hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間-熱環境系快適性数値シミュレータの開発

1.数値体温調節モデルの開発暑熱環境にて体温調節に及ぼす影響の大きいAVA血管を組み込んだモデルの開発および体躯や年齢による体温調節機能の変化を考慮できる体躯可変型モデルの開発を行い、非定常温熱環境下における被験者実験結果との比較を行った。平均皮膚温と胸部ぬれ率を比較した結果、実測値と同様の傾向を再現することが可能であった。また、着衣層における水分移動に伴う熱収支のモデル化を組み込んだ新たな人体熱モデルREALを開発した。また被験者実験を行い、測定結果と計算予測値の比較により、人体熱モデルの予測精度を確認した。2.日射環境下におけるサーマルマネキン・被験者実験および数値体温調節モデルによるシミュレーション実測結果を対流放射連成数値流体シミュレーションにて再現することによりサーマルマネキンの熱収支及び数値体温調節モデルを解析するという手法を提案し、熱特性が既知の実験用アトリウムにて日射環境下実験および被験者実験を行った。その結果、拡張体温調節65MNモデルにて被験者の皮膚温分布の傾向を捉えられることが確認された。皮膚温の予測結果と測定結果では全身で1°Cほどの差があり、四肢の皮膚温の予測精度が躯幹部よりも劣る傾向が見られた。3.放射環境測定・評価手法の開発非定常・不均一な温熱環境測定に必要な測定機器の仕様を提案し、特に、従来の測定器では十分な性能の得られなかった全波長放射計を備えた移動計測カートを開発した。また、立位・椅座位姿勢を対象とし,空間の大きさ,人体位置に応じた全身の重み係数を数値計算により算出し,既往の重み係数と比較した。4.皮膚温度刺激が血液循環系に及ぼす生理学的効果皮膚温の局所的変化がさまざまな自律神経反応を引起すことが知られているが、眼窩部皮膚の温度刺激の効果およびメカニズムを確認するための被験者実験を行った。眼窩部皮膚加温は、冷却に比べ心拍数減少効果が持続的であることが分かった。また、加温、冷却が相反する鼓膜温の変化をもたらすことがわかった。1.数値解析手法の開発3次元人体形状の表面を微小要素に分割して人体の有効放射面積や形態係数を数値的に算出する技術を開発し、写真撮影法による従来の実測結果と比較検証を行った。工学的に十分な精度を持って予測が可能であることが確認された。また、人体65部位分割体温調節数値計算モデルの試作を行い、不均一温熱環境下の従来の被験者実験結果と概ね一致する結果が得られるようになった。これらの新技術を従来のCFDと連成させた。2.人体の生理学的・感覚的応答の把握1)日射の波長特性が温熱感に与える影響に関し、放射刺激に対する感覚量の部位差(手背、前腕、大腿、首筋)を定量的に把握するため、のべ100人を用いた被験者実験を行った。照射波長域別では、中赤外域>可視域>全波長域>近赤外域の順に皮膚温の上昇が大きくなる傾向が見られた。いずれの部位についても、女性は男性より放射刺激に対して敏感な反応を示した。2)緩衝空間の温熱環境及び滞在時間が歩行移動後の滞在空間における熱的快適性に与える影響を把握するため、夏季、冬季に分けてのべ204人を用いた被験者実験を行った。非定常温熱環境を評価するにあたって、自身温冷感と環境温冷感と言う概念を提案した。

急激な環境変化時に両者に大きな差異が見られ、環境温冷感の変動は快適感と相関が見られた。3.環境計測手法の開発移動計測カートの有効性及び問題点を検討した。非定常・不均一な温熱環境測定に必要な測定機器の仕様を提案し、空気温度、放射温度、相対湿度、気流速度の4項目を高さ4点にて同時に計測できる温熱環境測定システムを試作した。特に、従来の測定器では十分な性能の得られなかった全波長放射計を新たに考案した。1.日射環境下におけるサーマルマネキン周りの対流熱伝達率に関する実験室内における人体周りの対流熱伝達率に関しては数々の研究結果があるが、日射が直接人体に当たる環境での研究はあまり行われてこなかった。実測結果を対流放射連成数値流体シミュレーションにて再現することによりサーマルマネキンの熱収支を解析するという手法を提案し、熱特性が既知の実験用アトリウムにて日射環境下実験を行った。本手法の有効性を実証すると共に、サーマルマネキン周りの対流熱伝達率は日射の影響をほとんど受けないことを確認した。2.人体の生理学的・感覚的応答の把握日射を照射された人体には温覚と共に痛覚を生じることが昨年度までの実験でわかった。本年度は三叉神経の刺激応答特性を利用し、人工太陽灯を照射した際に生じる感覚メカニズムを解明するための被験者実験を行った。3.移動計測カートの開発および実測調査人体近傍高さ4点での空気温度、気流速度、相対湿度を同時に計測できる温熱環境測定装置と共に、測定波長域が0.3-40μmの全波長放射計を日本カノマックス(株)と共同開発し、日射計と組み合わせて詳細な温熱環境評価を可能とした。これら計測機器を搭載した移動計測カートを開発し、これを使用して都内4箇所にて夏秋冬にわたる熱的快適性実測調査を行った。半屋外空間における実際の滞在者を対象として熱的快適性に関するアンケート調査を行い、同時に回答者周辺の温熱環境をカートにて記録した。調査は48日間に及び、延べ1700人を超える回答数が得られた。測定された温熱環境と温冷感申告値との対応を現在解析中である。4.数値体温調節モデルの開発本年度は、暑熱環境にて体温調節に及ぼす影響の大きいAVA血管を組み込んだモデルの開発および体躯や年齢による体温調節機能の変化を考慮できる体躯可変型モデルの開発を行った。既往の被験者実験結果をもとに検証し、その有効性を確認した。以上の成果は、日本建築学会、空気調和・衛生工学会、および国際学会にて発表の予定である。1)日射環境下における人体体温調節モデルの妥当性の検討日射環境下において種々の環境条件(日射遮蔽の有無,人体周辺気流速度の文化)におけるサーマルマネキン及び被験者に関する物理量及び生理量を測定した。このうち皮膚温に関する測定結果と人体体温調節モデルにより予測された皮膚温との対応を検討し,人体体温調節モデルの妥当性限界などを検討する予定である。2)人体に対する放射熱授受を表現する全身,部位別の重み係数の評価立位・椅座位姿勢を対象とし,空間の大きさ,人体位置に応じた全身の重み係数を数値計算により算出し,既往の重み係数(中村,Olesenら)と比較した。さらに本計算手法を拡張し,人体部位別の重み係数の算出を試み,最終的に16部位に分割された各部位における重み係数を算出する予定である。
デスアシルグレリンの新規生理作用の探索ならびに受容体の同定

以前我々は、デスアシルグレリンが中枢において、視床下部体温中枢に作用し、副交感神経を介して、体温を低下させることを報告した。また末梢デスアシルグレリンが、血液脳関門を通過して直接中枢に作用していることも示唆した。今回、デスアシルグレリンによる体温低下作用の作用機序についてさらに検討する上で、まずグレリン受容体GHS-Rlaの関与についてアンタゴニストを用いて検討した。その結果、GHS-Rlaアンタゴニスト[D-Lys3]-GHRP-6前投与はグレリンの体温への作用を阻止したが、デスアシルグレリンの作用は阻止しなかった。さらに、血管に対するデスアシルグレリンの直接的な作用について検討するために、微小血管用マグヌス装置を用いて、ラットの尾動脈及び腹部大動脈の血管標本の張力を測定した。その結果、デスアシルグレリンはvitroにおいて、尾動脈及び腹部大動脈を有意に弛緩させた。これらの結果からデスアシルグレリンはGHS-Rlaと異なる、未同定のデスアシルグレリン受容体に結合して、視床下部体温中枢に作用し、副交感神経を介して体温を調節していることが示唆された。さらに、末梢デスアシルグレリンは血液脳関門を通過して中枢に作用するとともに末梢血管へ直接的に作用して体温を調節していることが示唆された。さらに、先に示したデスアシルグレリンの体温低下作用が高温曝露による熱中症に対して有効であるか検討した。まず、高温曝露によるラットの血中デスアシルグレリン濃度の変化について検討した結果、血中デスアシルグレリン濃度の有意な上昇が認められた。次に、高温条件下における直腸プローブを用いた体温測定と血液生化学的アッセイの結果、高温曝露による高体温、肝臓や腎臓の障害、高カリウム血症といった熱中症に特徴的な反応がデスアシルグレリン投与によって有意に抑制されることが明らかとなった。これらの結果から、デスアシルグレリンは熱中症患者に対する治療として有効である可能性が示唆された。以前我々は、デスアシルグレリン(DAG)の中枢投与が背中の体表温度を低下、尾部の体表温度を上昇させることを報告した。今回、その作用機序を探索するにあたり、まず自律神経系への関与について検討するため、交感神経、副交感神経遮断薬の前投与下におけるDAGの体温に対する作用について検討した。その結果、DAGの作用は副交感神経遮断薬の前投与でのみ抑制され、交感神経遮断薬では抑制できなかった。さらに、DAGの中枢における作用部位について検討するために、DAG中枢投与後の脳におけるcFos発現部位について免疫染色により検索した結果、視索前野において顕著なcFos発現の誘導が認められた。加えて、DAG中枢投与後に生体内の熱生産において重要な組織である褐色脂肪組織中のβ3アドレナリン受容体と脱共役タンパク質1のmRNA発現量をリアルタイムPCRで検討した結果、共に有意に減少した。視索前野は体温調節のキーとなる部位であり、皮膚と中心体温からの温度情報の受け取り、統合し、そして遠心性シグナルを褐色脂肪組織や尾部血管等の体温調節の効果器へ送っている。これらの結果から、DAGが視索前野に存在する未同定のDAG特異的受容体を活性化することで副交感神経を活性化して背部体表温度低下、尾部体表温度上昇を引き起こし、一方で交感神経を抑制して褐色脂肪組織における熱産生を抑制することで体温調節において重要な役割を果たしている可能性が示唆された。また、DAGの末梢投与による作用ついても検討した結果、同様に背部体表温度を減少させ、尾部体表温度を上昇させた。さらに中枢投与時と同様に、DAGの末梢投与による体温への作用は副交感神経遮断薬の前投与でのみ抑制された。しかしながら、褐色脂肪組織中のmRNA発現量は有意な影響を受けなかった。これらの結果から、DAG特異的受容体が心臓あるいは末梢血管に存在し、それらに直接作用している可能性とDAGが血液脳関門を通過して中枢で働いている可能性が示唆された。

まず、高温曝露によるラットの血中デスアシルグレリン濃度の変化について検討した結果、血中デスアシルグレリン濃度の有意な上昇が認められた。次に、高温条件下における直腸プローブを用いた体温測定と血液生化学的アッセイの結果、高温曝露による高体温、肝臓や腎臓の障害、高カリウム血症といった熱中症に特徴的な反応がデスアシルグレリン投与によって有意に抑制されることが明らかとなった。これらの結果から、デスアシルグレリンは熱中症患者に対する治療として有効である可能性が示唆された。デスアシルグレリン中枢投与による体温、心拍数・血圧への影響を調べ、さらにその作用機序を明らかにするという目的に対して、自律神経系への関与、その作用部位、また末梢デスアシルグレリン投与による作用およびその作用機序の一担を解明することができたことでほぼ計画通り達成できたと考えられる。一方で、現在ラット胎児脊髄から膜フラクションを回収し、可溶化して非還元型ゲル電気泳動で流し、ウェスタンブロットでメンブレンに移して標識デスアシルグレリンで結合バンドの確認を検討しており、来年度中にデスアシルグレリンに特異的な受容体を同定し、その分子構造や組織分布を明らかにするという目標についても達成できると考えている。今後は今回作用部位として同定した視索前野にデスアシルグレリンをマイクロインジェクションし、行動、体温、血圧、心拍数、および酸素消費量等測定し、それぞれの部位での作用を特定する。また、デスアシルグレリンの血管への直接的な作用についても検討する。また、上記の方法で得られた結合タンパクをタンパク質切断酵素で分解し、それらを精製してプロテインシークエンサーおよび質量分析機で分析する。また、一部をX線解析装置あるいは核磁気共鳴(NMR)装置にかけ、その立体構造から受容体の構造を呈しているか否かを確認する。あるいはデスアシルグレリンと精製タンパク質の相互作用を表面プラズマ共鳴装置で解析する。
プレシジョン医療実践のための呼吸器内視鏡診断・治療システムの開発

1)次世代画像解析システムの開発に関しては、超音波気管支鏡ガイド下針生検施行時の超音波気管支鏡画像について、周波数特徴量のうちinterceptを検査中にリアルタイム表示できる臨床試験機を用いて、EBUS施行中にリンパ節にROIを設定し得られたintercept (dB)の値を前向きに記録し(UMIN000026934)、その後対象症例の経過観察期間を終了した。前向き臨床試験の結果、超音波気管支鏡画像のリアルタイム周波数特徴量解析により約90%のリンパ節において転移陰性リンパ節の予測が可能であった。2)走査分子計数法(SSMC)を用いた腫瘍細胞検出技術の開発においては、針生検検体および針生検後の針洗浄液のような極微量な検体を用いても、特定のマイクロRNAについてSSMCによる高感度検出が可能であり、本法を用いた肺がんリンパ節転移高感度検出の可能性が示唆された。3)免疫療法にも対応できる抗癌剤感受性試験の開発では、3次元コラーゲンゲル(プライマスター)の国内での入手が困難となった。このため、リンパ節中のリンパ球分画を直接分析する手法に切り替え、マスサイトメトリー(CyTOF)を用いたリンパ球解析に研究方法を変更し検討を行った。その結果、腫瘍近傍のドレナージリンパ節において、遠隔リンパ節とは異なる特徴的なリンパ球分画を認めた。4)遺伝子発現解析・クリニカルシークエンスでは、1腺癌予後不良組織亜型である微小乳頭型腺癌を対象とする網羅的DNAメチル化解析および次世代シークエンサーを用いたクリニカルシークエンス解析を行った。2扁平上皮癌については、間質性肺炎/肺線維症合併肺癌に対して、網羅的DNAメチル化解析および次世代シークエンサーを用いたクリニカルシークエンス解析を行った。予想に反してこれらの肺癌ではメチル化の頻度は低いことが判明し、遺伝子変異の影響について解析を進めている。1)EBUSを施行した肺癌もしくは肺癌を疑う97例、197リンパ節に対して周波数特徴量を記録し、病理および臨床経過と比較した結果、周波数特徴量解析によるリンパ節転移診断予測の感度は85.1%、特異度76.7%、陽性適中率67.9%、陰性適中率89.9%、正診率は79.7%であった。2)5種類のマイクロRNA (miR-200a、miR-200b、miR-200c、let-7e、miR-141)について1検体中のmiRNAがSSMCで測定可能な濃度であるか、2検体由来のmiRNAに残存する自家蛍光強度の影響、3SSMCとリアルタイムPCRによる計測結果の差異、について検証を行い、1検体中のmiRNA量はCore検体だけでなく針洗浄液においてもSSMCで検出可能な十分量が得られていた(6.0x10^4コピー/μL以上)。2自家蛍光強度は1.5x10^4コピー/μL程度あったが、全処理によりさらに軽減できるものと思われた。3miR-200bおよびmiR-200cについてSSMCとリアルタイムPCRでの計測に相関を認めた。3)1これまで得られた細胞障害性抗癌剤感受性試験については、培養前細胞と1次培養後の腫瘍細胞についてDNAを抽出し、次世代シークエンサーを用いたパネル検査による腫瘍細胞の相同性を確認する準備を進めている。2免疫療法に対する検討では、CyTOFを用いたリンパ球解析を行った結果、腫瘍近傍のリンパ節では、特定の抗原を発現するTリンパ球が有意に増加いることを確認した。4)微小乳頭型腺癌について行った網羅的DNAメチル化解析では微小乳頭亜型がクラスタリングされ、特徴的なメチル化が生じていることが確認された。また次世代シークエンサーによる遺伝子発現解析では特徴的な遺伝子を同定し、現在タンパク発現を免疫染色で確認し、微小乳頭亜型のマーカーになりうるかの検討を行っている。1)ちば再生研コンソーシアムのもとで行っていた、千葉県内多施設での再生研データベースについては症例集積を終了し、解析を行い発表の予定である。また生検検体バンクについては、引き続き検体の保存・管理を行っていく。2)周波数特徴量解析によるリンパ節転移予測技術は今後、より低侵襲かつ効率的な検査を行う上で貢献できるものと考えている。臨床での実用化に向け、周波数特徴量に変化が生じるメカニズムの病理学的解析および周波数特徴量と予後との関連について、検討を進める予定である。3)SSMCを実用化するため、結果が出るまでの検査時間の短縮および生体材料に特有のノイズの影響について解析を進めていく。具体的には、検査工程を短縮化して精製miRNAとすることなく、特定のmiRNAが高感度検出できるかについて解析を進める。またノイズの対策としては、現在使用しているアビジン・ビオチンシステムの最適化に関する検討を進める予定である。4)CyTOFでの解析について、免疫チェックポイント阻害薬の効果に影響を与える可能性のあるリンパ球に注目した新たな抗体パネルセットを免疫細胞医学教室と共同で作成した。このパネルセットを用いて、超音波気管支鏡ガイド下針生検で腫瘍ドレナージリンパ節の検体を採取し、臨床検体での解析を進めていく予定である。5)引き続き、予後不良組織亜型についての腫瘍学的特徴を明らかにするため、これまで行ってきた網羅的解析で得られた結果について、検証研究を進めていく予定である。

これと並行して、抗癌剤感受性予測研究と合わせ、現時点での免疫チェックポイント阻害薬のバイオマーカーであるPD-L1発現と腫瘍遺伝子変異量(Tumor Mutation Burden)の両方を生検検体で解析し、臨床効果との比較検討を行う予定である。(1)次世代画像解析システムを用いたEBUS-TBNAに関しては、前向き臨床試験「気管支超音波内視鏡周波数解析による胸腔内腫瘍診断補助システムの構築」(UMIN000026934)を開始し、診断精度の検討周波数特徴量をリアルタイム表示できる超音波観測装置(EU-Y0005)を使用し、EBUS-TBNAを112症例に対して施行した。(2)生検および再生検バンキングの維持拡大に関しては、千葉大学大学院生命倫理審査承認に基づき、生検検体保存を継続している。また再生検に関しては、千葉大学においては前述の検体保存を継続するとともに、千葉大学以外の施設に関して再生検の臨床情報を前向きに集積することを目的とした、「ちば再生検コンソーシアム」を立ち上げた。(3)mRNAおよびmiRNA発現解析による腫瘍細胞検出システムの開発に関しては、走査分子計数法によって、リンパ節転移に特徴的なmiRNAの測定が可能であるかについて、臨床検体を用いた基礎的な検討を行った。miRNA抽出後にリアルタイムPCRと走査分子計数法によるmiRNA発現を比較検討した結果、残存する自家蛍光物質の自家蛍光強度は低く、遺伝子発現解析結果は両者に相関関係を認め、走査分子計数法による解析は可能であると判断した。(4)生検検体による抗癌剤感受性試験の改良に関しては、肺癌治療における免疫チェックポイント阻害薬の重要性が増している反面、有用なバイオマーカーが存在しないことから、コラーゲンゲルによる3次元培養を応用した感受性試験開発について基礎的検討を行った。(5)治療法選択のための遺伝子発現解析およびクリニカルシークエンスの開発に関しては、微小乳頭型肺腺癌について、次世代シークエンサーを用いた網羅的遺伝子発現解析を行い、微小乳頭型肺腺癌に特徴的な遺伝子発現を見出した。また、メチル化解析遺伝子チップによるメチル化解析も行った。(1)に関しては、現在症例集積を終了し、診断成績に関して病理診断および臨床診断の経過観察期間となっている。(3)に関しては、EBUS-TBNAでのCore検体および穿刺針洗浄液からmiRNAを抽出し、リアルタイムPCRおよび走査分子計数法の両者でmiRNA発現解析を行った。その結果、miR-200bおよびmiR-200cに関して両測定法間には相関関係があり、また転移陽性リンパ節で高発現を認めた。ただしlet-7に関しては走査分子計数法による測定において発現が高く見積もられる傾向にあり、相関関係を認めなかった。これは、走査分子計数法ではlet-7 familyを非特異的に検出していることが考えられた。なお、core検体と穿刺針洗浄液では、miR-200発現解析に影響はなく、診断等に影響を与える可能性がない穿刺針の洗浄液においても十分に解析が可能である事が示された。(4)に関しては、A549と末梢血単核球(PBMC/ CD56+細胞/ CD8+細胞)との共培養を行う実験系を確立した。PBMCの量と比例してIL-6が多く産生されていることが確認された。(5)に関しては、網羅的遺伝子発現解析の結果、微小乳頭型肺腺癌に特徴的な遺伝子発現を同定し、リアルタイムPCRにおいても結果が追認された。
円柱配置パターンの対称性に誘起される新しい多安定メモリ性液晶配向準位

液晶セル中に埋め込んだ円柱の2次元空間配置パターンの対称性と、液晶配向秩序との競合による、多安定の配向制御原理を考案し、その試作と原理の実証を行った。ぬれ界面2次元ガラス転移と界面配向制御法の研究から、一様配向状態を自在に解凍・凍結する新しい原理を見出した。この知見を応用し、円柱配置パターンの対称性を設計して、多安定メモリ性液晶配向制御を試みた。さらにスメクティックC相へ方法を拡張し、C-ダイレクターの高分子ナノシートアンカリングと電場応答について新しい制御法を提唱した。さまざまな対称性を持つ柱の配置パターンをUVレーザー掃引装置により、液晶セル中に作り込むことに成功した。本年度は、ラージスケールの規則パターンで、局所的な配向メモリ性を持つ配向ポテンシャルの実現を試みた。4角格子、3角格子(6角格子)、非対称菱形柱配置パターンを作成し、柱に囲まれた領域の液晶に配向パターンが局在化する状態を実現した。局在化した配向のメモリ性は、柱間の距離、I-N転移温度からの冷却度に依存する配向弾性定数などに依存して変化することも分かった。現在、強力なレーザー光による配向回転を用いて、配向を回転させることを試みている。ビーム径に依存した回転力が重要であり、しきい値や回転ダイナミクスを測定することで、配向ポテンシャルの具体的な形を測定できると考えている。今後は、パターンサイズを減少させたり、今年度の試行から得た柱壁面での配向力の調節法を用いたりして、柱配置の中に配向が局在化する状態から、非局在化する状態転移を研究する。非局在化した状態でも、柱パターンの配向ポテンシャルが有効に作用することが確認できれば、多安定性を持つ一様配向状態が出現したことになる。この一様配向状態で柱配置を替えたセルを作成し、外部磁場を用いて配向ポテンシャルを実測することで、柱配置のパターンと配向ポテンシャルとの関係を明らかにする。最終的には、任意の方向に安定化された、ランダム安定化配向状態を実現する。高分子モノマーの入ったセル内の任意の点にUV光を照射することで、液晶セル中に高分子の柱を規則的に配置したパターンを作り込むことに成功した。その後、強い圧力のエアによって残存した高分子モノマー溶液を取り除き、代わりに液晶試料を封入することができることを見出した。ラージスケール(10μm)の規則パターンで、局所的な配向メモリ性を持つ配向ポテンシャルの実現を試みた結果。4角格子では90度対称な2方向、3角格子(6角格子)では60度対称な3方向に安定な配向方向があることを確認した。一方で、柱の規則性の微妙なずれがポテンシャルの等価性を破ってしまうこともわかった。また、局在化した配向のメモリ性は、I-N転移温度からの冷却度に依存する配向弾性定数などに依存して変化することも分かった。強力なレーザー光による配向回転を用いて、配向を回転させることを試みたところ、該当する領域の周囲の領域における配向パターンが、配向の回転に影響を与えることがわかり、その配向回転方法に工夫が必要であることを認識できた。パターンサイズを数μm以下に減少させることはなかなか難しいが、柱表面の配向アンカリングカを調整することで、柱配置の中に配向が局在化する状態から、非局在化する状態転移を得ることができることを思いついており、今後のさらなる改良の可能性を見出すことができた。
クルックシャンク研究-挿絵から見る英国ヴィクトリア朝の民衆社会

A:「クルックシャンクにおけるホガース模倣」ポールソンの先行研究に異説を唱え、クルックシャンクはホガースに始まる英国の諷刺喜劇の図像的伝統に終焉をもたらした挿絵画家ではなく、ホガース的なエンブレム図像の正統な継承者の1人であるということを論証した。B:「クルックシャンクの連作版画『酒瓶』(The Bottle,1847)の社会文化史的解明」禁酒主義の思想を体現する『酒瓶』で用いられたのは「蝋刻電鋳版画」(glyphography)という版画媒体だった。精密さという点で銅版画よりも劣るこの方式をクルックシャンクが敢えて採用した理由は、安価な版画を直接労働者階級に届けるためである。労働者階級における飲酒の悪弊を根絶しようとした絶対禁酒主義者(teetotalist)としてのクルックシャンクの目論見がこの版画媒体を選択させたのである。R.ポールソンは、画家と作家の共同作業の中から生まれる挿絵は、単なる挿絵ではなくemblemになると述べた。「エンブレム」とは、本文を忠実になぞるような、補足説明的な挿絵とは根本的に異なり、本文のいわば「解釈・批評"commemtary"」となるもので、本文が解かれるべき謎を持っているのと同様に、絵もまた解かれるべき謎を秘めている。このような時、挿絵は、本文の意味を単に受け止める存在(シニフィエ)であることを止め、挿絵もまた積極的に「意味」を発信するテクスト(シニフィアン)となる。ポールソンによれば、クルックシャンクの挿絵は、ホガースとは根本的に異なり、それ自体が意味を訴求するエンブレムの伝統の終わりを示しており、クルックシャンクは、結局、本文を忠実になぞる、いわば二流の挿絵画家である。平成20年度は、このポールソンのクルックシャンク研究の示唆を受け、それへの反論を試みた。クルックシャンクもまた彼に先行する英雄的版画家のホガースと同様に、自己の挿絵の中に、一種の「謎かけ」を仕掛け、テキストにはなかった意味を独自に作り出すことに成功している。その具体的な方策は、周到で、念入りな「ホガース模倣」である。たとえば、クルックシャンクは、ディヶンズの『オリヴァー・トウィスト』に付された-連の挿絵において、すぐれた構図感覚を用いることで、ホガースの有名ないくつかの版画を滑り込ませ、だぶらせる。しかも、自らの挿絵が内包するホガース的要素は、すぐにはわからないようにできているという点で「謎」を秘めたエンブレムでもある。クルックシャンクによる『オリヴァー』の挿絵は、本文の意味を単に受け止めるシニフィエではなく、積極的に「意味」を発信し、謎かけを楽しむシニフィアン的なテクストなのである。平成21年度の研究の主たる目的は、クルックシャンク(George Cruikshank)の挿絵におけるホガース(William Hogarth)模倣を図像学的に解明することであった。クルックシャンクは、その作品において、ホガース模倣を明示的に呈示する場合もある。だが、本研究が特に注目したのは、従来の先行研究において比較的見落とされてきた、明示的ではないホガース模倣の所在を明らかにすることである。具体的には、『オリヴァー・トゥイスト』(1837-39年)の幾つかの挿絵を取り上げることにより、そこに、ホガース模倣が、実は「隠蔽」されているということを解明した。そこに見られるクルックシャンクの「たくらみ」に満ちたホガース模倣は、彼が、ホガースに始まる英国版画と戯画の伝統の正統な継承者であるということを示すとともに、クルックシャンクの挿絵もまたホガース流の「エンブレム」(emblem)に他ならないということを示している。エンブレムとは、挿絵が、その対象としている本文の意味とは独立した別の意味を発信するような図像を指している。言い換えると「解かれるべき謎」を内部に隠蔽した版画や挿絵などの図像である。ホガース研究の泰斗であるポールソン(Ronald Paulson)は、かつて、クルックシャンクにおいて、ホガースに始まるエンブレムの伝統が終焉すると述べたが、『オリヴァー』に付された用意周到に仕組まれた挿絵の存在は、ポールソンの指摘が必ずしも正しくないということを示している。クルックシャンクはホガース模倣を内部に埋め込むことによりホガース賛辞を忍び込ませていたのだ。文化史的に見ると、クルックシャンクもホガースと同様に、「公開絞首刑」に呪縛され、魅了されていたことがわかる。

平成22年度の主要テーマであるクルックシャンクの連作版画『酒瓶』(The Bottle,1847)を再検討した結果、明らかになったことを以下の3項目にまとめて記述する。(1)版画を通して「アルコールの恐怖」を語ることは、ホガースに始まり、ローランドソンを経て、禁酒主義者のクルックシャンクに受け継がれた伝統である。飲酒が、暴力、犯罪、狂気、破滅を引き起こす根源の契機となることを描いた『酒瓶』は、ホガースの『ジン横丁』を下敷きとしており、クルックシャンクの図像学の祖形にホガースがいることが再確認できる。(2)禁酒主義の思想を体現する『酒瓶』で用いられたのは「蝋刻電鋳版画」(glyphography)という版画媒体だった。精密さという点で銅版画よりも劣るこの方式をクルックシャンクが敢えて採用した理由は、安価な版画を直接労働者階級に届けるためだった。労働者階級における飲酒の悪弊を根絶しようとした絶対禁酒主義者(teetotalist)としてのクルックシャンクの目論見がこの版画媒体を選択させたのである。(3)中期ヴィクトリア朝の文化は、物質に取り憑かれた文明といわれる。それは「もの」によって「もの」の所有者の「経済状態」「階級」「価値観」「精神状態」などを語らせる物質象徴主義の文化に他ならない。屋内外の「もの」に注意深い眼差しを向ける『酒瓶』を見ると、クルックシャンクもまたヴィクトリア朝の物質象徴主義の申し子であったことが明らかになる。
トロイダル磁場を含む逆転磁場配位プラズマ生成の研究

逆磁場シ-タピンチ法とZ放電を組み合わせた方法によりトロイダル磁場を含む逆転配位プラズマの生成が試みられた。このZ放電は、平衡配位時では電流の作る磁気圧により逆磁場配位プラズマの破壊を起こす回転不安定性の成長を抑制効果があることが明らかにされた。これらの効果は、Z電流の増加と共により顕著になった。しかし、電流の増加にともないキンクモ-ドの不安定性が成長した。この不安定性の成長は、印加電流を高周波の交番電流にすることによって抑制されることが明らかになった。今後は回転不安定性の回転角速度より大きい領域での実験が必要であると考えられる。配位形成時にはバイアス磁場の増幅や予備電離プラズマの電子密度、温度の上昇などに効果的であった。外部磁場反転時に流れる電流により生成後の逆磁場配位プラズマの閉じ込め特性が影響を受け、プラズマの振舞いは、バイアス磁場の大きい領域で生成されるプラズマに似ていることがわかった。これは、印加電流により配位形成時のバイアス磁場の増幅を意味すると共にキンク不安定性の成長によりバイアス磁場や予備電離プラズマの一様性の乱れが原因するとも考えられ今後さらに研究が必要と思われる。逆転磁場配位プラズマの閉じ込め磁場に無いとされている方位角方向(Θ方向)の揺動磁場がプラズマの表面に存在することが発見され、発生機構の解明がなされた。この揺動磁場は、2つのモ-ドに分けられた。一つは、プラズマ断面が円形をしているn=1モ-ドの揺動磁場が発生する領域とプラズマが楕円変形を始めた後のn=2モ-ドの揺動磁場が発生する領域である。前者は、閉じ込め磁場中のプラズマの運動によって発生する双極子電流であり、後者は変形にともなうドリフト運動のアンバランスによって発生する分極電荷がプラズマ端でショ-トにすることによって発生する四重極子電流であることが定性的に説明された。この実験を再現性よく行うために、実験装置の改造が行われた。テータピンチコイルの両端に受動ミラーコイルを設置し、ミラー比とミラー間距離をそれぞれ1.30、1mに選ぶことにより、寿命90μs、プラズマ半径7cm、プラズマ長1m、電子密度5×10^<21>m^<-3>、イオン温度100eV、全温度150eV前後の逆転磁場配位プラズマを再現性よく生成できるようになった。波形記憶装置の増強により、複数の計測を同時に行うことができるようになり実験精度の向上がなされた。FRCプラズマ生成時に縦電流を重畳してトロイダル磁場を含むFRCプラズマ生成を実現するために、本年度は、生成後に流れる電流が平衡配位などに与える効果、影響を詳しく調べた。重畳電流の作る方位角方向の磁気圧を利用することにより、FRCプラズマで問題となっているn=2の回転不安定性の抑制が可能であることがわかった。また、この重畳電流は、新なn=1のキンク型の不安定性を誘発することがBoプローブ列やフォトダイオード列から計測されるプラズマの位置測定から明らかとなった。この不安定性は、重畳電流として交流を用い、その周波数を不安定性の特性周波数よりも大きくすることにより安定化されることがわかった。さらに、これらの実験結果を説明する新しい理論も提案された。これら2つの実験結果からFRCプラズマの回転不安定性抑制の新しい方法が示された。また、ここで利用されたBoプローブと高周波電流とを組み合わせて用いることにより、プラズマの位置の定量的な計測ができるようになった。従来、ストリークカメラ等でしか計測されていないWobble運動の定量計測にも利用できると考えられる。

FRCプラズマの長さ計測の問題点などを検討するための磁場解折コードを作成し、プラズマ形状の精密測定開発の試みが始められた。トロイダル磁場を含む逆転磁場配位プラズマを生成するために加える電流は、配位形成時(領域1)には、バイアス磁場の増幅や損失の抑制、予備電離プラズマの電子密度や温度の増加に寄与し、配位形成後(領域2)に於いては回転不安定性の安定化に寄与することが明らかにされた。これらの寄与は、印加する電流が増加するにつれて顕著になった。しかし、過大な電流はキンク不安定性を引き起こした。この不安定性を抑制するためには交流を印加することが効果的であることがわかった。NUCTE実験装置で得られるプラズマに最大電流値60kA、最大角振動数4.5×10^5rod/sの減衰振動電流が印加され回転不安定性の安定化に必要な電流値や生成時に印加可能な電流値が調べられた。領域2における安定化電流値は、電流の実効値を考慮した理論値とほぼ一致した。角振動数に対する傾向は、実験範囲の最大角振動数(回転速度の約1.5倍)ではまだ不十分であり、動的安定化効果を考慮した理論と定性的に一致した。領域1については、増幅されたバイアス磁場が寿命の長い逆転磁場配置プラズマを生成できるバイアス磁場の上限値(約400ガウスで相当電流値約10kA)を越える電流値が印加されると生成されたプラズマの寿命は短くなり、そのプラズマの振舞いはバイアス磁場の大きい条件(400ガウス以上)で得られるプラズマのものとよく似ていた。n=1やn=2モ-ドの不安定性の成長はあらわれなかった。これらの振舞いがバイアス磁場の増加によるのか印加電流(トロイダル成分)の効果なのかは、はっきりとわかっていない。また、通常の逆磁場配置プラズマにおいて閉じ込め磁場の成分にないθ方向の振動磁場が生成後から配位が持続する間発生していることが明らかになった。θ方向、Z方向の依存性が調べられ、プラズマ表面にZ方向に流れる多重極電流が局所的に存在することがわかった。この電流の発生機構の解明も行われた。
メカトロニクスの仕組みを五感で理解する自己増殖型学習教材の開発

メカトロニクスの実践的エンジニア育成のために,学生が自ら問題を考え,課題を設定し,問題解決能力を取得することを可能とするPBL教材開発と自己増殖・進化型教材作成及び運用システムのプラットフォーム設計と,その有効性を実証した.実施計画とスパイラル型フィードバックシステムに基づいて,これまでに製作した電子機能ブロックが持つ幾つかの課題を解決するために改良した電子機能ブロックを,低学年の学生に協力してもらい評価を実施するとともに学習の見直しを図ることができた.メカトロニクスの実践的エンジニア育成のために,学生が自ら問題を考え,課題を設定し,問題解決能力を取得することを可能とするPBL教材開発と自己増殖・進化型教材作成及び運用システムのプラットフォーム設計と,その有効性を実証した.実施計画とスパイラル型フィードバックシステムに基づいて,これまでに製作した電子機能ブロックが持つ幾つかの課題を解決するために改良した電子機能ブロックを,低学年の学生に協力してもらい評価を実施するとともに学習の見直しを図ることができた.本研究では,メカトロニクスの実践的エンジニア育成のために,PBL導入に適した新しい教材及び教育システムの開発を行うことが目的である.メカトロニクスを理解するには,情報工学におけるフローチャートの思考方法や制御工学のブロック線図の信号処理概念を必要とするが,従来のカリキュラムでは,新しい問題を切り開くエンジニア資質の教育に十分発揮できていない問題点がある.そこで,3年度計画で,実践的エンジニア教育,及び「ものづくりリテラシー」を体得するためのPBL教育を効果的に実施するために,導入教育教材(電子機能ブロック教材),応用教育教材(電子機能ブロック搭載型四輪ロボット),進化型教材作成システム(自己増殖・進化型教材作成及び運用システム)を開発することが研究内容となる.平成22年度は,メカトロニクス導入教育として新たに以下の導入教育教材(電子機能ブロック教材)の開発を行った.(1)電子機能ブロック同士の繰り返し接続の耐久性(回路配線強度および接続端子の機械強度等)を考慮した電子機能ブロック仕様の見直しと改良.(2)四輪ロボット制御用のセンサ用ブロック等の新たな機能ブロックの開発.(3)電子機能ブロックの量産化のために,従来仕様におけるユニバーサル基板によるワイヤ配線設計から基板加工機(本研究費で要求)を用いたパターン回路設計への変更.本研究では,メカトロニクスの実践的エンジニア育成のために,PBL導入に適した新しい教材及び教育システムの開発を行うことが目的である.メカトロニクスを理解するには,情報工学におけるフローチャートの思考方法や制御工学のブロック線図の信号処理概念を必要とするが,従来のカリキュラムでは,新しい問題を切り開くエンジニア資質の教育に十分発揮できていない問題点がある.そこで,3年度計画で,実践的エンジニア教育,及び「ものづくりリテラシー」を体得するためのPBL教育を効果的に実施するために,導入教育教材(電子機能ブロック教材),応用教育教材(電子機能ブロック搭載型四輪ロボット),進化型教材作成システム(自己増殖・進化型教材作成及び運用システム)を開発することが研究内容となる.平成23年度は,ライントレースや障害物回避などのテーマ課題の解決として,ロボット制御設計として必要とするセンサ,アクチュエータ等の素子装着と制御プログラムの実体化としての電子機能ブロックシステムを搭載可能とする走行ロボットの開発を行った.また,走行ロボットの開発段階で電子機能ブロックシステムを搭載するときの技術課題が浮上した.解決策の1つとして,脱着をスムースに行えるよう,当初予定になかったスライド式設置プレートを3次元加工機を用いて製作した.さらに,平成22年度で未解決だった「磁気センサを用いた電子機能ブロック」の動作不良の解決を行うだけでなく,測距センサを用いた電子機能ブロックやコンパレータ回路など新たな電子機能ブロックを製作した.製作した電子機能ブロックについて,拡張性や互換性の検証実験を行い,その有効性を確認した.本研究では,メカトロニクスの実践的エンジニア育成のために,学生が自ら問題を考え,課題を設定し,問題解決能力を取得することを可能とするPBL教材開発と自己増殖・進化型教材作成及び運用システムのプラットフォーム設計と,その有効性を実証することを目的としている.特に当該年度では,スパイラル型フィードバックシステムとしてPBL教材としての授業等への導入及び評価を行うことである.具体的な研究実施計画では,高学年の学生が,これまでの学習体験から,学生自ら問題・課題を設定し,次年度教材として新規の電子機能ブロックを企画・作成する.ここで得られた成果(作成した電子機能ブロック等)を,低学年の学生にフィードバックし,学習の見直しを図ることで,自己増殖及び進化型の学習教材環境を構築することである.当該年度の研究成果は,研究実施計画とスパイラル型フィードバックシステムに基づいて,これまでに製作した電子機能ブロックが持つ幾つかの課題を解決するために改良した電子機能ブロックを,低学年の学生に協力してもらい評価を実施するとともに学習の見直しを図ることができた.低学年の学生による評価結果は,電子機能ブロックの有用性と更なる改良点の指摘であった.有用性では,メカトロニクスの実践的エンジニア育成の動機でもある「ものづくりへの興味」を引き出すことができ,また,表示がわかりやすいためすぐに理解させることが達成された.改良点では,まだ電子機能ブロックの種類が少なく仕様書や説明書がないことから学習教材として不十分であることが指摘された.また,接続端子が取り外しにくいなど構造的な対策の必要性も指摘された.

このようには,学生主導による電子機能ブロックの企画・作成(教材の自己増殖)および問題・課題設定(教材の進化)の実施と低学年へのフィードバックによる見直しを実施し,当該年度の目的と計画を概ね達成することができた.当初予定の走行ロボットの製作はできたが,予想以上の時間を費やし,また,走行ロボットに電子機能ブロックを搭載する方法について予定以外の技術課題の解決を図る必要があったため,次年度の準備があまりできていない.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後の推進方策として,必要以上に新たな電子機能ブロックを製作せず,これまで製作した電子機能ブロックについて再度仕様の見直しを図ることに注力し,オープンキャンパスに向けて実践的な学習教材の作成に早急に取り掛かる.24年度が最終年度であるため、記入しない。
LC-MSを基盤とする新生児マススクリーニングの精密再検証システムの構築

低体重児に対する新生児マススクリーニングにおいて,先天性代謝異常症の高頻度な偽陽性が問題となっている.我々は,スクリーニング初回検査に調製済みの血液濾紙を再利用して,高速液体クロマトグラフィー-質量分析法(LC-MS)を基盤とする上記疾患の病態分子マーカーの精密定量法の開発を行った.この結果,本法が疾患の精密再検証に有効であることが示唆された.また,臨床現場での実用化を指向して,移動相に水のみを使用する温度応答性クロマトグラフィーによる生体試料分析の検討を行った.本法によりサル血中麻酔薬の分析,動態解析が可能であった.低体重児に対する新生児マススクリーニングにおいて,先天性代謝異常症の高頻度な偽陽性が問題となっている.我々は,スクリーニング初回検査に調製済みの血液濾紙を再利用して,高速液体クロマトグラフィー-質量分析法(LC-MS)を基盤とする上記疾患の病態分子マーカーの精密定量法の開発を行った.この結果,本法が疾患の精密再検証に有効であることが示唆された.また,臨床現場での実用化を指向して,移動相に水のみを使用する温度応答性クロマトグラフィーによる生体試料分析の検討を行った.本法によりサル血中麻酔薬の分析,動態解析が可能であった.低体重児における先天性副腎過形成症(CAH)の精密再検証分析法の開発のため,病態マーカー分子である17α-ヒドロキシプロゲステロン(17-OHP)と, CAH偽陽性の原因物質と推定される17α-ヒドロキシプレグネノロン(17-OHPreg)のLC-ESI-MSIMSによる同時定量法の開発を行った.血液濾紙から得られる微量のサンプルから(8μL)有機溶媒を用いて各ステロイドを抽出,精製を行い, 2-ヒドラジノピリジンで誘導体化を行った後, LC-ESI-MSIMSに付した.本誘導体化により, 17-OHP, 17-OHPregの検出感度をそれぞれ2.5, 160倍上昇させることに成功した.定量限界は5,1.0ng/mLと研究遂行上十分な値であり,各種バリデーション試験の結果も良好であった.ついで,札幌市衛生研究所から恵与されたCAH陰性又は偽陽性の低体重児及び正常体重児の血液濾紙を用いて各ステロイドの分析,比較検討を行った(初回検査法;イムノアッセイ, 17-OHPのカットオフ値; 5ng/mL).この結果,開発した方法を用いることで, CAH偽陽性の正常体重児は, 17名中16名が陰性と判別可能となった.一方, CAH偽陽性の低体重児における分析では, 17-OHP, 17-OHPregが共に高値を示し, 17-OHPregが17-OHP高値の直接の原因では無いことが判明した.本研究は,血液濾紙中の17-OHP及び17-OHPregを同時定量した初めての例であるほか, LC-MSが現行のマススクリーニングの精密再検証分析の一助になることを実証したものである.低体重児における先天性甲状腺機能低下症(クレチン症)の臨床現場における簡易な分析を目指して,水系移動相のみを用いる温度応答性クロマトグラフィーシステムの開発を目的とした.本研究ではまず,温度応答性クロマトグラフィーにおける実試料分析のモデル実験としてサル血清中プロポフォール(麻酔薬)の分析法の開発を行った.N-イソプロピルアクリルアミドとブチルメタクリレートを共重合させて得られる温度応答性ポリマー[P(NIPAAm-co-BMA5%)]は20°Cに相転移温度(LCST)を有していた.これを粒径5μmのアミノプロピルシリカゲルに結合したものをステンレスカラムに充填し,分析用カラムとした.移動相に水のみを用い,カラム温度を変化させてプロポフォールの分析を行ったところ,LCSTを境に大きな保持時間の差が観測された(>LCST;保持延長).実試料分析ではまず,サル血清(80μL)に内標準物質を添加した後,固相抽出で精製を行った.メタノールで目的画分を溶出後,蛍光検出HPLCで分析した.検量線は0.0810μg/mLの範囲で良好で同時再現性も満足しうるものであった.開発した方法で得られる定量値を従来の逆相HPLCで得られるそれと比較したところ,両者は良好に合致し,温度応答性クロマトグラフィーシステムの臨床現場への適用が可能なことが示唆された.さらにクレチン症のバイオマーカーであるトリヨードサイロニン(T3)の分析を行ったところ,内因性夾雑物との分離が可能であった.この結果から温度応答性クロマトグラフィーによるT3分析の可能性が示唆された.本法は移動相に水を用いることから,従来法で問題であった有機溶剤による患者や医療従事者への暴露や有機廃液の問題が解決できるため非常に有用な分析法が開発できたと考えられる。
ADL対応型高齢者体操の実証的研究:呼吸筋・平行機能,栄養状態およびQOLの評価

養護老人ホームに入居する60歳以上の自立要介護3の高齢者41名(平均年齢81歳)に対して、自体重負荷による低強度(1520RM)のADL対応型高齢者体操(以下ADL体操)を1回45分、週2回の割合で8ヶ月間実施した。対象者は、ADL体操に週2回参加のH群(11名)、週1回のM群(12名)、ほとんど参加なしのL群(6名)、職員が意図的に参加を促してきた、日常生活機能レベルが他群よりも低いF群(12名)の4群に分けて比較した。4群間における属性の比較では、年齢、ADL得点、IADL得点およびNMスケール得点(痴呆レベル)で、F群が他の3群よりも日常生活動作と精神機能で有意に低値であった。H・M群は、L群と比較して、%肺活量、1秒率、最大吸気筋力、大腿四頭筋力および重心動揺(静的バランス)において4ヶ用後と8ヶ月後に有意に改善がみられ、歩行機能とQOL(脊中や腰の痛み程度,転倒不安)についても、H・M群の改善率がL群よりも高値であった。このことから、ADL体操は自立高齢者にとって安全な体操であり、不動による廃用性筋萎縮や筋肉減少症の進行防止、転倒不安軽減による活動性の向上に寄与する可能性が示唆された。F群では、呼吸機能、下肢筋力、歩行機能およびQOLに有意な改善がみられ、脆弱な高齢者の筋力増強に効果が期待できることが明らかとなった。しかしその改善率には個人差がみられ、その要因として認知機能低下による体操の追随行為困難や、集中力・注意力低下による体操の中断が原因と考えられた。脆弱な高齢者に対して自立高齢者レベルの集団的運動療法を実施する場合には、アシスタントによる体操中の支援が必要であるほか、短時間・短期間で効果が得られる個別指導法によるマシーンを利用した運動療法を併用することも一つの方法と考えられた。平成17年度以降も、施設の理解を得て、ADL体操を継続していく予定である。■本年度の研究目的1.様々な健康レベルの高齢者の年齢と脊柱彎曲レベルによって身体機能(呼吸機能、栄養状態、骨密度、筋力、平衡機能)とQOLにどのような特徴や相違があるかを明らかにし、それらの結果から、要援護高齢者(特に虚弱化が顕著な80歳以上)を中心とするADL高齢者体操の意義を確認し、よりよい体操のあり方を検討する。2.養護老人ホームを利用する高齢者に対して、ADL対応型高齢者体操を8ヶ月間実施する。3.ADL高齢者体操に参加している高齢者および参加していない高齢者の実施前・実施4ヶ月後・8ヶ月後の身体的・心理的データを測定する。■研究実施の経過1)本学の倫理委員会において承認(受付番号411)されたのち、平成15年8月11日と13日に、養護老人ホーム(聖母ホーム、万世敬老園)の要援護高齢者と、配食サービスのボランティアをしている健康な高齢者を対象に、研究目的1を実施した。データ分析は10月頃に終わり、ADL対応型高齢者体操の意義を改めて確認できた。また、性差を考慮した集団療法のあり方が課題として残された。現在、呼吸管理学会誌に投稿準備中である。2)平成15年8月8日より、聖母ホームにて週2回(月・木,9:30-10:15)のADL対応型高齢者体操を実施した。(研究目的2)

3)ADL対応型高齢者体操を実施するにあたり、実施前(H15年7月)・4ヶ月後(H15年11月)・8ヶ月後(H16年3月)に以下の身体的・心理的データを測定した。(詳しい測定方法は計画書を参照のこと)(1)呼吸機能:%肺活量、1秒率、機能的残気量位における最大吸気筋力、換気様式(3)筋力:ピンチ力、握力、膝関節伸筋群と大腿四頭筋の徒手筋力(4)歩行機能:自然歩幅、最大1歩幅、5メートル歩行速度、歩行の安定性(5)平衡機能:重心動揺(6)姿勢:脊柱彎曲レベル(7)QOL(インタビューにて実施)現在、データを統計ソフトに入力し、分析している最中である。平成16年度中には冊子としてまとめる予定。養護老人ホームに入居する60歳以上の自立要介護3の高齢者41名(平均年齢81歳)に対して、自体重負荷による低強度(1520RM)のADL対応型高齢者体操(以下ADL体操)を1回45分、週2回の割合で8ヶ月間実施した。対象者は、ADL体操に週2回参加のH群(11名)、週1回のM群(12名)、ほとんど参加なしのL群(6名)、職員が意図的に参加を促してきた、日常生活機能レベルが他群よりも低いF群(12名)の4群に分けて比較した。4群間における属性の比較では、年齢、ADL得点、IADL得点およびNMスケール得点(痴呆レベル)で、F群が他の3群よりも日常生活動作と精神機能で有意に低値であった。H・M群は、L群と比較して、%肺活量、1秒率、最大吸気筋力、大腿四頭筋力および重心動揺(静的バランス)において4ヶ月後と8ヶ月後に有意に改善がみられ、歩行機能とQOL(背中や腰の痛み程度,転倒不安)についても、H・M群の改善率がL群よりも高値であった。このことから、ADL体操は自立高齢者にとって安全な体操であり、不動による廃用性筋萎縮や筋肉減少症の進行防止、転倒不安軽減による活動性の向上に寄与する可能性が示唆された。F群では、呼吸機能、下肢筋力、歩行機能およびQOLに有意な改善がみられ、脆弱な高齢者の筋力増強に効果が期待できることが明らかとなった。しかしその改善率には個人差がみられ、その要因として認知機能低下による体操の追随行為困難や、集中力・注意力低下による体操の中断が原因と考えられた。脆弱な高齢者に対して自立高齢者レベルの集団的運動療法を実施する場合には、アシスタントによる体操中の支援が必要であるほか、短時間・短期間で効果が得られる個別指導法によるマシーンを利用した運動療法を併用することも一つの方法と考えられた。平成17年度以降も、施設の理解を得て、ADL体操を継続していく予定である。(以上、800字)