hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
就学前教育カリキュラムの日米共同探求-学習観・カリキュラム観比較からプランへ-

教員養成課程の授業見学の他、幼稚園の保育観察後、実践者を交えて協議会を実施、質疑応答や感想を述べ合った。4.データ収集-日米それぞれ2箇所以上の保育実践ビデオ記録、保育実習生および現場保育者のインタビュー、協議会の録音記録、オークランド市の現行カリキュラム基準、保育者養成テキスト類など。中でも、Kaes、風間という、それぞれ20年以上の保育経験をもつ日米の現職教員が、互いに初めて訪れた国の最初のビデオ記録として、互いの保育実践を撮影し合い、その記録を交えて語り合った記録は、今後の調査研究の素材として大変に貴重である。平成16年度は、5月に米側研究者を再度招聘し、日本側からは秋に渡米して共同調査等を進める予定である。本年度の研究成果は以下の通りである。1.日本の幼児教育合同調査2004年5月-米チーム招聘、日米チームによる千葉・長野の幼稚園教育実習調査と保育者養成課程調査。協議の結果、日米養成課程が描く初任保育者像における顕著な違いを、「日本:幼児の活動のよきモデル」「アメリカ:幼児に適した活動のファシリテーター」だという点に認めた。2.カリフォルニア州の幼児教育調査2004年9月-オークランド市立保育施設、公・私立大学保育者養成課程調査ならびに同附属学校幼児教育カリキュラム調査。「FIRST FIVE」「BANANA」などの民間保育普及運動組織の訪問等を通じて、5歳未満児の教育機会の偏在と、著しい公・私の格差が明らかになった。3.交流会とシンポジウムの主催-聖徳大学における学内交流会(5月)で、米チームは日米両国の保育者養成のあり方の特徴を対比しながら、「大学の養成課程における学習と幼児教育現場における実践を繋いでいるのは、日本では技術(skill)、アメリカでは理論(theory)である」という知見を述べ論議を呼んだ。国際幼児教育学会における企画シンポジウム(11月)では、日米2人の現場保育者が、それぞれの実践の相互ビデオ記録から得た知見を開陳し、保育者の子どもを観る目の異同と養成課程の関連について見解を述べるとともに、訪問経験によって「自らを振り返る新たな視点を得た」と述べた。4.データ収集-前年に引き続き日米の保育ビデオ記録、保育実習生および現場保育者のインタビュー、日米メンバーの研究協議の録音記録を集積、保育者養成テキスト類。新しいデータとして、ビデオ利用による保育カンファレンスの実施とその録音記録、オークランド市の新統一カリキュラム教材と市立保育施設の指導計画など。日米チームそれぞれの所属校における保育者養成の差異を、ビデオ映像を利用しながら、以下の2点に照準を合わせながら紹介した。1.学習課題と実習指導の相違2.「望まれる実習生像と未来の教師像」ビデオを介した対話を通じて見えてきた日米の保育者・保育者養成者が互いに相手に向けた眼差しの特質について述べた。共同研究を通じて得た知見を示すために、発表はビデオ・クリップを示しながら行った。
多白血球血漿におけるエンドトキシン測定

本研究は現在、エンドトキシン測定の保険適応となっている比濁時間分析法を応用し、新たに考案した多白血球血漿を測定することで、従来の測定法の問題点を補い、Sepsisにおけるエンドトキシン血症の診断率を向上させ、しいては救命率向上に直結する事を最終目的とした。研究の結果、基礎的実験において試薬として適切であり、試験管内実験および臨床実験において有意に高値を示し、感度・特異度は改善し、診断率の向上を認めた。臨床に応用した結果、早期にエンドトキシン血症を診断し、エンドトキシン吸着療法を施行した結果救命できた症例を経験した。これらの成果は、論文に掲載していただき、各学会および研究会で報告している。昨年度の研究業績としては、多白血球血漿試料(以下LRP)の基礎的実験についてさらに研究を進めた。実施計画にあるようにエンドトキシンと白血球の結合を再確認し、LRPにおいてその白血球の数・分画を測定し、十分に回収していることを確認した。さらに測定計へ影響している赤血球の十分な除去を可能にしていることも確認できた。臨床前提の予備実験として、健常者および疑似エンドトキシン血症のエンドトキシン値比較では擬陽性のないことを確認した。これらの論文とし、日本臨床検査医学会誌である臨床病理に提出し、2013年度優秀論文賞を頂いた。また、日本救急医学会、日本エンドトキシン救命治療研究会でも発表させていただき、同学会誌に論文を提出し査読中である。まだ本来の目的である、LRPによるエンドトキシン測定を臨床応用し、救命率の向上に寄与するまでは至っていないが、約30例程度の敗血症患者における比較検討を終えておりInfection and Chemotherpyに論文を提出し受理されている。さらに症例を重ね検討し学会誌へ論文を投稿し、海外での発表に備えているところである。本研究によって、エンドトキシン測定の保険適応となっている比濁時間分析法を応用し、新たに考案した多白血球血漿を測定することで、スクリーニング検査として従来法より統計学的に改善を認め、従来の問題点を補うことが証明できた。これは各学会で発表し、英文誌にも掲載いただいた1)。さらにインフルエンザ感染に続発するグラム陰性桿菌敗血症において有用であった症例を報告した2)。以上よりSepsisにおけるエンドトキシン血症の診断率を向上させ、救命率向上に直結する症例を得た。今後、継続的に臨床応用し、救命可能な症例を報告していく。2)菅重典,高橋学,佐藤諒,他16名.インフルエンザを契機に発症した敗血症性ショックの1例.エンドトキシン血症救命治療研究会誌:19巻1号:2014.査読あり上記にて論文掲載し、各種学会で発表している。特許申請もしている。今後もβ-dグルカン測定にも応用でき,基礎研究の段階終了しており,各学会・論文への発表を考えている。救急医学本研究の予備実験も含め、基礎研究において日本臨床検査学会にて評価され、本年度にさらに症例を集める予定であった臨床研究も同時に着手し始め、本研究の新測定法が従来法より統計上優位であるのがわかってきた。症例報告も論文執筆し、エンドトキシン研究会で査読中である。これらから、基礎実験のみならず臨床研究についても進展が見られているため。本来の目的である、LRPによるエンドトキシン測定を臨床応用し、救命率の向上に寄与する目的の達成は至っていないが、約30例程度の敗血症患者における比較検討を終えておりInfection and Chemotherpyに論文を提出し受理されている。昨年度の学会発表の旅費および人件費、謝金が含まれていない。また当センターにはすでに試薬や消耗品が常備されているために予定より追加購入の必要がなかったと考えられる。今後、発表のための出張経費および、論文投稿の費用に費やされる予定である。またエンドトキシン試薬も昨年度同様に必要である。
観測頻度の異なる多変量時系列データの計量分析 ― 理論とマクロ経済への応用

第一に、観測頻度が大きく異なる時系列間のグランジャー因果性(予測力向上可能性)について、既存の検定よりも高い統計的精度を持つ新たな検定を開発した。既存の検定はパラメータの二乗和のゼロ仮説を検定していたのに対して、新たな検定はパラメータの最大値のゼロ仮説を検定する。この工夫により、標本数に比べてパラメータ数が多いときでも、正確な因果性検定を行うことが可能となった。また、新たな検定を米国のマクロ経済変数に応用し、興味深い分析結果を得た。週次の長短金利差から四半期の経済成長率へのグランジャー因果性は、2000年頃までは有意に存在しているが、それ以降は有意性が弱まっている。この研究成果をまとめた学術論文は、計量経済学のフィールド・トップ・ジャーナルであるJournal of Econometricsに採択された。第二に、複数の観測頻度が混在する回帰モデルの診断に適したホワイトノイズ検定を開発した。既存の検定は自己相関係数の二乗和のゼロ仮説を検定していたのに対して、新たな検定は自己相関係数の最大値のゼロ仮説を検定する。標本数が少なく、大きなラグに自己相関が存在する場合、新たな検定の検出力は、既存の検定の検出力を大きく上回る。さらに、検定に用いるべきラグの長さをデータから内生的に決定する手法も開発した。この研究成果をまとめた学術論文は、海外学術雑誌で2度目のrevise-and-resubmitに入っている。第三に、新たなホワイトノイズ検定を世界の主要な株価指数に応用した。検定の結果、イラク戦争やリーマンショックなどの動乱期において、英米の株価収益率は有意なマイナスの自己相関を有するということが明らかになった。これは株価が部分的に予測可能であることを示唆する。この研究成果をまとめた学術論文は、Economic Modellingに採択された。第一に、観測頻度が大きく異なる時系列間のグランジャー因果性(予測力向上可能性)について、既存の検定よりも高い精度を持つ新たな検定を開発した。既存の検定はパラメータの二乗和に基づいて検定を行うのに対して、新たな検定はパラメータの最大値に基づいて検定を行う。さらに、新たな検定の理論を一般性の高い形でまとめ上げ、検定の応用可能分野を拡張した。既存の検定は自己相関係数の二乗和に基づいて検定を行うのに対して、新たな検定は自己相関係数の最大値に基づいて検定を行う。標本数が少なく、大きなラグに自己相関が存在する場合、新たな検定の検出力は既存の検定を大きく上回る。第三に、新たなホワイトノイズ検定を日本、中国、米国、英国の日次株価収益率に応用した。これは、値上がりと値下がりが激しく入れ替わるという意味での株価の予測可能性を示唆する。一方、日中の株価収益率についてはホワイトノイズ仮説を棄却できず、両国の株価予測は不可能であるという結論に至った。第四に、月次の日経平均株価と四半期の民間設備投資の相互関係を分析し、「失われた10年」における設備投資低迷の要因を究明した。分析結果によると、株価の低迷が設備投資に及ぼした影響は、従来考えられていたよりも大きい。従来の分析は、すべての変数の観測頻度が統一されていないと実行不可能であったため、月次の株価の四半期平均をとらざるを得なかった。このため、従来の分析は、株価の影響力を過小推定していた恐れがある。「研究実績の概要」で述べた4点の研究成果は、それぞれ別の論文にまとめた。第一に、観測頻度の相異なるデータのグランジャー因果性検定とその一般化に関する論文は、海外学術雑誌の査読を受けている段階である。第二に、新たなホワイトノイズ検定を提案した論文は、2016 Asian Meeting of the Econometric Society, 2016 NBER-NSF Time Series Conference, 2016年度統計関連学会連合大会など、国内外の多数の学会で発表した。現在は、シミュレーション実験に基づき、新たな検定と既存の検定との比較をより詳細に行っている。本論文は、平成29年度中の海外学術雑誌への投稿が十分に見込まれる。第四に、「失われた10年」の民間設備投資に関する論文は、海外学術雑誌の査読を受けている段階である。以上のとおり、いずれのプロジェクトについても、海外学術雑誌投稿や学会発表を順調に行っている。第一に、月次の日経平均株価と四半期の日本の民間設備投資の相互関係を分析し、「失われた10年」における設備投資低迷の要因を究明した。第二に、観測頻度が大きく異なる時系列間のグランジャー因果性(予測力向上可能性)について、既存の検定よりも高い精度を持つ新たな検定を開発した。既存の検定はパラメータの二乗和に基づいて検定を行っていたのに対して、新たな検定はパラメータの最大値に基づいて検定を行う。

この工夫により、標本数に比べてパラメータ数が多いときでも、正確な因果性検定を行うことが可能となった。第三に、複数の観測頻度が混在する回帰モデルの診断に適したホワイトノイズ検定を開発した。既存の検定は自己相関係数の二乗和に基づいて検定を行っていたのに対して、新たな検定は自己相関係数の最大値に基づいて検定を行う。標本数が少なく、大きなラグに自己相関が存在する場合、新たな検定の検出力は、既存の検定の検出力を大きく上回る。第四に、新たなホワイトノイズ検定を非定常時系列も含む形で一般化し、複数の国々の株価収益率に応用した。検定の結果、イラク戦争やリーマンショックなどの動乱期において、英米の株価収益率は有意なマイナスの自己相関を有するということが明らかになった。これは株価が部分的に予測可能であることを示唆する。一方、日本と中国の株価収益率についてはホワイトノイズ仮説を棄却できず、両国の株価は予測不可能であるという結論に至った。第二に、グランジャー因果性検定とその一般化に関する論文は、海外学術雑誌においてrevise and resubmitを済ませ、現在審査結果を待っている段階である。第三に、新たなホワイトノイズ検定を提案した論文は、海外学術雑誌においてrevise and resubmitを行っている最中である。以上のとおり、いずれのプロジェクトについても、海外学術雑誌への掲載・投稿が順調に進んでいる。第一に、観測頻度が大きく異なる時系列間のグランジャー因果性(予測力向上可能性)について、既存の検定よりも高い統計的精度を持つ新たな検定を開発した。既存の検定はパラメータの二乗和のゼロ仮説を検定していたのに対して、新たな検定はパラメータの最大値のゼロ仮説を検定する。また、新たな検定を米国のマクロ経済変数に応用し、興味深い分析結果を得た。週次の長短金利差から四半期の経済成長率へのグランジャー因果性は、2000年頃までは有意に存在しているが、それ以降は有意性が弱まっている。この研究成果をまとめた学術論文は、計量経済学のフィールド・トップ・ジャーナルであるJournal of Econometricsに採択された。第二に、複数の観測頻度が混在する回帰モデルの診断に適したホワイトノイズ検定を開発した。既存の検定は自己相関係数の二乗和のゼロ仮説を検定していたのに対して、新たな検定は自己相関係数の最大値のゼロ仮説を検定する。さらに、検定に用いるべきラグの長さをデータから内生的に決定する手法も開発した。この研究成果をまとめた学術論文は、海外学術雑誌で2度目のrevise-and-resubmitに入っている。第三に、新たなホワイトノイズ検定を世界の主要な株価指数に応用した。
河川食物網における上位および中間捕食者の複合的生態機能の実験的検証

平成14年度(学振2年目)から食物網における捕食者の生態機能を検証するフィールドを日本国内の河川からロシアのバイカル湖沿岸とその流入河川へと拡大した。河川生態系よりも空間スケールの大きな湖生態系を取り扱うことにより、一般的な科学結論を導くことができるとの判断でフィールドを変更した。捕食者-被食者関係や食物網動態を扱うときには、従来、直接採餌観察または消化管内容物の同定といった方法が主流であった。しかし、昨年度より自然安定同位体比を用いた新たな捕食者-被食者関係、食物網動態を描く手法を学んだ。食物網の生態機能をより効率良く計測でき、より一般的な議論が可能となる新たな分析手法である自然安定同位体精密測定法を京都大学生態学研究センターおよび総合地球環境学研究所にて取得した。この新たな手法を用いて、バイカル湖沿岸および流入河川にて食物網を軸とした生物群集の構造とその生態系内での機能を検討した。その結果として、食物網のメンバーは同じであっても、成長により、または季節により窒素および炭素の同位体比も大きく変動することを明らかにした。新たな野外調査地であるバイカル湖において、ロシアではイルクーツクにあるロシア科学アカデミー陸水学研究所と共同研究をすることで、様々な研究に関する援助をしていただいた。平成14年度は5ヶ月わたる長期滞在により、数多くの調査地点にて標本の採集を行い、その標本を現在に日本に持ち帰り、京大生態学研究センターの施設において分析を行っている。ロシア滞在中の10月に陸水学研究所主催の第3回古代湖会議が開催され、本研究課題の一部を発表した。
希土類ドープSi系半導体光導波路を用いたアクティブ光回路デバイスの開発

本研究は、Si系半導体光導波路を用いて、テラビット伝送に向けての1.54μm帯光波長多重通信で必要となる光電子デバイス(合波、分波、アクティブフィルター、光増幅、光交換)の開発を目的とした。現在まで我々は希土類ドープSi系半導体として有望である材料として多孔質シリコン(PS)の有効性を提案してきた。本研究では、このPSを利用したSi基板上へのErドープ光導波路デバイス作製プロセスを開発した。多孔質シリコン作製法である陽極化成の性質に着目し、マスクを用いたイオン注入法によりSi基板面内のpn制御を行うことで、Erドープ領域となる多孔質シリコンの面内制御を行った。ドープしたErイオンの活性化プロセスでは、ドープ後の高速酸化・アニールの連続処理で発光特性が劇的に改善されることを見出した。これにより従来から問題であった温度消光が激減し室温でも十分な発光が観測された。2001年より開始したオランダFOM原子分子物理研究所A.Polman教授との共同研究においては、ErドープSi導波路にSiフォトニック結晶を導入すべく準備を開始した。我々が提案したErドープ法をもとにSiフォトニック結晶に応用して電子正孔対の再結合エネルギーによる励起で室温において1.54μm発光を観測し、その可能性を示した。さらに、この新しいErドープ法を発展させて新しい半導体材料ErSiO自然超格子混晶を発見し、その基本特性を明らかにした。この半導体はErを構成元素としかつ温度消光がほとんどなく室温においても優れた発光特性を示した。また1.54μm帯の集積化受光デバイスに適した材料であるGeドットおよびSiGe薄膜のSi基板上への作製を行った。結晶成長法においてGe系の有機金属気層長(MOVPE)を提案、実現し、有機金属系で初めてGeドットの形成に成功した。ドットサイズの制御性について詳細に調べ、サイズ効果が期待できる10から20nm付近のものとサイズ効果の小さい50nm付近の2種類のものに集中し供給量や温度を変えることでサイズ制御できることが分かった。またMOVPE法によるSiGe/Si超格子構造作製に成功し、その高い制御性を示した。本研究ではSi基板上に光回路のアクティブコンポーネントとなるErドープ導波路を形成し、その希土類イオンとキャリアの相互作用や光増幅度等、光導波特性に関する諸特性を評価することを目的とする。Si基板を陽極化成することにより得られる多孔質シリコン(ポーラスシリコン:PS)にErを溶液より化学的にドープする際、その前後の酸化処理で発光特性が劇的に改善されることを見出した。これは希土類イオン中の4f電子とSi中のキャリアの相互作用が極薄酸化膜形成により変化した結果と推測される。現在この現象の詳細解明を進めている。PSはフォトニック結晶とは異なり光学的非晶質であるため、その光学的特性の制御は制限される。本研究ではPSからSiフォトニック結晶への展開を図るため本年度からオランダFOM原子分子物理研究所と共同研究を開始した。我々が提案したErドープ法をもとにSiフォトニック結晶に応用して1.54μm発光を観測し、その可能性を示した。この結果はアメリカMRS会議で報告された。

さらに導波路型受光器への応用を目的としたSi上のGeドット作製に着手した。Si基板上では1.54μmの受光器の形成が極めて困難であり光回路開発上クリアしなければならない問題点である。本研究の試みはサイズ効果の小さいGeドットを形成することによりGeドットの光吸収端の高エネルギーシフトを抑制し、かつ歪みを緩和し受光部を形成しようとするものである。結晶成長においてGe系の有機金属気層成長(MOVPE)を実現し、有機金属系で初めてGeドットの形成に成功した。またそのサイズは、サイズ効果が期待できる10から20nm付近のものとサイズ効果の小さい50nm付近の2種類のものに集中し供給量を変えることでその割合を制御できることが分かった。本研究ではS_i基板上に光回路のアクティブコンポーネントとなるE_rドープ導波路を形成し、その希土類イオンとキャリアの相互作用や光増幅度等、光導波特性に関する諸特性を評価することを目的とする。S_i基板上にE_rドープ導波路を形成する方法を開発した。多孔質シリコン作製法である陽極化成の性質に着目し、マスクを用いたイオン注入法によりS_i基板面内のpn制御を行うことで、E_rドープ領域となる多孔質シリコンの面内制御を行った。ドープしたE_rイオンの活性化プロセスでは、ドープ前後の酸化処理で発光特性が劇的に改善されることを見出した。これにより従来から問題であった温度消光が激減し室温でも十分な発光が観測された。また、S_i基板の平坦化プロセスとしてドープ後の高温水素アニールが有効であることを示した。昨年より開始したオランダFOM原子分子物理研究所と共同研究においては、E_rドープS_i導波路にS_iフォトニック結晶を導入すべく準備を開始した。我々が提案したE_rドープ法をもとにS_iフォトニック結晶に応用して電子正孔対の再結合エネルギーによる励起で室温において1.54_<μm>発光を観測し、その可能性を示した。この結果はアメリカMRS会議で報告された。さらに光回路上に実装する1.54_<μm>導波路型受光器への応用を目的としたS_i上のG_eドット作製を行った。結晶成長においてG_e系の有機金属気層成長(MOVPE)を実現し、有機金属系で初めてG_eドットの形成に成功した。ドットサイズの制御性について詳細に調べ、サイズ効果が期待できる10から20_<nm>付近のものとサイズ効果の小さい50<nm>付近の2種類のものに集中し供給量や温度を変えることでサイズ制御できることが分かった。
水産における省エネルギー

本研究は省エネルギーの立場から、水産物の貯蔵・加工におけるエネルギー浪費の実態を明らかにするとともに、増養殖の面でも養殖法の改善や新種導入を検討し、新時代に即応した水産業の確立の資とすることを目的としたものである。1.クルマエビを対象に凍結貯蔵試験を実施し、その間の品質変化をタンパク質組成、SDS-ゲル電気泳動分析、ドリップ生成量、pH、遊離チロシン含量を指標として追跡した。その結果、クルマエビを高品質で維持するためには、3ヶ月程度の短期間の場合には-20°Cが、それ以上の長期にわたる場合には-40°Cが妥当と考えられた。2.水産乾製品からノリをとり上げ、種苗生産、養殖および乾ノリ製造の各過程における直接および間接エネルギーの投入状況を検討した。その結果、各過程でそれぞれ、乾ノリ【10^3】枚あたり1.8×【10^3】kcal(1%)、110×【10^3】kcal(47%)および120×【10^3】kcal(52%)と算定された。また、全投入エネルギーは生産規模に逆比例し、スケールメリットがあることが判明した。3.低温性で、その養殖にエネルギー節約が期待できるヨーロッパウナギの適正飼育条件を確立するために、養殖池の水質の実態調査を行った。淡水養魚池ではアンモニア態窒素、CODなどの値が高いが、注水量が淡水池に比べて多く、換水率が高い海水養魚池では、収容密度が高いにもかかわらず、アンモニア態窒素、CODともに低い値を示した。4.循環瀘過式養魚法につき、ショ糖投入による脱窒促進の効果を硝酸態窒素、DOCなどを指標にして調べた。その結果、DOC、吸光度および蛍光強度をパラメーターにとった場合には、とくに抑制効果がみられないが、硝酸態窒素やリン酸態リンの蓄積は効果的に抑制されることが明らかにされた。
血小板製剤を用いた新規肝再生促進/線維化・障害抑制療法開発のための橋渡し研究

本研究は血小板製剤を用いた新規肝再生促進および線維化・障害抑制療法開発を行うことを目的としている。ヒト血小板中のATPおよび代謝産物のadenosineが肝星細胞の活性化を直接的に阻害して肝臓の線維化を抑制することを明らかにした。また血小板のS1Pが肝類洞内皮細胞に作用し、肝類洞内皮細胞がIL-6を分泌することによって肝再生が促進されることを明らかにした。今後はadenosineやS1Pを中心に新しい肝疾患治療薬の開発を行っていく予定である。本研究は血小板による肝細胞増殖作用に着目し、血小板成分を応用した生体材料による新しい難治性肝疾患治療法の開発を行うことを目的としている。平成20年度はラット肝硬変モデルに対して血小板の肝硬変治療効果を検討した。ジメチルニトロサミンによる肝硬変ラットに対して実験モデルとして血小板の増殖因子であるトロンボポエチンを用いて正常の2倍に血小板を増加させた血小板増加群、トロンボポエチンを投与しない血小板正常群、さらにトロンボポエチン投与後に抗血小板抗体を用いて血小板数を正常の10分の1に減少させた血小板減少群を作成した。この3群に対し70%肝切除を施行すると、肝切除48時間後の肝再生は血小板増加群が血小板正常群に対し有意に亢進した。また血小板増加群は血小板正常群に比較して肝線維化の著明な改善を認めた。血小板減少群は血小板増加群に比較して肝再生の遅延と肝線維化の増悪を認めたことから、肝硬変における肝線維化の改善と肝再生の促進はトロンボポエチンではなく血小板の直接作用であることが明らかとなった。血小板の肝線維化抑制効果のメカニズムをより詳細に解明するため、肝臓において線維を産生するヒト肝星細胞株を入手した。肝星細胞は通常はビタミンA貯留細胞として機能しているが、活性化するとalphaSMAを発現する線維芽細胞様の細胞に変化し、コラーゲンを産生する。ヒト血小板をヒト肝星細胞に添加すると肝星細胞のalpha SMAを有意に抑制することを明らかにした。平成20年度の研究によって、血小板の肝線維化抑制効果およびそのメカニズムが解明され、血小板による難治性肝疾患治療の有用性が示唆された。本研究は生体材料を用いた新しい難治性肝疾患治療法の開発を行うことを目的とする.我々は生体材料として,血液中に豊富に存在し,増殖因子,生理活性物質を豊富に含んでいる血小板に着目し研究を行っている.平成21年度はヒト血小板がヒト肝星細胞やヒト肝類洞内皮細胞に与える影響を検討し、ヒト血小板を用いた難治性肝疾患治療法の基礎的検討を行った.肝星細胞は活性化すると線維を産生し、肝硬変を引き起こす。平成21年度は肝星細胞に対して,血小板が活性化抑制作用を有するか検討した.具体的には,ヒト血小板添加によるヒト不死化肝星細胞TWNT-1の遺伝子発現変化を,星細胞の活性化の指標とされるalpha SMAのmRNAであるACTA2,および星細胞の産生する線維成分のcollagen IのmRNAであるCOL1A1に関して検討した.血小板を添加することにより肝星細胞のACTA2,COL1A1の両方のmRNAを有意に抑制した.このことからヒト血小板はヒト肝星細胞の活性化を直接的に阻害し、肝臓の線維化を抑制することが考えられた.また肝臓の毛細血管である類洞の内皮細胞に対して血小板がどのような刺激を与えるか検討した.具体的には,ヒト血小板添加によるヒト不死化肝類洞内皮細胞TMNK-11のIL-6,IGF-1,VEGF,PDGF,HGFなどの増殖因子分泌効果,および血小板添加後のヒト肝類洞内皮細胞の培養上清をヒト初代培養肝細胞に添加し、肝細胞のDNA合成促進効果があるか検討した.ヒト血小板をヒト肝類洞内皮細胞に添加するとIL-6およびVEGFの分泌が促進された.血小板添加後のヒト肝類洞内皮細胞の培養上清をヒト初代培養肝細胞に添加すると肝細胞のDNA合成が有意に促進された.このことからヒト血小板は肝類洞内皮細胞を活性化することによって、肝再生を促進している可能性が示唆された.本研究は生体材料を用いた新しい難治性肝疾患治療法の開発を行うことを目的とする.我々は生体材料として,血液中に豊富に存在し増殖因子や生理活性物質を豊富に含んでいる血小板に着目し、これまでヒト血小板がヒト肝星細胞やヒト肝類洞内皮細胞に与える影響を検討、ヒト血小板を用いた難治性肝疾患治療法の基礎的検討を行った.その結果,血小板は肝星細胞の活性化を直接的に阻害し,肝臓の線維化を抑制することを明らかにした.

平成21年度は血小板の肝星細胞の抑制メカニズムの解析を行った.ヒト血小板と培養ヒト肝星細胞を共培養すると肝星細胞の活性化が有意に抑制され、血小板中に含まれる有力な増殖因子であるPDGF,VEGF,IGF-1の阻害剤を添加しても血小板の肝星細胞抑制効果は変化しなかった.一方血小板中に存在するATPの分解酵素apyraseを投与すると肝星細胞の抑制効果がさらに増強した.ATPおよびadenosineを投与すると肝星細胞の抑制効果が再現されたことから,血小板の肝星細胞抑制効果には血小板中のATPおよびadenosineが深く関与することが示唆された.また肝臓の類洞の内皮細胞に対して血小板がどのような刺激を与えるか検討してきた.その結果血小板は肝類洞内皮細胞からIL-6を分泌させることによって肝再生を促進していると考えられた.平成22年度は血小板の肝類洞内皮細胞の活性化メカニズムに関して詳細な検討を行った.ヒト血小板とヒト肝類洞内皮細胞を共培養すると肝類洞内皮細胞が活性化されIL-6が分泌されるが,その効果は血小板中のPDGF,VEGF,IGF-1の阻害剤を添加しても抑制されなかった.血小板中に含まれるリン脂質であるS1Pの阻害剤を添加すると肝類洞内皮細胞のIL-6分泌効果が有意に抑制された.肝類洞内皮細胞にS1Pを添加するとIL-6が分泌された。以上の結果から血小板による肝類洞内皮細胞活性化には血小板のS1Pが作用していることが示唆された.本研究の結果から難治性肝疾患に対して血小板は有効な治療法になる.
干拓堤防下の有明粘土の理工学的性質の把握と有限要素法による干拓堤防の挙動解析

干拓堤防直下およびその周辺部の有明粘土の理工学的性質を実験的に把握するとともに,弾塑性有限要素法(FEM)による干拓堤防などの挙動解析を行い,解析結果と動態観測結果などの比較を通して,堤防本体や地盤の変形メカニズム,解析手法の適用性について検討した。その結果,干拓堤防直下の有明粘土(沖積層)は,堤体荷重のため大きな圧密沈下を起こしているが,これより深い地盤の沈下量は,有明粘土層のそれと比較してかなり小さいこと,および堤防直下の有明粘土層は,ほぼ正規圧密状態にあることなどが分かった。また,有明粘土のベーンせん断強度とフォールコーン貫入量の間に固有の関係があることや,JIS法とフォールコーン試験による液性限界の差異は,液性限界が大きく(100%以上に)なると大となることを確認した。有明粘土の強度増加率と内部摩擦角は,不攪乱試料の方が練返し試料よりそれぞれ1520%,520%小さくなることや,不攪乱試料のHvorslev(ボシュレフ)の強度定数は粒度組成の影響を強く受けること,および有明粘土の非可逆比は0.60.8の範囲にあり,粒度組成や塑性指数の影響をあまり受けないことが分かった。また,定ひずみ速度載荷による圧密試験からは,練返し試料の圧密特性はひずみ速度の影響を受けないが,不攪乱試料の圧密降伏応力(圧縮曲線)はひずみ速度の影響を受け,圧密降伏応力は,ひずみ速度の対数値の増加に対して直線的に大となることを確認した。さらに,正規圧密過程における練返し試料と不攪乱試料の静止土圧係数は,ほぼ一致することなどが明らかとなった。一方,弾塑性FEMを用いた消波ブロック設置後の干拓堤防の挙動解析と遠心模型実験が実施されているフーチング支持力問題の両解析結果が,地盤の挙動を的確に捉えていることから,本研究で用いた解析手法は,軟弱地盤上に築造されることが多い干拓堤防の挙動解析へ十分適用できることが分かった。佐賀県南西部に位置する有明干拓の正面堤防を弾塑性有限要素法を用いた挙動解析の対象とした。ここでは,昭和61年度から平成2年度にかけて消波ブロックの設置等を中心にした堤防補強工事が行われた。本研究では,消波ブロック設置後の堤防本体および基礎地盤の挙動を解析した。解析に際しては,堤防直下および周辺地盤の有明粘土の物理・化学的性質と力学的性質について,既存のデータをもとに詳細に検討するとともに,解析に必要なパラメーターを決定し,有限要素モデルを構築した。有限要素解析結果と実測結果を比較した結果,透水係数kとして標準圧密試験から求まったkをそのまま使用したときの解析結果は,実測による堤防本体の沈下速度,沈下量と比較的よく一致した。他方,有明粘土の物理・化学的性質と力学的性質(強度特性,圧密特性)について,諌早湾内の2地点でシンウォールサンプリングした試料を用いて実験的に検討した。その結果,採取地点により試料の塩分濃度が異なり,練返し強度や鋭敏比にかなりの違いがあることが判明した。不攪乱試料と練返し試料についての圧密定体積および圧密・膨張定体積一面せん断試験結果からは,不撹乱試料の強度増加率と内部摩擦角が練返し試料のそれらより,それぞれ1520%,520%小さくなること,および不攪乱試料のHvorslevの強度定数は,粘土分の多い他地点の有明粘土のそれとほぼ一致し,比可逆比Λはこれまでに報告されている有明粘土のΛの上限値に近いことが分かった。

また,ひずみ速度を種々に変えた定ひずみ速度載荷圧密試験を行ない,圧密降伏応力がひずみ速度の対数値の増加に対して直線的に大となることを確認した。さらに,側方応力を測定できる特殊な一次元圧密試験機を用いて,不攪乱試料と練返し試料の静止土圧係数K_0を測定した結果,正規圧密過程における不攪乱試料のK_0は,練返し試料のそれとほぼ一致することが明らかとなった。有明粘土の理工学的性質について,主に有明海東岸域の横島干拓地先(熊本県)と昭代干拓地先(福岡県)の2地点でシンウォールサンプリングした試料を用いて実験的に検討した。その結果,横島干拓堤防直下の沖積有明粘土層は,堤体荷重のため2.53.0m圧密沈下し,一軸圧縮強度が周辺地盤の2倍以上になっていること,および堤防直下地盤は,洪積有明粘土層(標高EL.-40m以浅)を含めてほぼ正規圧密状態にあることが分かつた。また,東岸域の有明粘土は,北岸域や西岸域の有明粘土より粘土分含有量が少なく,砂分含有量の違いが強度特性や圧密特性へ影響を及ぼすこと,およびシルトや砂分に富むシーム層の存在が非排水せん断強度へ影響を及ぼすことが明らかとなった。さらに,有明粘土のベーンせん断強度S_<uv>とフォールコーン貫入量dの関係は,コーン貫入理論から求まる静的貫入でコーン表面が滑らかな場合のS_<uv>-d関係と比較的よく致すること,および東岸域の有明粘土のJIS法とフォールコーン法から求めた液性限界w_Lはよく一致するが,粘土分が多い西岸域の有明粘土や八郎潟粘土(主要粘土鉱物が有明粘土と同じスメクタイトである)では,w_Lが大きく(95100%以上)なると,JIS法から求まるw_Lが大きくなる傾向にあることが判明した。ひずみ速度を種々に変えた定ひずみ速度載荷圧密試験からは,初期状態(初期間隙比または初期含水比)が同じであれば,ひずみ速度が大きいほど圧密降伏応力が大となることを確認した。他方,本研究で使用している微小・有限変形解析用弾塑性有限要素解析プログラムを使用して,遠心模型実験が実施されているフーチング支持力問題の解析を行い,本プログラムの適用性について検討した。その結果,本有限要素解析結果は,遠心模型実験の沈下挙動や過剰間隙水圧挙動の特徴を的確に捉えていることから,干拓堤防の挙動解析へも十分適用可能であることを実証した。
パノラマＸ線画像におけるG型フーリエ記述子を用いた頸部石灰化の自動検出手法の構築

高齢者において,パノラマX線画像で検出される頸動脈石灰化は動脈硬化の進行と関係あるが、パノラマX線画像から歯科医師が石灰化の有無を判断することは困難なことがあるので、G型フーリエ記述子を用いた頸動脈石灰化の自動検出システムの構築の検討を行った。頸部石灰化の疑われるパノラマX線写真323症例を用いて,石灰化領域の輪郭を検出するG型フーリエ記述子を用いて誤検出の削除を行う方法で画像処理を行った。頸部石灰化の有する画像で323症例中251症例の石灰化領域を検出することができた。G型フーリエ記述子を用いた解析では,精度の高い石灰化領域の検出に有効であることが示唆された。パノラマX線画像から頸動脈石灰化領域を検出し,医科への受診を促すシステムの研究が行われてきている。しかし,日常の臨床においてパノラマX線画像から歯科医師が石灰化の有無を判断することは困難なことが多い。今回,新しいミーンシフトクラスタリング法およびG型フーリエ記述子を用いたアルゴリズム解析による頸動脈石灰化の自動検出システムの構築の検討を行った。頸部石灰化の疑われるパノラマエックス線写真323症例を用いて,石灰化領域の輪郭を検出するミーンシフトクラスタリング法とG型フーリエ記述子を用いて誤検出の削除を行う方法で画像処理を行った。その結果、頸部石灰化の有する画像で323症例中251症例の石灰化領域を検出することができた。新しいミーンシフトクラスタリング法およびG型フーリエ記述子を用いた解析では,記述子の特徴から石灰化領域とは考えられない部分を削除することができるため,精度の高い石灰化領域の検出に有効であることが示唆された。しかしながら,石灰化領域でない誤検出が多く存在するとことが解った。そこで,石灰化領域の特微量と機械学習を用いてさらなる誤検出の低減を検討した。頸部石灰化領域を有するパノラマX線写真170枚に対して,より正確な下顎骨下部の除去法を適用して、領域の形状や輝度値などの特微量について,石灰化領域と誤検出領域の違いを区別できるしきい値を検討した。その結果、提案手法において,検出数は104例,誤検出数は838例であり,検出率は67%,石灰化領域の分類率は74%であった。これまでの,輝度勾配による方法と比較すると,誤検出数を約80%減少できた。したがって,石灰化領域の特徴量と機械学習を用いて誤検出数を低減する方法は有効であることがわかった。以上の研究成果を、2013年度春季および秋季日本歯周病学会にて報告を行った。歯科パノラマX線写真において観察される頚動脈石灰化(粥状動脈硬化)は,血管障害の発生に関連することが知られている。動脈硬化は,日本人の死因の第1位である脳卒中や心卒中の原因で,日本の突然死の大部分を占めている。歯の治療のために撮影されたパノラマX線写真を利用して,頚動脈の石灰化の有無を歯科で判断する。血管障害の発症の可能性を説明し,医科への受診を促すことで,血管障害の急な発症を未然に防ぐことができると考えられる。画像解析結果より,サポートベクタマシンで用いる学習データ数の組み合わせ,および学習データ数の選定を行い頚動脈石灰化領域の検出率の有効性を検討する。新たにクラスタリング手法とG型フーリエ記述子による誤検出識別のために特徴量を導入した手法の実験では,石灰化領域の検出率は75.2%から79.5%に向上し,誤検出も従来の検出手法と比較して減少した. G型フーリエ記述子を用いた解析では,精度の高い石灰化領域の検出に有効であることが示唆された。この結果により脳梗塞の発症を防ぐためには石灰化の兆候を見落とさないことが重要である。そのため,歯の治療の際に撮影された歯科パノラマX線写真を利用して,頚動脈の石灰化の有無を歯科で判断し,血管障害の発症の可能性を説明し,医科への受診を促すことで,血管障害の急な発症を未然に防ぐことができるシステム構築が充分にできることが確認できた。歯科放射線学石灰化領域の輝度変化が山型の形状となっていることに着目し、山型の形状には輝度の傾きが変化する点があることを利用し、その領域の輪郭を検出するためにミーンシフトクラスタリングを用いた。

また,検出数と誤検出率の間にはトレードオフの関係が存在するため、検出数の改善に伴って増加する誤検出の数を削減する必要があるので得られた領域の輪郭線形状が複雑なものを誤検出と定義し、G型フーリエ記述子を用いて,その判断を行い削除を行った。実験結果から,石灰化領域を有する画像の323例中251例の石灰化領域を検出することができた。そのため、当初の問題であった検出率を向上させるという点では,ある程度の結果が得られたと考えることができる。G型フーリエ記述子を用いた検討では、誤検出数は246枚で10386箇所であり誤検出の数は増加したので、今後の課題として、誤検出を削減する手法の改良が挙げられる。現状では、誤検出のために歯科において石灰化の有無を判断することは依然として難しいので、検出数を維持しつつ、さらに誤検出箇所のみ削除する方法を開発することが必要であるので、今後、この誤検出箇所のみ削除する方法を推進して行く予定である。また、石灰化領域と誤検出領域を正確に分類する特徴量について,さらに検討を行うことが必要であるので検討を行って行く予定である。2013年度において高速画像処理アクセレターの購入を取りやめ、新たに誤検出箇所における削除法の検討を行うために、画像解析機器の導入の検討中のため次年度使用額が生じた。画像解析の機器の購入と論文掲載料のために使用する予定である。
局所化学療法による消化器癌の肝転移防止の実験的研究

5FUの持続門脈内投与は消化器癌切除後の肝転移を予防する有力な手段であることを実験的、臨床的に検討してきた。いっぽう5FUの効果を増強するロイコボリンとの併用療法を持続門注療法に臨床応用することを検討してきたが、その薬理動態については不明な点が多い。そこでロイコボリンを併用した5FUの門脈内投与における薬理動態を検討する予定であったが、ロイコボリンが大腸癌の治療に保険適応となっていない現状では臨床応用が困難であるとの観点から、今回はこの実験計画を中止し変更した。そこで今年度は持続門注療法の有効、無効の原因を検討することとした。近年癌の発生および増殖について遺伝子レヴェルで解析されているが、我々は肝転移に関係が深いといわれている癌関連遺伝子が抗癌剤の効果発現にどれだけ関わっているかを検討するとが肝転移の防止に有用であると判断した。その手がかりとして癌抑制遺伝子であるP53およびnm23の過剰発現と肝転移との関係を免疫組織学的に検討した。その結果大腸癌の原発巣でも肝転移巣でも両遺伝子の過剰発現が同じように認められ、肝転移の成立に両遺伝子の発現がつよく関わっていることが示唆された。特にP53遺伝子についてはその過剰発現が肝転移症例では無再発例に比べ有意に高率に起こっていることが明らかとなり、本遺伝子が肝転移にきわめてつよく関連していることが推察された。この結果をふまえ5FUの持続門注療法が有効な症例と無効の症例の違いがどこにあるかについて遺伝子レヴェルで検討する研究をはじめた。いっぽう臨床成績では持続門注療法の追跡を行い持続門注療法では肝転移再発率が8.7%であり、コントロールの13%に比べ67%の減少がみられた。また5FUの投与量について検討すると総投与量が4gを越えた症例では肝転移再発がまったくみられないことから、投与量が治療効果につよく関係していることが指摘された。本療法が肝転移再発を抑制するとが期待され、今後もさらに追跡する予定である。今年度は2つの実験を遂行した。1つは家兎の門脈にVX2腫瘍細胞を移植し肝転移を作成した後にアドリアマイシンの持続門脈内注入を行い肝転移の抑制効果をみた実験である。この実験では治療開始を遅らせたときの影響、移植細胞数を変えたときに抑制効果がどう変わるか、アドリアマイシンの濃度の違いによる効果の違いを検討し、さらに肝、腎臓、心などにおけるアドリアマイシンの組織内濃度についても調べた。その結果、持続門脈内注入を移植3日目に開始した場合でも肝転移を抑制するが、移植直後から治療をはじめたほうが抑制効果が高かった。移植腫瘍の細胞数の多寡についての実験では細胞数が少ないときは本法により肝転移を完全に防止することが可能であった。また投与したアドリアマイシンの濃度が高いほど転移抑制効果が高かった。したがって門脈に流入する腫瘍細胞が少なく、高濃度の薬剤を転移形成の初期から投与すれば持続門脈内注入療法により肝転移を完全に抑制することが可能であることが示唆された。またアドリアマイシンの組織内濃度については各臓器の間に差はみられなかった。2つめの実験は消化器癌の化学療法に主に使われる5FUの持続門脈注入による薬物動態の研究である。これは家兎に5FUを持続門注、ワンショット門注、持続静注、ワンショット静注投与し、血中、組織中の5FUの薬物動態を検討する実験である。

経時的に門脈および末梢静脈中の5FU濃度を測定し、経時的に肝、小腸を採取し組織内の5FUおよびその代謝産物であるFdUMP濃度を測定した。さらにThymidylate Synthetaseを測定しTS阻害率を算出した。その結果、持続門脈内注入による投与法で門脈内5FU濃度、肝組織のFdUMP濃度が最も高いことがわかり、本法の有用性が薬理動態の面から明らかになった。今年度は2つの動物実験を施行した。また大腸癌切除後の肝転移再発を抑制する目的で行ってきた抗癌剤の持続門注療法の臨床成績の中間報告を行った。まずロイコボリンを併用した5FUの門脈内投与における薬理動態をラットを用いて検討した。5FU単独投与をコントロールとして5FUとロイコボリンの併用投与による肝および門脈血中の薬理動態を検討した。経時的に門脈、尾静脈の血液及び肝を採取し5FUおよびFdUMP、Thymidylate synthetaseを測定した。その結果、採取した検体量が少ないため十分な評価はできなかった。ラットは小さいので今後は家兎を用いる実験に切り替えることとした。つぎの実験は消化器癌の化学療法に主に使われる5FUの持続門脈内注入における薬物動態の研究である。これは家兎を用い種々の濃度の5FUを1時間かけて持続門注し、経時的に門脈血、末梢血、肝組織、小腸を採取し5FUおよびその代謝産物であるFdUMPを測定した。さらにThymidylate synthetaseを測定しDNA阻害の指標となるTS阻害率を算出した。その結果肝組織中の5FU、FdUMP濃度は5FUの投与濃度に依存して増加し、またTS阻害率も投与濃度依存性に増加した。しかし高用量の投与ではTS阻害率はむしろ減少することが明らかとなった。また小腸組織内のFdUMP濃度も投与濃度依存性に増加するため5FUの持続門注療法においては至適投与濃度に留意する必要があることが明らかとなった。臨床成績では48例の大腸癌を対象として5FUの持続門注療法の治療成績を検討した。その結果コントロールと比較して肝転移再発率を1/2に減少することができ、また無再発率の向上が得られた。したがって5FUの持続門注療法は肝転移再発の抑制に効果があることが期待され、今後さらに追跡する予定である。5FUの持続門脈内投与は消化器癌切除後の肝転移を予防する有力な手段であることを実験的、臨床的に検討してきた。いっぽう5FUの効果を増強するロイコボリンとの併用療法を持続門注療法に臨床応用することを検討してきたが、その薬理動態については不明な点が多い。そこでロイコボリンを併用した5FUの門脈内投与における薬理動態を検討する予定であったが、ロイコボリンが大腸癌の治療に保険適応となっていない現状では臨床応用が困難であるとの観点から、今回はこの実験計画を中止し変更した。そこで今年度は持続門注療法の有効、無効の原因を検討することとした。近年癌の発生および増殖について遺伝子レヴェルで解析されているが、我々は肝転移に関係が深いといわれている癌関連遺伝子が抗癌剤の効果発現にどれだけ関わっているかを検討することが肝転移の防止に有用であると判断した。その手がかりとして癌抑制遺伝子であるP53およびnm23の過剰発現と肝転移との関係を免疫組織学的に検討した。
睡眠障害評価ツール日本語版作成および人種差が睡眠呼吸障害に及ぼす影響に関する研究

ホノルル在住日系人および日本人計29名(男31%、平均70歳)を対象に、SASスクリーニング検査、家庭血圧測定、ハーバード大睡眠問診票(日本語版)等を実施した。平均3%ODI値は男20%、女13%であった。舌骨-顎先端長と睡眠呼吸障害の重症度、就寝前後の心拍数の間にそれぞれ有意な関連を認めた。SASが疑われる者に精査勧奨したところ、SAS治療中または受診嫌悪者であった。受診嫌悪の理由は、検査および治療費用が高額であることだった。当初申請していた研究調査は、我々がよく知る米国スタンフォード大教授Christian Guilleminaultの同僚で、同大教授Ohayonが開発した睡眠障害評価ツールであるSleep-EVALを日本語化し、今後のわが国における睡眠障害検出のための極めて有効なツールの実用化を目指すものであった。事前に十分な問合せ及び過去の報告を検討したうえで、Sleep-EVALの詳細をOhayon教授のラボにて確認したところ、1本ツールは2万もの質問項目があること、2本ツールを動かすコンピュータはマッキントッシュ社製を元にカスタマイズされたものあり、通常のコンピュータに移植できないこと、3Ohayon教授が認めた研究にしか使用できないこと、4研究範囲として日本の47都道府県すべての地域から対象者を選ぶなど、Ohayon教授の要求水準が極めて高いため、より多くの睡眠専門医を擁する大規模研究によって推進することが望ましいと考えられた。上記のことを鑑み、睡眠障害評価ツールをSleep-EVALではなく、ハーバード大が作成し成果を上げている睡眠障害問診票を日本語化し、ホノルル在住の日系人などを対象に実施することとした。既に本睡眠障害問診票の日本語化は完成し、国内では現在までに約500名の警察官に実施済みで、国外ではホノルル在住の日系人に実施する計画が決定している。すでにホノルルにおいて、現地スタッフや関連団体などと2回の事前調整を実施し、次年度5月に約40人の日系人を対象に本調査を実施することが決まった。実施する内容としては、睡眠時無呼吸症候群スクリーニング検査(フロー検査、パルスオキシメータ)、早朝家庭血圧、各種問診(睡眠障害問診票、睡眠日誌、睡眠質問紙)である。本研究では、本睡眠障害問診票日本語版を今後のわが国における睡眠障害検出のための極めて有効なツールとして実用化することを目指したい。申請研究の目的Aについては、十分な事前問合せののちOhayon教授のラボにてSleep-EVALの詳細を確認したところ、1本ツールは2万以上の質問がある、2本ツールは他コンピュータに移植できない、3Ohayon教授が認めた研究にしか使用できない、4同教授が期待する研究として、日本の47都道府県の全ての地域から対象者を選び、睡眠専門医師により診断を行うなどが説明され、Ohayon教授の要求水準が事前打合せに対し極めて高かった。この部分についてはより多くの睡眠専門医を擁する大規模研究によって推進することが望ましいと考えられた。目的Bについては、Sleep-EVALではなく共同研究を行っているハーバード大で作成し成果を上げている睡眠障害問診票を日本語化し実施することとした。以上の変更申請を研究開始翌年に行った。本睡眠障害問診票の日本語版は、国外では本研究で初めて実施された。ホノルルの現地協力者、研究機関および関連団体などと2回の事前調整ののち、平成24年5月に約29人のホノルル在住日本人を対象に本調査を実施した。実施内容としては、スクリーニング検査(呼吸フロー検査、パルスオキシメータ)、家庭血圧測定、睡眠障害問診票、睡眠日誌、睡眠質問紙である。平成25年5月に、当該対象者へ本研究の有用性と診断・治療に関するアンケート調査を実施した。結果として1対象者の性別は男性31%、平均年齢は70歳、男性3%ODI値は20、女性は13%であった。2舌骨-顎先端距離と睡眠呼吸障害の重症度、就寝前後の心拍数のそれぞれの間に有意な関連を認めた。2要精密検査者のほとんどが治療中患者または受診嫌悪者であった。主な治療は経鼻的陽圧呼吸療法で、拒否者の主な理由は高額な検査および治療費用であった。これらの集計結果を学会等において明らかにするとともに、平成26年度中に本研究成果の報告会を実施予定である。

事前に十分な問合せ及び過去の報告を検討したうえで、Sleep-EVALの詳細をOhayon教授のラボにて確認したところ、(1)本ツールは2万もの質問項目があること、(2)本ツールを動かすコンピュータはマッキントッシュ社製を元にカスタマイズされたものあり、通常のコンピュータに移植できないこと、(3)Ohayon教授が認めた研究にしか使用できないこと、(4)研究範囲として日本の47都道府県すべての地域から対象者を選ぶなど、Ohayon教授の要求水準が極めて高いため、より多くの睡眠専門医を擁する大規模研究によって推進することが望ましいと考えられた。上記のことを鑑み、睡眠障害評価ツールをSleep-EVALではなく、ハーバード大が作成し成果を上げている睡眠障害問診票を日本語化し、ホノルル在住の日系人などを対象に実施することとした。既に本睡眠障害問診票の日本語化は完成し、国内では現在までに約500名の警察官に実施済みで、国外ではホノルル在住の日系人に実施する計画が決定している。すでにホノルルにおいて、現地スタッフや関連団体などと2回の事前調整を実施し、次年度5月に約40人の日系人を対象に本調査を実施することが決まった。実施する内容としては、睡眠時無呼吸症候群スクリーニング検査(フロー検査、パルスオキシメータ)、早朝家庭血圧、各種問診(睡眠障害問診票、睡眠日誌、睡眠質問紙)である。本研究では、本睡眠障害問診票日本語版を今後のわが国における睡眠障害検出のための極めて有効なツールとして実用化することを目指したい。本研究調査については、われわれがよく知るスタンフォード大のProfessor Christian Guilleminaultの同僚で、同大のProfessor Ohayonを紹介していただいた。事前の問合せでは何ら問題ないと思われたが、実際にProfessor Ohayonが開発した睡眠障害評価ツールであるSleep-EVALの詳細を現地にて確認したところ、(1)本ツールは20000もの質問項目がある、(2)本ツールを動かすコンピュータはMacintosh社製であり、他のコンピュータに移植できないこと、(3)Professor Ohayonが認めた研究しか使用できないこと、(4)研究範囲として日本の47都道府県すべての地域に居住する対象者を指定されるなどから、膨大な時間・人材・費用がかかることが予想された。このため、熟慮の上で、調査ツールをハーバード大が作成し、成果を上げている睡眠障害問診票を日本語化したものを、ホノルル在住の日系人を対象に実施することとした。睡眠障害問診票による調査は順調で、国内では警察官に実施済みであり、国外では日系人に実施する準備を行っている。平成24年度については、上記のように1対象者をホノルル在住の日本人・日系人とする。2実施項目として、1)睡眠時無呼吸症候群スクリーニング検査機器2種(パルスオキシメトリ、フローセンサ)、2)ハーバード大質問紙日本語版および英語版、3)睡眠日誌、4)睡眠問診票とした。対象者の選定および事前調整のため、2回のホノルル滞在中に、2在ホノルル日本人会(主婦ソサエティ、木曜午餐会)の協力を取り付けた。同年5月に、上記の計画通り、ホノルルにおいて、2団体の会員27名に対し、上記の検査項目1-4を実施し回収集計を行った。同年7月に対象者に対し現地にて結果説明会を2回実施し、さらに講演会を同時開催した。