hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
量子ドットの光イオン化を用いた超高感度中赤外光検出器の開発

さらに、その欠点を克服し、しかも高感度の赤外光検出を行うために、自己組織化InAs量子ドットを変調ドープ量子井戸に埋め込んだ新しい量子ドット赤外光検出器を提案し、素子の高性能化と量子ドット物性の解明に向けて研究を行っている。本年度の主な成果は、以下の通りである;(1)光検出器としての感度を支配する光励起キャリア寿命と素子構造の関係を検討し、量子ドットとキャリア伝導ヘテロ界面の距離を制御することにより、キャリア寿命と感度を大きな自由度で制御できること、(2)感度の温度依存性を検討したところ、低温では温度の上昇に伴い温度に比例して感度を低下させる成分があること、また60K以上では温度の指数関数で感度が低下することを見出した。このことは、低温領域では音響フォノンが、また高温で光学フォノンが感度の劣化をもたらしていることを意味している。さらに、音響フォノンが感度を支配する領域があることから、濡れ層が電子のトラップにおいて大きな役割を演じていることがわかった。(3)感度を極限にまで高める目的で、量子ドットを用いた単一電子トランジスタ(SET)との集積化を目指している。そのために自己組織化量子ドット1個に電極を形成したSET構造を作製し、クーロン階段構造の観測に成功した。波長数μmから10μm程度の中赤外光領域は、物理・化学分光、環境計測、リモートセンシング、サーモグラフィー、暗視装置、赤外線天文学など、様々な分野で非常にその重要性を増しつつある。従来、この波長領域では、材料信頼性の低い狭ギャップ半導体が用いられていたが、サブバンド間遷移を用いる量子井戸赤外光検出器が実現され、半導体工学のベースに載るようになってきた。本年度の主な成果は、以下の通りである;(1)量子ドット中のs準位とp準位からの光イオン化スペクトルを測定し、p軌道の波動関数がs軌道のそれよりも空間的に広がっていること、さらにp軌道からの脱出確率がs軌道のそれよりも数十倍程度大きいことが明らかになった、(2)光検出感度の温度依存性を検討したところ、光励起キャリアの寿命が、高温領域では光学フォノン散乱により電子がp軌道に遷移することにより、また低温領域では電子が音響フォノン散乱により濡れ層準位に遷移する過程で支配されていることが明らかになった、(3)感度を極限にまで高める目的で、量子ドットを用いた単一電子トランジスタ(SET)との集積化を目指している。そのための第一段階として、自己組織化量子ドット1個に電極を形成したSET構造を作製し、明瞭なクーロン振動やクーロン梯子特性を観測した。また、クーロン振動の測定より、量子ドットの電子の占有状態が量子ドットの形状や埋め込み状態に強く依存することが明らかになった。
２本鎖RNA直接導入による病害虫抵抗性苗の開発

本研究は、今のところ有効な防除法がないウイルス病や土壌病害、およびアブラムシ等の害虫に対して抵抗性のある安心・安全なワクチン苗を開発することを目的とする。植物の幼苗を茎(胚軸)で切断し2本鎖RNAを含む水溶液に浸すことで、2本鎖RNAを直接植物体に導入すると同時に発根を促し、植物にRNA干渉による病害抵抗性を付与したワクチン苗を開発する。もしくは植物体内に直接導入した2本鎖RNAを取り込んだ害虫や病原菌をRNA干渉によって弱毒化・無毒化もしくは殺虫する苗を開発する。社会実装を見据えて、挿し木苗が容易に作成でき商品価値が高いトマトに病害虫抵抗性を付与した苗を生産することを目標とする。
Calabi-Yau多様体の研究

第1Chern類が、0になる3次元射影的多様体を、Calabi-Yau多様体と呼ぶ、当研究では、主に、特異点を持った、Calabi-Yau空間のモジュライ空間について考察した。特異点付きのCalabi-Yauを考えることは、極小モデル理論、物理学の超位理論共形場理論等の関係からも、重要である。具体的に得られた結果は次の通りである。1.正規交叉型多様体Xで、K_X0となるものを、degenerats Calabi-Yau空間と呼ぶ。この時、X自身の変形を考えるかわりに、Xヒのlog構造を込めた変形を考える。この様な、Set-upのもとでは、Hodge理論が極めて有効である。その結果、Xが変形で、smoothingされる為の十分条件を得た。この事を応用して新しいCalabi-Yau多様体を構成することが可能である。2.terminal特異点のみを持った、3次元Calabi-Yau空間Xの倉西空間Def(X)が非特異であることを証明した。更に、この事を用いて、Xが、Q-分解的ならば、常に(変形で)smoothableであることも示した。Xが、smoothableであることより、小平次元が0の非特異3-foldのBogomolov分解が証明できる。
栄養因子の変動は血液・脳関門の機能変化をもたらすか?

本研究では、食環境の変動により、生体が異常な状況におちいった場合、血液、脳関門の機能が変化し、通常では通過しない食物成分が脳内に輸送され脳機能に影響を及ぼすといった、いわば食環境に由来する複合要因が脳に与える影響をあきらかにすることを目的としており、以下のことが検討された。Mg欠乏マウスは、2週間位になるとけいれん発作を起こし、死亡するものもでた。Mg欠乏では、Mgの各臓器への蓄積を観たICP分析による臓器中濃度は、脳でも減少したが、各臓器への移行を観たトレーサー実験では、脳において変化が認められなかった。Zn欠乏ラットの生体内Zn濃度は、飼育2週間目では、骨で有意に減少し、4週間目では骨、血液で著減するにもかかわらず、脳では濃度や機能での異常がみとめられず、8週間目で著減し細胞間隙のACh濃度が増加することが分かった。アスコルビン酸を体内で合成できるラットでも、Vを長期にわたって投与した場合は、脳においてのみ、アスコルビン酸濃度が著減した。以上のように、微量元素の欠乏による血液・脳関門を介する脳機能への影響の及ぼし方は、一様でないことが明らかになった。すなわち、生体内の各臓器とほぼ同時期に脳内の濃度が減少しても、その移行には変化が生じない場合や、他臓器中の濃度が枯渇してからはじめて脳内の濃度が減少し、そののち機能変化が生じる場合が示された。また、過剰の場合は、脳においてのみその影響が認められる場合が示された。今後、食環境に由来する微量元素の変動が、脳に与える影響を明らかにしてゆくためには、脳と他臓器間の挙動を充分に考慮した研究が期待される。
現代日本語における外来語表記の動態把握と問題解決に向けた調査研究

内閣告示・訓令「外来語の表記」が公布されて四半世紀が過ぎ、根拠の不明確な表記に関する問題が顕在化してきている現在、諸メディアにおける外来語の表記の使用実態とその問題に対する究明を行う。外来語はいかなる文字でどのように表記されているのか、種々の資料を対象に現状を捕捉する。そこに見られる表記の揺れはいかなる原因によるものか、また適切な外来語の表記とはいかなるものかについて各種の調査により追究する。
共感的反応からみる日本語会話のモデル開発

本研究の目的は、日本語会話の構造を共感的な反応から解明し、日本語学習者が円滑にコミュニケーションを行えるためのモデル会話を開発することである。日本語会話の構造を解明する際に、ネガティブな経験の語りを対象とする。ネガティブな経験を語ることは、表面的には望ましくない経験をしたと語っているようにみえるが、語り手の意図や目的、語り手が聞き手に期待する反応が異なる。聞き手に認めてもらえるように語り手が語る際の会話の組み立て方を、聞き手の共感的な反応の観点から明らかにし、そのモデル会話を開発する。
門脈圧亢進症による膵血流動態異常が膵内分泌障害および膵外分泌障害に及ぼす影響

肝硬変患者では病態の進行とともに糖代謝異常を来すことが知られている。肝予備能の低下や肝血流の低下に伴う糖取り込みの低下,糖新生の低下などが原因と推察されている。一方、血中インスリンおよびグルカゴン濃度が上昇していることなどから、膵臓での分泌異常の関与が示唆されているが、その機序は明らかではない。そこで、肝硬変における膵血流の異常が膵臓での分泌異常に及ぼす影響を明らかにすることを目的として検討を行った。その結果、造影超音波検査法による膵血流評価が有用であり、その手法を用いて評価すると肝硬変では膵うっ血がみられ、インスリン分泌とも相関していることを明らかにした。肝硬変では、その病態の進行とともに糖代謝異常を来すことが知られている。一方、末梢血中のインスリンおよびグルカゴン濃度が上昇していること、膵島過形成を来すこと、膵腫大症例を経験することから、膵内分泌異常・膵外分泌異常の関与が示唆されているが、その機序は明らかではない。我々は基礎的検討において門脈圧亢進症を有する肝硬変において膵血流動態に異常がみられること、剖検組織での膵島過形成、膵内静脈径および血管壁肥厚を確認しており、膵における慢性的なうっ血がα細胞およびβ細胞の機能障害の一因であると考えている。そこで、門脈圧亢進症を有する肝硬変における膵血流動態異常が膵内分泌異常および膵外分泌異常に及ぼす影響を明らかにすることを目的にまずは以下の検討を行った。1慢性膵炎患者を対象とした造影超音波検査法による膵血流評価の有用性:これに関しては基礎的検討に引き続き、症例数を増やし検討を行った。その結果、造影超音波検査法により慢性膵炎患者の膵血流を評価することの有用性が示された(Azemoto N, et al.BioMed Res Int,in press)。2膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌障害の改善に与える影響の検討:これに関しては、膵組織を用いた膵うっ血および膵内分泌異常・膵外分泌異常の定量的評価および門脈圧亢進症における膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌機能との関連性の評価を行い、解析している。まずは、膵うっ血および膵血流低下が慢性膵炎における膵内分泌異常・膵外分泌異常に関与していると考え、以下の検討を行った。その結果、造影超音波検査法により慢性膵炎患者の膵血流を評価することの有用性が示された(Azemoto N, et al.BioMed Res Int 2015; 2015: 393124)。次いで、我々の基礎的検討において門脈圧亢進症を有する肝硬変において膵血流動態に異常がみられること、剖検組織での膵島過形成、膵内静脈径および血管壁肥厚を確認しており、膵における慢性的なうっ血がα細胞およびβ細胞の機能障害の一因であると考え、門脈圧亢進症を有する肝硬変における膵血流動態異常が膵内分泌異常および膵外分泌異常に及ぼす影響を明らかにすることを目的にまずは以下の検討を行った。2膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌障害の改善に与える影響の検討:これに関しては、膵組織を用いた膵うっ血および膵内分泌異常・膵外分泌異常の定量的評価および門脈圧亢進症における膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌機能との関連性の評価を行い、門脈圧亢進症を有する肝硬変では膵うっ血がみられ、インスリン分泌と相関していることを示した(Kuroda T, et al. J Gastroenterol 2015; 50: 683-93)。患者エントリーに難渋しているため。そこで、門脈圧亢進症を有する肝硬変における膵血流動態異常が膵内分泌異常および膵外分泌異常に及ぼす影響を明らかにすることを目的として検討を行い、以下の2点を明らかにした。

1慢性膵炎患者を対象とした造影超音波検査法による膵血流評価の有用性:造影超音波検査法による膵血流評価の有用性を明らかにした。2膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌障害の改善に与える影響の検討:膵組織を用いた膵うっ血および膵内分泌異常・膵外分泌異常の定量的評価および門脈圧亢進症における膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌機能との関連性の評価を行い、門脈圧亢進症を有する肝硬変では膵うっ血がみられ、インスリン分泌と相関していることを明らかにした。肝硬変患者では病態の進行とともに糖代謝異常を来すことが知られている。肝予備能の低下や肝血流の低下に伴う糖取り込みの低下,糖新生の低下などが原因と推察されている。一方、血中インスリンおよびグルカゴン濃度が上昇していることなどから、膵臓での分泌異常の関与が示唆されているが、その機序は明らかではない。そこで、肝硬変における膵血流の異常が膵臓での分泌異常に及ぼす影響を明らかにすることを目的として検討を行った。その結果、造影超音波検査法による膵血流評価が有用であり、その手法を用いて評価すると肝硬変では膵うっ血がみられ、インスリン分泌とも相関していることを明らかにした。下記内容に関する検討を終えているため。1慢性膵炎患者を対象とした造影超音波検査法による膵血流評価の有用性の検討2膵血流動態および膵内分泌障害・膵外分泌障害の改善に与える影響の検討引き続き、肝硬変患者において門脈圧亢進症による合併症の治療(脾摘出術,PSE,BRTO,βブロッカーやACE阻害薬の投与)の前後で門脈圧および糖代謝異常の経時的な変化について評価する。消化器科肝硬変患者において門脈圧亢進症による合併症の治療(脾摘出術,PSE,BRTO,βブロッカーやACE阻害薬の投与)を行う際、その前後で門脈圧および糖代謝異常の経時的な変化について評価する。現在、肝硬変患者において門脈圧亢進症による合併症の治療の前後で門脈圧および糖代謝異常の経時的な変化について評価する目的で研究を進めているが、そのエントリーに難渋している。概ね予定の使用額通りであるが、そのために残余が出た。当初、膵組織を用いた膵うっ血および膵内分泌異常・膵外分泌異常の定量的評価を行う際に相当量の試薬を使用する予定であったが、基礎的検討を慎重に繰り返すことにより、安定した免疫染色が可能となり、現在のところさらなる購入を必要としていないため、予定より少額の支出で研究が進んでいる。上記解析に充てる。また、得られた結果を国際学会および英文誌に発表する予定であり、その費用に充てる。今後は肝硬変患者において門脈圧亢進症による合併症の治療(脾摘出術,PSE,BRTO,βブロッカーやACE阻害薬の投与)を行う際、その前後で門脈圧および糖代謝異常の経時的な変化について評価する予定となっており、主に超音波造影剤および血清マーカーの測定に費用を充てる。
唾液腺主導管上皮の機能的・形態的解析-VII主導管上皮の分子生物学的研究-

ラット顎下腺主導管上皮(tuft細胞,明調細胞I型とII型,暗調細胞,および基底細胞から構成)の機能を解明する目的で,次の事を当該研究期間内に行った。1)Gαgustducin : tuft細胞,明調細胞II型にはGα-gustducinを介する受容体が存在する。(1)免疫染色:Gα-gustducinの局在を示す銀粒子は特定細胞に限局して存在していた(光顕免疫)。電顕にて免疫染色してみるとGα-gustducinの局在を示す銀粒子はtuft細胞の微絨毛,頂部細胞質に存在するtubulovesicular systemの周辺と核下部の小胞周辺に観察された。明調細胞II型の管腔面の形質膜や直下の小胞の近傍に銀粒子は存在していた。(2)RT-PCR:主導管上皮の抽出液からGα-gustducinは検出された。2)GαO:主導管を構成する細胞(基底細胞は除く)の頂部にGαOを介する受容体が存在する。(1)免疫染色:GαOの局在を示す銀粒子はほとんどの細胞頂部に存在していた(光顕免疫)。電顕にて免疫染色してみるとGαOの局在を示す銀粒子はtuft細胞,明調細胞I型とII型,暗調細胞に観察された。特にtuft細胞の微絨毛,頂部細胞質に存在するtubulovesicular systemの周辺と明調細胞II型の管腔面直下の小胞周辺に多く観察された。(2)RT-PCR:主導管上皮の抽出液からGαOは検出された。2.ラット顎下腺主導管上皮のH^+/K+ATPase(H^+排出)の変化を動物を酸性状態とアルカリ性状態にして免疫染色(光顕,電顕)を行い検討した。対照群では主導管の各細胞全体にが反応を示すが,酸性状態にしたときには管腔側の細胞質に強い反応がみられた。アルカリ性状態にした時にはH^+/K^+ATPaseの反応は弱かった。受容体と共役しているG蛋白質の主導管上皮における存在を研究することにより、主導管構成細胞の受容体の解明を行い、ラット顎下腺主導管上皮の機能を明らかにする目的で次の研究を行った。G蛋白質(Goα,Gαgust,Gαq,Gαz)の主導管上皮(tuft細胞、明調細胞I,II型、暗調細胞)における分布を光顕および免疫電顕組織化学により明かにした。光顕(Protein A-コロイド金-銀増感法):Gαgustに関しては主導管の横断切片に於いて1また2個の細胞が銀の粒子に強く反応した。Gαoに関しては細胞全体に銀の粒子が観察される細胞と細胞頂部に銀の粒子が観察される細胞が存在していた。Gαqに関してはほとんどの細胞の頂部にごくわずか銀の粒子が観察された。Gαzに関してはどの細胞にも銀粒子はまったく観察されなかった。免疫電顕組織化学(Protein A-コロイド法):光顕の結果と一致する結果が得られた。Gαgustに関してはtuft細胞の微絨毛と核上部また下部に存在し、微絨毛との関係が示唆されている小胞の付近にコロイド金の粒子が観察された。Gαgustは味蕾の味細胞にも発現していて、tuft細胞も化学受容細胞である可能性が示唆された。

管腔内を流れる唾液の状況をモニターし、他の細胞にイオン、何らかの物質の添加や吸収を指令しているのかもしれない。Gαoに関してはtuft細胞ではGαgustと同様な染色動態が観察された。明調細胞I, II型、暗調細胞にも金粒子の発現が観察された。Gαoは中枢神経に発現し、腎臓の細胞にも発現している。Gαoはカルシウムのシグナリングに関与しているという。カルシウムは分泌などのエクソサイトーシスには必須のものである。明調細胞の管腔直下には小胞が観察されるが、この小胞も何らかの物質を含有し、エクソサイトーシスをしている可能性が考えられる。tuft細胞の頂部小胞内には球状のものが観察されるが、これらがエクソサイトーシスしていることも考えられる。今後は主導管を構成する細胞にどのようなリセプターが存在しているか研究することが必要である。ラット顎下腺主導管上皮はtuft細胞,明調細胞I型,II型,暗調細胞および基底細胞から構成されている。主導管は線条部導管と同様に,最終唾液形成に関与している事が生理学的研究より明らかになっている。各細胞の機能を解明する目的で,主導管上皮における3量体G蛋白質αサブユニット(Gαgust, GαO)の発現をWistar系雄性ラット(9週齢)を用い,免疫染色(光顕,電顕),RT-PCR, in situ hybridizationにより検索した。1)免疫染色:光顕;Gαgustの局在を示す銀粒子は特定細胞に集中して存在していた。2)RT-PCR:主導管上皮の抽出液からGαgustは検出された。1)免疫染色:光顕;GαOの局在を示す銀粒子はほとんどの細胞の頂部に観察され,得に銀粒子が集中して存在する細胞も観察された。電顕;Gαの局在を示す銀粒子はtuft細胞,明調細胞I型,II型,暗調細胞に観察された。特にtuft細胞の微絨毛,頂部細胞質のtubulovesicular systemの周辺と明調細胞II型の管腔面直下の小胞近傍に多く観察された。2)RT-PCR:主導管上皮の抽出液からGαOは検出された。2)In situ hybridization:ほとんどの細胞に反応が観察された。結論1)Tuft細胞,明調細胞II型にはGαgustを介する受容体が存在することが示唆された。2)主導管を構成するすべての細胞にはGαOを介する受容体が存在することが示唆された。1)ラット顎下腺主導管上皮の機能を明らかにする目的で,主導管上皮に存在するG蛋白質の研究を行った。Ga-gustducinとGa-Oの存在を光顕的に明らかにした。Ga-gustducinのmRNAが主導管を構成する5種類の細胞(明調細胞I型とII型,tuft細胞,暗調細胞,基底細胞)のどの細胞に存在するかを調べた。免疫電顕でGa-gustducinが存在していたtuft細胞と明調細胞II型細胞に形態的に一致する細胞に反応がみられた。2)顎下腺導管系は体内の有害物質の排泄を行う事がしられているが,腎臓と同様に生体のpH維持に関与しているかどうか調べた。体内を酸性状態,またアルカリ性状態にした時,主導管上皮のH^+/K^+ATPaseの変動を光顕,免疫電顕で検討した。光顕免疫染色コントロール群では主導管の各細胞全体が反応を示すが,酸性状態にしたときには管腔側の細胞質にH^+/K^+ATPaseの強い反応がみられた。またアルカリ性状態にした時にはH^+/K^+ATPaseの反応は弱かった。電顕免疫染色酸性状態にした時には明調細胞I型とII型,暗調細胞の頂部に存在する小胞周囲,管腔の形質膜にコロイド金の粒子が落ちていた。またアルカリ性状態にしたものと微細構造を比較してみると酸性状態にしたものでは管腔直下に小胞が増加していた。
国際的企業合併、買収、撤退、合弁、完全子会社の業績についての実証研究

わが国の多国籍企業405社のうちの751社の海外製造業企業の子会社の標本を利用して、立地要因は子会社の設立と所有形態の選択に強い予測力を持つという仮説を検証している。欧州における日系企業では、受入国の競争力、受入国の文化形態、産業の成長率が進出形態の決定要因であること、合弁形態、完全買収、グリーンフィールド型の新規投資では異なった立地についての戦略を採用させていることを実証した。国際合弁は現地企業の知識や資源へのアクセスを可能にするのみならず、第3者、特に現地の見込まれる顧客との組織間リンケージを構築することにより市場への進出を促進するのに有効であることを示している。東洋経済新報社の在日外資系企業総覧により1985年より1990年まで工場を日本に設立した外資系製造業企業の427合弁数X年数のデータをパネル分析により調べている。仮説検証型の研究であり、仮説として現地パートナーの知名度は合弁企業の市場参入に有意ではないが正の効果があり、現地企業の革新的成果は正で統計的に有意な効果が合弁企業に対してあり、現地企業が出資者であるのみならず合弁企業の現地顧客になるバックワード合弁は合弁企業の現地への参入へ正の有意な効果があることが指摘できた。従来の研究では、伝統的な所有についての分類にもとづき、完全所有の子会社の方が合弁より収益性で優れているとしていた。そこで、本研究では非伝統的な進出形態の分類により、現地での経験のある日本企業同士の海外合弁のほうが完全子会社や伝統的な国際合弁の場合より優れた収益性を示していることを日系のブラジル企業102社について実証した。収益性のデータは、プラス、ゼロ、マイナスの3値データであるため順序つきロジット回帰分析を利用して分析を実施した。さらに、多国籍企業の所有の優位性と内部化の優位性は子会社の収益性に対しては混合した効果があることを示した。1.世界の航空産業におけるユナイテッド航空、アメリカン航空等をはじめとする合併企業8社、全日本空輸を含む提携企業12社と日本航空を含めた非提携企業7社について9つの収益性、流動性、売上高関連指標を作成し、合併・提携の効果を分析した。合併企業と提携企業の合併・提携前後の比較によって売上債権回転期間だけがより効率化したが、ROA, ROE,自己資本比率で合併・提携後に悪化していることを指摘できた。また、合併企業と提携企業の合併・提携前1期、合併・提携期の判別精度は82%、提携企業と非提携企業の提携前1期の判別精度は86%であった。2.1998-2002年の東洋経済新報社の海外進出企業総覧のデータとブラジルにおける日系会社年鑑を利用して、ブラジルにおける日系進出企業119社の売上高収益率へ影響を与えている変数を独立変数として11種類採用している。国際的経験知識として、親会社の海外子会社経営年数、その国籍数、海外子会社数、国内経験知識として、親会社の国内営業年数、国内子会社数、親会社や子会社の従業員数、そして、国内での継続的投資経験、製造業、親会社と子会社の業種、完全子会社か合弁かの区別のダミー変数を導入している。分析の結果、国際的、国内的経験知識は子会社の収益性に正の効果があることが指摘できた。また、継続的投資を実施することも収益性に正の効果があることがわかった。特に、5回以上の投資経験のある場合は12%を超える売上高収益率であり、それより低い回数の場合と比較すると高度に有意で高い収益性を示している。

欧州における日系企業では、受入国の競争力、受入国の文化形態、産業の成長率が進出形態の決定要因であること、合弁形態、完全買収、グリーンフィールド型の新規投資では異なった立地についての戦略を採用させていることを実証した。1991年より2000年までの日本における外国製造業企業500社のパネルデータを利用して、日本での合弁相手企業はより成長率を増加させる傾向があるが、大規模の歴史の古い外資系企業では効果が少ないことが指摘できた。また、企業規模と営業年数は外資系企業の成長に有意な正の効果があり、規模、年数、所有構造は長期の成長を決定するにも重要な要因であることを示した。従来の研究では、完全所有子会社の業績は合弁企業より優れていることが示されている。また、進出形態については、伝統的分類にもとづいており、開発途上国、特にアジアの途上国に限定されている。この研究では、非伝統的分類に基づきブラジルでの日系子会社の業績に対する所有と内部化の優位性を考慮した。日系・日系と現地資本の合弁会社では、完全所有と伝統的国際合弁より優れた収益性を示した。さらに、多国籍企業の所有と内部化の優位性は子会社の収益性に混合した効果を示した。国際合弁は現地企業の知識や資源へのアクセスを可能にするのみならず、第3者、特に現地の見込まれる顧客との組織間リンケージを構築することにより市場への進出を促進するのに有効であることを示している。東洋経済新報社の在日外資系企業総覧により1985年より1990年まで工場を日本に設立した外資系製造業企業の427合弁数X年数のデータをパネル分析により調べている。仮説検証型の研究であり、仮説として現地パートナーの知名度は合弁企業の市場参入に有意ではないが正の効果があり、現地企業の革新的成果は正で統計的に有意な効果が合弁企業に対してあり、現地企業が出資者であるのみならず合弁企業の現地顧客になるバックワード合弁は合弁企業の現地への参入へ正の有意な効果がkあることが指摘できた。従来の研究では、伝統的な所有についての分類にもとづき、完全所有の子会社の方が合弁より収益性で優れているとしていた。そして、進出形態が伝統的分類に基づいた開発途上国、特にアジアの途上国に限定されている。そこで、この論文では非伝統的な進出形態の分類により、現地での経験のある日本企業同士の海外合弁のほうが完全子会社や伝統的な国際合弁の場合より優れた収益性を示していることを日系のブラジル企業102社について実証した。収益性のデータは、プラス、ゼロ、マイナスの3値データであるため順序つきロジット回帰分析を利用して分析を実施した。さらに、多国籍企業の所有の優位性と内部化の優位性は子会社の収益性に対しては混合した効果があることを示せた。
統合失調症におけるＧＡＢＡ系神経伝達の機能的異常メカニズムの解明

本研究では、GABA系神経伝達およびその上流因子であるカンナビノイド系神経伝達の障害が統合失調症の疾患病態にどのように関与しているかについて検討した。まず、関連遺伝子群のヒトゲノム解析および死後脳遺伝子発現解析から、これらの神経伝達系障害が疾患に関与している知見を得た。さらに、遺伝子改変マウスを用いた網羅的遺伝子発現解析によって神経伝達障害が影響を及ぼす遺伝子群を同定し、表現型行動解析では活動性の低下や社会性障害などの統合失調症類似表現型が認められることを確認した。これらの結果から、GABA系神経伝達機能の分子機構の障害が統合失調症の病態に関与していることが示唆された。我々のこれまでの統合失調症に関する遺伝子研究で「GABAA受容体サブユニット」およびGABA系神経伝達の制御に関係する「カンナビノイド受容体」の遺伝子多型(SNPs)に疾患への遺伝的脆弱性が認められたことから、本研究ではそれぞれの関連遺伝子改変マウスの網羅的な発現解析・行動解析・組織学的検討を行うことによって、各神経伝達系が情報伝達パスウェイとしてどのように疾患に関与しているかを明らかにすることを目的としている。当該年度はGABA合成酵素であるGAD67/GAD65について、それぞれの遺伝子を操作したGAD67/GAD65 doublehetero K/Oマウスを用いて、(1)統合失調症の臨床研究で異常が示唆されている前頭前野背外側部および海馬での発達段階におけるGABA合成低下の神経系に与える遺伝子変化についてのDNAchipを用いた網羅的な探索、(2)遺伝子改変マウスの脳内GABA濃度の測定(HPLC法)および形態学的・組織学的異常の検討、(3)GABA濃度の低下がマウス行動に与える影響について検討すべく統合失調症に関連すると考えられているprepulse in hibitiontestやsocialinteractiontestなどを含んだ一連の行動バッテリー解析、(4)パスウェイ解析を行った。その結果、当該マウスでは統合失調症類似の遺伝子変化および行動変化がみられることを確認したが、一方で統合失調症の臨床研究に基づく報告とは差異のあるものもみられた。今回の結果は、GABA系神経伝達の障害が下流シグナルに影響を及ぼして包括的なパスウェイとして統合失調症の発症脆弱性をちたらす可能性があることを示すとともに、さらに未知の遺伝子・パスウェイが疾患に関与していることを示唆するものであり、今後の研究に意義ある方向性を示すものである。統合失調症の慢性期に顕在化してくる認知障害には、GABA神経伝達が制御する抑制性サーキットの異常が関与していると考えられている。そこで、本研究では統合失調症罹患者のゲノム解析および死後脳を用いた遺伝子発現解析とGABA関連遺伝子を改変した疾患モデルマウスの解析とを行い、統合失調症の疾患病態におけるGABA系神経伝達の関与について検討した。まず、平成24年度までに(1)ヒトサンプルを用いたGABA関連遺伝子群の網羅的関連解析、(2)GABA合成酵素ヘテロノックアウト(GAD-hKO)マウスの表現型行動解析/網羅的遺伝子発現解析およびmiRNA解析を行った。さらに、GABA系神経伝達障害にカンナビノイド系神経伝達が上流因子として関与している可能性があると考え、(3)ヒトサンプルを用いたCB1R遺伝子の関連解析、(4)CB1R遺伝子ノックアウト(CB1R KO)マウスの網羅的遺伝子発現解析および行動表現型解析を行った。これらの研究からは、統合失調症と機能的関連が示唆される複数の遺伝子群が同定された。平成25年度は、(1)in silicoでのパスウェイ解析によって、GABA神経伝達系が制御する包括的な分子パスウェイの同定と統合失調症における評価を行った。その結果、GABA神経伝達系障害がグルタミン酸神経伝達系遺伝子群などに影響を及ぼす可能性を見出した。さらに、(2)CB1R KOマウス行動解析を継続し、活動性の低下や社会性障害などの統合失調症類似表現型が認められることを確認した。また、(3)CB1R KOマウスを用いた前頭前野背外側部および海馬での網羅的なmiRNA発現解析によって、「ゲノム多型」から「miRNAによる遺伝子制御機構」を経て「脳内遺伝子発現」へとつながるGABA神経伝達機能の分子機構が統合失調症の病態に関与していることを示唆する所見を得た。統合失調症における認知障害の病態仮説として、GABA系神経伝達の低下に基づく抑制性サーキットの異常が提唱されている。そこで、本課題では平成23年度にGABA合成の低下がGABA関連遺伝子群およびその下流因子に与える影響について検討し、平成24年度はGABA系神経伝達の上流因子であり、統合失調症類似の認知機能障害を惹起することが知られているカンナビノイド系シグナルパスウェイと本疾患との関係について、CB1受容体遺伝子欠損(CB1KO)マウスを用いた下記の実験を行い、検討した。1. CB1KOマウス-GeneChip解析: CB1KOマウスの前頭

前野背外側部および海馬での網羅的なmRNA解析を行い、CB1受容体が関与する遺伝子発現について検討した。その結果、各部位に有意な変化がみられる遺伝子群を同定した。2. CB1KOマウス-脳内GABA濃度測定: CB1KOマウスの脳内GABA濃度をHPLC法によって測定し、有意な変化がないことから、GABA濃度の変化が直接的に病態に関与するものではないことを確認した。3. CB1KOマウス-行動実験:一連の行動表現型解析を行い、CB1KOマウスでは、統合失調症のエンドフェノタイプとされているprepulse inhibitionテスト、社会行動の指標とされるthree chambersテストおよびtubeテストで、野生型マウスと比較して行動変化がみられることを見出した。4.パスウェイ解析:実験結果をもとに、本疾患病態に見られる異常メカニズムの包括的な解明をめざしたin silico解析を行い、統合失調症発症の脆弱性となりうる新たなシグナルネットワークを同定した。これらの研究結果は、GABA系神経伝達が疾患に及ぼす影響について、その分子基盤の解明に寄与するものである。本年度予定していた実験計画は計画通り終了しており、本研究課題は順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに予定していた実験は計画通りに終了しており、本研究課題は順調に進展している。これまでに、GABA合成酵素であるGAD67/GAD65遺伝子をヘテロで欠損させた遺伝子改変マウスを用いて、GABA合成低下が神経系に与える遺伝子発現変化の網羅的な探索と、統合失調症の病態生理に関連すると考えられているprepulse inhibition (PPI)テストやsocialinteraction testなどの一連の行動表現型解析を行った。これらの実験から、当該マウスでは統合失調症類似の遺伝子発現変化および行動変化がみられることをみいだすとともに、統合失調症の臨床研究において報告されている表現型とは異なる変化もみられることを確認した。さらに、統合失調症で示唆されている内在性カンナビノイドの変化にCB1受容体がどのように関与しているのかを確認するために、CB1受容体遺伝子欠損マウスでみられる遺伝子発現変化をGeneChipを用いて網羅的に解析し、あわせて当該マウスの脳内GABA濃度測定および行動表現型解析を行った。これらの実験を基に、CB1遺伝子の欠損がマウスでの遺伝子発現や作業記憶、社会行動、運動能力、刺激反応性などの行動に与える影響について評価した。本研究の結果は、GABAー内因性カンナビノイド系神経伝達およびその下流シグナルの障害が包括的なパスウェイとして統合失調症の発症脆弱性をもたらしている可能性を示すとともに、疾患に関与している未知の遺伝子・パスウェイの存在を示唆するものであり、今後の研究に意義ある方向性を示すものであると考えられる。
子宮内膜症発症及び癌化におけるIL1Aの意義

近年、種々の多因子疾患に対し全ゲノム関連解析(GWAS)が施行され、疾患感受性遺伝子が同定されている。これまでに申請者は、多因子疾患として知られている子宮内膜症に対してGWASを行い、子宮内膜症疾患感受性遺伝子としてIL1A遺伝子を同定している。また最近上皮性卵巣癌に対するGWAS研究においてIL1A遺伝子と内膜症関連卵巣癌との関連性が報告されており、子宮内膜症の癌化プロセスにIL1A遺伝子が重要な役割を果たしている可能性がある。本研究では内膜症疾患感受性遺伝子であるIL1Aに注目し、内膜症上皮及び内膜症関連卵巣癌上皮におけるIL1Aの機能解析を行うことにより、子宮内膜症の病態および癌化メカニズムを解明することを目的とする。当該年度は、症例を収集し、データ解析を行っている。他業務のため。症例蓄積を重ね、研究を継続する。当該年度は、子宮内膜症症例、卵巣癌症例を蓄積し、DNA抽出およびRNA抽出を行っている。データ解析を行っている。おおむね順調に進展している。他業務のため。本年度は症例蓄積を中心に行っていたため、次年度使用額が生じた。本年度は症例収集を中心に行っていたため、次年度使用額が生じた。
電子デバイス実装における導電性樹脂接合部の信頼性設計手法の開発

異方性導電フィルム(ACF : Anisotropic Conductive adhesive Film)あるいは異方性導電樹脂を用いた,Flip Chipなどの電子デバイスの接合法は,コストの安さ,小型化の容易さ,低温プロセスなどの利点があり,かつ鉛を使用しない環境負荷の小さな材料であるため,はんだ材料に代わる電子デバイスの接合方法として有望視されている.しかし,この異方性導電樹脂による実装方法が信頼性の高い接合方法として普及するためには,はんだ材料のような信頼性評価技術の確立が必要である.フリップチップは,他の電子デバイスと共用されることが多く,はんだが使用されることが少なくない.その際のはんだリフロー処理は,150°C200°Cで予備加熱,240°C245°Cのピーク温度となる温度プロフィールをもっている.このはんだリフロー処理を行う際に,異方性導電樹脂を用いたフリップチップなどのパッケージの抵抗値が上昇したり,導通が取れなくなるといった不良が発生することがある.そこで,本研究では,異方性導電樹脂を用いたフリップチップの吸湿リロー時に発生するフリップチップ内部のはく離の評価手法について検討した.そのために,異方性導電樹脂や基板の吸湿特性を測定し,これを用いて吸湿解析を行い,はんだリフロープロセス中に発生する水蒸気圧の予測を行った.また,予測した水蒸気圧によるフリップチップ内部の応力拡大係数の評価を行い,異方性導電樹脂とフリップチップの構成材料間の接合強度とを比較・検討して,フリップチップ内部の異方性導電樹脂接合部でのはく離発生を予測した.また,実際に模擬フリップチップの吸湿リフロー試験を行い,はく離予測結果の検証を行った.異方性導電フィルム(ACF : Anisotropic Conductive adhesive Film)あるいは異方性導電樹脂を用いた,Flip Chipなどの電子デバイスの接合法は,コストの安さ,小型化の容易さ,低温プロセスなどの利点があり,かつ鉛を使用しない環境負荷の小さな材料であるため,はんだ材料に代わる電子デバイスの接合方法として有望視されている.しかし,この異方性導電樹脂による実装方法が信頼性の高い接合方法として普及するためには,はんだ材料のような信頼性評価技術の確立が必要である.フリップチップは,他の電子デバイスと共用されることが多く,はんだが使用されることが少なくない.その際のはんだリフロー処理は,150°C200°Cで予備加熱,240°C245°Cのピーク温度となる温度プロフィールをもっている.このはんだリフロー処理を行う際に,異方性導電樹脂を用いたフリップチップなどのパッケージの抵抗値が上昇したり,導通が取れなくなるといった不良が発生することがある.そこで,本研究では,異方性導電樹脂を用いたフリップチップの吸湿リロー時に発生するフリップチップ内部のはく離の評価手法について検討した.そのために,異方性導電樹脂や基板の吸湿特性を測定し,これを用いて吸湿解析を行い,はんだリフロープロセス中に発生する水蒸気圧の予測を行った.また,予測した水蒸気圧によるフリップチップ内部の応力拡大係数の評価を行い,異方性導電樹脂とフリップチップの構成材料間の接合強度とを比較・検討して,フリップチップ内部の異方性導電樹脂接合部でのはく離発生を予測した.また,実際に模擬フリップチップの吸湿リフロー試験を行い,はく離予測結果の検証を行った.シリコンとガラスエポキシ基板を異方性導電樹脂(ACF)で接合した、フリップチップ接合を対象とし、シリコンチップとACF、基板とACFの接合強度の定量的な評価を行った。そのために、ACFとシリコンチップあるいは、基板の間に予備はく離を入れた試験片を用いたはく離試験法を開発し、はく離限界荷重の測定を行った。さらに、以前の研究で開発した異方性異種材界面き裂の応力拡大係数解析ソフトを用いて、定量的なはく離強度の評価を行った。また、樹脂接合では、シリコンと樹脂といった線膨張係数の著しく異なる材料が接合されるため、温度変化に伴って、大きな熱残留応力が発生する。そこで、接合部の残留応力測定装置を開発し、これにより残留応力の影響を定量的に評価した。その結果、測定したはく離強度は、試験片の大きさや形状に依らない普遍的な性質を持つ支配パラメータとして機能することが確認された。この評価手法によると、温度上昇に従い、ガラス転位点付近で、はく離強度が著しく低下し、はく離モードも温度上昇に伴って、モードI(開口)支配から、モードII(せん断)支配に移行する傾向が強いことが確認された。次に、電極を配置したシリコンチップとガラスエポキシ基板をACFで接続した、模擬フリップチップを用いた吸湿リフロー試験を行い、上述のACF接合強度と耐吸湿リフロー性能の比較を行った。恒温・恒湿槽内において、模擬フリップチップに一定時間吸湿させ、その後半田リフロー温度に曝して、チップに配置したデイジーチェーン接続部の導通抵抗を測定したところ、上述のACF接合強度と耐吸湿性能には、明らかな相関があることが判った。今後、フリップチップの吸湿解析を行って、半田リフロー時の発生蒸気圧を予測し、はく離発生予測を行う手法を開発する予定である。本研究課題で開発された手法は、ACF接合部の耐久性設計への利用が期待される。

異方性導電フイルム(ACF:Anisotropic Conductive adhesive Film)あるいは異方性導電樹脂を用いた,Flip ChipやCSP(Chip Size Package)などの電子デバイスの接合法はコストの安さ,小型化の容易さ,低温プロセスなどの利点があり,かつ鉛を使用しない環境負荷の小さな材料であるため,はんだ材料に代わる電子デバイスの接合方法として有望視されている.しかし,この異方性導電樹脂による実装方法が信頼性の高い接合方法として普及するためには,はんだ材料のような信頼性評価技術の確立が必要である.異方性導電樹脂を用いたフリップチップは,他の電子デバイスと共用されることが多い.これらのデバイスをはんだを用いて基板に実装する時には,あらかじめ接続箇所に定量のはんだを供給しておき,外部から240°C245°Cに過熱して再溶融させるはんだリフローという工程を経る.このはんだリフロー処理を行う際に,異方性導電樹脂を用いた接合部の導通が取れなくなるといった不良が発生することがある.本研究では,異方性導電樹脂を用いたフリップチップの吸湿リフロー時に発生するフリップチップ内部のはく離の評価手法を提案している.そのために,異方性導電樹脂や基板の吸湿特性を測定し,これを用いて吸湿解析を行い,はんだリフロープロセス中に発生する水蒸気圧の予測を行った.また,予測した水蒸気圧によるフリップチップ内部の応力拡大係数の評価を行い,異方性導電樹脂とフリップチップの構成材料間の接合強度の評価結果と比較・検討して,フリップチップ内部の異方性導電樹脂接合部でのはく離の発生を予測した.また,実際に模擬フリップチップの吸湿リフロー試験を行い,はく離予測結果の検証を行った.
鉛直打継目を有するPPC部材の力学的性状に及ぼすPCグラウトの品質評価

鉛直打継目を有するパーシャルプレストレストコンクリート(PPC)構造の曲げ性状およびせん断性状を実験的に検討するため、幅が30cm、高さが60cmの矩形断面で、長さが360cmの中型PPCはりを合計45体作製して、曲げ強度試験を行った。試験の要因は、鉛直打継目の施工のレベルを2水準、コンクリートの強度を35と70N/mm^2、導入するプレストレス量を呼び名が13mmのPC鋼棒耐力の60%と80%、PCグラウトの品質を目標強度が20,40,60N/mm^2、そして鉄筋の多段配置方法とPC鋼材の位置をそれぞれ変化させた。なお、鉛直打継目の位置は、曲げモーメント一定区間とせん断スパンの中央位置および中央位置を支点の中央の3箇所とした。曲げ強度試験の結果は、採り上げた要因の影響を大きく受けた。特に、曲げひび割れ発生応力度と曲げひび割れ幅は、鉛直打継目位置に集中し、それぞれの値は導入プレストレス量とともに打継目の施工のレベルによる影響を著しく受けた。また導入プレストレス量にもよるが、PCグラウトの強度が小さいほど、鉛直打継目における曲げひび割れ幅が大きくなった。せん断スパン内の鉛直打継目には最初に曲げひび割れが発生しやすくなり、打継目間の分担せん断力が小さくなって相互にずれが生じやすくなった。この現象は、導入プレストレス量が少なく、打継目の施工レベルが悪い場合に、特に著しくなり、このようなずれを起点に斜めひび割れが発生しやすくなって、斜めひび割れの発達が著しくなった。そして、曲げひび割れにはファイバーモデルによる方法により、せん断ひび割れ幅には圧縮場理論を用いたFEMにより、それぞれ解析的に明らかにし、せん断ひび割れ幅についての新たな設計式を提案した。鉛直打継目を有するパーシャルプレストレストコンクリート(PPC)構造において、鉛直打継目がある場合の曲げ性状およびせん断性状を実験的に検討するため、幅が30cm、高さが60cmの矩形断面で、長さが360cmの中型PPCはりを合計25体作製した。そして、スパン長が300cmの2点集中載荷方法により曲げ強度試験を行った。試験の要因は、鉛直打継目の施工のレベルを2水準、コンクリートの強度を35と70N/mm^2、導入するプレストレス量を呼び名13mmPC鋼棒耐力の60%と80%の2水準、PCグラウトの品質を目標強度が20,40,60N/mm^2の3水準に変化させてPC鋼材の付着性状と関連させて検討した。なお、鉛直打継目の位置は、曲げモーメント一定区間、せん断スパンの中央位置とその支点側の中央位置の3箇所とした。特に、曲げひび割れ発生応力度と曲げひび割れ幅は、鉛直打継目位置に集中し、それぞれの値は導入プレストレス量とともに打継目の施工のレベルによる影響が著しかった。また曲げひび割れ幅は、PCグラウトの品質の影響も大きく受けることが確かめられた。導入プレストレス量にもよるが、PCグラウトの強度が小さいほど、鉛直打継目における曲げひび割れ幅が大きくなった。せん断スパン内に鉛直打継目があると、その位置は最初に曲げひび割れが発生しやすくなり、打継目間の分担せん断力が小さくなって相互にずれが生じやすくなった。この現象は、導入プレストレス量が少なく、打継目の施工レベルが悪い場合に、特に著しかった。そして、このようなずれを起点に斜めひび割れが発生しやすくなり、斜めひび割れの発達が著しくなった。

鉛直打継目を有するパーシャルプレストレストコンクリート(PPC)構造の曲げ性状およびせん断性状を実験的に検討するため、幅が30cm、高さが60cmの矩形断面で、長さが360cmの中型PPCはりを合計20体作製して、曲げ強度試験を行った。試験の要因は、鉛直打継目の施工のレベルを2水準、コンクリートの強度を35と70N/mm^2、導入するプレストレス量を呼び名13mmPC鋼棒耐力の60%と80%、PCグラウトの品質を目標強度が20,40,60N/mm^2、そして鉄筋の多段配置方法とPC鋼材の位置をそれぞれ変化させた。なお、鉛直打継目の位置は、曲げモーメント一定区間とせん断スパンの中央位置の2箇所とした。曲げ強度試験の結果は、採り上げた要因の影響を大きく受けた。特に、曲げひび割れ発生応力度と曲げひび割れ幅は、鉛直打継目位置に集中し、それぞれの値は導入プレストレス量とともに打継目の施工のレベルによる影響を著しく受けた。また導入プレストレス量にもよるが、PCグラウトの強度が小さいほど、鉛直打継目における曲げひび割れ幅が大きくなった。せん断スパン内の鉛直打継目には最初に曲げひび割れが発生しやすくなり、打継目間の分担せん断力が小さくなって相互にずれが生じやすくなった。この現象は、導入プレストレス量が少なく、打継目の施工レベルが悪い場合に、特に著しくなり、このようなずれを起点に斜めひび割れが発生しやすくなって、斜めひび割れの発達が著しくなった。そして、曲げひび割れにはファイバーモデルによる方法により、せん断ひび割れ幅には圧縮場理論を用いたFEMにより、それぞれ解析的に明らかにし、新たな設計式を提案した。
腎移植者の自己決定のプロセスと自己決定を支える看護援助

腎移植者の自己決定のプロセスとその自己決定を支える看護援助について研究した。援助は看護面接とし、面接はカール・ロジャーズが提唱したPerson-centeredapproachに基づくカウンセリング面接を選択した。最初に腎移植者の自己決定を支える看護面接者の態度について文献でまとめた。その態度で重要なことは腎移植者が自己を見る援助をするため、腎移植者が腎移植の手術を受けることに対して、受けたことに対してのどのような内面的体験をしているかを聴くことが必要なことが解った。看護面接者の態度で腎移植を受けた3名の看護面接を実施した。その結果、3事例の腎移植に対する自己決定は生体腎と死体腎、腎移植希望を臓器移植ネットワークに登録する時の移植に対する認識、透析導入時や透析中の体験、ドナーの思い、生育史等によって内容が異なっていた。次に3名に実施した面接から腎移植の自己決定のプロセスと自己決定を支える接助として要素を抽出し、看護面接の視点とした。それ等を【移植前の看護上の確認】【移植者への援助としての看護面接の視点】【移植後の看護の視点】に分類し、構造化した。次にそれぞれの視点で腎移植患者の自己決定を支える看護面接を具体的にどのように行なうかについて明らかにした。腎移植者の自己決定のプロセスとその自己決定を支えるための看護援助を看護面接とし、看護面接技術および態度を文献や移植後の患者に面接し検討した。第1に、腎移植者が自己決定をしていくための看護面接は腎移植者が自己を明確にし、移植を受ける判断をし、決定していく存在は自分自身であることに気づく方向の面接が必要である。そのため看護面接は腎移植者が自己をみつめることを援助する方向で行なう。第2に、看護面接は腎移植者の着護上のニーズを明らかにしてニーズを満たす方向で関わる。そこで看護面接はカール.ロジャーズが提唱したPerson-centered approachのカウンセリング面接を選択した。面接の技術としては腎移植者の体験過程を傾聴し、態度としては面接者が自己一致し、腎移植者に理解的に関わり、受容的な態度で接することとした。この看護面接をより明確にするため平成10年7月に生体腎移植の手術を受けたA氏に面接を実施した。A氏は透析導入や透析で身体的、精神的に苦痛を感じることが少なかったが、5年前宝くじを買うような気持で死体腎移植を希望した。5年待機したが臓器提供がなく、生体腎は母親しか適合せず母親がドナーの制限年令70才に達したためA氏は母親から移植を受けた。自己決定の比率は母親が70%、A氏は30%であると語った。この話しの中でA氏は母親を「あの人」と表現した。しかし腎移植手術後は肺炎とアキレス腱断れつのため入院し「移植を受ける前の方が良かった、透析の頃とは雲泥の差、病人になりました。」と否定的感情を表出した。腎移植者の看護面接は自己決定の明確化と腎移植者とレシピエントとの関係性を受容的な方向に援助する課題が明確になった。腎移植者の自己決定のプロセスとその自己決定を支えるための要因を看護面接をして検討した。面接対象者は1998年7月に生体腎移植を受けたA氏、1998年1月生体腎移植を受けたB氏1995年死体腎移植を受けたC氏である。A氏は移植後感染症のため面接後の1ヵ月後1999年3月死亡、B氏、C氏は医学的管理を受けながら社会復帰をし、移植医療に関する社会的活動にも参加している。25歳のB氏が腎移植を受ける自己決定のプロセスとその自己決定を支えた要因について述べる。B氏は腎臓が萎縮し1年間治療したが腎不全をきたした。両親や親戚がドナーになることを申し出て、透析療法も移植の身体的な準備として受けた。本人と家族は身体的により健康体になるように生活を管理し、腎移植に関する情報をPositiveに考え、移植後の心理についても学習し、安定した心理で移植に立ち向かえるように準備した。社会的には移植施設の決定、移植後の生活場所の確保、段階的な社会復帰について本人と家族は話し合い準備をしていた。

B氏の腎移植を受ける自己決定のプロセスにかかわった要因はB氏の移植を受ける意欲と自分が欲しい情報を医師から得ていたこと、家族のドナーになろうとする意思、家族とB氏の身体的、心理的、社会的準備をあげることができる。更に、B氏の腎移植を受ける自己決定を支え、移植後の生活を自律的に過ごしている要因にB氏の自己の気づきによる人格の変容、つまり人間的な成長体験があったことが看護面接で明らかになった。C氏にもこの自己の気づきと成長体験があったことから、移植前の人間的な成長を援助する看護面接を移植を受ける前に看護として実施する必要があることが明らかになった。
超高真空電子顕微鏡を用いた電子線誘起蒸着法によるナノドットの作製と評価

本研究は、超高真空環境下で原料ガス圧を自在に変化させ、集束電子線照射により金属ナノドットの作製を実現するとともに、種々の原料ガスを用いることで各種元素のナノドットを作製し、その構造を解析しまた特性を評価することを目的としている。平成17年度は、昨年度得られた蒸着の最適条件を用い、純度の高いナノドット及びナノロッドの作製とその評価を行った。原料ガスとしては、ナノドットに含まれる金属量が最も多い、W(CO)_6、Mo(CO)_6、Fe(CO)_5等のカルボニル系のガスを用いた。蒸着条件はガス圧2x10^<-6>Pa、ビームサイズ2nm、電流密度1-5x10^4A/cm^2である。電子誘起蒸着法が克服すべき最大の課題は、作製物に含まれるカーボンの除去である。カーボンは、背景真空に存在するハイドロカーボンや、試料自身の汚染、原料の有機金属ガス自体に含まれる。これを最大限少なくするため、超高真空環境の利用、試料の加熱清浄化、高温での蒸着を行った。基板試料はSi(111)を用い、これをTEM試料とした後、加熱清浄化により7x7表面再構成を得た。室温蒸着では極微量のカーボンの残留が見られたが、高温蒸着の場合、ナノ蒸着物からカーボンは検出されなかった。このことから、原料有機金属ガスに含まれるカーボンも、試料温度を上げ有機ガスの付着確率を下げることで、除去可能であることが分かった。また、この場合原料ガスに含まれる金属は基板と反応することが多く、特にFe(CO)_5の場合はcubicタイプのFeシリサイドが形成された。この時、試料面がジャスト方位のものの場合、蒸着物はシリサイドナノドットとなったが、ジャストからオフセットがある場合、110方向に沿ったナノロッドが形成された。平成16年度は、原料ガスに応じた適切なガス分圧や電子線のビーム径、基板と原料ガスとの反応性などの要素について系統的な実験を行った。原料ガスとしてはW(CO)_6、Mo(CO)_6、Fe(CO)_5のカルボニル系ガス、(CH_3)_2Au(C_5H_7O_2)等のメチル系ガス、AuCl_3、NaAuCl_4、SiCl_3の塩素系ガスを用いた。カルボニル系のガスではガス分圧が1x10^<-6>Pa以下で、メチル系のガスでは5x10^<-7>Pa以下では蒸着が起こらず、塩素系のガスでは2x10^<-6>Pa以上で蒸着と同時に基板のエッチングが見られた。電子線のビーム径及びビーム電流とナノドットのサイズの関連に関しては、ビーム径が同じ場合、ビーム電流が低い場合の方が蒸着物のサイズは小さかった。例えばWの場合、2x10^<-6>Paの条件でビームサイズ2nmの時、5x10^4A/cm^2ではナノドット径は4nm、5x10^3A/cm^2では2nmであった。これは、原料ガスの分離反応に必要な電子密度を満たすビームプロファイル閾値の差により生じていると思われる。また、ナノドットはいずれの原料ガスから作製した場合も蒸着直後はアモルファス状であったが、基板加熱によりWやMoのようにCと反応する元素ではカーバイドの形成が見られ、AuやFeの場合には純金属の結晶が形成された。また、カルボニル系のガスとメチル系のガスでは、作製したナノドットに含まれるカーボンの量に大きな違いが見られ、純度の点ではカルボニル系が勝っていた。