hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
不可視光源による影領域を用いた歩容認証システムの開発

これまでに赤外線を用いた影画像データベースは構築されていないため,28名の被験者から構成される影画像データベースを構築した.(ii)赤外線画像から対象人物の複数の影領域の抽出し,それぞれの領域を分離した.(iii)抽出された領域から見えに基づく個人識別実験を行った.実験の結果,複数の影領域を組み合わせることで,95%の高い識別率で個人識別が可能であることを確認した.本年度ではまず,世界初となる,見えの変化を6通り(バックパック、ハンドバッグ、ブリーフケース、白衣、ダウンジャケット、ロングコート)を含む影画像データベースを構築した.このデータベースは前年度のほぼ2倍に相当する54名からなる.次に,これまでに開発した見えの変化に頑強な個人識別手法を適用し,衣服の変化の場合にはおよそ70%,かばんの変化の場合には91%の識別率で個人識別が可能であることを確認した.従来手法を用いた場合では,衣服の場合はおよそ30%,かばんの場合はおよそ65%の識別率であることから,従来手法と比較して提案手法は識別率の向上を実現することができた.また,信学技報における本研究の発表「複数の赤外線ライトによる影を用いた歩容による個人識別」は,2011年度PRMU研究奨励賞受賞した.以上より,研究計画の通りの進捗状況である.平成23年度ではまず,人間には不可視な光源である,赤外線ライトを用いることで,被験者の負担の無い個人識別のための影画像撮影システムを構築した.また,世界初となる赤外線を用いた影画像データベースを構築した.次に,対象人物の見えに基づいた個人識別実験を行い,赤外線による影画像により個人識別が可能であることを示した.さらに,複数の影領域を組み合わせることで,95%の高い個人識別率を達成できることを示した.これまでに開発済の統計的形状モデル・統計的歩行動作モデルを使用して,撮影された歩行者の2次元画像から,対象人物の3次元形状・動作を推定する手法を開発する.統計的形状モデルはそれぞれ平均形状モデルと数個のパラメータ,また統計的歩行動作モデルは平均歩行動作モデルと数個のパラメータから構成されている.歩行者の撮影画像に対してこれらの平均モデルを当てはめ,誤差が小さくなるようにパラメータを推定することで,歩行者の形状・動作を推定する予定である.推定された形状・動作をもとに歩容特徴を抽出し,歩行方向の変化に頑強な個人識別を実現する.平成23年度に構築したデータベースでは,対象人物の衣服は同一のものであった.そこで平成24年度では,異なる衣服を着用した歩行者の影画像データベースの収集を行う.また,対象人物の衣服がデータベースのそれと異なる場合,対象人物の見えが変化するため,識別率は一般的に低下してしまう.この問題に対応するために,対象人物の見えの変化に頑強な歩容による個人識別手法の開発を行う.具体的には,まず対象人物の体領域を抽出して,体領域の中心から同心円状に影領域を分割する.次にそれぞれの分割領域において,歩行特徴を計算する.これと標準的な歩行画像列から得られた全ての人物の歩行特徴データベースとを比較し,歩行特徴の類似度に応じて,各領域の重みを計算する.その後,全領域の類似度の重み付き統合を行い,個人識別を行う.最終年度であるため,主に研究成果発表のために使用する予定である.
スケーラブルな高性能多次元データ基盤の実現

本研究は、大規模多次元データの容易な維持管理ならびに利用が可能なシステムの実現を目的とする。関係データベース(RDB)とクラウドストレージ(NoSQL)の個々の実装に依存せずに各々の利点どうしを相補的に活用するために、個々のRDBやNoSQLを抽象化してミドルウェアで協調動作させ、スケーラブルな多次元データ基盤を実現する。これにより、大規模かつ多種多様、例えばグラフを含む多次元データに対しても、複雑な問い合わせ処理を可能にする。本年度は、RDBとHBaseの一般的なデータ操作APIを利用した多次元データストアのプロトタイプの初期評価を行った。13台のPCクラスタを利用して1億件のデータベースを利用した評価実験から、任意の次元での範囲クエリならびに集約演算が関係データベースのみあるいはクラウドストレージのみのデータストアよりも十分に高いスループットで実行できることを明らかにした。特にデータの読み書きが混在する場合において、高い性能を示すことが判明した。このプロトタイプに対してデータ要約手法を組込み、さらなる集約演算の高効率化を目指した。そのために多次元ヒストグラムとカーネル密度推定の二つを併用し、計算精度ならびにスループットの向上を試みた。一般に、前者は計算スループットが高いが精度が低く、後者は逆の性質を持ち、互いにトレードオフの関係にある。範囲クエリと格納データの各パーティションとの重複部分の計算精度を調査し、重複部分の体積が小さいときに軽量な多次元ヒストグラムの精度が高いことが判明した。この性質を利用して、気象センサーデータと交通データをそれぞれ用いて集約演算を評価したところ、両者を重複部分の体積に応じて動的に切替えることで、計算精度とスループットの向上が同時に実現できることを明らかにした。本研究は、単一のシステムの内部に手を加えてスケーラブルにする方法とは異なり、ソフトウェア自体のメンテナンスのしやすさに利点がある。その半面、複数のシステムの利点・欠点の解析、ならびにAPIの抽象化に難しさがある。特に関係データベースはSQLという共通のデータ操作言語があるため問題とならないが、クラウドストレージは多様なインタフェースを持つ。本年度は、関係データベースと表形式のクラウドストレージの統合と、データ要約を導入した問い合わせ処理の高性能化の研究を中心に良い成果が得られた。その点でこの研究項目については十分な達成度、完成度であると言え、今後も継続して研究を進めていく。一方、グラフデータベースと関係データベースの統合も試みたが、多様なアプリケーションを考慮した際にグラフデータベースのデータ操作インタフェースの一般化が難しいことが判明した。この点において、本研究項目の実施計画よりも若干遅れている。さらに、多様なデータを扱うためのメタデータやインデクス構造の維持管理方法の検討についても、これらのデータの格納方法について一般化が難しい。関係データベースの一つであるPostgreSQLであれば新しいインデクス構造をユーザが自由に定義できるが、その他の関係データベースでは困難である。そのため、新たなメタデータならびにインデクス構造の格納方法と処理方法の一般化の再検討が必要となっており、この研究項目についても方向性を見直す必要がある。今後は、メタデータとインデクス構造の格納方法と処理方法、ならびにグラフデータベースと関係データベースの統合方法を中心に研究を行う予定である。特に、前者のメタデータとインデクス構造については、データの一貫性を緩めて、関係データベースや表形式クラウドストレージが持つB-treeを組み合わせて特別なインデクス構造を実現する方法について検討を行う。もしくはインデクス構造をバイナリ形式としてストレージに格納し、ミドルウェア内で展開し処理する方法も考えられるが、その一方でインデクス構造の更新方法を検討する必要がある。また、後者のグラフデータベースと関係データベースの統合によりグラフ構造を持つ多次元データの問い合わせ処理については、グラフデータベースの抽象化だけに留まらない。グラフデータベースの問い合わせ処理性能は、問い合わせのカテゴリに応じて著しく変化するケースがあり、グラフを関係データベースを利用して表形式に写像してグラフ問い合わせを処理する方が良いケースもある。言い換えれば、グラフ処理アプリケーションでも、その問い合わせパターンや傾向によりグラフデータベース中のグラフデータを関係データベースに形式を変換して移動させたりすることで処理性能を改善できる可能性がある。さらにグラフデータベースそのものの実装方式を見直し、動的に内部データ構造を変化させて多様な問い合わせに対応可能にすることも考えられる。今後これらの諸問題について解決方法を検討していき、研究の推進につなげる予定である。

範囲クエリと格納データの各パーティションとの重複部分の計算精度を調査し、重複部分の体積が小さいときに軽量な多次元ヒストグラムの精度が高いことが判明した。この性質を利用して、気象センサーデータと交通データをそれぞれ用いて集約演算を評価したところ、両者を重複部分の体積に応じて動的に切替えることで、計算精度とスループットの向上が同時に実現できることを明らかにした。本研究は、単一のシステムの内部に手を加えてスケーラブルにする方法とは異なり、ソフトウェア自体のメンテナンスのしやすさに利点がある。その半面、複数のシステムの利点・欠点の解析、ならびにAPIの抽象化に難しさがある。特に関係データベースはSQLという共通のデータ操作言語があるため問題とならないが、クラウドストレージは多様なインタフェースを持つ。本年度は、関係データベースと表形式のクラウドストレージの統合と、データ要約を導入した問い合わせ処理の高性能化の研究を中心に良い成果が得られた。その点でこの研究項目については十分な達成度、完成度であると言え、今後も継続して研究を進めていく。一方、グラフデータベースと関係データベースの統合も試みたが、多様なアプリケーションを考慮した際にグラフデータベースのデータ操作インタフェースの一般化が難しいことが判明した。この点において、本研究項目の実施計画よりも若干遅れている。さらに、多様なデータを扱うためのメタデータやインデクス構造の維持管理方法の検討についても、これらのデータの格納方法について一般化が難しい。関係データベースの一つであるPostgreSQLであれば新しいインデクス構造をユーザが自由に定義できるが、その他の関係データベースでは困難である。そのため、新たなメタデータならびにインデクス構造の格納方法と処理方法の一般化の再検討が必要となっており、この研究項目についても方向性を見直す必要がある。今後は、メタデータとインデクス構造の格納方法と処理方法、ならびにグラフデータベースと関係データベースの統合方法を中心に研究を行う予定である。特に、前者のメタデータとインデクス構造については、データの一貫性を緩めて、関係データベースや表形式クラウドストレージが持つB-treeを組み合わせて特別なインデクス構造を実現する方法について検討を行う。もしくはインデクス構造をバイナリ形式としてストレージに格納し、ミドルウェア内で展開し処理する方法も考えられるが、その一方でインデクス構造の更新方法を検討する必要がある。
Discordant異種心臓移植の基礎的研究

[方法]体重9.519.5kgの若年ブタをドナー、7.213.5kgの雑種ニホンザルをレシピエントとして、Ono-Lyndsey法に準じた腹腔内異所性心移植を行った。Discordant異種移植後の超急性拒絶反応の抑制法として以下の方法を組み合わせてその有効性を検討した。合計9回の移植実験を行い、実験群を以下の5群に分けた。[結果]I.移植心の拍動時間脾摘+FK506の組み合わせではIgG,IgM,C3,C4レベルの減少は認めなかった。DEPPによりIgG,IgM,C3,C4レベルは術前の2040%に減少した。[考察]Discordant異種移植後の超急性拒絶反応の主体となる自然抗体の減少にDFPPは有効であったが、DFPP単独では移植心の生着を延長する効果はみられなかった。しかし、さらにFUT175を併用することで移植心の生着を延長させることができ、脾摘+FK506+DFPP+FUT175の併用療法はdiscordant移植の免疫抑制法を検討する上で端緒となり得ると考えられた。
過栄養性脂肪肝発症における膵臓―脳―肝臓の臓器間ネットワークと腸内細菌叢の関与

今回使用した膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)は糖尿病抵抗性、肥満抵抗性、脂肪肝抵抗性という極めてユニークな表現型を呈している。血中TNFαは上昇しないことから、TNFαによる直接作用ではなく、パラクラインしたTNFαがラ氏島由来のホルモンの機能的障害を引き起こし、それがTNFαTgマウスの表現型を規定していると考えている。そのメカニズムについて、さらなる検証を行った。ブドウ糖負荷時の経時的なホルモン動態を検討するためには、通常同一個体での実験を行う。しかしながら、複数の一個体から経時的に、短時間に十分量の採血をすることは難しいと判断し、群間での比較を試みた。12匹の同一個体から、随時、絶食時、再摂食時に採血した際の血糖値は、それぞれ8匹ずつ3群のマウスから採血した際の血糖値とほぼ完全に一致した。同条件下で下大静脈から採血した際のインスリン値は、両マウスともに、摂食状態に応じて同様に変化していた。一方で、IPGTTの前置と40分後の血糖は、絶食時、再摂食時と同様の変化を示したが、TNFαTgマウスのブドウ糖負荷40分後のインスリン値の増加は完全に欠如していた。前者の食事負荷は経口摂取、後者のIPGTTは腹腔内投与という違いがある。つまり消化管を介した作用の有無が、TNFαTgマウスのインスリン分泌を制御している可能性を示している。一方、TNFαTgマウスでは、ADHが恒常的に過剰発現していることがわかっている。この中枢での発現変化、また肝臓での変化が神経を介した経路による可能性を考え、迷走神経膵臓枝の切断術を実施した。術前への回復を確認できたマウスに高脂肪食負荷を行ったが、摂食量、飲水量、随時血糖値、肝臓重量、副睾丸脂肪重量、病理組織、ALT、TC、TG、インスリン、グルカゴン、GLP1のいずれも有意な変化は観察されなかった。膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)で認められた糖尿病抵抗性、肥満抵抗性、脂肪肝抵抗性という表現型が、どのようなメカニズムによって発症するのかを検証している。迷走神経膵臓枝の遮断では、上記の表現型に全く変化が観察されなかった。つまり、これらの変化は神経シグナルを介していないことが判明した。その結果、膵臓ラ氏島局所で行った変化は血流を介した液性情報をメインなシグナルとして、本マウスの特徴を支配していると考えられた。またTNFαTgマウスではIPGTT時のインスリン分泌が欠如していることから、消化管を介した作用の有無が、TNFαTgマウスのインスリン分泌を制御している可能性を示している。このことは、前年度に報告した腸内細菌叢の特徴的な変化と関係しているのかもしれない。つまり血流を介した液性情報に、特徴的な腸内細菌叢の介在が疑われる。昨年度は、多くの時間を迷走神経遮断術の実験に費やしたが、迷走神経の遮断では表現型には変化がないことが判明した。本年度は肝臓のメタボローム解析を中心に研究を進める予定である。本研究の元になる膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)の表現型を再検証した。TNFαTgマウスではグルカゴン陽性細胞はほとんど同定できなかったが、血中グルカゴンは測定可能であり、実際の血中濃度は野生型マウスとほぼ同等であった。現在定量法の問題も指摘されていることから、サンドイッチ法を用いたアッセイで再検討した。随時のグルカゴンは野生型の2倍以上、また60%高脂肪食、30%高ショ糖食でもそれぞれ野生型より有意に高値を示していた。既述の過栄養負荷に対し、TNFαTgマウスの血糖は低値であったことから、機能的に低下した変異グルカゴンがdetectされているものと推察された。一方で、TNFαTgマウスではAVPが1.6倍ほど有意に上昇しているが、このAVPの発現変化がTNFαの視床下部での異所性発現によらないことを免疫染色ならびにin situ hybridizationで確認した。また本マウスの血清Naは低下なく、BUNは同等、Crは正常範囲内でやや低下しており、SIADHの所見は観察されなかったが、水の再吸収が亢進していることを示唆しており、本マウスの飲水量低下の原因になっているものと考えられられた。腸内細菌叢の検討では、Firmicutes門が明らかに多く、Firmicutes/Bacteroides比が高かった。さらに過栄養負荷時、特に60%高脂肪食負荷時にはVerrucomicrobiaの増加が特徴的であり、この保有量は肥満と逆相関することが報告されていることから、本マウスの肥満抵抗性、糖尿病抵抗性の一因となることが推察された。またFirmicutes門の増加は、GLP1の高値や腸間膜脂肪の増加が少ないこと、さらに体重や脂肪量が低いにもかかわらずレプチンが高値を示した原因の一つであると考えられた。本年度の主なテーマである膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)の表現型の再確認と腸内細菌叢の検討はできたが、脂肪肝抵抗性についての検証ができなかった。一方で次年度以降に目標としている神経遮断実験のpreliminaryな研究を始めている。

研究の順番が若干前後するもののデータの収集はまずまず順調と考える。今回使用した膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)は糖尿病抵抗性、肥満抵抗性、脂肪肝抵抗性という極めてユニークな表現型を呈している。血中TNFαは上昇しないことから、TNFαによる直接作用ではなく、パラクラインしたTNFαがラ氏島由来のホルモンの機能的障害を引き起こし、それがTNFαTgマウスの表現型を規定していると考えている。そのメカニズムについて、さらなる検証を行った。ブドウ糖負荷時の経時的なホルモン動態を検討するためには、通常同一個体での実験を行う。しかしながら、複数の一個体から経時的に、短時間に十分量の採血をすることは難しいと判断し、群間での比較を試みた。12匹の同一個体から、随時、絶食時、再摂食時に採血した際の血糖値は、それぞれ8匹ずつ3群のマウスから採血した際の血糖値とほぼ完全に一致した。同条件下で下大静脈から採血した際のインスリン値は、両マウスともに、摂食状態に応じて同様に変化していた。一方で、IPGTTの前置と40分後の血糖は、絶食時、再摂食時と同様の変化を示したが、TNFαTgマウスのブドウ糖負荷40分後のインスリン値の増加は完全に欠如していた。前者の食事負荷は経口摂取、後者のIPGTTは腹腔内投与という違いがある。つまり消化管を介した作用の有無が、TNFαTgマウスのインスリン分泌を制御している可能性を示している。一方、TNFαTgマウスでは、ADHが恒常的に過剰発現していることがわかっている。この中枢での発現変化、また肝臓での変化が神経を介した経路による可能性を考え、迷走神経膵臓枝の切断術を実施した。術前への回復を確認できたマウスに高脂肪食負荷を行ったが、摂食量、飲水量、随時血糖値、肝臓重量、副睾丸脂肪重量、病理組織、ALT、TC、TG、インスリン、グルカゴン、GLP1のいずれも有意な変化は観察されなかった。膵β細胞特異的TNFα過剰発現マウス(TNFαTgマウス)で認められた糖尿病抵抗性、肥満抵抗性、脂肪肝抵抗性という表現型が、どのようなメカニズムによって発症するのかを検証している。迷走神経膵臓枝の遮断では、上記の表現型に全く変化が観察されなかった。つまり、これらの変化は神経シグナルを介していないことが判明した。その結果、膵臓ラ氏島局所で行った変化は血流を介した液性情報をメインなシグナルとして、本マウスの特徴を支配していると考えられた。またTNFαTgマウスではIPGTT時のインスリン分泌が欠如していることから、消化管を介した作用の有無が、TNFαTgマウスのインスリン分泌を制御している可能性を示している。このことは、前年度に報告した腸内細菌叢の特徴的な変化と関係しているのかもしれない。つまり血流を介した液性情報に、特徴的な腸内細菌叢の介在が疑われる。基本的には研究計画に則って研究を進める。肝臓重量の低下を伴った脂肪肝抵抗性の検証について、肝臓のメタボローム解析を中心に行う。また神経遮断実験についてはテクニックを上げて、本番実験に取り組む予定である。昨年度は、多くの時間を迷走神経遮断術の実験に費やしたが、迷走神経の遮断では表現型には変化がないことが判明した。本年度は肝臓のメタボローム解析を中心に研究を進める予定である。一番大きな理由は代用できる研究費があったことであるが、特に本マウスの表現型を検討する際の研究費として、保健管理センター内の自身に割り当てられている研究費を使用できたこと。また免疫染色に関しては、常時行っている他施設に廉価で依頼できたことが大きい。
人体のエネルギー産生系の形成の制御因子

細胞活動の基本であるエネルギー産生系の代謝調節は生体の反応系のなかでは最も変動量が大きく、変動速度も大である。そこで本研究では細胞の全体のエネルギー状態の検出機構を目標とした。人体細胞のエネルギー産生は短期的には呼吸調節能によるが、長期的にはミトコンドリアを中心とする諸タンパク質の合成と構造形成によっている。酸化的リン酸化の要素の構造遺伝子だけが、核DNAの他にミトコンドリアDNAの支配も受けている。その形成の制御はおもに核DNAの転写制御と推定され、ミトコンドリアDNA側では特有の翻訳制御が中心と考えられている。本年度は最終年度に当りATP合成酵素の主要サブユニットであるα、β、γ、の発現、ミトコンドリアのDNAの転写と複製の制御因子であるmtTF1の解析を進めた。すでにATPase活性にはαβサブユニットのみで十分であり、しかも組織共通である事を決定した。γはalternate splicingによって、第9エキソンを含む肝臓型と、それを欠く筋肉型の2種があることをJ.B.C.268,24950(1993)に報告した。これらαβγの上流には未報告の共通のシス要素が3種発見され、CATアッセイ法などでその機能を解析した。さらにγサブユニットのスプライシングには組織活動の結果pHが低下することによって筋肉型となること、この情報伝達はプロテインキナーゼCを介するトランス因子の合成が必要であるという重要な結果を得た(J.B.C.印刷中、1994)。ミトコンドリア(mt)DNAの複製と転写の両方を同時に制御するmtTF1にもalternate splicingによって長短2種のisoformが存在することを明らかにした(BBRC 194,544,1993)。DNAを除いたρ°株を用いてその意義を検討した(J.B.C.259,印刷中1994)。本研究によって、人体のエネルギー供給源であるATP合成酵素の主要遺伝子の構造が初めて確定され、その制御因子について多くの重要な知見が得られた。成果は国際生化学分子生物学連合カンファレンス(欧)FAOBシンポジウム等で発表された。人体のエネルギ-産生系の形成の制御因子について下記の成果を得た。1.in vivo系:ラットの運動負荷筋(水泳)、除神経筋、腱切断筋、正常筋から抽出したエネルギ-産生系の諸酵素のmRNAをNorthern blot法で定量比較し、運動負荷時のsoleus筋等の転写活性の上昇を認めたが、invivo実験の制約から詳細な機序はin vitro系によって解明することにした。なおMELASなどミトコンドリア脳筋症に見られるragged red fiberがミトコンドリアの代償的増加による事を確認した。2.in vitro系:培養人体細胞に培地のエネルギ-源、低酸素、培地無機質の変更などを行い、また、レチノ-ルなどの情報伝達物質などの添加によってF1、cyt.c1、PDHなどの協調的発現を確定した。さらにこれら酵素の遺伝子の5'上流側に共通のmotifを持ったエンハンサ-を発見し、その転写制御活性を実測した(J.Biol.Chem.265,6525,1990)。ミトコンドリアDNA除去によって、核DNAの転写は直接には変化しないが、エネルギ-産生系諸酵素複合体の分子集合は妨げられることを見いだした。

3.病態細胞系:ミトコンドリア脳筋症の病因遺伝子の解明がミトコンドリアDNAの著しい多型によって困難であるので、同一個体から病的細胞と正常細胞を分離して培養しそのミトコンドリアDNAを互いに比較する方法を開発した。これはグルコ-ス培地(DM160)では解糖によって病的細胞も増殖できるが、ガラクト-スーピルビン酸培地では正常細胞のみが増殖することを利用したものである。これによって、MELASの病因遺伝子をミトコンドリアtRNA(LeuーUUR)のA→G点突然変異と確定し、その機序を解明した。更にMELAS細胞が酸素分圧低下に非感受性となることを確認した。成果の発表:本研究の成果の一部は日本生化学会国際シンポジウムをはじめ、欧米の学会、欧文誌に報告され、また平成2年12月13日の読売新聞等に報道された(本報告様式6参照)。(1)ヒトATP合成酵素βサブユニットの転写制御本遺伝子の5'上流領域で転写に関与する領域が同定するためにDNaseエフットプリンティング法により核因子の結合部位を見い出し,P,Q,R,S,T,V,W boxと命名した。PCR法によってその領域の塩基を変換し、CATアッセイ法によってその塩基配列の役割を明らかにした。Q,R,T boxはそのいづれかを変化させても転写は完全に停止した。また、W.box,W'box(類似配列)はその二つの配列を同時に変化させると転写は完全に停止した。QRTboxWWboxは転写に必須な領域であることが判明した。(2)ヒトATP合成酵素αサブユニット、γサブユニット遺伝子のクロ-ニングミトコンドリアタンパク質の協調的発現機構を明らかにするために、上記の2つの遺伝子をクロ-ニングし塩基配列を決定した。(3)ヒトミトコンドリア転写制御因子(mt TF1)の遺伝子のクロ-ニングミトコンドリア遺伝子の転写制御因子は核にコ-ドされておりその中の一つのmtTF1のゲノム遺伝子をクロ-ニングした。(4)トランスジュニックマクスの作製ヒトATP合成酵素の5'上流とβーgalactosidase遺伝子を接続し、マウスの受精卵に注入した。生まれたマウスの尾からDNAを抽出し、βーgalactosidase遺伝子がマウスゲノムへはいり込んでいることを確認した。細胞活動の基本であるエネルギー産生系の代謝調節は生体の反応系のなかでは最も変動量が大きく、変動速度も大である。そこで本研究では細胞の全体のエネルギー状態の検出機構を知ろうとするものである。人体細胞のエネルギー産生は短期的には呼吸調節能によるが、長期的にはミトコンドリアを中心とする諸タンパク質の合成と構造形成によっている。酸化的リン酸化の要素の構造遺伝子だけが、核DNAの他にミトコンドリアDNAの支配も受けている。その形成の制御はおもに核DNAの転写制御と推定され、ミトコンドリアDNA側では特有の翻訳制御が中心と考えられている。本年度はATP合成酵素のαとγサブユニットのgenomic DNAの構造を決定し、すでにこれを決定した同酵素β-
ホワイトカラー化の進展と都市の発展-各種統計データによる統合機関概念の操作化試行

本研究の目的は都市の統合機関概念を国勢調査の就業者の産業、職業統計(以下、産職マトリックス)を利用し、操作化しようとするものであった。操作化の一手法として、統合機関の主たる機能である管理中枢機能を支える就業者カテゴリーであるホワイトカラーが当該都市の全就業者数においてどれほどの割合を占めているのか、すなわちホワイトカラーの就業者比率を統合機関の集積度の指標として利用した。この指標をもとにして、すでに昭和60年時点で50万以上の全国の都市21に関してそのホワイトカラー比率を算出した。これによると、ホワイトカラー比率は管理中枢機能の集中度をある程度反映したものと見なせる上に、これと当該都市の人口増加率との間に高い相関があることを発見した。これは政治、行政、経済などの第一次統合機関がそれに就業する人口やそれに便益を供給するその他の第二次統合機関を吸引し、人口増加を帰結したことを証左していると見なせる。本研究はこれらの都市の中で、北海道、東北、中国、九州の各地域の地方中枢都市とされる札幌、仙台、広島、福岡を中心にそれ以下の各地方都市がホワイトカラー比率を指標とした場合に、どのような分布を示すのかを昭和60年国勢調査資料をもとに検討した。これによると地方中枢都市を中心にして、それ以下の都市のホワイトカラー比率が下降して行くことを観察したが、これに応じて各都市の人口増加率も減少していることも確認した。要するに、全国レベルで観察されたホワイトカラー比率と都市の人口増加率との間の相関関係が、各地方中枢都市とそれ以下の地方都市の間にも存在する事を確認した。目下の課題は既存の知見を産職マトリックスが利用可能な他の年次の国勢調査をもとに検証すること、統合機関の集積度の代替指標としたホワイトカラー就業者比率と事業所統計、商業統計の照合を行い、代替指標の理論面、操作面での精緻化することである。
中国人の法意識調査研究

本研究の目的は、日本と中国を含む東洋と西洋の社会構造の差、とりわけそこにおける法の意味を考察することにあった。当然のことながら、社会は多様な規範によって規律されており、道徳、法、家族組織、非家族的社会組織等々の種々の社会関係の総合体として社会が存在しているわけであり、その諸要素の中で法が占めるウエイトの大きさには各社会で相違があるのは当然であろう。直観的に、それぞれの社会における法のウエイトについて、我々は調査以前に次のように予測した。法の機能の社会的意味は、アメリカ合衆国、ヨーロッパ諸国、東アジア諸国の順に弱くなっていくであろう。このことは、裏を返せば、東アジア諸国、ヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国の順に、非法的な社会規範が機能する比重が高いということでもある。ここでは、かなり乱暴にヨーロッパ諸国、東アジア諸国という一律の括り方をした。それらの諸国の間にも差異があるのは当然のことである。例えば、東アジアの中国と日本とを比較し、そこにおける非法的社会規範の機能を考えれば、中国においては、家族関係と地縁とを基礎とする人間関係規範が機能するイメージが高いのに対し、日本はムラ的地縁関係に基づく人間関係規範が機能する割合が高いように思われる(日本においては、会社等の職場組織も近代的ムラと考えて良いように思われる)。法の分類には色々な考え方がありうるが、ひとつの考え方として、ここでは、憲法・行政法等の公法、刑法、そして民商法等の私法とに分類してみよう。各国の国民にその国の法で最も重要な法は何かを問うたときに、それぞれの答えに国家統治イメージ・刑罰イメージ・市民社会自治イメージのどのタイプのものを思い浮かべるかに、各社会による差異があるはずである。日本や韓国は、広い意味での中国文化圏の一部であり、法制度としては中国的律令国家の歴史をもっている。律令国家においては、法の力点は国家統治と刑罰に傾斜している。中国、日本、韓国を含む東洋の国家において、市民社会の自治を司る民法や商法が社会的重要性をもつに至ったのは、ヨーロッパ法の移植によってであった。この点からは中国、日本、韓国を比較する場合、法のイメージが国家統治や刑罰に傾斜しているほど伝統的律令国家のイメージが国民の問に根強いこととなり、市民社会イメージが強い国ほど、西洋化が国民の心象風景の中でも進行していることになるであろう。この意味では、問(3)、(4)は東洋社会における律令型から西洋型法秩序へという法の世界の欧化尺度を計るものでもあろう。また、同一国内においても法イメージについての回答と年齢等をクロスさせることにより、その社会における法の世界の欧化進行度も計ることもできるであろう。この点を明らかにするために、別添の報告書に示したように、本調査では中国一二ヶ所を調査対象地とし、五〇〇〇ケースを目標としたインタビュー調査を展開した結果、五〇〇七の標本を採取し、有効サンプル数が四九六三ケースであり、それを分析対象としている。法の社会的必要性や法と社会秩序、法イメージ、法に対する柔軟度、契約の融通性、法の通りに生きるべきか、法は避けるべきものか、なぜ法に従うか、法的な解釈に対してどのようなイメージをもつか、どのような紛争解決手段を望ましいと考えるか等々につき質問を設けるとともに、その回答相互間の関係と独立変数である諸点、性差、年令、職業教育レベル、政党所属、所得階級、農村居住者か都市居住者か、民族、政治活動度などとの相関を検討した。その具体的内容は、紙数を要するので、別添報告書に譲ることにする。この別添報告書は第一次報告書であって、今後もこの報告書に何度かの検討を重ねたのち、中間報告書を雑誌に発表したいと考えている。最終報告書は単行本の形で発表する予定であるが、それは中国社会と比較対照さるべき日本社会とアメリカ社会の調査が終わったのちに発表したいと考えている。

日本や韓国は、広い意味での中国文化圏の一部であり、法制度としては中国的律令国家の歴史をもっている。律令国家においては、法の力点は国家統治と刑罰に傾斜している。中国、日本、韓国を含む東洋の国家において、市民社会の自治を司る民法や商法が社会的重要性をもつに至ったのは、ヨーロッパ法の移植によってであった。この点からは中国、日本、韓国を比較する場合、法のイメージが国家統治や刑罰に傾斜しているほど伝統的律令国家のイメージが国民の問に根強いこととなり、市民社会イメージが強い国ほど、西洋化が国民の心象風景の中でも進行していることになるであろう。この意味では、問(3)、(4)は東洋社会における律令型から西洋型法秩序へという法の世界の欧化尺度を計るものでもあろう。また、同一国内においても法イメージについての回答と年齢等をクロスさせることにより、その社会における法の世界の欧化進行度も計ることもできるであろう。この点を明らかにするために、別添の報告書に示したように、本調査では中国一二ヶ所を調査対象地とし、五〇〇〇ケースを目標としたインタビュー調査を展開した結果、五〇〇七の標本を採取し、有効サンプル数が四九六三ケースであり、それを分析対象としている。法の社会的必要性や法と社会秩序、法イメージ、法に対する柔軟度、契約の融通性、法の通りに生きるべきか、法は避けるべきものか、なぜ法に従うか、法的な解釈に対してどのようなイメージをもつか、どのような紛争解決手段を望ましいと考えるか等々につき質問を設けるとともに、その回答相互間の関係と独立変数である諸点、性差、年令、職業教育レベル、政党所属、所得階級、農村居住者か都市居住者か、民族、政治活動度などとの相関を検討した。その具体的内容は、紙数を要するので、別添報告書に譲ることにする。この別添報告書は第一次報告書であって、今後もこの報告書に何度かの検討を重ねたのち、中間報告書を雑誌に発表したいと考えている。最終報告書は単行本の形で発表する予定であるが、それは中国社会と比較対照さるべき日本社会とアメリカ社会の調査が終わったのちに発表したいと考えている。1当初計画では、平成6年度はパイロットサーベイを実施、その分析を経た上で、改めて平成7年度の本調査に臨む予定であった。しかし、中国社会科学院が本研究に対して積極的な態度を示し、パイロットサーベイに対してもサンプル数として1000件の採取を回答してきたため、平成6年度の調査を本調査(第1次)として実施する方が適切であると考え、本調査として実施した。現段階では、サンプル数1000件の第1次調査を、中国社会学院の協力を得て実施している。なお、本調査(第1次)に先立つ日本での準備作業として、調査表を確定するために、3回の全体的な研究会、5回のワーキンググループ(合宿を含む)、数次にわたる個別的な打ち合わせを行った。2当初、国際的比較という観点から、韓国の実態調査とほぼ同一内容の質問表をもとにして調査を行う予定であったが、統計分析という観点からは、同調査表が必ずしも充分かつ有効な内容をもつものでないこと、及び、同一内容の質問でなくても、複数の質問群を組み合わせることによって、比較分析が可能であることが明らかとなり、中国人の法意識という本調査の目的内容をより明確にでき、社会調査という観点からも充分かつ有効な調査表を、ほぼオリジナルな形で作成した。
フッ素換基修飾によるアゾ色素類のフォトクロミズム特性の制御

1.置換フェニルアゾ色素誘導体において、フッ素置換基が熱反応的Z/E異性化を抑制する機構を検証する目的で、置換アニリンのジアゾ化及びアニソ-ル,1-メトキシナフタレン、9-エチルカルバゾ-ル、及びN,N-ジメチルアニリンとのカップリングを、それぞれ、陰イオン型相間移動触媒反応系に用いてジアゾ化とカップリングを同一反応器中で行うワンポット操作法、また相間移動触媒反応法が適用できない場合には従来法を利用して、フルオロ基、及び置換基効果の比較対照体として、メチル-、クロロ-、トリフルオロメチル-、及びニトロ基を有する置換フェニルアゾ色素を置換位置について系統的に合成した。2.合成した各種置換フェニルアゾ色素について、溶媒極性の異なるヘキサン、二塩化メタン、エタノ-ル中で、(1)分光学的特性値を測定、(2)吸光光度法によるアゾ色素の熱反応的異性化速度の測定を行い、アゾ色素Z体の半減期および異性化速度定数を求めた。また、(3)速度定数の温度変化から熱反応的異性化における活性化パラメ-タ、△H^≠及び△S^≠、を求めた。3.置換フェニルアゾ色速の熱反応的Z/E異性化について以下の知見を得た。(1)速度定数の溶媒極性依存性が小さく、異性化は反転機構で進行する。(2)2-位フッ素置換基は異性化遅延効果を示し、特に2,6-二置換型の効果は相乗的に大きい。一方、3-、4-位フッ素置換基は加速効果を示す。(3)塩素-、メチル置換体はフッ素置換体と類似の遅延効果を示し、電子反発的な置換基による反転遷移状態の不安定化が遅延効果の主な要因であることを示唆する。(4)△H^≠-△S^≠相補関係プロットにおいて2,6-二置換体、特にフッ素置換体は他の同族体アゾ色素類の一般的規則性からの偏倚が大きい。(5)回転機構により異性化する同族体アゾ色素類では、遅延効果に対するオルト置換基効果の挙動が異なる。1.含フッ素フェニルアゾ色素類の合成:(1)フェニル基上の種々の位置にフッ素及びトリフルオロメチル基を有するベンゼンジアゾニウム塩の前駆体として対応するアニリンを合成した。(2)これらのアニリンから誘導したジアゾニウム塩とアニソール、α-メトキシナフタレン、N-エチルカルバゾール、N,N-ジメチルアニリン等とのカップリング反応によりアゾベンゼン色素類を合成した。(3)シス/トランス異性化挙動におけるフッ素置換体の特徴を明確にするために、フッ素置換体と同じ位置に塩素、臭素、ニトロ基、メチル基等で置換した類似体を合成した。(4)前二項の合成において、陰イオン型相間移動触媒系を用いてシアゾ化とカップリング反応を同じ反応器中で連続して行うワンポット操作法により簡便かつ高収率で目的物を得、この操作法の利点を例証した。2.溶液状態における置換フェニルアゾ色素類の可視・紫外吸収スペクトルの測定:(1)無極性及び極性溶媒として、それぞれ、ヘキサン及びエタノールを用いて、アゾ色素類の電子スペクトルを測定し、各色素のスペクトル特性値を確定した。(2)フッ素及びトリフルオロメチル置換体と他の置換基を有する類似体との吸収スペクトル極大のシフト挙動の比較から、溶液状態における色素分子の立体配座解析を行った。

3.シス/トランス異性化速度の測定:(1)ヘキサン、二塩化メタン、及びエタノールの三種の極性の異なる溶液中で、紫外光照射下にアゾ色素を光定常状態に達せしめた後、トランス体相当の吸収極大波長における吸光度の経時変化から速度定数の解析を行った。(2)異性化速度に対する溶媒極性の効果は小さく、反転機構による異性化を示唆している。(3)異性化速度に対するフッ素置換基の遅延効果は置換位置によって大きく異なり、アゾ基両オルト位において最大であった。1.含フッ素芳香族アゾ色素類の合成について、(1)陰イオン型相間移動触媒反応条件を適用できない3-及び4-フルオロフェニルアゾ-4′-メトキシナフタレンの合成には、対応するベンゼンジアゾニウムと1-ナフト-ルとの均一系ジアゾカップリングとナフト-ル水酸基のメチル化を経由する方法を用いた。(2)比較対照物質である2,6-ジメチル-、2,6-ジニトロ-、及び2-ニトロフェニルアゾ-4′-メトキシナフタレンも同様の理由により均一系ジアゾカップリングと水酸基メチル化を経由して合成した。(3)2,2-ジフルオロ-4-ニトロ-4′-ジメチルアミノアゾベンゼンは陰イオン型相間移動触媒反応系を用いて合成した。(4)フッ素置換体との比較のために、対応する2,2-ジクロロ置換体、及び2,2-ジメチル置換体を同様に合成した。これらの“push-pull"型置換アゾ色素は熱反応的異性化における置換基効果の検証に重要なアゾ色素である。2.前年度及び上記で合成した各種置換フェニルアゾ色素について、ヘキサン、二塩化メタン、エタノ-ル中で吸光光度法によりアゾ色素の熱反応的Z/E異性化速度を測定し、Z型異性体の半減期および異性化速度定数を求めた。また、速度定数の温度変化から熱反応的Z/E異性化における活性化パラメ-タ、ΔH^≠及びΔS^≠、を求めた。3.上記の各種置換フェニルアゾ色素の熱反応的Z/E異性化について、(1)ヘキサンからエタノ-ルへの溶媒極性の変化に対して、Z型異性体の半減期の変化は、12倍以内である。(2)フェニル基2-位置換基は、特に2,2-二置換型の場合に相乗的に熱反応的異性化を遅延する。(3)フェニル基2-位のフルオロ基、クロロ基、メチル基は等しく遅延効果を示す。(4)ΔH^≠-ΔS^≠相補関係プロットにおいて、2,2-ジフルオロ置換体は大きく偏倚する。(5)ヘキサン溶液で反転機構により異性化する“push-pull"型置換体では、2-位置換基効果は著しく小さい。
大型ゴッサマー多体宇宙構造物の運動予測法の確立と運動の理解

本研究は,大型膜面やケーブルなどのゴッサマー構造と伸展ブームや宇宙機本体などの支持構造から成る大型ゴッサマー多体宇宙構造物の高速・高精度の運動解析理論の構築と,展開などの運動の予測法の確立,それによる運動の本質の理解を目的とし,次の3つの課題を解決した.すなわち,1ゴッサマー多体動力学の構造保存型大規模並列解析コードNEDA3.0の完成とソーラーセイルへの適用,2スピン展開膜面の相似則構築と微小重力実験による検証,3高非線形動的システムの運動予測法と運動の分解法の構築.そして,研究の集大成として,自己展開膜面トラスの設計・解析法を提案し,30m級モデルの展開実験に成功した.年度当初の計画に基づき,以下の2つのテーマを実施した.【テーマ1】解析コードNEDA3.0の完成とIKAROS2の設計・解析への適用:当初計画では構造保存型非線形有限要素法に基づく,大規模並列化に対応した解析コードNEDA3.0を完成させる予定であったが,収束計算における桁落ち誤差が無視できなくなる場合があることが明らかとなり,その対処に時間を割いたため,完成には至らなかった.ただし,コーディングはできており,あとはIKAROS2の解析を通じてバグ取りをするだけである.また,コーディングの過程で,より高速なアルゴリズムを見出せたため,当初予定よりも性能の高い解析コードが実現する目途がたった.【テーマ2】自己展開膜面トラスとスピン展開膜の小規模地上実験の実施:バイコンベックスブームを部材とする自己展開膜面トラスと,IKAROSを模擬したスピン展開膜構造物を製作し,航空機内(微小重力環境)で展開実験を実施した.また,自己展開膜面トラスについては1G下での展開実験を行うとともに,簡易数学モデルを構築し,数値計算と実験結果を比較することで,モデルの妥当性を示した.さらに,大型真空槽およびフラットベンチでの実験環境を整備した.これらに加えて,超小型衛星を用いてインフレータブル膜構造物の展開実験を軌道上で実施し,それに対応した地上実験も微小重力環境で実施した.そして,両者を比較することで,インフレータブル膜構造物の展開運動の特徴を明らかにした.さらに,膜面のスピン展開の相似則理論も構築した.そして,バイコンベックスブームの収納時の変形の解析解を導いた.また,膜面の展開運動中に動的座屈を引き起こる外乱の条件を解析的に導き,設計物の外乱に対するロバスト性の定量的評価法と,外乱にロバストな設計法を示した.以上により,大型ゴッサマー宇宙構造物の設計・解析法の核となる部分が得られた.本研究で実施したテーマ1に関しては,並列解析コードNEDA3.0が完成しなかった点は,当初計画よりも遅れている.しかしながら,長時間のシミュレーションにおける桁落ち誤差の影響を回避する方法を見出したこと,並列計算のアルゴリズムやモデルの近似手法を工夫したことで,当初計画よりもNEDA3.0の性能が大きく向上する見込みが得られたことは,当初の計画以上の進展である.また,フリーのライブラリ(OpenMPI)でNEDA3.0を構築したことは,誰もがNEDA3.0を利用できるという点で,ゴッサマー宇宙構造物の研究,ならびに,宇宙機の高度化に関する研究の両面で,重要な成果であると考える.テーマ2に関しては,航空機を用いた微小重力実験では,実験方法を工夫し,同時に3ケースの実験をすることができるようにしたことで,当初計画よりも数多くの実験を実施することができた.この実験方法自体が重要な成果である.また,超小型衛星SPROUTに搭載したインフレータブル膜構造物の展開実験を軌道上で実施できたことも,当初計画にはない成果であり,その結果を踏まえて,航空機を用いた微小重力実験を行い,インフレータブル膜構造物の展開が1G・大気圧下と無重力・真空下とでは大きく異なることを定量的に示すことができたことも,重要な成果となった.加えて,H28年度に予定していた膜面のスピン展開の相似則理論の構築を前倒しでできたことは,当初計画以上の成果である.さらに,バイコンベックスブームに関する理論解析が当初計画以上に進み,その成果が学術誌に掲載されたこと,膜面の展開運動における動的分岐座屈に対する外乱の影響を評価する理論を構築し,学術誌への掲載されたことは,当初計画にはなかった成果である.以上より,NEDA3.0が未完成である点を除いては,全て当初の計画以上に進展しており,総合的にみて,順調に進展している.H28年度当初の計画に基づき,以下の3つのテーマについて研究を実施した.【テーマ1】解析コードNEDA3.0の完成とIKAROS2の設計・解析への適用:現有のエネルギ・モーメンタム法をベースとした構造保存型の非線形有限要素法に基づく並列解析コードNEDA2.0を大規模な並列化に対応させたコードNEDA3.0を作成した.このNEDA3.0の特徴は,並列計算ライブラリOpenMPIに対応した,構造領域分割型の並列コードであり,反復計算における感度マトリクスを近似すること,集中質量近似を施すことで,NEDA2.0(JAXAのソーラー電力セイル小型実証機IKAROSの解析に用いた)と比べて並列効率を各段に向上させたものである.これにより,IKAROS2の運動を現実的な時間で解析することが可能となった.ただし,IKAROS2への適用はまだできておらず,解析モデルを作成している段階である.【テーマ2】自己展開

膜面トラスとスピン展開膜の小規模地上試験の実施と相似則構築:当初計画通り,既に定式化済みの相似則の妥当性を実験的に検証し,スピン展開膜については,重要な相似条件を満たしていれば相似性が定性的に成り立つことを見出した.これにより,IKAROS2等,今後の大型スピン膜展開構造の地上実験の新たな方法を見出すことができた.また,これに加えて,自己展開膜面構造の設計法考え,それに基づいて4.4mトラスの展開実験,および,15mブームの伸展実験を実施した結果,展開・伸展は成功し,設計法が妥当であることを示した.【テーマ3】経験的固有直交分解によるモデル低次元化手法の構築:当初計画通り,IKAROSの低次元化モデルを構築し,IKAROSのノミナル展開運動が10次程度のモードで表現できることを明らかにした.また,それぞれのモードが半径方向の展開スピン等,どのような運動に対応しているかを整理した.本研究で実施したテーマ1については,NEDA3.0をIKAROS2の設計・解析にまだ適用できていない点が,当初計画よりも遅れている.これは,解析コードにおける拘束条件の組み込み法を工夫し,汎用性のあるコードにする部分に時間を要したことにより,IKAROS2の解析モデルの作成が間に合わなかったためである.テーマ2については,当初計画通り,相似則の実験検証を完了させただけでなく,相似条件を全て満たさずとも,相似性が定性的に満たされることを実験から見いだせたことは,当初計画以上の大きな成果である.実際,その相似条件とは重力に関する相似条件であり,地上実験では満足することが困難な条件であるため,相似則構築の大きな障壁となっていたが,H27年度の微小重力実験結果とH27,H28年度の地上実験結果とを比較することで,その相似条件の運動への感度が低いことを見いだせたことで,小規模モデルの地上実験の結果から実機の軌道上での運動を予測できることを示せたことは,重要な進展である.また,これだけでなく,バイコンベックスブームを用いた自己展開膜構造の設計法をまとめ,それに基づいて作成した4.4mモデルの展開実験と15mブームの伸展実験に成功したことは,当初計画以上の進展である.テーマ3についても,当初計画を完了した.特に,IKAROSのモードを明らかにし,特に,主たるモード(運動に対する寄与率が高いモード)がどのような運動に対応しているかを見出すことができたことは,今後のIKAROS2等の設計に重要な指針を与えるものになる.実際,設計パラメータの変動に対するそれらのモードの寄与率の感度を調べることで,各設計パラメータの許容範囲を定量的に示すことができるようになる.以上より,NEDA3.0のIKAROS2への適用を除いては,全て当初の計画以上に進展しており,総合的にみて,順調に進展している.H29年度当初の計画に基づき,以下の4つの内容について研究を実施した.【内容1-1】解析コードNEDA3.0のIKAROS2の設計・解析への適用:權坐,JAXAにて検討が進められているソーラー電力セイルOKEANOSの数学モデルを構築した.これにより,OKEANOSの設計や運用に必要となる,発電性能を評価できるようになった.【内容1-2】自己展開膜面トラスの宇宙実証法の提案:次世代の大型宇宙構造の構造様式として期待されている自己展開膜面トラス構造について,30m級の概念モデルを製作し,このサイズとしては世界でも初めて,地上試験により自己展開することを示すことができた.
癌化シグナル伝達抑制分子による新しい癌治療の試み

1)細胞移動は癌転移の重要な第一段階である。我々は新たな転移関連遺伝子を解析するためC.elegansの細胞移動遺伝子cellmigrationgene,mig-10をターゲットとして、ヒト食道癌細胞より相同性遺伝子の同定を試みた。その結果、ヒト食道癌細胞及び食道癌組織で高発現している細胞内分子ヒトGrb7をクローニングした。2)ヒトGrb7量白質は、N末端にはSH3結合コンセンサス配列を示すproline-rich部位を認め、中央にはmig-10と相同性が高いcentraldomainが存在し、C末端にはSH2domainを持つことが示された(GenBank登録AB008789)。Grb7蛋白質はEGF刺激によりリン酸化されるがGrb7SH2domainの強制発現によりそのリン酸化が阻害される。3)さらに、食道癌転移組織及び高浸潤性食道癌細胞株ではGrb7variant(Grb7V)が共に発現していることを明らかとした。Grb7Vはframe-shiftによりC末端SH2domainが欠如しており、EGF刺激によるリン酸化増強を示さない(GenBank登録AB008790)。
認知行動療法プログラムの開発およびそのエビデンスの多次元的検証に関する探索的研究

本研究の目的は以下の3つであった。1「うつ」を対象とした認知行動療法(CBT)のプログラムの改良2「うつ」以外の症状に対するプログラムの開発3バウムテストを含む様々なテストによるエビデンスの検証。また、CBT実践者養成システムの一つのモデルの構築も目指された。改良の結果、終了3か月後にフォローアップも実施することとし、さらに必要に応じて最長24回まで実施可能なプログラムに変更した。また、パニック障害や強迫性障害に対応できるようプログラムを修正した。さらに、検証ツールとしてDACSおよびSF36v2を追加した。延べ23人のメンバーが研修を積み、そのうち7人が事例発表を行っている。平成25年度は昨年に引き続き、梅花女子大学付属心理・教育相談センター豊中本室において実践中のCBT(認知行動療法)プログラムの改良を中心に研究実践が行われた。加えて、勉強会・事例検討会、学会発表、スタッフ養成システムの構築も積極的に進められた。まずプログラムは、昨年にフォローアップの回数を追加したことの効果をみた。8回・16回の回数制限のあるプログラムに2回(1週間後と3ヶ月)を追加したが、プログラムの定着の程度を確認するうえで十分であると判断された。また、うつ病のクライエントだけでなく他の疾患(パニック障害、強迫性障害)についても対応できるようプログラムに修正を加えた。さらに、現行ではプレーポストテストとしてバウムテストを実施しているが、効果測定をより確かなものにするために、DACS(否定的自動思考尺度)およびSF36v2(健康関連QOL評価尺度日本語版第2版)を追加した。事例検討会は、クライエントに毎回実施しているCES-D(抑うつ状態自己評価尺度)の変化とバウムテストの分析を中心に、9月と1月の2回(終結6事例)行った。質問紙であるCES-Dスコアには急激な変化はみられないものの、投影法であるバウムテストには明らかな変化がみられるケースも多く、一定の治療効果が得られていると判断できる。事例検討会で報告された事例の一部は、心理臨床学会にて発表され、参加者からは今後の研究につながる有益な知見を得られた。スタッフ育成を目的とした研修は3年目を迎え、実践担当スタッフが新規参入スタッフの研修にあたっている。研修をスタッフが担当することで、理論や技法がより深く確実に理解できることからスタッフにも好評である。研修プログラム内容も充実してきており、計画通り、養成プログラムとして構築されることが期待できる。平成24年度は、まず、梅花女子大学付属心理・教育相談センター豊中本室において実施中のCBT(認知行動療法)プログラムの改良を行った。プログラムの実施は、研鑽を積んだCBT担当者が当たっており、月1回のミーティングで改良点を検討してきた。現行プログラムは、うつ症状を対象とした8回・16回の回数制限のあるプログラムである。このプログラムを基本とし、改良プログラムでは、回数制限付きで延長を可能にした。また、開始前に行っているオリエンテーション(心理教育、CBTとプログラムの説明)に、まとめの回を追加し、さらに終了3か月後にフォローアップも実施することとした。また、質問紙と共にプレ-ポストで実施しているバウムテストの分析も含めた事例検討会を2回(終結6事例)行い、一定の治療効果がみられることが明らかになった。現在、多く用いられているCBTプログラムは、技法を重視する傾向が強い。統一されたプログラムであれば、担当セラピストによる効果の偏りは避けられるが、ときにそれは、クライエントに寄りそう心理療法の基本からはずれることも起こりうる。それを補うためには、クライエントの症状や状況に合わせて、セラピストの裁量で変更可能な部分も必要である。最長24回まで実施可能なプログラムに変更したことで、より良い治療関係の構築に寄与するものと思われる。CBTは深い領域での満足をもたらすものではなく、比較的単純に構成された認識のパラダイムの中での功利を求めているのではないかという指摘があるが、バウムテストのプレ-ポストテストで、変化がみられるデータも集まりつつある。本研究により認知行動療法のさらなる発展、バウムテストの新しい知見、ひいては社会への貢献が期待される。本研究の目的は、以下の3つを柱としている。1「うつ」を対象とした認知行動療法(以下、CBT)のプログラムを改良する。2「うつ」以外の症状に対するプログラムを開発する。3効果測定として投影法(バウムテスト)を加えて検証する。さらに、実践スタッフの研修と定期的な勉強会、事例検討会を行い技能の研鑽を図る。「開発・改良→修得→実践→検証」の一連の流れができることにより、実践者養成システムの確立にも寄与するものである。平成26年度は、改良したプログラムに沿ってCBT実施が可能となり、スタッフ自ら考案したより有効なワークシートも増加した。