hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
壁土の地域性を考慮した土塗り壁のせん断耐力の評価

伝統的構法の木造住宅では、土塗り壁が主な耐震要素であることが多いが、地域により仕様が大きく異なるため、一般的な土塗り壁のせん断耐力の評価は困難と考えられていた。そこで、実大土塗り壁試験体によるせん断加力実験とその数値解析とを組み合わせることで、壁土の産地(材料強度)と土塗り壁のせん断耐力との関係を明らかにし、日本各地の土塗り壁のせん断耐力の変動幅を評価した。3ヵ年で実施する本研究では、土塗り壁のせん断耐力に、壁土の産地の違いが及ぼす影響を明らかにし、日本各地の土塗り壁のせん断耐力のばらつきを明らかにすることを目的としている。平成18年度においては、以下のことを行った。1.壁土の産地および下地の構法の把握日本全国の土塗り壁工法について把握するために、熟練した左官職人の方に対してアンケート調査を実施した。アンケート用紙は、(社)日本左官業組合連合会の各県の代表者を通じて、全国に460部配布し、209件の回答があった。下地の工法について、間渡しに割竹を用いた場合は丸竹の場合の約1.5倍であり、小舞については、ほとんどが割竹であった。東北、北陸地方では、小舞に葦を使う場合も多くみられた。壁土について、既調合の製品を用いた場合は、有効回答数の約半数であった。その他は、山や田畑から採取しているとのことであった。水合わせ後、荒壁塗りまでに壁土を寝かせる期間は、有効回答数の半数以上は1週間未満であり、スサが腐植するほど長く寝かせる場合は少ないことが分かった。土塗り壁の利点は、部屋の湿気を吸うことであると考えている方は86%で最も多く、耐火性に優れていることを挙げた方は68%にとどまった。一方、土塗り壁の欠点としては、ほとんどの方が、工期が長く、そのために工費が高くなることを挙げていた。2.土塗り壁の解析モデルの作成剛体ばねモデルを用いた解析により、土塗り壁の破壊性状を再現できることを確認した。耐力性状も適切に再現するためには、壁土の材料強度等、各材料定数を適切に設定する必要がある。3.荒木田土での土塗り壁試験体の製作平成19年度に実施する加力試験のための荒木田土を用いた土塗り壁試験体を製作した。これは、土塗り壁の破壊性状を詳細に把握し、解析モデルの妥当性を検証するためのものである。3力年で実施する本研究では、土塗り壁のせん断耐力に、壁土の産地の違いが及ぼす影響を明らかにし、日本各地の土塗り壁のせん断耐力のばらつきを明らかにすることを目的としている。平成19年度においては、以下のことを行った。1.各地の壁土の材料強度・粒度分布の把握22県から29種類の中塗り土を収集し、粒度分布、フロー値、含水比を測定した後、所定の形状に形成して、曲げ圧縮、せん断および割裂引張試験を実施した。収集した29種類の壁土の強度は、変動係数で0.35程度の幅の分布であった。また、圧縮およびせん断強度は、粒度分布とある程度の相関がみられるものの、フロー値や含水比と各強度との相関は認められなかった。さらに、圧縮とせん断強度との相関係数は0.98と非常に高く、曲げと割裂引張強度との相関係数も0.89と高い値を示した。2.荒木田土による土塗り壁試験体の耐力性状および破壊性状の把握前年度に製作した荒木田土の土塗り壁試験体により、静的せん断加力実験を行った。中付けおよび中塗り層の厚さが30mmで側柱の断面が105mm角の場合は、120mm角の場合の約1.3倍の最大耐力であった。中付けおよび中塗り層の厚さが50mmの場合も、側柱の断面が105mm角のほうが120mm角の約1.1倍であった。側柱の断面によって土塗り壁の負担せん断力に違いが生じており、また、柱の断面が大きいほうが、土塗り壁の負担せん断力が小さい傾向であり、予想された結果とは逆であった。3.実験結果との比較による解析モデルの修正解析モデルに、壁土と軸組との摩擦力も考慮し、既往の実験結果に適用すると、より精度よく、荷重-変形関係を推定できることを確認した。1.壁土の材料強度に基づく日本各地の土塗り壁のせん断耐力の推定と代表的な壁土の選定日本各地から収集した29種類の壁土の圧縮強度と引張強度を用い、既往の算定式により土塗り壁のせん断耐力を評価した結果、壁長が910mmの場合は1.8kN3kN程度となった。この中から、せん断耐力の算定値が下限値、平均値、上限値に近く、また、産地が互いに近くならないよう、関東地方、東海地方および中国地方の壁土3種類を代表的な壁土として選定した。

2.実大土塗り壁試験体の製作およびせん断加力実験選定した関東地方、東海地方および中国地方の壁土を入手して、壁長が910mmの土塗り壁試験体を製作し、せん断加力実験を行った。土塗り壁が負担するせん断力のうちのほとんどを中塗り層で負担するが、その中塗り層の負担せん断力の最大値(中塗り層のせん断耐力)は、2.1kN2.5kNとなった。今回行った壁土(中塗り土)の圧縮強度は0.7N/mm^21.1N/mm^2であり、壁土の圧縮強度は1.6倍程度の差があるが、土塗り壁のせん断耐力はわずか1.2倍程度の差であった。これは、壁土の強度が高いために、土塗り壁のせん断加力実験において、中塗り層が全体的に面外に浮き上がるという想定していなかった破壊モードが生じたことによると考えられる。従って、既往のせん断耐力の算定式の適用にあたっては、軸組内での壁土のロッキングに対する抵抗力を低減することで、実験値に近い計算値が得られた。
ゲージ理論との双対性に基づいた超弦理論の非摂動論的定式化の研究

本年度私はゲージ/重力対応におけるウィルソンループ演算子と関連した研究を行った。一つ目の研究は有限温度における超対称行列量子力学のウィルソンループとブラックOブレイン背景時空上の弦の伝播振幅の間の対応関係を定量的に検証するものであった。この研究では行列量子力学側で運動量カットオフを導入したモンテカルロ計算を適用し、重力理論との対応が正当化される低温領域での数値計算を実行した。その結果行列量子力学側から得られた結果は重力理論側から得られる予言と一致することが分かった。この研究は有限温度系という対称性の低い系におけるゲージ/重力対応のサポートを与えるとともに、運動量カットオフを導入した数値計算の有用性をも示したことになる。二つ目の研究は4次元N=4超対称ゲージ理論とAdS5×S5時空上の超弦理論の対応におけるウィルソンループ演算子と関連した研究である。この系では円形のウィルソンループ演算子の期待値がガウシアン行列模型を用いて計算できることが知られている。我々はこの行列模型の固有値に対する重力理論側の対応物を提案した。行列模型においてはレゾルベントが重要な役割を果たすが、我々はレゾルベントが行列模型のウィルソンループ演算子のラプラス変換によって定義されるという点に着目した。技術的な側面としてはこの研究では有限Nでのウィルソンループの二点関数、レゾルベントの1/N展開の下での補正項等を計算する必要があり、こうした点の理解が深まった。またこの研究を通じてAdS/CFT対応における重力理論側での境界条件に対する理解も深まった。ゲージ理論と弦理論の双対性の研究を行い、新しい知見を得た。研究の目的であったウィルソンループと弦の対応の研究としては、4次元で4つの超対称性を持ったゲージ理論と、AdS_5×S^5時空上の超弦理論の間の双対性の研究を行った。特に局所演算子が挿入されたウィルソンループに着目して研究を行った。こうした局所演算子の挿入はウィルソンループの変形として理解できるが、このようなウィルソンループの変形や振動に関する双対性の理解はこれまであまり進んでおらず、重要なテーマである。今回着目した局所演算子はR対称性に関する大きなチャージを持った演算子であり、弦理論側ではAdS_5×S^5時空上で大きな角運動量を持った弦を考える必要がある。こうした弦の古典解を議論し、ウィルソンループの期待値と弦の面積の間の対応関係を定量的に明らかにした。またホログラフィック量子色力学(QCD)の研究も行った。ホログラフィックQCDとは、QCDと双対な関係にある弦理論を解析することでQCDの強結合ダイナミクスを理解する試みである。こうした研究は直接ウィルソンループの理解につながるものではないが、ゲージ理論と弦理論の双対性やその有用性を理解する上で重要な研究である。これまで、弱結合において厳密なカイラル対称性を持つモデルの研究は良くなされてきた。しかしながら現実のQCDはクォークの質量項によってカイラル対称性は弱結合領域であからさまに破れている。今回の研究では、既存のモデルを変更し、弱結合においてカイラル対称性が弱く破れているモデルを解析した。この研究を通じてこのモデルは観測されている値に近い質量を持ったパイ中間子を導くことがわかった。しかしながらこのモデルはクォーク質量項ではなく四点相互作用によってカイラル対称性を破っていることも分かっており、さらに現実のQCDに近いモデルの考案が望まれる。今年度、私達は昨年の研から引き続きAdS/CFT対応と呼ばれるゲージ理論と超弦理論の間の対応におけるウィルソンループ演算子の研究を行った.ウィルソンループ演算子は、ゲージ理論と超弦理論の対応を議論する上で重要な役割を果たす演算子であり、ゲージ理論や行列模型を用いて超弦理論の非摂動論的性質を議輪する際も重要となることが期待される。昨年度の研究で私達は局所演算子が挿入されたウィルソンループ演算子の期待値を、重力理論を用いて計算する手法の研究を行った。そこで得られた重要な理解は、この演算子の重力理論での対応物は、トンネリング測地線と呼ばれる軌跡に沿って伝搬する弦であるということであった。今年度は私達はこの研究を次元の高い表現のウィルソンループ演算子の研究に拡張した。次元の高い表現を考えることで、非平面図を含んだレベルでのAdS/CFT対応を議論できることが知られており、我々の研究もこうした点を一つの目標としていた。次元の高い表現のウィルソンループ演算子に関しては、その対応物としてトンネリング測地線に沿って伝搬するD3ブレインを考えるのが自然である。私達は、既に知られていた解に対して適当な座標変換を施すことで、トンネリング測地線に沿って伝搬するD3ブレイン解を構成した。また、この解の作用を評価することで、ウィルソンループの期待値が、非平面図の寄与も含めて再現されることを確認した,また挿入された局所演算子の相関関数部分も正しく再現された。さらにはD3ブレイン解の幾何学的構造および角運動量を詳しく調べることで、我々が考えているD3ブレイン解がspikeD3ブレイン解と、dual giant graviton解と呼ばれる二つの1/2BPS解を近似的に組み合わせた構造を持っていることを明らかにした。

その結果行列量子力学側から得られた結果は重力理論側から得られる予言と一致することが分かった。この研究は有限温度系という対称性の低い系におけるゲージ/重力対応のサポートを与えるとともに、運動量カットオフを導入した数値計算の有用性をも示したことになる。二つ目の研究は4次元N=4超対称ゲージ理論とAdS5×S5時空上の超弦理論の対応におけるウィルソンループ演算子と関連した研究である。この系では円形のウィルソンループ演算子の期待値がガウシアン行列模型を用いて計算できることが知られている。我々はこの行列模型の固有値に対する重力理論側の対応物を提案した。行列模型においてはレゾルベントが重要な役割を果たすが、我々はレゾルベントが行列模型のウィルソンループ演算子のラプラス変換によって定義されるという点に着目した。技術的な側面としてはこの研究では有限Nでのウィルソンループの二点関数、レゾルベントの1/N展開の下での補正項等を計算する必要があり、こうした点の理解が深まった。またこの研究を通じてAdS/CFT対応における重力理論側での境界条件に対する理解も深まった。
心不全におけるミトコンドリア制御・保護因子の探索と病態生理学的意義の解明

抗がん剤治療の際には、がん細胞を死滅させるだけでなく、健康な臓器にダメージ(副作用)が及ぶことがある。例えば、ドキソルビシン(DOX)の副作用として、致死性の心不全が知られている。DOXは心臓のミトコンドリアを傷害することが知られており、ミトコンドリアを保護することで、副作用軽減が期待できる。本研究では、ミトコンドリア制御・保護作用が示唆されているアドレノメデュリン(AM)を、DOX心筋症マウスに投与したところ、生存率改善、臓器障害軽減、心臓細胞死抑制、ミトコンドリア障害改善が認められた。このことから、DOX心筋症に対するAMの治療効果と、ミトコンドリアを標的とした治療法の有用性が示唆された。心臓は、全身の臓器の中でも特にエネルギー需要が高く、細胞のエネルギー(ATP)の産生の場であるミトコンドリアを、他臓器に比べて多く含有する。心不全状態では、心筋ミトコンドリア機能低下を原因とするエネルギー代謝異常が認められ、心不全の病態悪化への関与が問題とされている。本研究では、心筋ミトコンドリア障害に対するミトコンドリア関連因子による治療実験を実施した。特に平成26年度は、ミトコンドリア制御関連物質として、申請者の先行研究により報告されているアドレノメデュリン(AM)のマウスへの直接投与による影響について検討した。ミトコンドリア異常を伴う心筋障害のモデルとして、ドキソルビシン(DOX)心筋症モデルマウスを用いた。対照群には溶媒(生理食塩水)を投与した。DOX投与群では、病理学的解析で、心臓組織障害(H&E染色)や心線維化(シリウスレッド染色)が認められたが、DOX+AM投与群では改善が認められた。また、TUNEL染色による検討を行ったところ、DOX投与群で増加していた細胞死は、DOX+AM投与群で抑制された。血清生化学検査によって、組織障害マーカーとしてLDHやCK値を測定したところ、DOX投与群ではLDH,CK共に有意な増加が認められたが、DOX+AM投与群で改善が認められ、AM投与がDOXによる組織障害を軽減することが示唆された。ミトコンドリア制御因子に関する検討では、AM単独投与時にPGC-1やPPAR遺伝子に有意な発現増加が認められた。DOX投与群では、これらの遺伝子の発現減少が認められたが、DOX+AM投与群では遺伝子発現の回復傾向が認められた。これらの平成26年度に得られた結果から、AMは心臓において、組織障害軽減(臓器保護)作用、抗アポトーシス作用を有すること及び、ミトコンドリア関連因子の遺伝子発現制御作用を有することが示唆された。ドキソルビシン(DOX)は、がん化学療法に広く用いられる抗がん剤であるが、致死性の心不全等の重篤な副作用が知られている。がん化学療法で十分な効果を得るためには、抗がん作用と同時に、副作用の軽減・管理が重要となる。DOXの心毒性メカニズムとしては、DNAポリメラーゼやRNAポリメラーゼの阻害、フリーラジカルによる細胞障害、ミトコンドリア傷害などが知られている。特に、心臓は他の臓器に比べてエネルギー需要が高く、多くのミトコンドリアを有するため、ミトコンドリア障害による影響を大きく受けやすい臓器である。本研究では、DOX心筋症マウスに対するミトコンドリア保護作用を有する物質(アドレノメデュリン; AM)の投与を行い、治療効果を検討した。AM投与によって、DOX心筋症マウスの生存率の改善、臓器障害マーカー(血中LDH, CK)の軽減、心臓組織障害の軽減(H&E染色)、心線維化の軽減(シリウスレッド染色)、心臓の細胞死の軽減(TUNEL染色)が認められ、DOX心筋症に対するAMの治療効果が示された。また、DOX心筋症マウスでは、透過型電子顕微鏡によって心筋ミトコンドリアの空胞化等の構造異常を認めたが、AM投与によって改善された。DOX投与によって誘発されたミトコンドリア制御因子PGC-1の遺伝子発現の変動は、AM投与によって抑制された。これらのことから、AMはドキソルビシン心筋症に対して、臓器障害軽減や細胞死抑制、ミトコンドリア制御・保護といった作用を介して、治療効果が期待できることが示された。また、本研究によって、心臓ミトコンドリアの保護が、薬剤誘導性心不全の治療に有用であることが示唆された。研究期間中(平成2627年度)の達成目標は、(1)心筋ミトコンドリア保護作用が期待される化合物の評価と、(2)心不全改善効果の検討および、(3)ミトコンドリア障害時やミトコンドリア保護物質投与により心臓で変動するミトコンドリア制御機構の解明の3点である。平成26年度は、当初の研究計画では(1)を検討する予定であったが、さらに加えて(2)についても行うことができた。

本研究により、ミトコンドリア障害に対するAM投与による心保護作用及び、ミトコンドリア制御作用に関する結果を得た。本研究による生体への被験物質の直接投与による検討で得られたデータは、ミトコンドリア障害を起因とした心不全への治療効果を検証する上で重要である。実験動物学平成27年度は特に、被験物質によるミトコンドリア制御機構を重点的に解析する。AM投与によるミトコンドリア保護メカニズムを詳細に解析することで、心不全の新たな治療標的として、心筋ミトコンドリア制御機構の意義を解明する。また、学会発表(第42回日本毒性学会学術総会、演題採択済)や、学術論文の発表により、本研究により得られた成果を社会に還元する。
国際経済化の下における大阪大都市圏経済の現状と課題

1.研究の目的この研究は、近年の産業構造の変化と経済のソフト化・国際化の進展のもと産業・人口の東京一極集中が問題化している中で、大阪都市圏が高度な経済機能の集積を図り、独創的な産業と文化を創造する中枢機能を担っていく方途を実証的に究明することを目的とした。2.研究の成果財政、金融、地域経済社会、産業構造、中小企業、都市開発と水資源など、多面的な実態調査研究の上に立って大阪都市圏経済活性化の長期総合的戦略を究明する次のような共同研究の成果を得た。(1)大都市圏の文化政策と行・財政の諸問題ー大阪大都市圏の文化政策とその行政的、財政的意義および役割を経済学的視点から解明した。(2)周辺地域からみた大阪大都市圏ー大都市周辺地域の発展と機能的多様化の状況に視点を据え、周辺地域の側から大都市圏の地域構造を明らかにした。(3)関西国際空港の建設と地域経済への影響ー内需拡大と関西経済の浮揚のために構想された関西国際空港の建設が地域活性化にもたらす影響の視点からの問題提起と課題究明を行った。(4)ウォ-タ-フロント開発の現状と今後の方向ーわが国のウォ-タ-フロント開発の背景、事例、問題点、課題を明らかにし、大阪ベイエリアの特性を考慮したウォ-タ-フロント開発の方向を検討した。(5)大阪大都市圏経済と中小企業ー多様性に満ちた地域構造、多種多様な中小企業が支える産業構造という大阪大都市圏の特性を重視した地域経済活性化の方途を探究した。(6)革靴製造の機械化と東京への生産の集中ー革靴製造の機械化と製造業者の大規模化が東京において進展した要因を戦前、戦後の機械化進展の状況と東京の大規模製靴業者の生産性向上の努力の中に探究した。(7)大阪金融市場の展望ー東京、愛知との実証分析による比較を通じて大阪の金融市場の実態と振興計画のあり方を究明した。1.大阪大都市圏経済と東京大都市圏経済との比較検討、格差動向把握のための基礎的な統計資料の収集整備を行った上で、研究分担者の研究テ-マ毎に要因分析・解明のためのヒアリング調査を実施し、その大要を取りまとめた。2.関西経済の浮揚策としての巨大プロジェクトである関西国際空港、関西文化学術研究都市、テクノポ-ト、コスモポリスなどが、大阪大都市圏経済とそれぞれの地域経済に与えるインパクトを明らかにする視点から、各プロジェクト毎に資料収集とヒアリング調査を行い、それぞれの分析とそれらの相互関連を検討した。3.大阪大都市圏経済を構成する各府県、市町村の財政事情の変化を特徴づけ、地方行財政が地域経済発展に果たす役割について比較検討し、総合評価する試みを行った。4.大阪大都市圏経済における都市化進展と農業・中小企業(伝統産業、部落産業、都市型先端的産業など)問題、さらに産業構造の変化・調整にともなう諸問題について、第1次オイルショック以降を重点に、国際化進展との関連を主眼におま移分析検討した。5.大阪大都市圏経済における経営の国際化の方向について、個別具体的な経営戦略を調査し、その類型化を試みた。6.大阪大都市圏経済における「水」にかかわる諸問題を、産業発展、都市計画との関連において実証分析した。本年度の研究活動は、前年度の研究実績をもとに、経済の国際化の進展のもとでの大阪大都市圏における構造変化の諸特徴を学術的に明らかにするために、専門を異にする研究者のグル-プが主として東京大都市圏経済と比較研究し、これらを総合化するため研究者相互の討論を通じて以下の(1)(7)の研究を実施した。

(1)大阪大都市圏の文化政策とその行政的、財政的意義および役割を経済学的視点から解明した。(2)大都市周辺地域の発展と機能的多様化の状況に視点を据え、周辺地域の側から大都市圏の地域構造を明らかにした。(3)内需拡大と関西経済の浮揚のために構想された関西国際空港の建設が地域活性化にもたらす影響の視点からの問題提起と課題究明を行った。(4)わが国のウォ-タ-フロント開発の背景、事例、問題点、課題を明らかにし、大阪ベイエリアの特性を考慮したウォ-タ-フロント開発の方向を検討した。(5)多様性に満ちた地域構造、多種多様な中小企業が支える産業構造という大阪大都市圏の特性を重視した地域経済活性化の方途を探究した。(6)革靴製造の機械化と製造業者の大規模化が東京において進展した要因を戦前、戦後の機械化進展の状況と東京の大規模製靴業者の生産性向上の努力の中に探究した。(7)東京、愛知との実証分析による比較を通じて大阪の金融市場の実態と振興計画のあり方を究明した。
近世中国におけるムスリムの人生儀礼研究

本研究では近世における中国ムスリムの人生儀礼研究の具体的な分析として、劉智が著した『天方典礼』の婚姻篇、喪葬篇を検討した。まず『天方典礼』は朱熹『家礼』の構成にならって書かれていることがわかった。劉智は儒教儀礼について真っ向から否定することはなく、逆に儀礼にたいする考え方はイスラームと儒教とでは共通していると主張している。そしてそうした人生儀礼を実践することによって、中国ムスリムじしんが中華の秩序をになっていると認識していたことを明らかにした。近世における中国ムスリムの人生儀礼研究の具体的な分析として、劉智が著した『天方典礼』の婚姻篇、喪葬篇を検討した。その際に近世中国の人生儀礼を規定した朱熹の『家礼』と比較することによって、中国ムスリムの人生儀礼の特徴がうかびあがってきた。つまり婚礼も喪礼も式の次第にかんしてはきわめてよく似ていて、劉智が『天方典礼』を編む際に、朱熹『家礼』を参考にしていたことが見てとれた。いっぽうで朱熹『家礼』が重視する祠堂、位牌については『天方典礼』では設置されないが、それは悪習として否定するのではなく、「言及しない」という態度で関与していた。また人生儀礼の実践において、中国ムスリムがじしんを(儒教倫理を支柱とする)中華の秩序をになうフルメンバーとして認識していたことも判明した。したがって祠堂や位牌を真っ向がら否定することはなかったと考えられる。そして儒教との距離の親和についいえば、『天方典礼』の上帝をアッラーとおなじであるとする考え方からも理解できた。中国ムスリム知識人の心性の一端が解明できた意義は小さくないと考える。文献収集については東洋文庫から馬君実『天方衛真要略』を入手した。本書は乾隆年間に刊刻されたとされる儀礼書であり、これによって『天方典礼』との比較もおこなうことができ、より立体的な儀礼研究が期待される。『天方典礼』の電子テキスト化は関西大学が所有するデータベースの利用により終了し、現在校訂作業をおとなっているところである。平成20年度は海外調査を予定していたが、諸般の事情により実行できなかった。平成21年度は是非ともおこないたい。近世における中国ムスリムの人生儀礼研究の具体的な分析として、劉智が著した『天方典礼』の婚姻篇、喪葬篇を引き続き検討しているが、今年度は山東省のモスクを中心としたムスリムコミュニティの調査を行い、文献からは見えてこない現代中国におけるムスリムの現状理解をはかり、文献理解の一助とした。今回の調査地である山東省の濟寧は、本研究が対象としている近世中国において、ムスリム教育の拠点となった土地である。当時、とりわけペルシア語文献を重視した教育を行っていたことで有名である。現在はペルシア語にかんしてはほとんど講習されていなかったが、東大寺モスクのアホン(宗教指導者)が、英語学習によって中国ムスリムの宗教活動が海外に広がることを望んでいたことが印象的であった。また海外のムスリムからは中国ムスリムの宗教生活がルーズであると非難されることがままあるが、喪礼はきちんとシャリーアにしたがって行っているということを強く主張していた。人生儀礼のなかでも喪礼を大切にする姿勢がみてとれた。近世における中国ムスリムの人生儀礼研究の具体的な分析として、昨年度にひきつづき劉智が著した『天方典礼』の婚姻篇、喪葬篇を引き続き検討を行った。また今年度は黒龍江省哈爾濱市のモスクを中心としたムスリムコミュニティの調査を行い、文献からは見えてこない現代中国におけるムスリムの現状理解をはかり、文献理解の一助とした。『天方典礼』を読み進める過程において、中国ムスリムがイスラームの人生儀礼は儒教のそれと近似していると主張していることが認められた。ムスリムが考えるイスラームと儒教との人生儀礼の共通性は、おなじ倫理道徳を共有しているという自負がその根拠となっていることがわかった。イスラームと儒教の一致はのちに「釈疑(疑いを解く)」という言説の中心テーマになっていくことが看取できる。今年度の研究によって、この「釈疑」言説の分析に必要性が浮上した。大多数である漢民族にイスラームの存在を認めさせようとした「釈疑」言説の検討をとおして、中国イスラームの特質の一端を明らかにしていきたい。
地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズを充足する「ネットワーク」の開発

地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズを充足する「ネットワーク」に関する援助モデルを作成し、検証した。援助モデルは、介入の時期は、化学療法開始前1週間前後、化学療法1クール目途中、化学療法1クール終了時の3回とした。1回の時間は、30分前後で、個別介入とした。援助モデル構成要素は、1適切な認知を促すこと、2『ソーシャルサポート』に関するニーズを充足することの2つの内容であった。対象者は、7名で、化学療法の副作用の対処、社会的問題に対する対処は効果があった、しかし、心理的問題に対する対応は十分ではなった。精神的な安寧が得られる個別性の高い介入モデルの開発が示唆された。本研究の目的は、地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズを充足する「ネットワーク」を開発することを最終目的とし、以下の4つの具体的な目標を達成することである。1)地域でがん治療を受ける患者の治療選択の時期から治療終了までに体験する生活上の困難、心配、ニーズおよび対処、医療職者に対するニーズを明らかにする。2)医療者が捉える地域でがん治療を受ける患者の体験する治療選択の時期から治療終了までに生活上の困難、心配、ニーズおよび援助の必要性・可能性について明らかにする。3)1)と2)の結果と文献的考察に基づいて、地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズに応えるネットワーク(以下、モデルとする)を作成する。4)作成したモデルを用いて援助を実施し、実施した援助を評価することによりモデルの臨床への適応を評価することである。平成22年度は,具体的目標を達成するための準備期間で、次のことを実施した。1.研究計画書を修正した。特に質問紙の作成に時間を要した。2.本学および研究協力施設の倫理委員会での承認を得た。3.データ収集および介入時のコミュニケーション技術を高めるために講師の招聘を計画したしたが、震災のため延期になった。平成23年度は具体的な目標のうち、1)と2)を実施したので報告する。1)地域でがん治療を受ける患者の体験の調査地域でがん治療を受けている患者20名を対象に治療を決定する時期から治療終了後1ヶ月までに体験する生活上の困難、心配、ニーズおよび対処、医療者へのニーズを半構成的質問紙を用いて面接を行い、データ収集をした。現在、逐語録を作成した段階で、今後分析を行う予定である。2)医療者が捉える地域でがん治療を受ける患者の体験の調査1)の対象者に関わっている医師、看護師、放射線技師など医療チームのメンバーで研究協力の得られる者20名を対象に医療者が捉える地域でがん治療を受ける患者の生活上の困難、心配、ニーズおよび援助の必要性・可能性を明らかにする半構成的質問紙を用いて面接を行い、データ収集をした。平成24年度は、平成23年度に収集した上記の1)のデータをKJ法を用いて分析した。その成果を第27回日本がん看護学会学術集会(平成25年2月)で発表した。

発表演題は、1.地域で外来化学療法を受ける肺がん患者の療養生活を充足する援助、2.地域で外来化学療法を受ける大腸がん患者の療養生活を充足する援助、3.地域で外来化学療法を受ける乳がん患者の療養生活を充足する援助の3題である。平成25年度は、具体的な目標の3)4)の達成に向けて、援助モデルの作成と臨床への適応に向けて検討して行く予定である。地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズを充足する「ネットワーク」を開発することを最終目的とし,次の4つの具体的な目標を達成することであった。1.地域でがん治療を受ける患者の治療選択の時期から治療終了までに体験する生活上の困難,心配,ニーズおよび対処,医療職者に対するニーズを明らかにした。2.医療者が捉える地域でがん治療を受ける患者の体験する治療選択の時期から治療終了までに生活上の困難,心配,ニーズおよび援助の必要性・可能性について明らかにした。3.1)と2)の結果と文献的考察に基づいて,地域でがん治療を受ける患者の療養生活のニーズに応えるネットワーク(以下,援助モデルとする)を作成した。4.作成した援助モデルを用いて援助を実施し,実施した援助を評価することにより援助モデルの臨床への適応を評価した。平成26年度は,具体的目標4を実施した。対象者は,研究協力の得られた40歳代60歳代で男性3名女性4名の計7名であった。作成した援助モデルを用いて,治療開始時,治療中,2クール終了時の3回介入した。データ収集は,各介入後に尺度を用いた満足度調査と半構成的面接による面接調査を行った。分析方法は,満足度調査は統計的方法で分析し,半構成的面接による調査で得られたデータは質的帰納的方法で分析を行った。結果は,治療開始時,治療中,2クール終了時の満足度は,有意差は見られなかった。半構成的面接による調査の結果は,治療開始時,治療中,2クール終了時に問題はあるものの対処は行われていた。満足度に有意差がなかったことは、介入によってQOLが維持されたと考える。また、問題に対する対応が行われたことは介入の効果があった考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。がん看護26年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度の開始時に準備に時間がかかったこと。また、震災で招聘した講師による研究が予定通りに行えなかったこと平成22年度の開始時に、研究計画書の見直し、倫理委員会の承認、研究協力施設の調整など研究の準備に時間がかかり、研究開始の時期が遅れた。それに加えて、平成23年3月の震災により、予定していた講師を招聘が遅れなどあって、基礎研究のデータ収集開始の時期が遅れた。また、基礎研究のデータ収集にも時間を要した。そして、分析方法を変更し、その技術の習得に時間がかかったこともあって、平成24年3月までに作成する予定であった援助モデルの作成ができず、そのため臨床への適応の評価にも至たらず全体的に研究に遅れが生じた。本研究の課題は、『現在までの達成度』が『(3)やや遅れている。』ことである。今後は、研究協力者を増やすことも検討している。本研究の課題は、『現在までの達成度』が『(4)遅れている。』ことである。今後は、具体的な目標
膵がんにおけるVasohibin-2の役割と作用機構の解明

KPCマウスは、KRASの恒常活性型変異体(G12D)とp53の変異体(R172H)を膵臓局所的に発現させることで膵がんの自然発症を引き起こすマウスモデルとして広く用いられている。本研究では、膵がんにおけるVasohibin-2 (Vash2)の役割について検討するために、KPCマウス由来がん細胞やヒト膵がん細胞株にVash2のshRNAプラスミドを導入して恒常的にノックダウンした細胞を作製し、増殖能、遊走能、浸潤能を評価した。その結果、Vash2ノックダウン細胞株では遊走能、浸潤能の低下が見られた。KPCマウス由来膵がん細胞をマウスに尾静脈注射し肺転移の評価を行った結果、Vash2をノックダウンした細胞株を注射した場合では顕著な肺転移の抑制が見られた。同所移植モデルにおいても、Vash2ノックダウン細胞株を移植した場合では膵がんの進行が抑制されていた。次に、個体レベルでの検証のためにKPC/Vash2野生型マウスとKPC/Vash2欠損マウスの比較を行った結果、Vash2欠損マウスでは多臓器への浸潤・転移が著しく抑制されていた。膵がんにおけるVash2の遺伝子発現制御について明らかにするため、コントロール細胞株と、Vash2ノックダウン細胞株を用いてマイクロアレイを行い、Pathway解析を行ったところ、骨髄由来免疫抑制細胞(MDSC)を誘導するケモカインやサイトカインの発現が主に変化していることがわかった。そこで、KPCマウスで自然発症した膵がん組織において免疫組織化学染色を行った結果、KPC/Vash2欠損マウスの腫瘍組織内では、MDSC数が減少しており、CD8陽性T細胞の浸潤が上昇していた。以上の結果から、Vash2はがん細胞自身の遊走を促進することに加え、抗腫瘍免疫の回避を引き起こすことで膵がんの進行に寄与していることが示唆された。
顔面神経の効果的治療法に関する基礎的研究-神経再生における神経内膜の役割の解明-

(1)末梢神経の内膜は神経内に通液路を形成する。家兎を用いて、顔面神経の内膜も通液路を形成し、聴神経や二叉神経など他の脳神経と交通することを明らかにした。Hunt症候群などの際の病変の波及経路となりうることが示唆される。(2)脳神経の内膜の通液路は脳神経節まで交通がみられるが、その中枢側の神経根や脳とは交通がみられない。神経内膜の通液路より中枢神経系への物質の移行に対して関門機構が存在し、その部位は神経がクモ膜や硬膜を貫通する部位であることが明らかとなった。(3)神経傷害後に生じる神経浮腫のメカニズムを明らかにすることは、治療法の向上に寄与すると考えられるため、家兎の顔面神経を障害後、神経線維の変性と血管透過性の変化を観察した。その結果、神経変性と共に血管の透過性が末梢側に向かって亢進したことより、変性部位における血管透過性の亢進が浮腫の成因と考えられた。(4)顔面神経麻庫に対して神経減荷術を行う場合、神経鞘の切開によ'り浮腫を生じ、神経内の減圧効果があると一般に考えられている。そこで、家兎の正常顔面神経の神経鞘を切開したところ、同様に浮腫を生じ、浮腫部では血管の透過性が亢進し、さらに、一過性の顔面神経麻庫が認められた。神経鞘を切開すると、神経を覆う神経周膜の関門機構が破綻レ、血管の透過性が亢進することにより、神経浮腫を生じ、顔面神経麻庫が生じると考えられた。従って、神経減荷術の際の神経鞘の切開は行うべきではないと考えられる。顔面神経の内膜も通液路となるが、聴神経や三叉神経など他の脳神経の内膜への交通路をトレーサー法を用いて検討中である。(2)脳神経の内膜の通液路より脳神経節、神経根、脳脊髄液、および脳への交通や関門機構の有無を明らかにする目的にて、家兎の脳神経根部の血管透過性や組織染色による関門機構の検討を行っている。(3)神経傷害後に生じる内膜浮腫は神経は扼約し、顔面神経麻痺の成因に関与する。神経内膜浮腫のメカニズムをより明らかにすることは治療法の向上に寄与することから、家兎を用いて、神経障害後の神経変性、内膜浮腫、および血管の透過性の変化に関する実験を行っている.(4)顔面神経麻痺に対して神経減荷術を行う場合、神経鞘を切開することが麻痺に対して有効か否か見解の一致は得られていない。そこで、神経鞘切開の神経変性や神経浮腫に及ぼす効果について動物実験を行っている。家兎を用いて、顔面神経の内膜も通液路を形成し、聴神経や三叉神経など他の脳神経と交通することを明らかにした。(4)顔面神経麻痺に対して神経減荷術を行う場合、神経鞘の切開により浮腫を生じ、神経内の減圧効果があると一般に考えられている。

そこで、家兎の正常顔面神経の神経鞘を切開したところ、同様に浮腫を生じ、浮腫部では血管の透過性が亢進し、さらに、一過性の顔面神経麻痺が認められた。神経鞘を切開すると、神経を覆う神経周膜の関門機構が破綻し、血管の透過性が亢進することにより、神経浮腫を生じ、顔面神経麻痺が生じると考えられた。従って、神経減荷術の際の神経鞘の切開は行うべきではないと考えられる。
加齢制御の分子機構解明

脂肪肝を自然発症し、肝臓酸化ストレスが亢進したCuZn-SOD欠損マウスにさらなる栄養負荷を行い、酸化ストレスが非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の初期病態にどのような役割を果すか調べた。その結果、メチオニン・コリン欠乏食や肥満モデルマウスとの交配実験において、肝臓病態の増悪は認められず、逆にCuZn-SOD欠損がNASH負荷に対し、耐性を示すことが明らかとなった。酸化ストレスとNASH発症の関連に対し、複雑なメカニズムの存在を提起した。本研究ではCuZn-SOD欠損マウスを用いて、細胞質酸化ストレスによる肝臓老化の分子機構を明らかにするために、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の初期病態における酸化ストレスの役割を調べた。メチオエン・ロリン欠乏食(MCD食)は肝臓内のシトクロームP450(CYP2E1)を介した肝障害により、脂肪肝、炎症、繊維化を引き起こすことが知られている。CuZn-SOD欠損マウスにMCD食を10週間与え、脂肪肝が炎症と繊維化を併せ持つ肝炎や肝硬変へ増悪するかどうか調べた。組織学的・生化学的解析の結果、予想外にCuZn-SOD欠損マウスは脂肪肝、繊維化および炎症に対し、耐性であることが明らかとなった。次に、肥満による肝障害におけるCuZn-SODの役割を明らかにするために、CuZn-SOD欠損マウスとob/obマウスを交配し、2重変異体マウスの作製を進めた。遺伝的レプチン欠損マウスであるob/obマウスはNASHを発症するモデルとして知られている。CuZn-SOD欠損雌マウスおよびob/obマウスは不妊であるため、2重ヘテロ接合体マウス同士の掛け合わせにより、2重変異体マウスの作出を進めた。その結果、2重変異体雄マウスの誕生する確率が1/32であるため、実験に用いる個体数の確保するため、大量の繁殖を進めた。交配の過程で、少数ながらob/ob,CuZn-SOD2重変異体マウスが得られた。ob/obマウスに比べて、体重が減少傾向であったが、ob/obマウスと同様に肥満を呈した。肝臓中のトリグリセライド量を調べたところ、ob/obマウスに比べ、著しく蓄積量が少ないことが明らかとなった。以上の結果から、CuZn-SOD欠損マウス肝臓は、摂餌および遺伝的過食負荷による肝障害に対し、耐性を示すことが示唆された、,次年度は、大規模なob/ob,CuZn-SOD2重変異体マウスを作出し、表現型の確認および、代謝量、行動量、内分泌ホルモン、肝臓遺伝子発現等を調べ、病態改善のメカニズムを調べる予定である。本研究ではCuZn-SOD欠損マウスを用いて、細胞質酸化ストレスによる肝臓老化の分子機構を明らかにするために、非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の初期病態における細胞質酸化ストレスの役割を調べた。CuZn-SOD欠損マウスとob/obマウスを交配し、2重変異体マウスの作製を進めた。その結果、2重変異体雄マウスの誕生する確率が1/32で、実験に用いる個体数の確保するため、大量の繁殖を進めた。以上の結果から、CuZn-SOD欠損マウス肝臓は、摂餌および遺伝的過食負荷による肝障害に対し、耐性を示すことが示唆された。また大規模なob/ob,CuZn-SOD2重変異体マウスを作出し、表現型の確認および、代謝量、行動量等を調べた。その結果、予備試験結果を追認する結果となった。また、レプチン受容体欠損マウスであるdb/dbマウスとCuZn-SOD欠損マウスを交配し、2重変異体マウスの作製を進めた。その結果、ob/ob,CuZn-SOD2重変異体マウスと同様に、db/db,CuZn-SOD2重変異体マウスでも肝臓トリグリセライドの蓄積量が少なく、脂肪肝の改善を示した。以上の結果から、レプチンシグナル低下によるNASH様病態の発症に対し、CuZn-SOD欠損に伴う細胞質酸化ストレスが間接的または直接的に保護的に作用していることが示唆された。脂肪代謝に関わる遺伝子発現解析を進める予定である。酸化ストレスが非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の初期病態に増悪的な役割を果たすと考えられている。

しかし、酸化ストレスがNASH病態の発症に積極的に関与するエビデンスは明らかとされていいない。本研究ではCuZn-SOD欠損マウスを用いて、細胞質酸化ストレスによる肝臓老化の分子機構を明らかにすることを着想し、NASHモデルマウスの肝臓でCuZn-SODを欠損させることで、人為的な酸化ストレス亢進状態を誘起し、NASH病態における病因的役割を調べた。CuZn-SOD欠損マウスとob/obマウスを交配し、2重変異体マウスの作製を進めた。その結果、ob/obマウスに比べて、体重が減少傾向であったが、ob/obマウスと同様に肥満を呈した。肝臓中のトリグリセライド量を調べたところ、ob/obマウスに比べ、著しく蓄積量が少ないことが明らかとなった。以上の結果から、CuZn-SOD欠損マウス肝臓は、摂餌および遺伝的過食負荷による肝障害に対し、耐性を示すことが示唆された。さらに、レプチン受容体欠損マウスであるdb/dbマウスとCuZn-SOD欠損マウスを交配し、別の遺伝性NASHモデルを作るために、2重変異体マウスの作製を進めた。その結果、ob/ob,CuZn-SOD2重変異体マウスと同様に、db/db,CuZn-SOD 2重変異体マウスでも肝臓トリグリセライドの蓄積量が少なく、脂肪肝の改善を示した。さらにCuZn-SOD欠損マウスはメチオニン-コリン欠乏食(MCD食)による肝障害負荷に対する感受性を調べるために、CuZn-SOD欠損マウスにMCD食を10週間与え、脂肪肝が炎症と繊維化を併せ持つ肝炎や肝硬変へ増悪するかどうか調べた。組織学的・生化学的解析の結果、予想外にCuZn-SOD欠損マウスは脂肪肝、繊維化および炎症に対し、耐性であることが明らかとなった。以上の結果から、レプチンシグナル低下によるNASH様病態やCYP2E1を介した肝障害に対し、CuZn-SOD欠損に伴う細胞質酸化ストレスが間接的または直接的に保護的に作用していることが示唆され、酸化ストレスとNASH発症の関連に対し、複雑なメカニズムの存在を提起した。
衣服の湿潤が体温調節反応に及ぼす影響

衣服を最小の人間環境制御装置と考える。個人レベルでの積極的な快適環境設計のために必要な衣服の着用快適感評価法を確立したい。そこで、衣服の湿潤がヒトの着用快適感と体温調節反応に及ぼす影響を以下の2つの視点から明らかにした。1.乾燥または湿潤させた衣服と模擬皮膚との接触度を変化させて,モデル実験による衣服の湿潤から乾燥による熱・水分移動特性の変化を測定した。2.湿潤した衣服の着用法の違いがヒトの体温調節反応に及ぼす影響を明らかにした。モデル実験による衣服の湿潤から乾燥までの熱・水分移動特性の測定を行った.1.モデル装置の作成:皮膚の湿潤および衣服の湿潤の両方の状態をシミュレートできるモデル装置を作成した.ステンレス製円筒を用いて,これを放射率の調整のために黒色にペイントし,円筒の上下を樹脂等で断熱し,上部に攪拌装置と温度センサ取り付け口をつけた.モデル装置に攪拌装置をとりつけ,円筒中に温水を入れ,60°Cから50°Cまで円筒の水温が変化する様子を測定した.乾燥状態の試料をこの円筒に巻き付け,温度低下までの時間と水温,環境温度を測定し,熱力学の第二法則に則り,時定数を算出した.黒色円筒と着衣モデルの状態での時定数を比較し,円筒モデルが簡便な人体モデルとして使用可能であることを確認した.2.測定用素材の選択と乾燥時および湿潤時の物性値測定:測定に使用する素材は,スポーツ用の吸水速乾素材を用いた.吸水性の測定については,簡便なバイレック法ではなく,実際の着用系に近いラローズ法によって行った.先に作成したモデル装置を用いて,試料が乾燥した状態の時と,先に測定した最大吸水量を用いて,吸水状態における熱・水分移動特性を測定した.熱移動特性については,時定数で評価した.モデル装置に内衣素材と外衣素材を隙間なく巻き付けた場合,衣服間隙を数段階に変化させた場合,内衣または外衣の吸水段階を変化させた場合を測定した.以上の測定から,内衣が湿潤している場合の時定数が急激に増加することを確認した.モデル実験による衣服の湿潤から乾燥までの熱水分移動特性、ならびにサーマルマネキンによる熱移動特性を測定した。平成25年度に行ったモデル実験による測定に追加して、湿潤の接触状態の違いによる熱移動特性について、測定を行った。接触条件の違いによる熱水分移動特性については、空気層の有無ならびに、人体モデルとの接触状況によって、大きく異なり、空気層の存在があることによって、湿潤素材の差が小さくなることが明らかになった。また、乾燥素材の熱移動特性をサーマルマネキンで測定したところ、かならずしも、モデル実験の結果とは一致せず、空気層の有無が熱移動特性に大きな影響を与えていると推測した。以上の結果より、湿潤した衣服を着用しなければならないような状況下にある場合には身体と衣服との間に空間を作ることによって、身体からの放熱を防ぐことが可能であると推測される。湿潤した衣服の着用法の違いがヒトの体温調節反応、生理反応に及ぼす影響について明らかにするため、過年度と同様に、自作の装置を用いて、モデル実験を行った。モデル実験の条件を増やし、間隙の有無、湿潤の有無、これらに透湿性防水布を重ねた場合について測定した。測定法はJISの保温性に示される低下法を改良したものであり、保温性を時定数によって評価するものである。その結果、素材の違いにかかわらず、間隙があり、乾燥した条件で最も保温性が高く、密着させた乾燥条件、間隙あり湿潤条件、密着湿潤条件の順に保温性が低い結果を示した。また、透湿性防水布と乾燥布帛を密着させて装着した場合と透湿性防水布と湿潤布帛を間隙を持たせて装着した場合の時定数はほぼ同等となり、発汗や降雨で湿潤した衣服を着続けなければならない状況下であっても、皮膚との間にわずかな空気層を保持することによって放熱が抑制されると考えられ、湿潤衣服を着続けなければならないような極限状態での着装法について有益な示唆を得ることができた。また、暑熱環境下で、発汗・湿潤した頭部の快適性について、アンケート調査を行った。その結果、頭部に空隙を持たせたヘルメットを装着させることにより、発汗量が少なく、暑熱感が低減されることが明らかになった。また、アンケートの自由記述内容をテキストマイニングによって分析したところ、比較に用いたヘルメット2種類のそれぞれの特徴が明らかになり、改良すべき点が明確になった。平成25年度に測定した条件を追加し、詳細な検討を行ったため、平成26年に予定していたサーマルマネキンによる測定については、一部しか行うことができなかった。平成27年度は、更に詳細な条件下でのモデル実験の測定と、サーマルマネキンによる熱移動特性を測定する予定である。

衣・住生活学平成26年度に計測していなかったサーマルマネキンによる運動時の熱移動特性について測定し、湿潤衣服に及ぼす通気性の影響について明らかにする予定である。また、サーマルマネキンの熱絶縁性評価方法について再考するため、ISO規格についても確認する予定である。平成25年度中に予定していた測定装置は作成できた.吸水速乾素材の吸水特性も測定した.間隙の条件や湿潤状態の変化については,設定条件と測定回数が多かったため,予定していた条件のすべては,測定できていない.また,赤外線サーモグラムによる測定は行っていないが,今後,未測定の条件を実験中にサーモグラム画像を撮影することが可能であるため,おおむね順調に進展していると判断した.物品費の購入がなかったため。平成25年度に未測定だった条件を測定する.内衣または外衣の吸水段階を変化させた場合を測定する.同時に,これらの測定をサーモグラフにて測定し,外衣の湿潤時または,内衣の湿潤時の熱移動について,視覚的に評価できるようにする.これに加えて,サーマルマネキンによる熱絶縁性評価方法を再考する.平成27年度には、平成26年度に購入しなかった計測機器等を購入する予定である。実験補助による謝金等の支出は3月に行われているため.実験補助の謝金等は2月から3月にかけて実施しており,計画に大きな変更はない.
単一細胞解析を用いた脂肪肝炎関連肝癌における抗腫瘍免疫の解明

本研究では,近年増加する脂肪肝炎を背景とした肝癌患者における抗腫瘍免疫の解明を,特にそのネットワークの中心的役割を担う樹状細胞に着目し,単一免疫細胞の遺伝子発現解析というアプローチを用いて行う.宿主免疫応答の司令塔である同細胞の特徴を最小単位で明らかにすると共に,末梢血や肝内に浸潤する他の免疫細胞の発現遺伝子解析データと統合することにより,その病態解明のみならず新規免疫治療への足がかりとする.本研究では,近年増加する脂肪肝炎を背景とした肝癌患者における抗腫瘍免疫の解明を,特にそのネットワークの中心的役割を担う樹状細胞に着目し,単一免疫細胞の遺伝子発現解析というアプローチを用いて行う.宿主免疫応答の司令塔である同細胞の特徴を最小単位で明らかにすると共に,末梢血や肝内に浸潤する他の免疫細胞の発現遺伝子解析データと統合することにより,その病態解明のみならず新規免疫治療への足がかりとする.
ラジカル的アシルオキシ転位反応を基盤とする4'-炭素置換チミジンの立体選択的合成

1)ラジカル的アシルオキシ転位の原料の合成(4', 5'-不飽和チミジンに対する親電子付加反応)4', 5'-不飽和チミジンに対し種々のカルボン酸のトリエチルアンモニウム塩の存在下、N-ブロモコハク酸イミド(NBS)を反応させた結果、ピバリン酸やプロピオン酸を用いた場合には反応は進行せず、原料回収に終わった。唯一、酢酸のトリエチルアンモニウム塩の存在下、NBSを反応させることにより(アセトキシ-ブロミネーション)、チミジンの4'位にアセトキシ基、5'位にブロモ基を有する親電子付加体(4'位におけるエピマ-の混合物;異性体比main/minor=10/1.8)を94%の収率で合成することに成功した。2)ラジカル的1, 2-アシルオキシ転位による4'-炭素置換チミジンの合成親電子付加体の混合物をベンゼン中、アリルトリブチルスタナンの存在下ラジカル開始剤としてAIBN(加熱条件下での反応)及び(Bu_3Sn)_2(光照射下室温での反応)を用い、アシルオキシ転位反応に付した。その結果、光照射下室温での反応では、転位成績体(4'-C-アリルチミジン)の収率は20%にとどまり、非転位成績体(5'-C-アリル体)が主生成物(61%)として得られ、転位の効率が悪いことが明らかとなった。一方、AIBNを用いる加熱条件下では非転位成績体の収率は10%に下がり、4'-C-アリルチミジンを主生成物(59%)として立体選択的に得ることができた。今後他のラジカルアクセプターとの反応を行い、一般性のある4'-炭素置換チミジンの合成法を確立したいと考えている。
頭脳労働者の推定ストレス量の意図的な改変・提示による主体的な休憩取得促進の研究

近年働き方改革が推進され,生産性の向上が一層求められている.適切な休憩取得は生産性の向上・ストレスの軽減につながるため重要である.目的のある適切な休憩を自ら考えること(=“休憩設計")が個人に求められるが,誰もが休憩設計能力を持っているわけではないので休憩設計を支援・促進する手法が必要である.本研究の目的はユーザに休憩設計を自発的に行わせ,適切な休憩行動を取らせるためのシステムを開発することである.行動センシング,ストレスなどの心理センシングといった工学的知見と,認知モデル,行動誘導などの認知科学的知見を統合し,生活応用可能な技術の開発を目指す.近年働き方改革が推進され,生産性の向上が一層求められている.適切な休憩取得は生産性の向上・ストレスの軽減につながるため重要である.目的のある適切な休憩を自ら考えること(=“休憩設計")が個人に求められるが,誰もが休憩設計能力を持っているわけではないので休憩設計を支援・促進する手法が必要である.本研究の目的はユーザに休憩設計を自発的に行わせ,適切な休憩行動を取らせるためのシステムを開発することである.行動センシング,ストレスなどの心理センシングといった工学的知見と,認知モデル,行動誘導などの認知科学的知見を統合し,生活応用可能な技術の開発を目指す.