hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内ストレスに応答したNF-kB活性化機構と炎症と発癌との連関

TNFαは細胞内でIκBαkinase(IKK)によるIκBのリン酸化と分解を介して転写因子NF-κBの活性化を誘導する。また紫外線(UV)もNF-κBの活性化を誘導するがこの機構は不明であった。本研究で我々はUV照射はIKKの活性化やIκBαのリン酸化は誘導しないが、アダプタータンパク質として機能することによりNF-κBを活性化することを見いだした。UVはIκBαの核内移行を誘導してhnRNP-Uを介してβ-TrCPに結合しているIKKに会合させ、IκBαのユビキチン化と分解を誘導する。このようにして活性化されたNF-κBは抗アポトーシス遺伝子の発現を抑制して細胞死を亢進する。重要なことに、UV照射だけでなく酸化ストレスなども核内移行とIKKの会合を介してIκBαの分解を誘導する。細胞内ストレス(UV照射)に応答したNF-kBの新規経路の分子メカニズムを解析し、この経路がUV応答のみならず、細胞内の酸化ストレスなどに応答して駆動されることを見いだした。さらに酸化ストレスのみならず、DAMPとよばれる一連の障害関連分子群もこの経路を駆動し、IκBαのリン酸化・分解なしにCa^<2+>依存的なNF-κB・IκBαの核内と、核内でのIκBαとIKKβ/hnRNP-U/β-TrCP複合体との会合を誘導することを見いだした。最終的にIκBαはこの複合体を介してユビキチン化されて分解されて、持続的NF-κB活性化が誘導される。この複合体形成に関与する因子を同定するために各種阻害剤を用いた解析や、ノックアウトマウスを用いた解析を行ったところ、IKKβ/hnRNP-U/β-TrCP複合体を介したIκBαのユビキチン化にはIKKγが必須であることを見いだした。さらにこのストレスに応答したNF-κB活性化経路では負のフィードバック機構が機能せずにNF-κBは持続的に活性化される。NF-κB標的遺伝子の発現を解析することにより、フィードバック機構が機能しない原因を解析したところ、NF-κBはプロモーター特異的に転写を促進する場合と、抑制する場合が有ることが見いだされた。さらにクロマチン沈降法による解析により、ストレス付加時にネガティブフィードバック関連遺伝子のプロモーターにNF-κBが会合するときには、HDACをリクルートすることにより遺伝子発現を抑制する効果があることが判明した。またIKKβノックアウトマウス由来の繊維芽細胞とマクロファージに対して、アダプター分子機能を欠損したIKKβ変異体遺伝子、およびキナーゼ活性を欠損したIKKβ変異体遺伝子を導入した。それぞれのIKKβ再構成細胞に炎症性サイトカイン(TNFαやIL-1)や、LPSや酸化ストレスを負荷したところ、正常の炎症応答が駆動される条件下では新規経路は駆動されないのに対して、ストレス付加時では新規経路が駆動されることが判明した。NF-κBは炎症応答や発がんで中核的な役割をになう転写因子であり、サイトカインによるNF-κBの活性化にはIKKβによるNF-κB阻害タンパク質のIκBαのリン酸化と分解が関与することが知られている。一方、紫外線(UV)などのストレスを細胞に負荷した際にもIκBαの分解が誘導されるが、IKKβの欠損細胞では分解が観察されない。ところがIKKβの欠損細胞にキナーゼ活性を欠損するIKKβを再構成した際にもIκBαの分解が誘導される事から、細胞内ストレスに応答したNF-κBの活性化にはIKKβのキナーゼ活性は不要であることが確認された。さらに詳細な解析により、細胞内ストレスに応答したIκBαの分解では、IKKβはキナーゼとして機能するのではなく、ユビキチンリガーゼβTrCPとIκBαの会合を介在するアダプタータンパク質として機能する事が解明された。まずストレスが負荷された細胞では細胞質に存在しているIκBαが核内に移行して核内のIKKβに会合し、βTrCPによるユビキチン化を受けて分解される。興味深いことにサイトカインにより活性化されたNF-κBはIκBα遺伝子やA20などのネガティブフィードバック制御機構に関連した遺伝子や、BclXLなどの抗アポトーシス遺伝子の発現を誘導するが、ストレス負荷時に活性化されたNF-κBはネガティブフィードバック制御機構関連遺伝子の発現を誘導しないだけでなく、抗アポトーシス遺伝子の発現を抑制することにより細胞死に対して促進的に機能することが明らかにされた。

そこで肝細胞特異的なIKKβのノックアウトマウスにアデノウイルスを用いて、アダプター機能のみを有するIKKβ変異体と、キナーゼ活性のみを有するIKKβ変異体を導入し、さらにリポポリ多糖やコンカナバリンAによる炎症応答を解析したところ、アダプター機能のみを有するIKKβ変異体を導入した場合には肝細胞死が亢進して重篤な肝障害が引き起こされることが判明した。
日韓両言語の呼称語と述語表現の共起関係に関する容認性判断と性格特性の影響

本研究の目的は、日本語と韓国語の呼称語と述語表現の多様な共起関係に対する容認性判断に及ぼす個人の性格特性の影響を明らかにすることである。研究の結果、日本語と韓国語の呼称と述語表現の共起関係は、場面と相手によって流動的であることが分かった。また、WLELS(Wong and Law Emotional Intelligence Scale)を用いて性格特性の影響を調べた結果、性格特性は述語表現より呼称語の選択においてより強く影響を及ぼしていることが分かった。本年度は、まず「状況の違いに応じて使われる呼称語と述語待遇表現の共起パターン」について検討を行った。具体的には、親疎関係・上下関係・性別の組み合わせの異なる対人関係を想定し、発話場面(フォーマル・インフォーマル)に応じて被験者がそれぞれの相手に対してどのような呼称語を選択し、それと共起する形でどのような述語表現を用いるのかについて検討した。その結果、呼称語(対称詞)と述語表現の使用においては日韓両言語ともに違いが見られ、同じ相手であってもインフォーマルな場面よりはフォーマルな場面でより丁寧な表現を選択する傾向が見られた。一方、呼称語と述語表現の共起関係をみると、従来の日本語と韓国語の敬語法の研究では、呼称語と述語との関係はある程度固定していると考えるのが慣例であった。つまり、呼称語で敬体を使えば、述語にも敬体がくるということである。しかし、本調査では、場面や相手との関係に応じて待遇レベルに程度の差はあるものの、日韓両言語ともに敬語を控えたり、本来ならば敬語を使うべき人に対して敬語を使わない場合が見られた。つまり、両言語の呼称語は、場面や相手との関係によって多少流動的であり、それぞれの述語と独立して使用でき、規則的な用法から外れ、ある程度戦略的に使われていることが示唆された。本年度は、「呼称語と述語表現の共起関係に関する容認性判断」の調査項目及びその容認性判断の形成に及ぼす個人属性・性格特性の影響力を調べるための性格特性尺度について検討を行った。性格特性の尺度については、Wong&Lawが開発した「EI(Emotional Intelligence)」が最も適応していると判断し、英語版をもとに日本語版と韓国語版をそれぞれ作成した。しかし、EIはもともと北米で開発されたものであることから日本人と韓国人の特性をうまく測定できるかどうかがの問題が残されている。そこで、日本人と韓国人に対しても用いることができるかどうかを検証するため、日本人と韓国人の大学生を対象にしたEI調査を実施した。ウォント法と構造方程式モデルを使って分析を行った結果、日本語版と韓国語版ともに信頼係数の高く、日本人と韓国人に対しても適応できることが検証された。また、韓国人の虚構的呼称使用(他人に対する親族名称使用)の受容度に及ぼすEIの影響について調査を行った結果、EIの4つの尺度SEA(self-emotion appraisal)、OEA(Others'emotion appraisal)、UOE(Use of emotion)、ROE(Regulation of emotion)のうち、韓国人の虚構的呼称使用にはUOE(Use of emotion)が一貫して影響していることが分かった。来年度は、本年度に検討した調査結果を踏まえ、日本語と韓国語の呼称語と述語表現の多様な共起関係に対する容認性判断に及ぼす性格特性の影響に関する調査を行っていく計画である。平成23年度には、日本語と韓国語の呼称語と述語表現の多様な共起関係に対する容認性判断に及ぼす性格特性の影響に関して総合的に検討し、研究代表者の林絃情が筆頭著者となって論文を執筆し投稿することを計画していた。日本語と韓国語の呼称語と述語表現の共起関係の調査では、場面や相手との関係によって多少流動的であることを証明したが、性格特性は述語表現より呼称語の選択においてより強く影響を及ぼしていることが分かった。呼称使用の虚構的用法に関する容認性判断と性格特性の影響に関する論文執筆の課程で、研究分担者である玉岡賀津雄および宮岡弥生、研究打ち合わせを行い、分析方法や論文の方向性について適宜助言を得た。この論文は日本社会言語学科会が発行する学術雑誌『社会言語科学』に投稿する予定で、現在も継続して執筆中である。一方、本研究で行った研究データの信頼性をより高めるため、日本語版と韓国語版の性格特性尺度「EI(Emotional Intelligence)」に関して、EI研究の専門家であるカナダ・カルガリー大学・福田衣利子氏(現在、鳴門教育大学)、研究代表者林、そして研究分担者の玉岡、宮岡で心理学の観点から再検証を行った。

その結果、日本人と韓国人に対して適応できることが検証された。日本語版と韓国版の信頼性が検証できたことによって、本研究のデータの信頼性がより増すことが期待できる。なお、日本語版と韓国語版EIの検証結果は、学会誌『International Journal of Testing』および『Assessment』にそれぞれ掲載した。
高密度水素ラジカルを利用した低環境負荷型金属配線形成プロセスの開発

本プロジェクトの目的は、毒性のあるケミカルを一切必要とせず、排出することも無い銅の化学エッチング法を開発することにある。本年度は、種々のエッチング条件を変化させ、高密度水素プラズマによる銅エッチングの基本特性を調べ、明らかにした。エッチングレートに与える基板温度の影響を調べた結果、エッチングレートの変動は観察されなかった。また、深さエッチングレートは500nm/minに達し、低圧水素プラズマで報告のある値に比較して50倍以上高速であることが明らかとなった。また、エッチングレートは、電力の増大に対してほぼ線形に増大し、プラズマ発光分光から、原子状水素の発光強度と良い相関があることが分かった。そこで、加工ガスとしてAr、N2、Heを水素の代わりに用い、本水素プラズマによる加工が、プラズマ加熱による熱的蒸発によるものでは無いこと、ならびにイオン衝撃による物理的なスパッタリングによるものでも無いことを確認し、水素が重要なエッチング因子となっていることを明らかにした。さらに純水素プラズマにより得られるSi、ならびにSiO2に対するエッチングレートとCuの値を比較し選択性を明らかにしたところ、CuはSiO2に比べ11倍高速にエッチングされることを見いだし、SiO2が銅配線プロセスの際、有効なハードマスクとして働くことを明らかにした。また水素プラズマにより加工された表面には、ナノサイズのボイドや突起が多数出現し、表面粗さが大きくなることが分かった。また、加工ガスにN2を用いて銅のエッチング特性を調べている際、水素ガスに10%程度のN2を混合させると、表面粗さ、エッチングレートの両面でエッチング特性が劇的に改善されることを発見した。N2の混合により、エッチングレートは、6倍以上の増加を示し、表面粗さは、0.29umから0.06umに改善された。本年度の計画目標は、水素プラズマを用いた銅の高速ドライエッチング機構の解明に向けて、各種エッチングパラメータに対するエッチング特性を詳らかにすることである。本年度は、銅のエッチングレート、表面粗さ、さらには材料選択比などのパラメータ依存性を明らかにしてきた。これにより、従来の低圧塩素プラズマに比べて3倍以上、低圧水素プラズマに比べて50倍以上高速な銅のドライエッチングを達成することができた。また、実験後の銅試料を電子顕微鏡で観察すると、エッチング後の銅試料においては、表面のみならず銅バルク内にもボイドが形成されていることが明らかとなり、銅のエッチング機構の解明に向けて重要な手がかりを得ることができた。さらに、本年度明らかになった材料選択比を利用して、パターン付き熱酸化Si基板上のめっき銅膜に対し水素プラズマを曝露したところ、トレンチ内の銅を残存した形でエッチングを実施でき、本手法の配線プロセスへの適用可能性を示すことができた。また、エッチング機構の解明に向けた実験を行う中で、反応ガス中に僅かにN2ガスを混入させることで、エッチングレートと表面粗さが同時に劇的に改善されることを発見した。以上の結果を鑑み、研究は概ね順調に進展したと判断している。研究計画は、概ね順調に推移しており、引き続きエッチング機構の解明と配線技術への応用に向け、計画を進める。今後は、本年度新たに発見した添加ガスによるエッチング促進効果にも着目し研究を進める。本年度の研究成果から、純水素プラズマによる銅のエッチングレートは、原子状水素密度に大きく依存し、基板温度にはほとんど依存しないことが明らかとなった。この結果を受け、水素プラズマを用いた銅の化学輸送成膜の実現にむけ、銅原料と基板間で原子状水素密度の差異を発生させるプラズマ生成装置の設計製作を行う予定である。また、発光分光による手法を取り入れることで、プラズマ内部パラメータとエッチング挙動との相関を明らかにする研究を進める予定としている。ここで、本年度新たに発見した添加ガスによるエッチング促進効果は、銅配線形成プロセスにとって有望な効果であるため、その機構解明に向けても精力的に研究を進める。

N2の混合により、エッチングレートは、6倍以上の増加を示し、表面粗さは、0.29umから0.06umに改善された。本年度の計画目標は、水素プラズマを用いた銅の高速ドライエッチング機構の解明に向けて、各種エッチングパラメータに対するエッチング特性を詳らかにすることである。本年度は、銅のエッチングレート、表面粗さ、さらには材料選択比などのパラメータ依存性を明らかにしてきた。これにより、従来の低圧塩素プラズマに比べて3倍以上、低圧水素プラズマに比べて50倍以上高速な銅のドライエッチングを達成することができた。また、実験後の銅試料を電子顕微鏡で観察すると、エッチング後の銅試料においては、表面のみならず銅バルク内にもボイドが形成されていることが明らかとなり、銅のエッチング機構の解明に向けて重要な手がかりを得ることができた。さらに、本年度明らかになった材料選択比を利用して、パターン付き熱酸化Si基板上のめっき銅膜に対し水素プラズマを曝露したところ、トレンチ内の銅を残存した形でエッチングを実施でき、本手法の配線プロセスへの適用可能性を示すことができた。また、エッチング機構の解明に向けた実験を行う中で、反応ガス中に僅かにN2ガスを混入させることで、エッチングレートと表面粗さが同時に劇的に改善されることを発見した。以上の結果を鑑み、研究は概ね順調に進展したと判断している。研究計画は、概ね順調に推移しており、引き続きエッチング機構の解明と配線技術への応用に向け、計画を進める。今後は、本年度新たに発見した添加ガスによるエッチング促進効果にも着目し研究を進める。本年度の研究成果から、純水素プラズマによる銅のエッチングレートは、原子状水素密度に大きく依存し、基板温度にはほとんど依存しないことが明らかとなった。この結果を受け、水素プラズマを用いた銅の化学輸送成膜の実現にむけ、銅原料と基板間で原子状水素密度の差異を発生させるプラズマ生成装置の設計製作を行う予定である。また、発光分光による手法を取り入れることで、プラズマ内部パラメータとエッチング挙動との相関を明らかにする研究を進める予定としている。ここで、本年度新たに発見した添加ガスによるエッチング促進効果は、銅配線形成プロセスにとって有望な効果であるため、その機構解明に向けても精力的に研究を進める。本年度は、一つの加工試料に対して各種分析法を適用することで、エッチング機構解明に有益な情報が数多得られ、そのデータ解析・取得に時間を割いたことにより、当初想定の試料数を消費せずに十分なデータが採取できた。これにより、次年度使用額が発生した。ここで、エッチング機構の解明に迫る上で、添加ガスにより銅のエッチングが促進される現象を本年度発見したことの意味は大きい。このため、次年度使用額を含めた助成金は、これら新現象の機構解明を含めた研究計画の遂行に活用する予定であり、具体的には加工試料の、表面分析、構造解析、組成分析など、各種の高度分析機器の利用料等に活用する予定である。また、当初計画どおり電子デバイス用の微細銅配線の作製と評価を遂行するため、その試料作成・評価に必要な費用として使用する予定である。
泥質岩に形成される非テクトニック断層の形成環境とその発生・発達プロセスの解明

本研究では,岩盤すべりを起こしやすい泥質片岩におけるそのすべりの最初期の発生理由をつきとめることであった.そして,泥質片岩に存在する黄鉄鉱とグラファイトの薄層が存在することにあることを観察により突き止めた.グラファイトの濃集部は岩石の強度が低い領域と考えられ,またグラファイト自体も摩擦係数が小さいために,比較的小さな地形的差応力で破壊されると考えられた.特にグラファイトの摩擦係数は小さいことは材料科学分野の成果から知られてはいたが,それが岩盤すべりが発生するような高圧下でも同様に摩擦が小さく,地すべり発生場にかかるような差応力によっても破壊を誘発するかは不明であった.そこで申請者は,人工岩石中にグラファイト層を生成して,高圧下で直接せん断試験を行ったところ,岩盤すべりをおこすような深部圧力環境においても,摩擦を大きく逓減させることを発見し,グラファイトの存在が泥質片岩に典型的な岩盤すべりを発生させる素因となることと矛盾しないことを確認した.山体の重力変形が頻発する泥質岩の分布地域おいて形成された不連続なノンテクトニック断層は,連続的な地すべり層に発達し,斜面災害をもたらす可能性がある.しかしながら,その実体が構造地質学的に十分記載された例はほとんどなく,テクトニックな成因の断層との構造的相違も明確でないままであり,しばしば混乱を招いていた.そして,それらの断層が特に,重力変形が多発する泥質片岩の斜面内部のどの位置で発生するかも不明であった.筆者は山体変形の発生したことが明確になっている斜面から採取された,高品質コアのミクロからマクロのスケールにおよぶ多元構造・組成解析を行なうことにより,特に泥質片岩においては,黄鉄鉱とグラファイトの薄層が脆弱領域であるとの仮説に基づいて検討した結果,同層におけるミクロなすべりの現象が普遍的に存在することを発見した.また,それらの濃集体が連続的または不連続的に泥質片岩の岩盤内に存在して,岩石の強度を規制していることを明らかにした.そして,それから考えられる泥質片岩の最初期の変形現象を具体的に考察し,変形発生モデルを提案した.本研究では,岩盤すべりを起こしやすい泥質片岩におけるそのすべりの最初期の発生理由をつきとめることであった.そして,泥質片岩に存在する黄鉄鉱とグラファイトの薄層が存在することにあることを観察により突き止めた.グラファイトの濃集部は岩石の強度が低い領域と考えられ,またグラファイト自体も摩擦係数が小さいために,比較的小さな地形的差応力で破壊されると考えられた.特にグラファイトの摩擦係数は小さいことは材料科学分野の成果から知られてはいたが,それが岩盤すべりが発生するような高圧下でも同様に摩擦が小さく,地すべり発生場にかかるような差応力によっても破壊を誘発するかは不明であった.そこで申請者は,人工岩石中にグラファイト層を生成して,高圧下で直接せん断試験を行ったところ,岩盤すべりをおこすような深部圧力環境においても,摩擦を大きく逓減させることを発見し,グラファイトの存在が泥質片岩に典型的な岩盤すべりを発生させる素因となることと矛盾しないことを確認した.
多角的な日本語学習を支える地域社会内ネットワーク研究

日本国内に在住する外国籍の住民と,彼らを受容する日本人地域社会の,関係形式と発展のもようを調査し,形成されるネットワークが日本語学習を支援するありさまを検証する目的で以下のことを行った。1.北海道における地域ネットワークの役割について,北海道日本語教育ネットワークの成立の過程から現在の活動状況,北海道周辺地域の日本語教育状況(特に地域による事情の違いからくる状況と問題点),北海道における「北海道日本語教育ネットワーク」の役割の3本の柱を立て,調査資料をもとに分析した。2.研究協力者とネットワーク体制を作り,初年度に行った山形等各地での日本語学習支援のネットワーク組織へのインタビュー結果から得られた結果に基づき質問紙を作成,全国の600あまりの日本語教育を実践している機関・団体に,日本語学習者のための地域ネットワーク作りに関する調査を実施,分析した。3.2年間,浜松の日系ブラジル人に対してブラジルでの生活や日本に入国してからの状況についての調査や資料収集を行ったが,これの補足調査を実施,分析した。4.東海地域の日本語教室のネットワークの実情を調べるために行ったアンケート調査の結果を分析した。5.大阪の中国帰国生徒のサポートネットワークの形成の事例から,言語習得そのものではなく学習者が地域社会で人々との接触を通じて学んでいくための「環境」を問題に捉え,現状の公的支援体制の問題の指摘や,多文化教育の視点から行った意識変容の取組などについて報告した。6.留学生と日本人とのネットワーク形成についての事例を収集し,分析した。以上の調査研究の結果をとりまとめ,報告書を作成した。1札幌市,秋田市,川口市,太田市,名古屋市,豊中市において,地域社会における非日本語話者をめぐるサポートネットワークにその一員として関わる一方,山形市,松山市,長崎市で非日本語話者が日本語学習や情報収集をどのように行っているか,言語的・文化的に異質な人々が接触する過程で両者の間でどのような相互作用が生まれているか,インタビューを行い,人々の動き,関係性の構築,ネットワークの機能等について,社会的ネットワークの視点からの記述・分析を試みた。2上記ネットワーク調査を実施するために,専門家を招いてネットワーク論およびネットワーク分析に関する勉強会を行い,質的な記述・分析を可能にするフォーマットを試作した他,現に一人の中国帰国生支援に関わっている中学教師と通訳ボランティアを招いて,非日本語話者に対する日本語学習および生活支援について意見交換を行った。本年度行った調査研究は、以下のようである。1.北海道における札幌以外の「周辺部」における「北海道日本語教育ネットワーク」会員および在住外国人の実情を調査(インタビューおよび参与観察)し、組織体としての地域ネットワークがどのような形で周辺部に貢献しうるかを探るための資料を収集した。2.山形、埼玉、群馬、東京、東海地域、広島の各地で日本語学習支援のネットワーク組織にインタビューを行い、その結果から広範囲な質問紙調査を作成すべく分析している。今年度行った予備的面接調査記録を整理し、山形をモデル地区として調査研究するための準備及び実施、草加市を事例調査モデル地区に選定することの検討、一連の事例調査から得られた結果に基づき質問紙を作成し質問紙調査を嫉視することを検討した。以上の研究を進めるための研究協力者の検討、そして研究ネットワークと体勢づくりを行った。事例研究の一つとして、葛飾区小岩の日本語教室を中心とする地域のネットワークへの参与観察とインタビューを行った。また、浜松の日系ブラジル人に関して、その職種、日本語教室での学習内容、教会での活動、エスニックメディアの状況、ブラジル人によるコミュニティセンターの活動などを調査し、ネットワークの現状を分析するための資料を収集した。これも、事例研究の一つとする可能性がある。東海地域では日本語教室の実状を調べるためにアンケート調査をすでに実施し、その結果を分析しているところである。さらに、広島においては県内の小学校に在籍している南米日系人児童を対象に、参与観察法とアンケート調査によって対人ネットワーク形成の状況、その広がりまたその広がりを阻害する要因について調べた。

1.北海道における地域ネットワークの役割について,北海道日本語教育ネットワークの成立の過程から現在の活動状況,北海道周辺地域の日本語教育状況(特に地域による事情の違いからくる状況と問題点),北海道における「北海道日本語教育ネットワーク」の役割の3本の柱を立て,昨年度までに収集した調査資料をもとに分析した。2.研究協力者とネットワーク体勢を作り,昨年度までに行った山形等各地での日本語学習支援のネットワーク組織へのインタビュー結果から得られた結果に基づき質問紙を作成,全国の600あまりの日本語教育を実践している機関・団体に,日本語学習者のための地域ネットワーク作りに関する調査を実施,分析した。3.昨年度,浜松の日系ブラジル人に対してブラジルでの生活や日本に入国してからの状況についての調査や資料収集を行ったが,これの補足調査を実施,分析した。4.東海地域の日本語教室のネットワークの実状を調べるために行ったアンケート調査の結果を分析した。5.大阪の中国帰国生徒のサポートネットワークの形成の事例から,言語習得そのものではなく学習者が地域社会で人々との接触を通じて学んでいくための「環境」を問題に据え,現状の公的支援体制の問題の指摘や,多文化教育の視点から行った意識変容の取組などについて報告した。6.留学生と日本人とのネットワーク形成についての事例を収集し,分析した。以上および前年度までの調査研究の結果をとりまとめ,報告書を作成した。
転写因子Osterixによる骨形成・再生制御に関する基礎的研究

<15年度研究実績>Osterix各種変異体を用いたルシフェラーゼアッセイにより転写因子として重要である転写活性化domainを同定した。さらに、Osterix転写活性化domainは組織非特異的転写活性を有し、酵母細胞においても転写活性化能を保持していることを明らかにした。2)細胞核内におけるOsterix相互作用因子の探索・解析:(1)Osterix転写活性化domainが基本転写因子であるTF-IIBと相互作用することをGST-pull-down法により同定したTF-IIBとの相互作用は転写活性化能発揮に重要であると考えられる。(2)OsterixのC末Zinc-Finger領域がクロマチンリモデリング因子Brg-1、癌抑制遺伝子p53と相互作用することがGST-pull-down法および免疫沈降法により確認された。これらの因子との相互作用がOsterixの機能にどのような影響を与えるのか今後検討する予定である。3)Osterixにより発現制御される遺伝子群の探索・解析:樹立したOsterix遺伝子過剰発現SaOS2細胞と親株SaOS2細胞の発現mRNAを回収、網羅的発現遺伝子解析・比較によりOsterixにより制御される遺伝子群を検討した。その結果、Osterixにより発現亢進または抑制される遺伝子が確認されたが、同定までには至っていない。4)Osterixにより制御される骨芽細胞機能の解析:15年度計画1)より解析・同定されたOsterixの転写活性化domainについての各種変異体発現レトロウイルスベクターを作製、骨芽細胞分化過程の研究に用いられているMC3T3-E1細胞に各種Osterix変異体を導入、骨芽細胞特異的遺伝子群に及ぼす影響をRT-PCR法にて解析・検討した。現時点では、レトロウイルスベクターにて導入したOsterixのMC3T3-E1細胞分化に対する促進的影響を確認できていない。
日本型財務保守主義の実態と企業価値に与える影響

本件研究課題「日本型財務保守主義の実態と企業価値に与える影響」においては,[1]資金提供者との関係,[2]投資抑制効果,[3]キャッシュフロー計算書データの解析,[4]日本型財務保守主義の評価の4つの研究テーマを段階ごとに進めて行く計画にあるが,29年度と30年度においては[1]に注力した。29年度においては企業の資金調達における株主との関係を研究したが,30年度では銀行との関係,すなわち過去の長期借入増加実績が時期の資金調達行動や資金需要の感度にいかなる影響を与えるかを調べた。積極的な資金調達活動や資金需要に敏感に反応することは,財務保守主義からの脱却とみなすことができるので,その観点で研究した。得られた結論は,過去の資金調達手段のうち長期借入実行のみが,次期の投資機会に敏感に反応し,さらなる長期借入を引き起こすというものである。日本企業は先行研究が想定した財務保守主義行動とは異なり,銀行との取引関係を深めることで経常的な資金需要に敏感になる素地があると示唆している。分析過程においては,資金調達手段とキャッシュフローの間の内生性の問題に対処すべき,2段階最小二乗法を用い,十分な注意を払った。その過程で用いたコントロール変数は今後の分析に役立てることができる。本研究の4つ課題のうちは[1]資金提供者との関係においては,一通りの成果を上げてきたと考えるが,[2]投資抑制効果をはじめとする残りの課題は,データ収集は始めてはいるものの,試行錯誤の段階にある。東洋経済新報社から,設備投資額予測額と実績額の6年分のデータベースを取得したが,会社四季報でデータを補記することや,有価証券報告書でデータ確認することなど,データ整備に時間がかかっており,分析まで至っていない。本年度は東洋経済新報社の設備投資データを活用し,企業はいかなる要因から,設備投資予測額を下方修正することなるのか分析を行う予定である。4つの課題のうち[3]キャッシュフロー計算書データの解析も加えて分析を行うが,後者データは実績額から企業行動を読み取ることしかできず限界がある。そのため設備投資予測額と実績額との乖離を見ることは,貴重な分析機会を提供しているといえる。さまざまな分析手法がありうると思われるが,まずはデータ整備から固める。本件研究課題「日本型財務保守主義の実態と企業価値に与える影響」においては,[1]資金提供者との関係,[2]投資抑制効果,[3]キャッシュフロー計算書データの解析,[4]日本型財務保守主義の評価の4つの研究テーマを段階ごとに進めて行く計画であるが,研究期間の初年度においては,[1]に注力した。先行研究では財務保守主義を過剰現金準備と低レバレッジでとらえることが多いが,本研究ではレバレッジを低める新株発行はむしろ財務保守主義の対極にあるととらえるところに特徴がある。そこで,特に日本の上場企業において,新株発行の実態を調べ,企業はいかなる要因から新株発行を行うかを2段階最小二乗法による需要供給均衡モデルで推定した。新株発行の実態を調べた高見(2018)では,IPOだけ行い市場から退出する企業が多い中,規模が大きく社齢の古い安定的な企業は,PO,第三者割当割当増資による株式発行はみられるが,IPO後に新株発行を行うことは少ない。負債調達だけでは資金調達に限界がある場合に新株発行はみられることもあるが,空運業のようにむしろ少数派である。このことは,一般的に株主構成を変えることに保守的な態度をとる企業が大勢派をしめることを示している。新株発行の要因を調べた研究(学会発表)では,ディスカウント率を価格として,資金調達額が需給均衡するモデルで,IPO,PO,第三者割当増資の3つのマーケットごとに検証した。得られた結論は,13つのマーケットごと企業が重視する要因は異なること,2IPO後,POまたは第三者割当増資を行う要因には株主構成が大きくかかわっていることである。これらから,株主構成を変えたくないという保守主義はむしろ新株発行に抑制的であることを示唆している。日経NEEDSの新株発行データを扱ったところ,発行時期が任意で,回帰分析を行う際にキャッシュフロー説明変数をどの決算期を割当れば適切かという問題に出会った。暫定的に発行日から決算日までの日数を基準に割り振ったが,発行事例により決算期までの日数が異なり推定にバイアスがかかることが懸念される。そこで,当初予定していた資金調達事例のすべての事例でデータベースを作成する方針を転換し,キャッシュフロー計算書よりデータベースを作ることにした。そこで,14年間のデータで決算期の変更のない事例を抽出したところ約30,000件のデータが得られたが,データベース作成の過程で,カットしたデータは多く欠損値のバイアスが生じていることが懸念される。また,回帰分析を行う際,内生性や処置モデルにも注力せざるを得ないため,主に統計ソフトStataの研修会を活用し,統計モデルや技法の習得につとめてきた。このような活動から得たものは多いが,反面当初の計画では,4本の研究テーマのうち,[1]資金提供者との関係の一部(新株発行)しかカバーできず,[2]投資抑制効果は全く手を付けられなかった。そのため,計画比遅れていると自己評価する。

29年度においては企業の資金調達における株主との関係を研究したが,30年度では銀行との関係,すなわち過去の長期借入増加実績が時期の資金調達行動や資金需要の感度にいかなる影響を与えるかを調べた。積極的な資金調達活動や資金需要に敏感に反応することは,財務保守主義からの脱却とみなすことができるので,その観点で研究した。得られた結論は,過去の資金調達手段のうち長期借入実行のみが,次期の投資機会に敏感に反応し,さらなる長期借入を引き起こすというものである。日本企業は先行研究が想定した財務保守主義行動とは異なり,銀行との取引関係を深めることで経常的な資金需要に敏感になる素地があると示唆している。分析過程においては,資金調達手段とキャッシュフローの間の内生性の問題に対処すべき,2段階最小二乗法を用い,十分な注意を払った。その過程で用いたコントロール変数は今後の分析に役立てることができる。本研究の4つ課題のうちは[1]資金提供者との関係においては,一通りの成果を上げてきたと考えるが,[2]投資抑制効果をはじめとする残りの課題は,データ収集は始めてはいるものの,試行錯誤の段階にある。東洋経済新報社から,設備投資額予測額と実績額の6年分のデータベースを取得したが,会社四季報でデータを補記することや,有価証券報告書でデータ確認することなど,データ整備に時間がかかっており,分析まで至っていない。計画比遅れているとの認識のもと,[1]資金提供者との関係の調査において,長期銀行借り入れと社債のデータを新株発行データに統合し,キャッシュフロー計算書から抽出したデータベースとリンクさせ,分析前処理の環境を整える。また,今まで習得した,欠損値,内生性,処置効果などを加えたモデルを考案し,資金調達を主体とした分析を進める。加えて,昨年度手つかずであった[2]投資抑制効果の調査の見通しを立てる。計画では会社四季報から予測値と実測値を拾ってくることになっているが,予測値は多くの欠損が出るため,予測値を代用する手立てを考える。本年度は東洋経済新報社の設備投資データを活用し,企業はいかなる要因から,設備投資予測額を下方修正することなるのか分析を行う予定である。4つの課題のうち[3]キャッシュフロー計算書データの解析も加えて分析を行うが,後者データは実績額から企業行動を読み取ることしかできず限界がある。そのため設備投資予測額と実績額との乖離を見ることは,貴重な分析機会を提供しているといえる。さまざまな分析手法がありうると思われるが,まずはデータ整備から固める。日経NEEDSデータベース購入を次年度にした方が,最新のデータがそろえると考えたためおもに学会発表などで消費する旅費見込みを使わなかったため
植生の回復に伴う降雨流出特性の変化

近年の土砂災害の増加傾向を背景に,森林の有する水土保全機能に対する国民の関心が高まっているが,森林の水土保全機能はいまだ定量的に明らかにされていないのが現状である。そこで本研究では,裸地化後の植生回復段階の異なる花崗岩山地小流域を対象に,森林の水土保全機能の一つであるピーク流量低減効果の定量的評価を行った。東京大学生態水文学研究所(愛知県瀬戸市)内に植生の回復状況および土層厚の異なる3流域を設定し,5分間隔で雨量および流量を観測した。A流域(0.08ha)およびB流域(0.006ha)は植生被覆率が100%であるが,C流域(0.06ha)は約46%となっている。A流域の流域平均土層厚は103.9cmと最も厚く,B流域およびC流域の流域平均土層厚はそれぞれ,63.0および32.2cmとなっている。雨量および流量データを解析した結果,C流域はピーク雨量が10mm/5minを超えるとピーク流出率(ピーク雨量に対するピーク流量の割合)が70%前後まで上昇するが,B流域はピーク雨量10mm/5min以上であってもピーク流出率は50%程度に維持されることが分かった。A流域は10mm/5minを超える場合でもピーク流出率が20%程度に維持され,降雨強度に対するピーク流量低減効果が大きいことが明らかとなった。また,流域の湿潤状態による影響を明らかにするため,雨量ピークまでの積算雨量とC流域のピーク流量に対する各流域のピーク流量の比率の関係を調べた結果,B流域では雨量の積算によってピーク流量低減効果が小さくなり,積算雨量が400mmに達する豪雨時には低減効果が大きく低下することが明らかとなった。これに対し,A流域は積算雨量が400mmの豪雨時においても50%以上のピーク流量低減効果があり,植生および土層の発達の進んだ森林流域では,降雨積算に対するピーク流量低減効果も大きいことが明らかとなった。
中世から近代における日本絵画の受容環境の復元的考察

東京国立博物館の既存照明設備を用いて、主に照明環境の現状を把握するため、各展示室の諸データを計測、収集し、さらに国内外の施設の展示室内の照明環境の計測、調査を行い、比較資料となるデータ収集ができた。合わせて現状における先進的照明器具の仕様を精査して各種の照明実験を行い、展示環境、文化財への影響を調査することができた。それらの実験、調査結果に基づいて、絵画の制作当時の展示環境を、種々の歴史的資料によって復元的に考察しながら、先進的照明器具である有機LED照明等を用いた文化財展示として、東京国立博物館で開催された特別展等において実践できた。東京国立博物館展示室における既存照明具を用いた主に照明環境に関する展示環境の現状を把握するため、各展示室の諸データを計測、収集した。合わせて現状における種々の先進照明器具の仕様を精査し、照明実験を通して文化財への影響等を調査した。それらの実験、調査結果をもとに、絵画の制作当時の状況を復元的に考慮しながら、有機EL照明を用いた展示を実施した。東京国立博物館展示室における既存照明器具を用いた主に、照明環境に関する展示環境の現状を把握するため、各展示室の諸データを計測、収集した。合わせて現状における種々の先進的照明器具の仕様を精査して、照明実験を通した文化財への影響を調査した。それらの実験、調査結果をもとに、絵画の制作当時の状況を復元的に考慮しながら、有機LED照明を用いた展示を実施した。東京国立博物館の既存照明設備を用い、主に照明環境に関する展示環境の現状を把握するため、各展示室の諸データを計測、収集した。合わせて現状における先進的照明器具の仕様を精査して各種の照明実験を通して得られた諸データによって展示環境、並びに文化財への影響を調査した。それらの実験、調査結果に基づいて、絵画の制作当時の展示環境を復元的に考察しながら、有機LED照明等を用いた文化財展示として、東京国立博物館で開催された特別展「鳥獣戯画ー京都高山寺の至宝ー」(2015年4月28日6月7日)や特別展「生誕150年黒田清輝ー日本近代絵画の巨匠」(2016年3月23日5月15日)などで実践した。26年度は、既存展示環境の現状把握を行い、先進的照明器具を有効に利用し、美術史、展示デザイン、保存科学の各分野を統合した調査研究を行って、各観点における種々の実験、計測が実施できたことで、実証的で、より先進的な展示環境を構築すう諸資料を収集することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本絵画史27年度は、さらに広範囲における展示環境の数値、データを収集して、それらの資料を統合して検討することで、理論構築を踏まえたこれまでにない展示環境の具体的な提示を目指したい。25年度は、既存展示環境の現状把握を行い、先進的照明器具を有効に利用し、美術史、展示デザイン、保存科学の各分野を統合した調査研究を行い、各観点における種々の実験、計測を実施できたことで、実証的で、より先進的な展示環境を構築する諸資料を収集することができた。26年度においては、国内外の展示施設に関わる照明器具の調査について、当初計画の回数を実施することができなかったため。26年度にはさらに広範囲における展示環境の数値、データを収集し、これまでにない展示環境の提示が実現できるよう理論構築を進めたい。27年度において、国内外の展示施設の調査を十全に実施する。25年度においては、国内外の展示施設に関わる照明器具の調査について、当初計画の回数を実施することができなかったため。26年度において、国内外の展示施設の調査を十全に実施する。
造血細胞移植患者に対する、免疫抑制を惹起しない麻疹ワクチンの開発

末梢血単球をGM-CSFとIL-4の存在下で培養することにより樹状細胞を分化誘導した。この樹状細胞に麻疹ワクチン株(NAGAHATA株)を感染させ、紫外線照射によりウイルスを不活化した後、別に準備した自己樹状細胞に貧食させることにより、抗麻疹樹状細胞ワクチン(MV-DCワクチン)を作成した。このMV-DCワクチンがin vitroで自己T細胞のIFN-g産生、即ち、抗麻疹免疫を誘導することを、ELISPOT法を用いて確認した。さらに、造血細胞移植後の患者から作成したMV-DCワクチンが、in vitroで自己T細胞による抗麻疹免疫を効果的に誘導することを証明した。以上の結果はTrapsplantation(2006)vol.82に掲載された。現在、本MV-DCワクチンを臨床応用可能なフォーマットに改良している。まず、培養皿に付着する細胞(単球)をGMP-gradeのGM-CSFとIL-4を含む無血清培地で培養し、樹状細胞を分化誘導した。麻疹ウイルスは現在本邦で広く使用されているCAM株を、阪大微生物病研究所から提供を受け、使用した。これらを用いて作成したMV-DCワクチンがin vitroで抗麻疹免疫を誘導することを確認した。現在、本フォーマットのMV-DCワクチンが麻疹ウイルスの感染性を有しないことを、Cytopathic effectを測定することにより確認している。また、本ワクチンの臨床応用には倫理委員会の承認が必須であるため、現在、プロトコールなどの倫理委員会への提出書類を作成している。健常成人末梢血単球をGM-CSFとIL-4の存在下で培養することにより樹状細胞を分化誘導した。この樹状細胞に麻疹ワクチン株を感染させ、紫外線照射によりウイルスを不活化した後、別に準備した自己樹状細胞に貪食させることにより、抗麻疹樹状細胞ワクチンを作成した。麻疹ウイルスは樹状細胞に感染すると、細胞内でウイルス糖蛋白であるヘマグルチニンを産生し、樹状細胞表面に表出させる。ヘマグルチンは樹状細胞がT細胞に抗原提示する際、T細胞の増殖・活性化を抑制するシグナルを伝達し免疫抑制を惹起する。我々が作成した抗麻疹樹状細胞ワクチンはこのヘマグルチン蛋白を表出していないことを確認した。すなわち、免疫抑制が惹起されないことが示唆された。抗麻疹樹状細胞ワクチンが自己T細胞によるインターフェロンガンマ(IFN-g)の産生を誘導する事をELISPOT assayで確認した。すなわち、本ワクチンが抗麻疹免疫を誘導することが示唆された。抗麻疹樹状細胞ワクチンが、造血細胞移植後などの免疫抑制状態にある患者おいても効果的に抗麻疹免疫を誘導しうるか検討した。造血細胞移植後の患者(n=24)の末梢血から作成した抗麻疹樹状細胞ワクチンが、自己末梢血単核球によるIFN-γの産生を誘導することをELISPOT assayで確認した。特に移植後1年以内の患者や、免疫抑制剤を投与中の患者、GVHDを発症している患者、および臍帯血移植後の患者から作成したワクチンもin vitroで効果的にIFN-γ産生を誘導した。すなわち、本ワクチンは造血細胞移植後極早期の患者や、免疫抑制下にある患者、移植前にも抗麻疹免疫を獲得していなかった患者にも有効である事が示唆された。
ナノ粒子分散ガラスのシンチレーション検出器への応用

この研究課題の目的は、半導体ナノ粒子分散ガラスがシンチレータ媒体として使用可能かどうか探ることである。入手した試料は、粒径2.7nmを28μmol/L(試料A)、粒径3.8nmを12μmol/L(試料B)のナノ粒子分散ガラスと比較用の通常ガラスである。調査の結果、試料Aが約570nm、試料Bが約670nmの蛍光をするが、この波長は光検出器の最適な波長領域から外れているという結果となった。また、ガラスの透明度や形状にもシンチレータ媒体として今の段階では問題があることが判明した。将来の素粒子実験において重要となる要素の一つに粒子識別能力を向上させることが挙げられる。現在この粒子識別にはシンチレータ内で荷電粒子が作り出すシンチレーション光の強度を測定する検出器が一般的に使われている。そこでこのシンチレータ光の量を増やすことができれば、検出器の精度向上が期待できる。近年、半導体ナノ粒子を高濃度で分散させたガラスが産業技術総合研究所により開発された。このナノ粒子分散ガラスの特徴として、発光量が多いこと、発光が非常に短いこと、素粒子実験などで同様の蛍光剤として応用されている有機色素より劣化が少ないことが挙げられる。本研究の目的は、このガラスがこれらの特徴を生かしてこれまでより発光量の多い新しいシンチレーション検出器として機能する可能性を吟味することである。今年度の研究計画の重要な点は研究の仕様に合うナノ粒子分散ガラスを入手することである。このガラスの本来の用途は液晶画面などへの応用であるため0.2mmという非常に薄い試料しかこれまで作製されておらず、本研究に必要な1mm厚の試料は当初無かった。そこで計画では薄い試料を数枚重ねて実験を行う予定であったが、不均一や構造上割れやすいことが判明した。この問題を解決するため薄いガラスを数枚重ねる方法を諦め、一枚のガラスで厚さ1mmを実現する研究を産業技術総合研究所に依頼した。試行錯誤の結果、試料は入手できたが、大きさは希望の半分程度(7mm四方)となった。また試料調達と平行してシンチレーション光の測定装置のデザインも行い、測定装置の準備も行った。実験において、形状が変化し反りが現れるため測定に必要な光量の変化に影響を与えること、またガラスに混入される物質によって透明度が落ち、ナノ粒子による光量の増加分を打ち消す可能性があることが分かった。これらについて深く現象を理解するためにシミュレーションを用いて調査した。素粒子実験における重要な検出器の能力の一つに粒子識別能力がある。これを向上させることは実験の精度を上げることになり、そのためより効率の良い粒子識別が望まれる。近年、半導体ナノ粒子を高濃度で分散させたガラスが産業技術総合研究所により開発され、このナノ粒子分散ガラスの特徴(発光量の多さ、発光波長の短さ、劣化しにくさ)を活かしたシンチレータの可能性を探ることが本研究の課題である。今年度の研究は昨年度中に入手したナノ粒子分散ガラスを調べ、シンチレータとして使用に耐えうるかどうかを吟味した。試料はナノ粒子の粒径2.7nmを2.8x10^<-5>mol/L(試料A)、または粒径3.8nmを1.2x10^<-5>mol/L(試料B)混ぜた2種類と、比較用として通常のガラスの計3種類の試料を作成した。まず、試料Aは紫外線を吸収して約570nmの発光をし、一方試料Bは約670nmの発光を主にする。実験によると、光量は多いものの、この発光の波長は光検出器である光電子増倍管の感度がある領域(約450nm)から少しばかり外れており、最も望ましい領域の発光ではないことが分かった。また、シンチレータとして使用する場合には、ある程度の透明度がシンチレータに要求されるものの、ナノ粒子分散ガラスにおいてはその高濃度ゆえに試料自体の透明度が悪く、大きなシンチレータには向いていないことが分かった。形状においては分厚いガラスを作ることは難しいので、今後は薄いガラスを検討するなどの可能性を追求していく計画である。シンチレーション光を用いた粒子識別検出器の性能を向上させ精度を上げることは、素粒子実験において非常に重要なことである。この研究課題の当初の目的は、半導体ナノ粒子を高濃度で分散させたガラスを、シンチレータ媒体として使用可能かどうか探ることであった。実験初年度に産業技術総合研究所に作成依頼し入手した試料は、粒径2.7nmを2.8×10^<-5>mol/L(試料A)、粒径3.8nmを1.2×10^<-5>mol/L(試料B)のナノ粒子をそれぞれ混入した2種類のガラスと比較用の通常ガラスである。シンチレーション媒体として使用するためには、捕らえたい荷電粒子が如何に光検出器の感度が良い約450nmのシンチレーション光を媒体中でたくさん作り出すことができるかが鍵となる。

作成した試料はそれぞれ、試料Aが約570nm、試料Bが約670nmの発光をするが、この波長は光検出器の最適な波長領域から外れているという結果となった。また、ガラスの透明度や形状にも問題があることが判明した。今年度は予算が非常に限られており、新しい試料を作成し実験することは不可能であるため、考えられる改良点を検討し、将来的な可能性を模索するための打合せなどを行った。改良点としては、より小さなナノ粒子を混入する方法を検討したが、技術的また製作にかかるコスト面を考えると、現存のシンチレーション媒体には及ばないことが分かった。また、厚みのある媒体を作る技術も独自で開発する必要があり、現状では媒体として使用するには問題点が多いという結論に至った。
極小モデル理論の研究

私は、双有理幾何学、特に極小モデル理論に興味を持っている。私の研究の目的は、代数多様体の分類論を研究しつつ、極小モデルの存在、極小モデルとファノ多様体の有界性を研究することである。今年度は極小多様体とFano型多様体について研究を行った。双有理幾何学において基本的なクラスを成すこれらの多様体の性質を研究することは、極小モでル理論において非常に興味深く重要な問題である。これら特別なクラスの多様体の理解に向けて、有界性の証明は非常に自然で興味深い問題である。今年度は数値的自明な標準因子をもった3次元と4次元不規則な多様体の双有理性の有界性と、特異点を持った3次元Fano型多様体の双有理有界性を示した。昨年に引き続き、双有理性の有界性にも興味を持ち研究を行った。数値的自明な標準因子をもった3次元と4次元不規則な多様体について調べた。ネフかつ巨大な因子の成す線形系がいつ双有理写像を与えるかについて、最適な評価を与えた。以下の定理を示した:Xを数値的自明な標準因子をもったし豊富な因子Lを持つ3次元(または4次元)不規則な多様体とする。このとき|3L| (または|5L| )は双有理写像を与える。一方、Fano型多様体の有界性にも興味を持ち研究を行った。まず特異点を持ったFano型多様体の双有理有界性という双有理Borisov-Alexeev-Borisov予想を3次元で証明した。そして森ファイバー空間の構造を持った3次元Fano型多様体の有界性を証明した。27年度が最終年度であるため、記入しない。この年には、私は特異な対数ファノ多様体に関係がある課題を調査しています。その牒題は極小モデル理論の非憎に重要な対象です。特に、特異な対数ファノ多様体の有界性に関心を持っています。特異な対数ファノ多様体の有界性の予想はA. BorisovとL. BōrisovとV. Alexecv三人に提出されました。そして、BAB予想は呼ばれています。それは、極小モデル理論の中で最も重要で難しい予想の一つです。この予想はフリップの終結予想と非常に密接な関係を持っています。BAB予想の一つ推論である弱BAB予想を研究しています。弱BAB予想の内容は特異な対数ファノ多様体の反標準体積は有界です。この予想は、2次元以上の場合はまた検証されません。今年度は、私は以下の結論を証明しました。結諭:任意次元に対して、弱BAB予想は、森ファイバー空間の構造を持つ特異な対数ファノ多様体全体にとって成立であれば、弱BAB予想も成立する。この結論は、弱BAB予想の一つ証明方向を提供します。すなわち、弱BAB予想を検証するのために、森ファイバー空間の構造を持つ特異な対数ファノ多様体全体の反標準体積の有界性を考えるだけでよいです。3次元の場合は最も面白くて簡単です。それから、次元が3のとき、私は森ファイバー空間の構造を持つ特異な対数ファノ多様体全体の反標準体積の有界性を研究して、特別なケースを証明しました。例えば、森ファイバー空間のベースは射影平面の時、特異性により、反標準体積の具体的な上界は計算されました。今年度は極小多様体とFano多様体について研究を行った。双有理幾何学において基本的なクラスを成すこれらの多様体の性質を研究することは、極小モデル理論において非常に興味深く重要な問題である。今年度は特異点を持った3次元対数的Fano多様体の対数的反標準体積の有界性と、3次元Q-Fano多様体と数値的自明な標準因子をもった3次元極小多様体の双有理性の有界性を示した。昨年に引き続き、特異点を持った対数的Fano多様体の反標準体積の有界性に興味を持ち研究を行った。特異点を持った対数的Fano多様体の反標準体積に上界が存在するという弱Borisov-Alexeev-Borisov予想を3次元で証明した。証明の過程で、特異点を持った対数的Fano多様体の一般化のalpha不変量に下界が存在するという一般化のAmbro予想を2次元で証明した。系として、固定された指数を持った3次元対数的Fano多様体の有界性について、従来とは異なる証明を与えた。これにより、昨年開始した研究計画が完了した。一方、双有理性の有界性にも興味を持ち研究を行った。まず3次元弱Q-Fano多様体の多重反標準線形系について調べた。そして多重反標準線形系がいつgenerically finite射または双有理写像を与えるかについて、有効な評価を与えた。そして同様の手法を数値的自明な標準因子をもった3次元極小多様体を研究するために適用した。ネフかつ巨大な因子の成す線形系がいつ双有理写像を与えるかについて、有効な評価を与えた。