト前立腺癌細胞の周囲への浸潤を助けたりすることが報告され、前立腺癌の増殖に密接に関係することが明らかになってきた。そこで、PSA分子自体を徹底的に研究するためにPSAのmRNAを詳しく検討した結果、全く知られていなかった選択的スプライシングによる新しいPSA分子種を発見し、その全塩基配列を明らかにした。前立腺肥大症と癌細胞で、この新しいPSA分子の発現を分子生物学的に調べてみると、それぞれ72.2%(13/18例)、25.0%(3/12例)と、統計学的に有意(p=0.011)に前者での発現率が高かった。これは、新しく発見された選択的スプライシング機構が、病態によってfreePSAの比率が異なる原因の一つになっている可能性を示唆している(学会誌発表2)。癌と非癌細胞のそれぞれによって産生されるPSA分子の研究は、前立腺癌の増殖機構に関する研究に新しい展開をもたらすものと期待できる。前立腺癌(PC)患者血清中のc-erbB-2癌遺伝子産物を定量した。臨床病気B、C、D1では有意な上昇を認めなかった。PCの再燃と血清c-erbB-2濃度との関連が示唆される。PC組織における線維芽細胞成長因子受容体(FGF-R1,3,4)の発現を免疫組織化学的に検討した。FGF-R1については新鮮PC87例中7例(8%)が陽性であった。このうち、再燃後の組織も染色できた3例はいずれも陽性であった。他の再燃例4例でも、大部分の癌細胞が良く染色されていた。別の新鮮例8例の組織で、FGF-R3とFGF-R4の発現を調べた。前者では、7例において大部分の癌細胞が陽性であったが、非癌組織と同様に核が陽性を示す部分と、それとは異なり細胞質が陽性の部分が混在していた。後者でも7例が陽性であったが、陰性癌細胞も多く存在した。以上から、FGF-R1はアンドロゲン非依存性増殖への関与の可能性が考えられる。他の二者については再燃症例について今後検討する。血小板由来血管内皮細胞成長因子(PD-ECGF)の発現について、57例の未治療PC組織で免疫組織化学的に検討した。半数以上の癌細胞が陽性であったのは42例(74%)、半数未満の症例が15例(26%)であった。また、マクロファージと思われる免疫反応陽性細胞が間質に散見された。現在、これらの間質中の陽性細胞の意義は不明である。