hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵癌微小環境によるAcinar atrophyの新機序と局所浸潤での役割の解明

本研究計画に沿って、膵癌切除組織より多数の治療耐性膵癌細胞、膵星細胞の樹立を行った。またKPC、KPCLマウスより膵腺房細胞の樹立を行い、三次元培養による腺房細胞の可塑性モデルを作製した。しかし、腺房細胞と膵癌細胞及び膵星細胞との共培養系による局所浸潤モデルの作製は途上である。In vivoモデルでは、腺房細胞の可塑性に着目したAcinar atrophy誘導マウスモデルを作製し、局所浸潤との関連について解析を行い、Acinar atrophyによる膵実質内の間隙形成や間質浸潤による基質のリモデリングと膵癌局所浸潤との関連についての知見を見出した。ADMの遺伝子発現解析では、Acinar atrophyに伴うADMの遺伝子発現の変動とその特徴を明らかにしたが、Acinar atrophyを誘導する責任分子の同定には至っていない。癌微小環境のheterogeneityに着目した研究では、CD110の高発現と膵癌細胞の遊走・浸潤能との関連を明らかにし、さらにマウスモデルではCD110と血管外浸潤及び肝転移との関連を解析した。さらに、間質リモデリングと局所浸潤との関連に着目した研究では、膵癌周囲微小環境に存在する脂肪幹細胞が膵癌間質の供給源の一つであることを見出し、間質密度の改変により局所浸潤に寄与することを明らかにした。以上の研究成果より、膵癌局所浸潤におけるAcinar atrophyの誘導機序について、癌微小環境のheterogeneityに着目して多角的に新たな知見を見出しており、おおむね順調な進捗状況と思われる。今後も膵癌切除組織より膵癌細胞、膵星細胞、さらに膵腺房細胞の樹立により腫瘍間及び腫瘍内のheterogeneityに着目し、Acinar atrophyや間質リモデリングを介した局所浸潤のメカニズムやその責任分子の同定についての解析を進める。現在、膵癌オルガノイドと膵星細胞との三次元共培養モデルを構築しており、それを応用することでin vitroでの局所浸潤モデルを作製し、さらなる局所浸潤の理解とその制御についての研究を進める。研究計画はおおむね順調に進んでおり、有効に資金を使用できたため。次年度は主に研究用試薬、器材、抗体などに使用する予定である。
多機能ゲルによる関節軟骨自然再生誘導法の最適化に関わる機序の解明と制御

軟骨基質高分子であるコンドロイチン硫酸(CS)、ヒアルロン酸(HA)を複合化したCS-DNゲル、HA-DNゲルを皮下および筋肉内に埋植し、その生体内劣化と組織適合性について検討した。埋植前の圧縮力学試験では、HA-DNゲルは破断強度7.90MPa、弾性率0.72MPaと従来のDNゲルより高い値を示し、CS-DNゲルの力学特性(破断強度2.47MPa、弾性率0.35MPa)より有意に高い値を示した(p<0.0001)。家兎10羽を用いた皮下埋植試験では、HA-DNゲルの力学特性は術後6週で有意に低下した(p<0.0001)。一方のCS-DNゲルは皮下埋植により力学特性の有意な変化は認めなかった。別の家兎21羽を用いた筋肉内埋植による生体内適合試験では、HA-DNゲルはほとんど炎症を生じなかったのに対し、CS-DNゲルは術後1週で陰性対照およびHA-DNゲルに対し有意に高い炎症を示した(p<0.0001、p=0.0043)。術後4週以降の炎症は陰性対照と同等となった。これらのDNゲル上でATDC5細胞を培養したところ、軟骨分化誘導因子(インスリン)の添加なしに、培養3日で2型コラーゲン、アグリカンの有意な発現上昇が認められた。これらの結果から、HA-DNゲル、CS-DNゲルは優れた生体適合性とともに軟骨分化誘導能を有することが明らかとなった。さらにこれら新規DNゲル上でATDC5細胞を培養しゲルが誘導する軟骨分化過程の細胞代謝を解析した。軟骨分化マーカーは培養早期より発現亢進が認められたが、ヒアルロン酸合成酵素やアポトーシス関連遺伝子には一定の挙動認められなかった。LC3、beclin1は培養1224時間で対照に比べ高い発現を示し分化過程初期にオートファジー制御が関与していることが示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。骨伝導能と軟骨再生能を併せ持つ多機能ハイドロキシアパタイト複合化ゲル(HAp-DNゲル)を作成し、人工軟骨用および軟骨再生用の円柱状インプラントとして、DNゲルの表層にのみ厚さ500μmのHApを安定的に析出させる技術を開発した。作成したHAp-DNゲルインプラントの機械的特性を、万能力学試験器を用いた圧縮試験で、また示差熱・熱重量同時測定(TG-DTA)により水分含量および基準物質の分析を行った。従来のDNゲルとほぼ同等の材料特性であり、HApの複合化によってもDNゲルの特性は失われていないことが明らかとなった。さらにこのHAp-DNゲルを家兎膝関節に埋植し生体内における骨接着能の評価を行った。家兎52羽を用い、両膝に4.3mmの骨軟骨欠損を作成し、無作為にDNゲルあるいはHAp-DNゲルインプラントを埋植した。DNゲルは術後12週まで骨接着を認めなかったが、HAp-DNゲルは組織学的に術後2週より類骨など新生骨による再生骨形成が始まり4週でゲルと骨が固着していることが明らかとなった。また力学試験によりその固着強度は、術後2週でDNゲルより有意に高値であり(p=0.0018)、術後4週ではゲル強度を超える接着が得られていた(4週:37.54 N、12週:42.15 N)。マイクロCT評価では接着面積は4週で全体の約80%、12週で90%以上となっていた。HAp-DNゲルの関節面は従来のDNゲルであり、これまでのIn vivo関節軟骨再生実験系における深さ2mmに設定すると術後4週で同様の軟骨再生能があることも明らかとなった。当初の計画による骨接着型多機能DNゲルの開発と動物における移植法の確立、またその有効性と限界を明らかにした。

軟骨分化マーカーは培養早期より発現亢進が認められたが、ヒアルロン酸合成酵素やアポトーシス関連遺伝子には一定の挙動認められなかった。LC3、beclin1は培養1224時間で対照に比べ高い発現を示し分化過程初期にオートファジー制御が関与していることが示唆された。H27年度の成果により、これまで不可能とされてきたハイドロゲルの骨固着を可能とする技術を確立した。DNゲルの臨床用途の可能性を発展させるために、より安全な基材である軟骨基質高分子を用いたより強固なDNゲルの創製を目指す。軟骨基質高分子複合化DNゲルの作成技術は既に確立しており、これを生体に応用する。軟骨基質高分子複合化DNゲルの生体内挙動を明らかにするために、皮下および筋肉内埋植試験を行い、ISO 10993-6を含む「医療機器の製造販売承認申請等に必要な生物学的安全性評価の基本的考え方について(薬食機発0301第20号平成24年3月1日)」に基づいて、組織学的および力学的に評価する。動物実験では、日本白色家兎を用い、皮下に従来のPAMPS/PDMAAm DNゲルおよびコンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸を複合化したDNゲルを埋植し、術後6週および12週で周囲組織ごと摘出し、万能力学試験器による圧縮試験、TG-DTAにより水分含量および基準物質の分析、組織学的に基礎的安全性評価を行う。さらにこれらのDNゲルが軟骨再生を誘導するメカニズムを分化促進と変性制御の側面から分析することにより解明する。軟骨細胞分化モデル細胞であるマウスATDC5細胞およびマウス間葉系幹細胞をこれらDNゲル上で培養し、軟骨分化マーカーに加え、オートファジーマーカーの発現変動を解析する。これらの解析により軟骨分化過程の軟骨基質高分子とオートファジーの役割を明らかにする。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
脊髄損傷後の急性期ニューロリハビリテーションの確立に向けた実験的研究

12週齢Fisherラット25匹を使用し、NMES治療群(以下NMES群)とトレッドミル歩行訓練群(以下TM群)、併用群(以下併用群)、損傷コントロール群、正常コントロール群の5群(各群n=5)に分けた。NMES治療は損傷後5日目から連続3日間行い、トレッドミル治療群は損傷後7日目から連続5日間行った。損傷後14日目に三次元歩行解析を行い治療効果を評価した。三次元歩行解析では損傷コントロール群と比較してNMES治療を行った2群で、特に両後肢の共同運動、足関節の水平方向の移動で改善傾向を認め、より正常な歩行パターンに近づいていた。体幹動揺性の評価ではTM群を含む全ての治療群で改善傾向を認めた。初年度は以下の成果が得られた。脊髄不全損傷後のより低侵襲な機能的神経筋電気刺激治療モデルを使用して、刺激条件を変化させた場合の運動機能の改善に与える効果についての検討を行った論文がBiomedical Engineering Onlineの10月号に掲載された。同論文では脊髄損傷後のラット後肢の足関節主動筋である両側の前脛骨筋と腓腹筋のMotor pointに経皮的針電極を使用して、歩行のリズムで15分間/日、5日間の電気刺激治療を行い、受傷後2週間後の三次元動作解析により評価したものである。刺激頻度を従来の75Hzと8kHzの2つのパターンに設定し、正常コントロール群、損傷コントロール群、75Hz刺激治療群、8kHz刺激治療群の4群間(各群5匹、計20匹)でのそれぞれの群間での運動機能改善を比較した。結果は8kHz群でより良好な機能改善が得られ、特に左右後肢の接地の位相は有意な改善を認めた。本検討の結果、kHz刺激の運動機能改善効果への有効性が示唆された。以上の成果をNeuroschience2015で報告した。脊髄不全損傷ラットにおいて、機能的神経筋電気刺激治療の効果が確認されたことは、今後の再生治療との併用効果を検討する上でも重要な成果であると考える。今後は脊髄損傷後のリハビリテーションとして臨床的にも有効性が示されている体重免荷でのトレッドミル歩行訓練について、機能的電気刺激との併用効果について、同モデルを使用して検討を進めていく予定である。初年度の目標であるkHz刺激の運動機能改善効果の解析が終了し、論文も英文雑誌にアクセプトされたため、計画はおおむね順調に経過している。平成28年度は以下の成果が得られた。ラット脊髄不全損傷後のニューロリハビリテーションの運動機能改善に与える影響を検討するため、現在までに併用療法が可能な埋め込み型に比較してより低侵襲な針電極型の刺激電極を用いた機能的神経筋刺激治療モデルを確立した。また、同モデルを使用して刺激周波数の違いが運動機能改善に与える影響について検討し、kiro-Hz刺激が運動機能改善に有効であることを確認し報告した(Biomedical Engineering Onlineに掲載)。平成28年度は受傷後急性期から亜急性期にかけて、より効果的な運動機能の改善が得られるリハビリプログラムを検討する目的で、機能的神経筋電気刺激治療と体重免荷歩行訓練の併用療法の効果について検討した。25匹の成熟雌Fisher ratを使用し、トレッドミル治療群、機能的神経筋刺激治療群、両者の併用群、正常コントロール群、損傷コントロール群の5群(各5匹)で検討した。機能的神経筋刺激治療は脊髄損傷後5日目から両側の足関節の機能的神経筋電気刺激治療を1日15分、3日間施行した。トレッドミル歩行訓練は脊髄損傷後7日目から1日15分、4日間施行した。運動機能の評価はBBBスコアとトレッドミル上での三次元歩行解析を行って評価した。BBBスコアは受傷後1、3、7、10、14日目に評価し、三次元歩行解析は受傷後14日目に評価した。結果は現在解析中であるが、治療群と損傷コントロール群の間で、BBBスコアには有意差は認めなかった。一方、三次元歩行解析では左右後肢の接地タイミングが機能的神経筋刺激治療を行った群で改善傾向を認め、トレッドミル歩行訓練を行った群では歩行時の重心動揺性が損傷コントロール群に比較して減少する傾向を認めた。今後は解析をすすめて、論文化を行う予定である。平成28年度の目標であった体重免荷のトレッドミル歩行訓練と機能的神経筋電気刺激治療との併用療法の効果についての研究が終了し、有用な結果も得られており、おおむね順調に進展している。初年度は、ラット脊髄不全損傷後のニューロリハビリテーションの運動機能改善に与える影響を検討するため、現在までに併用療法が可能な埋め込み型に比較してより低侵襲な針電極型の刺激電極を用いた機能的神経筋刺激治療モデルを確立した。

トレッドミル歩行訓練は脊髄損傷後7日目から1日15分、4日間施行した。運動機能の評価はBBBスコアとトレッドミル上での三次元歩行解析を行って評価した。BBBスコアは受傷後1、3、7、10、14日目に評価し、三次元歩行解析は受傷後14日目に評価した。結果は現在解析中であるが、治療群と損傷コントロール群の間で、BBBスコアには有意差は認めなかった。一方、三次元歩行解析では左右後肢の接地タイミングが機能的神経筋刺激治療を行った群で改善傾向を認め、トレッドミル歩行訓練を行った群では歩行時の重心動揺性が損傷コントロール群に比較して減少する傾向を認めた。最終年度は研究成果を論文化し、Experimental Therapeutic Medicineにアクセプトされた。12週齢Fisherラット25匹を使用し、NMES治療群(以下NMES群)とトレッドミル歩行訓練群(以下TM群)、併用群(以下併用群)、損傷コントロール群、正常コントロール群の5群(各群n=5)に分けた。NMES治療は損傷後5日目から連続3日間行い、トレッドミル治療群は損傷後7日目から連続5日間行った。損傷後14日目に三次元歩行解析を行い治療効果を評価した。三次元歩行解析では損傷コントロール群と比較してNMES治療を行った2群で、特に両後肢の共同運動、足関節の水平方向の移動で改善傾向を認め、より正常な歩行パターンに近づいていた。体幹動揺性の評価ではTM群を含む全ての治療群で改善傾向を認めた。次年度では体重免荷トレッドミル歩行訓練と機能的電気刺激の併用効果について検討を進める予定である。平成28年度で得られた結果の解析をすすめ、論文化を行うとともに、成果を学会で報告する。さらに、再生治療と機能的電気刺激治療の併用療法の効果の検討をすすめていく予定である。脊椎脊髄外科論文作成にやや時間を要し、予定していた校正費用等の諸経費の支出がなかったのが主な理由である。論文作成をすすめ、次年度で校正費用等の諸経費に使用する予定である。
マルチメディアによる在宅テレケアシステムの開発

人口の高齢化ならびに疾病構造の変化に伴い、効果的・効率的な在宅ケアシステムの構築.整備が急がれている。近年、情報通信技術の発展は目ざましく、動画通信を中心としたマルチメディア技術のベースは整いつつある。しかしながら従来の実験研究では、1.高齢者にとっての使い勝手、2.センター側の情報のファイリング機能、3.ケアをする側相互の連携の支援、4.バイタルサインの情報の活用支援について検討すべき課題があった。そこで、実際の在宅ケアの現場での実証的な検討により、マルチメディア技術を応用した新たな在宅テレケア用端末・センター装置が最も効果的に活用されるために必要なマルチメディアによる実用的な在宅テレケアシステムの確立、在宅ケアに関わる医療・保健・福祉の諸制度の要件を明らかにすることを目的とした研究を行った。1.汎用のテレビ会議端末を用いた在宅テレケア総合実験を行い、新しいテレケアシステムに必要な技術要件を明らかにした。2.効率的な在宅テレケア支援システムのためのセンター用ソフトを開発した。3.在宅ケア用の心電計を試作しその信頼性を検討した。4.試作した在宅ケア用センサを在宅テレケア端末に組み込む技術を開発した。5.新しいテレケアシステムにより在宅テレケアを実際に行い、効果的なテレケアを実施できるかどうかについて評価を行った。6.マルチメディアによる効果的な在宅テレケアシステムのプロトコルを作成した。7.今後のマルチメディア時代に対応した在宅ケアの環境整備の諸条件を明らかにした。人口の高齢化ならびに疾病構造の変化に伴い、効果的・効率的な在宅ケアシステムの構築・整備が急がれている。そこで、実際の在宅ケアの現場での実証的な検討により、マルチメディア技術を応用した新たな在宅テレケア用端末・センター装置が最も効果的に活用されるために必要なマルチメディアによる実用的な在宅テレケアシステムの確立、在宅ケアに関わる医療・保健・福祉の諸制度の要件を明らかすることを目的とした研究を行った。本年度は、1.汎用のテレビ会議端末を用いた在宅テレケア総合実験を行い、新しいテレケア端末とセンタ端末に必要な技術要件を明らかにした。2.新しいテレケア端末とセンタ装置を設計し、製作した。3.効率的な在宅テレケア支援システムのためのセンター用ソフトを開発した。4.在宅ケア用の心電計を試作し、その信頼性を検討した。5.新しいテレケア端末を使用して在宅テレケアを実際に行い、効果的なテレケアを実施できるかどうかについて評価を行った。しかしながら従来の実験研究では、1.高齢者にとっての使い勝手、2.センター側の情報ファイリング機能、3.ケアをする側相互の連携の支援、4.バイタルサインの情報の活用支援について検討すべき課題があった。そこで、実際の在宅ケアの現場での実証的な検討により、マルチメディア技術を応用した新たな在宅テレケア用端末・センター装置が最も効果的に活用されるために必要なマルチメディアによる実用的な在宅テレケアシステムの確立、在宅ケアに関わる医療・保険・福祉の諸制度の要件を明らかにすることを目的とした研究を行った。平成9年度は、平成8年度に行った汎用のテレビ会議システムによる在宅テレケア実験に基づいて試作したテレケア支援システムを用い、1.在宅テレケア総合実験を行って新しいシステムの評価を行い、2.試作した在宅ケア用センサを在宅テレケア端末に組み込む技術を構築し、3.新しい在宅テレケアシステムの総合的な評価を行い、4.マルチメディアによる効果的な在宅テレケアシステムのプロトコルを作成し、5.今後のマルチメディア時代に対応した在宅ケアの環境整備の諸条件を明らかにした。
高齢生活困窮者の社会的つながりを高めるサポートモデルの開発

本年度の調査では、東京「山谷地域」及び大阪「あいりん地区」で活動する支援団体が提供するプログラムや、場所へ不定期に集う、65歳以上の単身男性7名へインタビューガイドを用いて半構造化面接を実施した。インタビュー内容は質的帰納法で分析を行った。結果:研究参加者たちは、【一人で孤独に過ごす】【社会役割の喪失】【家族との連帯の解消】【他者との日常的な接触の欠如】を体験していた。集いの場へ参加することにより、【自由に出入りできる場がある】【相互に交流が楽しめる活動の機会がある】【個人的に信頼を寄せられる人がいる】【継続的なコミュニケーションがある】の社会的つながりを有していた。そして社会的つながりにより、【人との付き合い方の拡大】【社会における自分の役割の獲得】【金銭以外の大切なものを発見】【自分の新しい面の発掘】【気心の知れた人との心のつながり】の変化を体験していた。本研究の研究参加者たちは、社会役割や家族との連帯を喪失し、他者との日常的な接触もなく、一人で孤独に過ごしていた。しかしながら、他者からの誘いで集いの場へ参加することにより、自由に出入りできる場ができ、他者との交流が楽しめる活動の機会を得ていた。さらに、集いの場でつながった人との継続的なコミュニケーションや、信頼を寄せられる人を確保していた。彼らは何かしらのきっかけや他者からの紹介で集う場への出入りやプログラムへ参加することにより、新たな社会的つながりを見出し、孤立からの脱出を可能にしていた。質的調査結果から概念枠組みを検討した上で、調査票を作成した。生活困窮者で一人暮らしをしている人たちを対象に、調査票を用いた対面式調査を東京「山谷地域」及び大阪「あいりん地区」にて実施した。教員の欠員に伴い、教育及び学務の業務に大半の時間を費やす必要が生じたため、研究に充てる時間が大幅に少なくなったため。最終調査を実施した段階であるが、協力施設を募り、可能ならばデータ数を増やし、より客観的な根拠を集める努力をする。東京都内の生活困窮者等支援団体Aにて、年間10回のインフォーマルインタビューを通し、生活困窮高齢者や再定住化をした元路上生活者との関係構築、集いの場での参加者の反応や態度、行動などを参与観察した。A施設に置いては既に当事者ミーティングが定例化しており、研究者代表がファシリテーター役割を取りながら、関係者と共に学ぶ体制作りを強化してきた。当事者たちが提案した生きがいプロジェクトの実施に関しても、定期的な活動を自主的に運営管理しながら続けることができている。プロジェクト参加者は、1年間で240人を超えている。継続参加者も含めると本研究と関連したプロジェクトを通じて社会的つながりを持てている生活困窮高齢者や最定住化を果たした元路上生活者が存在できることが証明された。研究協力施設Aでの定期的会議や活動が軌道に乗るために密接に関わる必要があったため、他の施設における予備調査ができなかった。研究対象である路上生活等を体験した高齢者が主体となり活動できるプロジェクトが2年目を迎え、新しいメンバーが参入し意欲的にも活動的にも紆余曲折しながら軌道に乗った活動が展開された。生きがい・居場所づくりのプロジェクトのメンバーに統合化される過程では、新しいメンバーが自らできる活動を選択し、プロジェクトに関わることを通じて、プロジェクトの旧メンバーに受け入れられている様相を感じられるようになってきている。メンバーの参加人数は、プロジェクト開始時は8名であったが、2年目終了時には12名に増加している。参加人数の数的な変化だけでなく、参加状況の質的な変化が以下のように見受けられるようになったことは、生きがい・居場所プロジェクトの質的な成果と考えられる。メンバーの方々は、日々忙しく自分の役目や立ち位置を確認したりするメンバー、他の人へ一緒に作業をしないかと声をかけるメンバー、黙々と役割を全うしようと励むメンバーがいたり、それぞれが多種多様な役割を担っておられます。個々のメンバーがプロジェクトとつながりを持ち続けている姿からは、彼らが市民の一人としてプロジェクトの仕事や役目へ親しみを感じている様子も見受けられる。きっと「自分がここにいてもいい」と思える空間とそう思える仲間の存在が、このプロジェクトの原動力と成っていると考えられた。今年度は主として参与観察を行い、個々のメンバーへの直接的な声を聞く機会は設定しなかったが、来年度は生きがい・居場所の構造を探るための方向性を明確にすることを課題とする。他のエリア(大阪府)の同様のプロジェクトにおいては、官民一体となった生きがい・居場所プロジェクトが展開されている。当事者の主体性と継続性について、比較を試みることを来年度計画する。定期的な会議をプロジェクトメンバーと行い、プロジェクトの進捗状況を研究者のみならず運営管理をしているメンバーと評価を行うことができた。今後の課題についても、研究者と対象者とのコラボレーションにより検討をすることができている。路上生活等の経験がある生活困窮高齢者の社会的つながりの構造と変化をもたらす要素を質的に明らかにすることを目的に、東京都および大阪府の生活困窮高齢者7名に半構造化面接調査を実施した。面接データをもとに、生活困窮高齢者の社会的つながりに関連する内容を抽出した。結果、調査参加者は、単身男性高齢者7名(60歳代4名、70歳代2名、80歳代1名)であった。彼らが社会的な繋がりをの持つ空間的場所は、<支援団体><高齢者地域施設><行きつけの飲食店><

特定の商店>であった。社会的な繋がりを持つ人の関係は、<支援団体のスタッフ><支援団体を通じて知りあった仲間><行きつけの場での知り合い>が主であり、家族や親族との関係は途絶えているか、希薄であった。社会的なつながりに変化をもたらす要素は、<それまで体験することのなかった新しい人や場所との出会い><作業を共にすることによるゆるい繋がり><自分への関心を持ってくれる人の存在><他者のために自分も役に立つと思える自負>であった。単身男性高齢者を支援する団体のスタッフからの聞き取りから、デイサービスは介護予防や介護が必要な人が通える場としてたくさんできているけど、体は元気でもやることがない、いくところがない人たちの行き場がない。老人の憩いの家は、元々長年その地域に住み続けている人たちが集う場になっているから、他所から移ってきてここに住むようになった元気な人たちが集う場がない。男性高齢者の特徴として、お金には困らなくなったとしても莫大な時間を過ごすことが大変である。仕事取り上げたら、何も残るものがない人が多い。女性に比べて男性は柔軟性に欠ける。当事者と支援者からのインタビュー調査を通じて、高齢男性の脆弱性が明らかになった。質的調査研究に費やす時間がかかり、結果をもとに、量的調査を実施する予定のスケジュールが遅れている。本年度の調査では、東京「山谷地域」及び大阪「あいりん地区」で活動する支援団体が提供するプログラムや、場所へ不定期に集う、65歳以上の単身男性7名へインタビューガイドを用いて半構造化面接を実施した。インタビュー内容は質的帰納法で分析を行った。結果:研究参加者たちは、【一人で孤独に過ごす】【社会役割の喪失】【家族との連帯の解消】【他者との日常的な接触の欠如】を体験していた。集いの場へ参加することにより、【自由に出入りできる場がある】【相互に交流が楽しめる活動の機会がある】【個人的に信頼を寄せられる人がいる】【継続的なコミュニケーションがある】の社会的つながりを有していた。そして社会的つながりにより、【人との付き合い方の拡大】【社会における自分の役割の獲得】【金銭以外の大切なものを発見】【自分の新しい面の発掘】【気心の知れた人との心のつながり】の変化を体験していた。本研究の研究参加者たちは、社会役割や家族との連帯を喪失し、他者との日常的な接触もなく、一人で孤独に過ごしていた。しかしながら、他者からの誘いで集いの場へ参加することにより、自由に出入りできる場ができ、他者との交流が楽しめる活動の機会を得ていた。さらに、集いの場でつながった人との継続的なコミュニケーションや、信頼を寄せられる人を確保していた。彼らは何かしらのきっかけや他者からの紹介で集う場への出入りやプログラムへ参加することにより、新たな社会的つながりを見出し、孤立からの脱出を可能にしていた。質的調査結果から概念枠組みを検討した上で、調査票を作成した。
酵母のジフテリア毒素耐性の分子遺伝学的研究

ジフテリア毒素(DT)やシュウドモナス・エルギノーサ外毒素A(PA)は、タンパク質合成のペプチド鎖伸長因子2(EF2)分子のADP-リボシル化ドメインに存在するヒスチジン残基の誘導体であるジフタミド残基をNAD存在下でADP-リボシル化することによりEF2を不活化し、タンパク質合成の阻害をもたらして細胞を死に至らしめる。ジフタミド残基は今のところEF2でのみその存在が確認されている。EF2のジフタミド残基とその近傍のいわゆるADP-リボシル化ドメインのアミノ酸配列は、細胞性粘菌からヒトに至る全ての真核生物と、真核生物型のタンパク質合成系を有することが知られている古細菌においてよく保存されており、この領域はEF2機能の発現・調節において生理的に重要な働きを荷負っているものと推定される。リボソームで合成されたEF2前駆体は、ヒチジン残基がたぶん細胞質で修飾を受けて最終的にジフタミド残基を持つ成熟型EF2分子に変換されるものと考えられる。しかしながら、EF2機能の発現・調節におけるジフタミド残基の働きやジフタミドの生合成はほとんど解明されていない。EF2遺伝子の発現を酵母で連続自動測定する目的で、これまでバクテリアのシフェラーゼ遺伝子luxABの融合遺伝子を遺伝子発現のリアルタイムレポーターに用いることを検討してきた。既に我々はluxAB遺伝子が原核生物である藍色細菌では生物時計のリアルタイムモニタリングのための非常に優れたレポーターとなりうることを明らかにしている(Kondo et al.,1993.Proc.Natl.Acad.Sci.,U.S.A.90:5672-5676)。さらに、寒天培地上のコロニーから直接生物発光リズムを連続的に計測することにも成功した(Kondo,T.and Ishiura,M.1994.J.Bacteriol.,inpress;文献記載論文)。このことは、遺伝子発現を直接コロニーレベルで連続測定できることを意味している。既に我々は、酵母のGAL1-10プロモータの下流にluxABの融合遺伝子を連結し、酵母に遺伝子移入した。細胞をガラクトース存在下で培養し、GAL1-10プロモータを活性化することにより、luxABの融合遺伝子が発現して融合ルシフェラーゼが合成され、発光基質n-decanalの存在下で生物発光が生じることを確認している。n-decanal飽和条件下での光電子倍増管による測定では、顕著な生物発光が観察されるが、リアルタイムモニタリング条件下での冷却CCDカメラでは測定困難であった。そこで光電子倍増管を最高感度のものに換え、さらに計測をフォトンカウンティング化して、計数効率を100倍上げることにした。発光基質を制限したリアルタイムモニタリング条件下でも測定可能な発光レベル得ることができた。現在、酵母のコロニーで直接生物発光を測定するために、冷却CCDカメラの測定感度を上げることを検討している。

そこで光電子倍増管を最高感度のものに換え、さらに計測をフォトンカウンティング化して、計数効率を100倍上げることにした。発光基質を制限したリアルタイムモニタリング条件下でも測定可能な発光レベル得ることができた。現在、酵母のコロニーで直接生物発光を測定するために、冷却CCDカメラの測定感度を上げることを検討している。
アクセスクラウド：複数の無線系ネットワークを活用した公平かつ高速な通信

本研究課題では各端末が複数のアクセスポイントを同時に利用できるマルチホームネットワーク環境において多人数同時利用での高速かつ公平な通信の実現を目的としている.そのため,ネットワーク側にVPNサーバを用意し,端末とVPNサーバとの間でMPTCPによるマルチホーム通信を行う構成を採用し,選択的バイキャスト通信やVPNサーバによる経路選択により信頼性,公平性を確保しつつ通信の高速化を行う.平成30年度は(1)選択的バイキャスト通信の改良,(2)レイヤ2での通信状況の評価基準の確立,(3)大域的トラヒック分散機能の設計の3項目を実施することが当初の予定であった.このうち,(1)(2)については平成29年度に実施したシミュレーション実験に基づき,RSSI(Received Signal Strength Indication)およびフレームロス率の2つを通信状況の評価尺度として用いる方法を採用した.一方,(3)については通信量に基づいて算出した混雑度をアクセスポイントの評価尺度とし,混雑度の低いアクセスポイントのうち端末のRSSIが閾値以上であるものが見つかればそのアクセスポイントを経由するように経路を切り替える方法を検討した.また,複数の端末が2つのアクセスポイントを利用できる環境を想定したシミュレーション実験によりこの方法の有効性を確認した.さらに,平成29年度に実施した,外部プログラムにより使用経路を動的に切り替える機能の実装方法にセキュリティ上の懸案事項があったため,同機能をシステムコールによる実装に切り替えて解決した.平成30年度の実施計画で示されている3項目のうち,(1)(2)については平成29年度に実施した結果以上のものは得られていない.そのため,全体としてはおおむね順調に進展していると判断した.ただし,これらは令和元年度の前半までに実施する計画であったため,遅れているとまでは言えない.一方,大域的トラヒック分散機能についてはシステムコールによる実現まで終わっており,当初の計画以上に進展していると言える.令和元年度は上記(1)(2)(3)を前半までに完了し,後半は全体の実装・評価を行う予定である.本研究課題では各端末が複数のアクセスポイントを同時に利用できるマルチホームネットワーク環境において多人数同時利用での高速かつ公平な通信の実現を目的としている.そのため,平成29年度は(1)VPNクライアント・サーバプログラムのSCTPへの対応,(2)選択的バイキャスト通信の改良方法の検討,(3)端末におけるレイヤ2の通信状況の取得方法の検討の3項目を実施することが当初の予定であった.このうち,(1)については実装を容易にするため,SCTPの代わりにTCPの上位互換性を持つMPTCP(Multipath TCP)を用いることにし,またVPNサーバとクライアントにMPTCP対応のOSであるLinuxを採用することによりVPNクライアント・サーバプログラムを改変することなくマルチホーム化を実現した.また,VPNサーバ上でMPTCPが優先的に使用する経路がどのように管理されているかを分析し,カーネル内の経路管理情報を直接読み書きする外部プログラムを開発することにより使用経路を動的に切り替える機能を開発した.また,この外部プログラムを用いることにより通信中に使用経路を変更できることを確認した.次に,(2)(3)についてはシミュレータns-3上で実装できることを条件として同シミュレータ上で取得できる情報を検討した.その結果,RSSI(Received Signal Strength Indication)およびフレームロス率の2つを通信状況の評価尺度として使用することにし,それらの値に基づいて選択的にバイキャストを行う方式を考案してns-3内で実装し,有効性を確認した.平成29年度の実施計画で示されている3項目のうち,(1)については既に使用経路を動的に切り替える機能を開発しており,当初の計画以上に進展しているといえる.一方,(2)(3)についてはシミュレータ上での有効性の検証を優先したため,特に(3)の端末におけるレイヤ2の通信状況の取得方法については実機での検証は未実施の状況である.そのため,全体としてはおおむね順調に進展していると判断した.本研究課題では各端末が複数のアクセスポイントを同時に利用できるマルチホームネットワーク環境において多人数同時利用での高速かつ公平な通信の実現を目的としている.そのため,ネットワーク側にVPNサーバを用意し,端末とVPNサーバとの間でMPTCPによるマルチホーム通信を行う構成を採用し,選択的バイキャスト通信やVPNサーバによる経路選択により信頼性,公平性を確保しつつ通信の高速化を行う.平成30年度は(1)選択的バイキャスト通信の改良,(2)レイヤ2での通信状況の評価基準の確立,(3)大域的トラヒック分散機能の設計の3項目を実施することが当初の予定であった.このうち,(1)(2)については平成29年度に実施したシミュレーション実験に基づき,RSSI(Received Signal Strength Indication)およびフレームロス率の2つを通信状況の評価尺度として用いる方法を採用した.一方,(3)については通信量に基づいて算出した混雑度をアクセスポイントの評価尺度とし,混雑度の低いアクセスポイントのうち端末のRSSIが閾値以上であるものが見つかればそのアクセスポイントを経由するように経路を切り替える方法を検討した.また,複数の端末が2つのアクセスポイントを利用できる環境を想定したシミュレーション実験によりこの方法の有効性を確認した.さらに,平成29年度に実施した,外部プログラムにより使用経路を動的に切り替える機能の実装方法にセキュリティ上の懸案事項があったため,同機能をシステムコールによる実装に切り替えて解決した.平成30年度の実施計画で示されている3項目のうち,(1)(2)については平成29年度に実施した結果以上のものは得られていない.

そのため,全体としてはおおむね順調に進展していると判断した.ただし,これらは令和元年度の前半までに実施する計画であったため,遅れているとまでは言えない.一方,大域的トラヒック分散機能についてはシステムコールによる実現まで終わっており,当初の計画以上に進展していると言える.平成30年度以降は(4)選択的バイキャスト通信の改良,(5)レイヤ2での通信状況の評価基準の確立,(6)大域的トラヒック分散機能の設計,(7)全体の実装・評価を予定している.このうち,(4)(5)は現在シミュレータ上で実装している機能の実機での実現を行う予定である.また,(6)については既に経路切替機能を実現できていることから計画を半年間早めて取り組む予定である.令和元年度は上記(1)(2)(3)を前半までに完了し,後半は全体の実装・評価を行う予定である.平成29年度当初は資料収集のために参加する国際会議が決まっていない状況であったが,プログラムを検討した結果,イタリアで開催された国際会議COMPSAC 2017に参加することになり,旅費が予定を超過したため前倒し支払い請求を行った.その後,3月の研究発表を指導学生が行うことになり,更に旅費が必要になったため,研究分担者の配分額を充てることになった.次年度使用額は前倒し支払い請求額と大きくは変わらないため,平成30年度の使用計画に大幅な変更は必要ないと考えている.平成30年度は国際会議COMPSAC2018の開催地が東京であったため,旅費の支出が少なかった.令和元年度は国際会議COMPSAC2019の開催地が米国であるため,全額を執行する見込みである.
低分子量G蛋白質とその標的蛋白質のインスリン分泌における意義

低分子量G蛋白質とその標的蛋白は、神経伝達物質のエクソサイトーシルに関与していることが知られている。インスリン分泌細胞であるβ細胞のエクソサイトーシルの分子機構を明らかにする目的で、低分子量G蛋白の新たな標的蛋白の同定とその機能解析を試みた。Rabphilin3Aは低分子量G蛋白質Rab 3Aの標的蛋白として同定された蛋白である。我々は、Rabphilin 3AのRab 3A結合領域をコードするDNA断片をプローブとしてインスリン分泌細胞株から作成したcDNAライブラリーを検索し、Rabphilin 3Aと高い相同性を有する蛋白(Rabphilinlike protein;RLP)を同定した。このRLPは、膵β細胞を含む種々の内分泌細胞で高レベルで発現が認められた。現在、低分子量G蛋白質との結合ならびにインスリン分泌における意義を検討中である。また、シナプトタグミンはRabphilin 3Aと同様C2ドメインの2回繰り返し構造を有するが、我々が同定したIII型シナプトタグミンに対する抗体を作成した。この抗体を用い免疫組織化学により膵ランゲルハンス島を染色したところ、膵β細胞にシナプトタグミンIIIが存在することが示された。さらにインスリン分泌細胞であるMIN6におけるシナプトタグミンIIIの局在を低K^+と高K^+の状態で共焦点レーザー顕微鏡で観察したところ、シナプトタグミンは高K^+刺激後細胞膜直下にrecruitされることが明らかにされ、エクソサイトーシスに関与していることが強く示唆された。またC2ドメインの繰り返し構造を有する別の蛋白であるDOC-2AのmRNAの発現を観察したところ、DOC-2Aは膵ランゲルハンス島や種々の膵β細胞株で発現が認められた。これらの事実から、C2ドメインを有する種々の分泌小胞関連蛋白質がインスリンの開口放出に関与することが想定された。
糖尿病網膜症と血管内皮細胞増殖因子の関連

「目的」糖尿病網膜症(網膜症)の病態と血管内皮増殖因子(VEGF)、インターロイキン6(IL-6)、トランスフォーミング増殖因子-β2(TGF-β2)の関連について検討した。「対象と方法」対象は糖尿病患者90例、非糖尿病患者7例の計97例で、硝子体手術時に採取した硝子体液のサイトカイン濃度をELISA法で測定し、糖尿病の有無や臨床所見(網膜症重症度、前房蛋白濃度、HbAlc等)と各サイトカイン濃度との関連を調べた。「結果」VEGF濃度は増殖期網膜症で1285.0±135.7pg/ml、非増殖網膜症で112.9±153.7pg/ml.非糖尿病患者で94.0±61.4Pg/mlであり、増殖網膜症期に有意(p<0.01)に高かった。VEGF濃度と他の因子との関連では、前房蛋白濃度との間に有意な相関があった。IL-6は増殖網膜症では37.6±43.7pg/ml、非糖尿病患者では3.2±2.3pg/mlであり、増殖網膜症期に有意に高かった。TGF-β2を硝子体出血の程度毎に比較したところ、硝子体出血が重篤なほどTGF-β2が有意(p=0.018)に高かった。「結論」今回の検討結果より、VEGFに加えてIL-6、TGF-β2が増殖網膜症の病態に関与していることが示唆された。目的:糖尿病網膜症(網膜症)の病態と血管内皮増殖因子(VEGF)、インターロイキン6(IL-6)、トランスフォーミング増殖因子-β2(TGF-β2)の関連について検討した。対象と方法:対象は糖尿病患者90例、非糖尿病患者7例の計97例で、硝子体手術時に採取した硝子体液のサイトカイン濃度をELISA法で測定し、糖尿病の有無や臨床所見(網膜症重症度、前房蛋白濃度、HbAlc等)と各サイトカイン濃度との関連を調べた。結果:VEGF濃度は増殖期網膜症で1285.0±135.7pg/ml、非増殖網膜症で112.9±153.7pg/ml、非糖尿病患者で94.0±61.4pg/mlであり、増殖網膜症期に有無(p<0.01)に高かった。結論:今回の検討結果より、VEGFに加えてIL-6、TGF-β2が増殖網膜症の病態に関与していることが示唆された。今後の方針:さらに症例数を増やし、病態と各サイトカインの関連を調べるとともにサイトカイン同士の相関についても検討していきたい。
日本演劇史における歌舞伎と宝塚歌劇の影響研究

ともに日本で生まれた音楽劇である歌舞伎と宝塚歌劇の影響関係を作品分析を通じて考察し、日本演劇史の一水脈の視点をもって考察した。演者のジェンダー、座付作者の存在、スターシステムの在り方など、相反しながらも共通性をもち、劇場提供、技術提供などの面で密なる関係性も持つ百年であったことが具体的に解き明かすことが出来た。さらには近代における日本演劇に置いて、東アジア演劇世界における位置も確認出来た。今年度においては、主として宝塚歌劇の作品の創造に歌舞伎の演目がどのようにかかわったかの具体的な部分を調査・研究の遂行につとめた。歌舞伎三大名作のうちでも「仮名手本忠臣蔵」を歌劇化するべく、昭和初期よりレヴュー化が行われ、その集大成的作品が平成に入って作られるまでの試行錯誤の過程をつかむことができた。この過程において京阪の花柳界における作品の影響も考えられ、この領域においては、濱口久仁子・阿部さとみの両氏にご協力いただき、舞踊の面からの調査を進めていただいた。また、同時進行で研究分担者の細井尚子氏には海外における宝塚歌劇の交流を考察していただき、25年春季の台湾公演にむけた宝塚歌劇の創造について研究がおこなわれた。総合的な研究を目指すのが本研究の目的であり、7月、12月、2月の研究会においてその成果交換を行い、最終年度にむけて準備をすすめている。最終年度にむけての準備としては、25年6月に日本演劇学会が開催されるが、テーマが「宝塚歌劇と世界の音楽劇」であるため、代表者は個人発表で歌舞伎とのかかわりを、分担者と協力者はパネルにて東アジアの演劇市場における宝塚歌劇について研究報告を企画し、その内容をつめてきた。応募の結果、2つの報告とも行われる予定となっている。最終年度においては、歌舞伎が宝塚歌劇におよぼした影響を日本物に限らず、劇構造やスターシステム、興行形態とその周縁においても表れていることを映像資料も交えて分析、体系化することを研究目的とし、その具現化に努めた。主たる実績としては、日本演劇学会(平成25年6月、於・共立女子大学)における代表研究者の個人発表「歌舞伎の影響作品に見る宝塚歌劇の想像力」、研究分担者の細井尚子氏、研究協力者の中野正昭氏と濱口久仁子氏、村島彩加氏のパネルセッション「東アジアの演劇市場における〈近代〉としての宝塚歌劇ー娯楽、展示、集団、学制」の発表、平成26年1月11日に開催した公開研究会「宝塚歌劇考」(早稲田大学大隈講堂小講堂)があげられよう。内容は1「日本演劇史における宝塚歌劇百年の伝統と革新」(研究代表者の吉田の基調報告)、2「私の宝塚歌劇史」(招聘講師・元宝塚歌劇団磯野千尋氏)3「宝塚舞踊考」(招聘講師・五世西川箕乃助氏、山村若氏、研究協力者・濱口久仁子氏)4「シンポジウム宝塚歌劇考ー日本演劇史において、アジア演劇市場において」(研究分担者・細井尚子氏、研究協力者・田畑きよ子氏、村島彩加氏、中野正昭氏)。なお、本研究課題の成果報告として『歌舞伎と宝塚歌劇ー相反する、密なる百年ー』と題した研究書籍を制作・刊行(平成26年3月28日、開成出版)した。平成23年度は歌舞伎研究と宝塚歌劇研究を史的に見直し、交流点を作品から整理することと、海外における宝塚歌劇的芸態を見出し、比較分析することが中心となった。具体的には、研究代表者は歌舞伎の世界網目から宝塚の歌劇作品との比較作業に入った。とりわけ「義経記」を題材とした作品を脚色方法、演出方法から、歌舞伎の手法に宝塚歌劇が確実に影響を受けている部分をとりあげ、手法の違いによってどのように歌劇化していったかを分析することができた。また、歌舞伎を採り入れた作品から、日本物のみならず、舞台を海外におきかえた、あたかも「逆翻案物」のような作品も創造することも判明した。分担研究者の細井尚子氏は、23年度中に台湾における調査を進めていただいた。宝塚歌劇のように女性ばかりの劇団を中国は持っているが、宝塚歌劇ほど商業演劇として、また国際的に活動の場を広げようとしている演劇文化とはいえない。だが、その芸態として類似するものは、主としてアジア圏になお存在している。台湾における芸能には、芸態として表象的には近いものが見られることが調査結果によって判明した。しかし、比較分析すれば、それは手法も方向性も異種のものといえた。また、研究協力者によって、歌舞伎と宝塚の関係の中でも、舞踊の側面においては多種多様な、特別な展開をしている部分を調査協力していただいた。具体的には、歌舞伎舞踊から宝塚舞踊への変転における技術的な問題である。そこには、近代化、国際化などを意識した創業者の意図も反映しているが、予期せぬ展開・スターによる特殊な芸態の創出が関わっていた。なお、これらの研究は、2011年5月に東京(文京学院大学)、7月に大阪(阪急池田文庫)で開催した研究会において推進。研究内容の公開として、2012年3月に公開研究発表会を開催している。

主として宝塚歌劇の作品の創造に歌舞伎の演目がどのようにかかわったかの具体的な部分を調査・研究の遂行できた。歌舞伎脚本が宝塚の創作にどの程度のかかわり・影響をもったかを研究することが大きな目的の意味をもっているが、今年度においては歌舞伎三大名作のうちでも「仮名手本忠臣蔵」を歌劇化するべく、昭和初期よりレヴュー化が行われ、その集大成的作品が平成に入って作られるまでの試行錯誤の過程をつかむことができた。この過程において京阪の花柳界における作品の影響も考えられ、この領域においては、濱口久仁子・阿部さとみの両氏にご協力いただき、舞踊の面からの調査を進めていただいた。また、同時進行で研究分担者の細井尚子氏には海外における宝塚歌劇の交流を考察していただき、25年春季の台湾公演にむけた宝塚歌劇の創造について研究がおこなわれた。なお、総合的な研究を目指すのが本研究の目的であり、7月は関西で、12月、2月は東京での研究会においてその成果交換を行い、最終年度にむけて準備をすすめている。最終年度にむけての準備としては、25年6月に日本演劇学会が開催されるが、テーマが「宝塚歌劇と世界の音楽劇」であるため、代表者は個人発表で歌舞伎とのかかわりを、分担者と協力者はパネルにて東アジアの演劇市場における宝塚歌劇について研究報告を企画し、その内容をつめてきた。応募の結果、2つの報告とも行われる予定となっており、成果のまとめへむけて内容が充実をみせてきている。歌舞伎と宝塚歌劇の作品比較においては、題名や設定からは明白にせず、脚色となった原作も存在しながらも、複数の歌舞伎作品から演出を移したことがあきらかな作品がいくつか見出された。これは当初の想定以上の成果といえる。舞踊への着眼にあっては、歌劇団が隔年で開催する舞踊会が本拠地でのみおこなわれ続け、地域密着がみられることや、歌舞伎舞踊から取り入れた宝塚舞踊が、洋楽で演じる日舞という演劇史的に大きな問題を持つ以上に、スター創出のポイントになった特例としての見方ができることなど、研究に着手した時点の計画を上回る進展といえる。また、世界の演劇との比較においては、宝塚歌劇的芸態をアジアの中に様々存在することがつかめ、まず、23年度に調査した台湾では、直接的な影響がないとは信じがたい類似性を見出すことができた。今後、このアジアにおける宝塚歌劇的芸態が各地域における伝統的、国民的芸能と影響関係があることがわかれば、伝統的・国民的芸能との影響関係という共通を指摘することにもなる。今後の演劇研究にとって有益な成果が得られといってよい。以上の成果から、当初の計画以上の進展があったと、達成度を自己評価している。今後においては、なお歌舞伎と宝塚歌劇の脚本比較、舞踊と音楽の研究、東京の大衆文化としての視点、世界の演劇における位置づけを研推進し、大学所属博物館における博物展示を企画・運営し、研究成果をかたちとして公開する。また、代表者が研究協力者にも執筆依頼をおこなって、本研究のすべての内容を論文化し、刊行する。その中間過程として、25年6月の日本演劇学会において研究報告を行い、最終的なまとめへ向けて研究の結論を導きたい。歌舞伎と宝塚歌劇の作品比較、舞踊への着目、大衆芸能としての着目、地域芸能としての研究、世界における宝塚歌劇的芸態調査などは継続的に行う。また、研究推進とともに把握してきた資料の所蔵や所在の点をデータベース化する作業も進めていく。
実際の道路網上でのドライバーの経路選択行動に関する実験的研究

本研究は,道路ネットワーク上の経路選択行動について,理論と観測の両面から研究の課題について整理するとともに,実際の道路網上での経路選択実験を実施してドライバーの行動データを入手し,その分析を行ったものである.研究の特色は,実際の道路ネットワーク上におけるドライバーの経路選択行動を観測することによって得られる実験データを用いて,交通行動分析の視点からドライバーの経路選択メカニズムを分析し,経路選択モデルを構築することにある.研究成果は以下のようにまとめられる.(1)松山市での走行実験により得られたデータを用いて,ドライバーの経路選択および変更行動を実証的に分析した.ドライバーの選択行動に及ぼす諸要因の影響について,交通行動論的な視点から分析を行い,新たな行動モデル構築のための基礎的検討を行った.(2)Screening法とEBA(Elimination by Aspects)を組み合わせることにより,実ネットワークから経路選択肢集合を抽出するアルゴリズムを開発した.従来のDialアルゴリズムとの比較を行い,実走行データを用いてその有効性を検証した.(3)経路選択モデルを選択肢生成プロセスと経路選択プロセスに分けてモデル化した.前者は(2)で述べた方法であり,後者は確率選択モデルの中で操作性の高いをロジットモデルである.提案したモデルを用いて,ネットワークの構造,とりわけ,その複雑性が経路選択に及ぼす影響を分析し,その有効性を確認した.本研究は,道路ネットワーク上の経路選択行動について,理論と観測の両面から研究の課題について整理するとともに,実際の道路網上での経路選択実験を実施してドライバーの行動データを入手し,その分析を行ったものである.研究の特色は,実際の道路ネットワーク上におけるドライバーの経路選択行動を観測することによって得られる実験データを用いて,交通行動分析の視点からドライバーの経路選択メカニズムを分析し,経路選択モデルを構築することにある.研究成果は以下のようにまとめられる.(1)松山市での走行実験により得られたデータを用いて,ドライバーの経路選択および変更行動を実証的に分析した.ドライバーの選択行動に及ぼす諸要因の影響について,交通行動論的な視点から分析を行い,新たな行動モデル構築のための基礎的検討を行った.(2)Screening法とEBA(Elimination by Aspects)を組み合わせることにより,実ネットワークから経路選択肢集合を抽出するアルゴリズムを開発した.従来のDialアルゴリズムとの比較を行い,実走行データを用いてその有効性を検証した.(3)経路選択モデルを選択肢生成プロセスと経路選択プロセスに分けてモデル化した.前者は(2)で述べた方法であり,後者は確率選択モデルの中で操作性の高いをロジットモデルである.提案したモデルを用いて,ネットワークの構造,とりわけ,その複雑性が経路選択に及ぼす影響を分析し,その有効性を確認した.本研究の目的は,実際の道路ネットワーク上におけるドライバーの経路選択実験を実施して得られる行動データを用いて経路選択および変更行動のメカニズムを分析することにある.この目的を達成するために,平成10年度は以下の研究を行った.ネットワーク上での経路選択行動に関する代表的な既往研究をレビューし,経路選択仮説・選択規範を体系的に整理した.英国リーズ大学Bonsall博士のレビューを受けた.昨年度に松山市及び熊本市において,実際の道路ネットワーク上におけるドライバーの経路選択実験を実施している.設定された実験条件の下に,ドライバーの予定走行経路および実走行経路・所要時間を調査するとともに,起点(トリップ開始前)と終点(トリップ終了後)に経路選択理由,経路変更理由をヒアリング調査したものである.実験により得られたデータを用いて,ドライバーの経路選択および変更行動を実証的に分析した.道路網に関する先験的知識の有無,交通混雑の有無などの要因がドライバーの選択行動に及ぼす影響について,交通行動論的な視点から分析を行い,新たな行動モデル構築のための予備的検討を行った.併せて,既往研究に示された経路選択規範の適合性について,実験データを用いた比較・検討を行った.平成11年度は,ネットワーク上での確率的選択モデルを適用することにより,ドライバーの経路選択および変更行動を記述できる行動モデルを構築することを目的として研究を進めるが,平成10年度に得られた成果はこのための基礎的知見を与えるものである.本研究は,道路ネットワーク上の経路選択行動について,理論と観測の両面から研究の課題について整理するとともに,実際の道路網上での経路選択実験を実施してドライバーの行動データを入手し,その分析を行ったものである。研究の特色は,実際の道路ネットワーク上におけるドライバーの経路選択行動を観測することによって得られる実験データを用いて,交通行動分析の視点からドライバーの経路選択メカニズムを分析し,経路選択モデルを構築することにある。研究成果は以下のようにまとめられる。(1)松山市での走行実験により得られたデータを用いて,ドライバーの経路選択および変更行動を実証的に分析した。ドライバーの選択行動に及ぼす諸要因の影響について,交通行動論的な視点から分析を行い,新たな行動モデル構築のための基礎的検討を行った。(2)Screening法とEBA(Elimination by Aspects)を組み合わせることにより,実ネットワークから経路選択肢集合を抽出するアルゴリズムを開発した。従来のDialアルゴリズムとの比較を行い,実走行データを用いてその有効性を検証した。(3)経路選択モデルを選択肢生成プロセスと経路選択プロセスに分けてモデル化した。前者は(2)で述べた方法であり,後者は確率選択モデルの中で操作性の高いをロジットモデルである。提案したモデルを用いて,ネットワークの構造,とりわけ,その複雑性が経路選択に及ぼす影響を分析し,その有効性を確認した。