hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
技術経営のためのメタエンジニアリングの実証的研究

本研究は、従来型のエンジニアリングでは限界を見せ始めているイノベーション創出のために、新たな方法論を実装することを目的とし、方法論としてメタエンジニアリングの概念を対象とし、理論の体系化を行った。この研究では方法論のみならず、理論の完成度を高め、実際のイノベーション分野への適用に耐えうるものとした。本成果は、我が国に継続的にブレイクスルー型イノベーションが創出される素地を形成することができた。3年間では、メタエンジニアリングの概念を、環境ビジネスに関する分野、技術の系統化に関する分野、新規事業開拓の分野、技術者応用倫理に関する分野、工学・情報教育において方法論として具現化できた。本研究は、従来型のエンジニアリングでは限界を見せ始めているイノベーション創出のために、技術経営としての方法論を検証実装することを目的としている。方法論としては、研究代表者らが日本工学アカデミーで提唱した根本的エンジニアリング(以下メタエンジニアリング)の概念を対象とし、理論の体系化を行う。本研究の目的は、理論の完成度を高め、モデルの検証、実際のイノベーション分野への適用に耐えうるものとすることにある。メタエンジニアリングの学理としての具現化、イノベーション創出法のマニュアル化、専門書作成を図る。本成果は、科学技術イノベーション創出に悩む企業、官界、大学研究者に新たな方策やよりどころとして提示され、我が国の喫緊の課題であるブレイクスルー型イノベーションが創出される素地を形成する。当該年度は、その目標のうち、メタエンジニアリングのモデルについて深堀を進め、モデルの検証を行った。その成果は、日本経済大学大学院紀報、学会論文、講演の場において広く広報した。また、メタエンジニアリング概念の普及啓発に向けて、企業へのコンサルテーション、大学での講義、ワールドカフェなどにおけるアウトリーチとして実施した。JST主催の第10回サイエンスアゴラの場においても、若者を集め、メタエンジニアリングの実践を行い、多くの気づきを生み出した。このイベントは当初、来年度に計画していたが、研究の進み具合が順調のために前倒しで実施できた。来年度に向けての、エンジニアに対する意識調査の準備を行い、また来年度実施予定の国際シンポジウムを計画した。全体の計画としては、メタエンジニアリングの提唱、モデル検証、エンジニアに対するイノベーション意識調査、普及啓発のための若者向けアウトリーチ、企業向けコンサルテーションン、学術的・国際的展開のための国際シンポジウムの実施があげられている。メタエンジニアリング提唱とモデル検証が順調に進み、国立科学博物館根行われてきた産業技術の技術革新具体例を中心として、メタエンジニアリングによる分析が行われ、その成果を日本経済大学大学院紀要に報告することができた。また、メタエンジニアリングを進めるのに必要な「場」の概念についても深堀が行われ、同じ出版物に論文として発表した。モデルの検証が進んだことから、海外の学会(PICMETとHISTELCON)に2件の独立した論文を発表し、国際的な議論を行うことができた。また、当初は次年度に予定していた若者向けワールドカフェを、JST主催第10回サイエンスアゴラの場で「未来社会をデザインする」というテーマで実施することができた。これは、若者を中心とするNPO法人ZESDA(日本経済システムデザイン研究会)の協力を得て幅広く一般の方を集めて行われた。この場では、メタエンジニアリングの考えかたの有効性が実証できた。エンジニアに対するイノベーション意識調査については計画通り、当該年度に準備が行えた。これらの研究進捗状況から判断して、上記の評価(1)とした。情報通信の技術史においてメタエンジニアリングの事例調査をおこなった。特に戦時に暗号生成メカニズムが発達した一方で、暗号解読方式において重大なイノベーションが生まれている。戦争という国家存亡の危機においては、商業製品の発明とは桁違いのMECIサイクルが発生しており、結果として重要な革新的情報技術が多数生まれた。調査資料をまとめて電子書籍教材を作製し、学部学生に情報技術イノベーションの歴史を教授した。国立科学博物館の技術の系統化の現在までの歴史を振り返り、今後のあるべき姿を論じるべく、シンポジウムを開催した。また、電気学会の電気技術史研究会で、過去の系統化で取り上げたテーマのいくつかについて、ダイジェスト版を報告させ、全員で議論した。これらの中から日本の技術開発の特長についての知見を得た。これまでの調査分析により、メタエンジニアリングの「場」はイノベーション創出に重要と推定されたことから、平成28年度は、「場」の一つである職場環境に着目し、技術者のスキルアップにおける職場の支援状況について調査した。分析の結果、従業員数の多い企業ほど技術者のスキルアップを支援し、支援の内容として「費用負担」の割合が大きいことが示された。地域イノベーション創出のためのジオパーク活動において重要な役割を果たしていると考えられる、主に地方行政機関で雇用されているジオパーク専門員の実態を解明するため、全国36ヶ所の日本ジオパークで網羅的なアンケート調査を実施した。その結果、多くのジオパークで専門員は行政に留まらない多様な役割を担っているが判明した。予備的な結果を昨年10月に開催した日本ジオパーク大会にて発表した。特に目立った遅れはなく、おおむね予定通りに進捗している。2017年度に計画した国際シンポジウムは、進捗が進んだことから前倒しに2016年度に実施できた。本研究は、従来型のエンジニアリングでは限界を見せ始めているイノベーション創出のために、新たな方法論を実装することを目的としている。方法論としては、研究代表者らが日本工学アカデミーで提唱した根本的エンジニアリング(メタエンジニアリング)の概念を対象とし、理論の体系化を行った。

メタエンジニアリングの学理としての具現化、イノベーション創出のマニュアル化、教育用教材作成を図る。本成果は、イノベーション創出に悩む企業、官界、大学研究者に新たな方策やよりどころとして提示され、我が国に継続的にブレイクスルー型イノベーションが創出される素地を形成することができた。最終的な成果物としては、方法論としてのメタエンジニアリングの概念の確立、企業などで実践に使える方法論の完成、また大学向けの教科書作成の形で提供された。方法論としては、メタエンジニアリングの概念を提唱する。この方法論を構築するため、類似研究の調査、類似の考え方を持つ研究者間での意見交換、エンジニアリングに携わる人々へのアンケート調査を行い、評価分析を行った。具体的なイノベーションにかかわる分野を特定し、メタエンジニアリングの方法論としての検証、研究開発評価への適用を行った。この中から、メタエンジニアリングの実装のために必要となる場の要件が定義できるようになった。3年間では、メタエンジニアリングの概念を、環境ビジネスに関する分野、技術の系統化に関する分野、新規事業開拓の分野、技術者応用倫理に関する分野、公共研究開発評価において方法論として具現化できた。実務者のよりどころとなる学理が提供され、ひろく啓発がおこなわれた。本研究は、従来型のエンジニアリングでは限界を見せ始めているイノベーション創出のために、新たな方法論を実装することを目的とし、方法論としてメタエンジニアリングの概念を対象とし、理論の体系化を行った。この研究では方法論のみならず、理論の完成度を高め、実際のイノベーション分野への適用に耐えうるものとした。本成果は、我が国に継続的にブレイクスルー型イノベーションが創出される素地を形成することができた。3年間では、メタエンジニアリングの概念を、環境ビジネスに関する分野、技術の系統化に関する分野、新規事業開拓の分野、技術者応用倫理に関する分野、工学・情報教育において方法論として具現化できた。H27年度成果を踏まえ、より具体的な分野へのメタエンジニアリングの方法論適用を具現化する。新産業創出、環境分野、社会システム技術の系統化を対象とする。技術系企業約10社のエンジニアへのアンケートによりイノベーション意識調査を実施する。ここでは日本経済大学大学院の研究員1名を研究協力者として採用する。メタエンジニアリングの概念のアウトリーチ法とし引き続き若手向けワークショップを開催し、科学技術コミュニケーションを図る。メタエンジニアリングの概念の具現化プロセスを海外の学会に発表し、グローバルな視点での方向付けを行う。メタエンジニアリング概念の啓発のために事例集をとりまとめ、大学での講義教材とする。
異常プリオン分解酵素の特異性改変による実用化

異常プリオン分解酵素(NAPase、E77)の作用機序の解明を行った結果、NAPaseのArg117およびArg133を含む領域が、難分解性タンパク質吸着能を有し、活性発現に寄与することを明らかにした。さらにNAPase遺伝子を用いたランダム変異法により、特異性向上変異株を3株得た。また、異常プリオン分解酵素を用いた食肉清浄化に必須となる、特異的阻害剤をゴーヤ種子より単離し、実用性を明らかにした。(1)異常プリオン分解酵素の特異性改変(1)タンパク質工学的手法を用いた異常プリオン分解酵素の特異性向上NAPaseの立体構造をもとに、活性部位および異常プリオン結合部位を中心にアミノ酸残基を置換し、異常プリオン特異性の改変を図る。(2)進化分子工学的手法を用いた異常プリオン分解酵素の特異性改変(2)PSP分解能を指標とした新規異常プリオン分解酵素の探索我々がこれまでに発見した異常プリオン分解酵素はいずれも放線菌由来である。そこで、プロテアーゼ産生能の高いBacillus属細菌に焦点を絞り、新規かつ最強の異常プリオン分解酵素の探索を行う。本研究は、放線菌の産生する異常プリオン分解酵素(NAPase,E77)の特異性の改変および食の安全への適応について研究を行い、以下の3つの成果を得た。1.放線菌を宿主とした異常プリオン分解酵素(NAPase)遺伝子の発現系を構築し、機能解明を試みた結果、活性部位とは離れた位置に存在するArg117とArg133の両アミノ酸が、異常プリオン分解能に関与する可能性が示唆された。また、さらなる特異性の向上を目指して、大腸菌を宿主とした発現系を構築した。本酵素の活性化には、推定分子シャペロンであるプロ領域との共発現が必要であること、また活性型酵素の取得にはインビトロリフォールディングが不可欠なことが明らかとなった。今後は、活性型酵素発現条件の確立を図り、遺伝子シャッフリングなどに代表される新規タンパク質工学・進化分子学工学的手法を用いて、酵素の改変を行うことを目標とする。2.異常プリオン分解酵素(NAPase,E77)を効果的かつ特異的に阻害する食品成分由来の異常プリオン分解酵素阻害剤のスクリーニングを行い、ゴーヤ種子(にがにがくん・トキタ種苗)に新規な阻害剤を見出し、電気泳動的に単一になるまで精製を行い、その特性を明らかにするとともに、N末端アミノ酸配列を決定した。本研究は、放線菌の産生する異常プリオン分解酵素(NAPase, E77)の作用機序の解明、菌の同定および新規酵素の探索について研究を行い、以下の3つの成果を得た。1.作用機序の解明大腸菌を宿主とした活性型異常プリオン分解酵素(NAPase)遺伝子の発現系を構築し、プロ領域との共発現による活性型の組換えNAPaseの取得に成功した。本発現系を用いて、先に異常プリオン分解能の発現に寄与していると推定したArg117とArg133のAlaおよびLysに置換した変異型遺伝子を、部位特定的変異法を用いて構築し、発現を試みたが、活性型の組換えNAPaseを得ることができなかった。両アミノ酸はフォールディングにも深く関与していると結論付け、インビトロリフォールディングによる活性型の取得条件の検討を進めることにした。今後は、活性型酵素取得条件の確立を図り、遺伝子シャッフリングなどに代表される新規タンパク質工学・進化分子学工学的手法を用いて、酵素の改変を行うことを目標とする。2.菌の同定異常プリオン分解酵素(NAPase)を生産する、好アルカリ性放線菌TOA-1株の同定を行い、Nocardiopsis属の新種であることを明らかにした(論文accept済)。3.新規酵素の探索好アルカリ放線菌の生産するプロテアーゼに着目し、難分解性タンパク質分解能を評価した結果、あるNocardiopsis属1株のアルカリプロテアーゼにNAPaseおよびE77同様の分解能を有する可能性が示唆された。今後は、本酵素の精製と特牲について解析を行うことを目標とする。本研究は、放線菌の産生する異常プリオン分解酵素(NAPase, E77)の作用機序の解明および新規酵素の探索について研究を行い、以下の2つの成果を得た。1.作用機序の解明大腸菌を宿主とした活性型異常プリオン分解酵素(NAPase)遺伝子の発現系を構築し、GST融合発現プラスミドpET32を用いたプロ領域との共発現による活性型の組換えNAPaseの大量取得に成功した。活性型の大量取得には、インビトロリフォールディングが必要であり、最適条件を検討した結果、リフォールディング緩衝液(50mM Tris-HCl buffer at pH 7.0, 0.5M(NH_4)_2SO_4, 1mM CaCl_2, 1M L-arginine, 5mM 2-mercaptoethanol)を用いた希釈法とした。現在本発現・リフォールディング系を用いた部位

特異的変異法、およびランダム変異法を用いて様々な部位の改変を行い、異常プリオンに対する特異性の向上した変異体のスクリーニングを試みている。2.新規酵素の探索異常プリオン分解能を有する新規酵素のスクリーニングを行った結果、新たに土壌由来の好アルカリ性細菌の産生するプロテアーゼが難分解性のケラチン分解能をNAPaseおよびE77と同等レベル保有することを明らかにした。本酵素の簡易精製を行った結果、推定分子量は18,500Da、至適pH11のアルカリセリンプロテアーゼの一種であることが明らかとなった。現在は、構造解析および難分解性タンパク質分解能の解析を進めている。本研究は、放線菌の産生する異常プリオン分解酵素(NAPase,E77)の作用機序の解明および新規酵素の探索について研究を行い、以下の2つの成果を得た。1.作用機序の解明大腸菌を宿主とした活性型異常プリオン分解酵素(NAPase)遺伝子の発現系および、リフォールディングによる活性型酵素の取得系を確立し、部位特異的変異法による変異型酵素の特性について検討を行った。先に検討した、ケミカルモディフィケーションによる特異性の変化検討において、NAPaseのArg残基が異常プリオン分解能に関与する事、放線菌を宿主とした変異型NAPaseの特異性解析により、117および133Argがその中心領域である事を見出し、両アミノ酸残基をAla,Lys,Aspに置換した変異体を作製し、異常プリオンモデルであるPSP(過塩素酸可溶性タンパク質)および難分解性のケラチンタンパク質の分解能を測定した。その結果、同じ負電荷を持つLysや正電荷を持つAsp、さらには電荷を持たないAla置換体では、特異性が低下したため、両Argが特異性の発現に関与することを明らかにした。更に、ランダム変異法を用いて様々な部位の改変を行い、異常プリオンに対する特異性の向上した変異体のスクリーニングを試みたが、特異性向上変異株の選抜系の確立が出来ず、有望変異株の取得には至らなかった。2.新規酵素の探索難分解性タンパク質分解能が優れるとして、新規に探索したプロテアーゼの特性を詳細に検討した結果、異常プリオンモデルであるPSPおよび難分解性のケラチンタンパク質の分解能が、先に我々が取得した酵素(NAPase,E77)と比較し、特異性が劣ることが明らかとなったため、研究を中断した。
頂点作用素代数のオービフォールドの研究

2年間の研究期間において、頂点作用素代数の重要な例である格子から定義される頂点作用素代数について、自己同型によるオービフォールドの研究を進め、次の成果が得られた。1.格子が固定点のない位数3の自己同型を持つ場合に、その自己同型により引き起こされる、格子から定義される頂点作用代数の位数3の自己同型を考察し、この自己同型に関する既約ツイスト加群を決定した。2.A_1型ルート格子を√2倍した格子と、その格子の固定点のない位数3の自己同型を考える。この格子から定義される頂点作用素代数の位数3の自己同型を詳しく調べ、モンスター単純群の3A元と対応する、ムーンシャイン加群の持つ対称性との関係を考察した。3.A_2型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数の内部に、部分代数としてパラフェルミオン代数を具体的に構成した。4.A_2型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数には、格子の位数3の自己同型から引き起こされる自己同型がある。この自己同型によるオービフォールドにおいて、3-state Potts modelと可換な部分代数として、中心電荷6/5のヴィラソロ代数を含むW_3代数を構成した。さらに、その既約加群をすべて決定した。5.E_6型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数の中に、物理学においてtricritical 3-state Potts modelと呼ばれる、中心電荷6/7のヴィラソロ代数を含む部分代数が存在することを示し、その既約加群およびフュージョンルールを決定した。本研究の目的は、頂点作用素代数のオービフォールド、すなわち自己同型による固定点全体のなす部分代数の構造を調べることである。頂点作用素代数のオービフォールドは、ツイスト加群の理論、量子ガロア理論などの研究手法が開発されてきているが、詳しくその構造を研究することは一般に難しい。今年度は、主として頂点作用素代数の重要な例である格子から定義される頂点作用代数のオービフォールドについて研究を進め、次の成果を得た。1.格子が固定点のない位数3の自己同型を持つ場合、その自己同型は格子から定義される頂点作用代数の位数3の自己同型を引き起こす。この位数3の自己同型による既約ツイスト加群を決定した。この結果は、位数3の自己同型によるオービフォールドの表現論を展開する際の基礎となるものである。2.A_2型ルート格子を√2倍したものと、その固定点のない位数3の自己同型を考える。この格子から定義される頂点作用素代数には、3-State Potts modelと呼ばれる位数3の対称性を持つ部分代数と位数4の対称性を持つ部分代数のテンソル積が含まれることが知られていた。今回、位数4の対称性を持つ部分代数の位数3の自己同型によるオービフォールドを詳しく調べ、それを用いてムーンシャイン加群の持つ対称性のうち3A元を頂点作用素代数の立場から説明することに成功した。3.与えられた頂点作用素代数の部分代数を構成する代表的な方法として、オービフォールドのほかにコセット構成法と呼ばれるものがある。A_1型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数をもとに、コセット構成法によりその部分代数としてパラフェルミオン代数を具体的に構成した。本研究の目的は、頂点作用素代数の自己同型による固定点全体のなす部分代数、すなわちオービフォールドの構造を調べることである。近年ツイスト加群などの研究手法が開発されてきているが、頂点作用素代数のオービフォールドは複雑な構造をしているため、詳しく内部構造を研究することは一般に難しい。本年度は、頂点作用素代数の重要な例である格子から定義される頂点作用素代数について研究を進め、次の成果が得られた。1.A_2型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数には、格子の位数3の自己同型から引き起こされる自己同型がある。

この自己同型によるオービフォールドには、中心電荷4/5の3-state Potts modelと呼ばれる部分代数が存在することが知られていた。今年度は、このオービフォールドにおいて3-state Potts modelと可換な部分代数として、中心電荷6/5のW_3代数を構成した。さらに、その既約加群をすべて決定した。2.E_6型ルート格子を√2倍した格子から定義される頂点作用素代数には、中心電荷6/7のヴィラソロ頂点作用素代数が含まれることが知られていた。今回、この頂点作用素代数にはウエイト5の最高ウエイトベクトルが存在することを示した。これにより、中心電荷6/7のヴィラソロ頂点作用素代数とその最高ウエイト5の既約加群の直和の形の部分代数が存在することがわかる。この部分代数は、物理学においてtricritical 3-state Potts modelと呼ばれるものである。さらに、この部分代数の既約加群およびフユージョンルールを決定し、位数3の対称性を持つことを見出した。これらの結果の応用として、この部分代数および既約加群をternary codeを用いて組み合せることで、新しい頂点作用素代数を構成した。
メチル化遺伝子を標的とした新しい前立腺癌の診断的戦略

正常あるいは前立腺肥大症との比較において、前立腺癌組織で特にそのプロモーター領域でのメチル化が高頻度に生じている遺伝子群を同定し、これら遺伝子群のプロモーター領域でのメチル化の頻度が前立腺癌の悪制度の指標と相関するか否かを検討した.MDR-1遺伝子、GSTPi遺伝子、APC遺伝子はほぼ癌組織で特異的にメチル化していることを見いだした.次に、これら3種類の遺伝子のメチル化の組み合わせにより癌診断が可能か否かを検討した.まず、ロジスチック回帰分析により得られた、各々の遺伝子の癌組織におけるメチル化リスクを肥大症組織に対するリスクを1として算出した。各検体におけるメチル化指数は、これら3種類の遺伝子のメチル化リスクを総和を想定した.以上でえられたメチル化指数は、Gleason score、PSA値およびpT分類と統計学的に有意に相関した.この結果より前立腺組織におけるMDR-1遺伝子、GSTPi遺伝子、APC遺伝子のプロモーター領域でのメチル化の組み合わせにより、各々の前立腺癌がもつ悪性度の質的診断への応用が可能と考えられた.一方、CYP1A1遺伝子プロモーター領域、特に-1800bp前後に存在するエンハンサーでのメチル化は、喫煙と関連しており、喫煙者前立腺癌患者ではこの領域のメチル化が弱く、逆に非喫煙前立腺癌症例から得られた前立腺癌組織では、メチル化が強く生じていることが判明した.この結果は喫煙と前立腺癌との関連を裏付けるものと思われる.正常あるいは前立腺肥大症との比較において、前立腺癌組織で特にそのプロモーター領域でのメチル化が高頻度に生じている遺伝子群を同定し、これら遺伝子群のプロモーター領域でのメチル化の頻度が前立腺癌の悪制度の指標と相関するか否かを検討した.MDR-1遺伝子、GSTPi遺伝子、APC遺伝子はほぼ癌組織で特異的にメチル化していることを見いだした.次に、これら3種類の遺伝子のメチル化の組み合わせにより癌診断が可能か否かを検討した.まず、ロジスチック回帰分析により得られた、各々の遺伝子の癌組織におけるメチル化リスクを肥大症組織に対するリスクを1として算出した。各検体におけるメチル化指数は、これら3種類の遺伝子のメチル化リスクを総和を想定した.以上でえられたメチル化指数は、Gleason score、PSA値およびpT分類と統計学的に有意に相関した.この結果より前立腺組織におけるMDR-1遺伝子、GSTPi遺伝子、APC遺伝子のプロモーター領域でのメチル化の組み合わせにより、各々の前立腺癌がもつ悪性度の質的診断への応用が可能と考えられた.一方、CYP1A1遺伝子プロモーター領域、特に-1800bp前後に存在するエンハンサーでのメチル化は、喫煙と関連しており、喫煙者前立腺癌患者ではこの領域のメチル化が弱く、逆に非喫煙前立腺癌症例から得られた前立腺癌組織では、メチル化が強く生じていることが判明した.この結果は喫煙と前立腺癌との関連を裏付けるものと思われる.
不登校の改善に資する保護者のメンタルヘルスとQOL（生活の質）の向上の研究

不登校生徒の保護者を対象に行う認知行動療法に基づくグループプログラム(P/NA)の保護者に対するストレスマネジメントの効果検証を推し進めるため、更には地域コミュニティに根差した形で幅広く実践するためにファシリテーターの養成を図った。ファシリテーターの行う支援プログラムは、大学や公民館、病院などさまざまな場面で展開され、保護者のメンタルヘルスの改善、QOLの向上、有効なストレスコーピングのスキルの獲得において効果を認めることができた。今後は長期的な視点から、保護者のメンタルヘルスの改善が不登校の子どもに及ぼす影響についても考察を重ねていきたい。不登校の中学生を抱える保護者に対して、保護者自身のメンタルヘルスの向上と生活の質(QOL)を高めることを目的として認知行動療法を用いてのグループ支援プログラムを実践する。効果検証は自記式の質問紙により行う。研究者が3年間実践してきた親支援プログラムを更に広くコミュニティの中で実践してもらうため、ファシリテーターを養成する。ファシリテーターによる実践を通して保護者支援プログラムの効果検証を行うと同時に、ファシリテーターが地域資源として活躍できるシステムの構築を目指す。今年度は研究担当者が既にプログラムを実践していた千葉県柏の葉キャンパス地区、亥鼻キャンパス地区においてファシリテーターにふさわしいと思われる人材、具体的にはスクールカウンセラー、教育相談員、養護教諭などに対してチラシを配布したり、教育心理学会での自主シンポジウムでのの発表、教育委員会など行政の協力を得ての募集を行った。年度前半に研究参加保護者へのアンケートや研究結果からの考察を通してプログラム内容の精査を行いテキストを改善した。11月のそれぞれ3日間で柏の葉キャンパス地区、亥鼻キャンパス地区で養成講座を実施し、33名が参加した。養成講座の実施後、カウンセリングスキルの上達チェックシート、プログラムの質に関するアンケートを記入してもらい、養成講座そのものの質についても吟味している。この集計は来年度の学会で発表する予定である。更にファシリテーターから上がったプログラム内容への意見も加味して詳細なファシリテーター用マニュアルを作成した。1月にはフォローアップ講座として、支援プログラム実施前の不安感を和らげるための全1日のワークショップを行った(参加者16名)。2月より亥鼻キャンパスにおいて3人のファシリテーターにより、保護者支援プログラムを開始している。〈不登校の中学生を抱える保護者に対し、認知行動療法に基づく親支援プログラムを実施できるファシリテーターの養成をはかる〉今年度は、参加者であるファシリテーターからの意見も取り入れ、テキストにおけるプログラム内容の精査を行うことが出来た。そのため所要時間の記載も含めた、ファシリテーター用の詳細なマニュアルを作成することができた。これにより、ファシリテーターによるプログラム実施に対する忠実度が著しく改善されることが見込まれる。今年度柏の葉キャンパス地区及び亥鼻キャンパス地区においてファシリテーター養成講座を行い、目標としていた40名には及ばないながらも、東京地区や茨城県からも参加者を得て33名のファシリテーターを養成することができた。そのうち3名の協力を得て、千葉市地区において親支援プログラムの実践を年度内に開始している。研究代表者により、プログラムに対する忠実度評価だけではなく、セッションごとにプログラム実施前後にスーパービジョンを行われており、年度をまたぎ4月半ばには終了予定である。しかしながら当初、RCT(ランダム化対照試験)の研究デザインでの効果検証を予定していたが、待機群を置くだけの参加保護者の充分な数が確保できず、やむなくシングルアームでの研究デザインとなっている。比較対象できるだけの充分な研究参加者を集めるためには、より広域でのプログラム実施が有効だと考えられるので、ファシリテーターの養成を更に地域を拡大して進めて行くことも考慮している。不登校の思春期の子どもを抱える保護者に対して、保護者自身のメンタルヘルスの向上と生活の質(QOL)を高めることを目的として認知行動療法を用いたプログラムの構築をはかり、グループ支援を行う。より広範囲でコミュニティに根差した実践を行うために、ファシリテーターの養成を前提として行っている。昨年度同様に今年度も夏から秋にかけ、千葉大学柏の葉キャンパス地区にてファシリテーター養成講座を全2回実施した。養成後に認定されたファシリテーターには、本研究において作成した保護者支援プログラムの効果検証のための実践だけではなく、コミュニティの中で有効な地域資源として、保護者のネットワークづくりを担う活躍を期待している。その一つの試みとして震災後急激に不登校児童・生徒が増加している熊本県において、現地のNPO法人と協同連携し、ファシリテーター養成講座を開いた。また首都圏内の地域において、地域総合病院の精神科のコメディカルに対し、ファシリテーター養成講座を実施した。講座後、実際に保護者支援プログラムの実施を行い、不登校の背後に精神的な疾患がある子どもを抱えた保護者を対象としたプログラム効果を測っている。継続して研究代表者所属機関において養成しているファシリテーターによるプログラム実践については、昨年度中の千葉大学亥鼻キャンパスでの実践に合わせ今年度は柏の葉キャンパスにおいても行った。さらに今年度は、ファシリテーター自身の自主性を高め、よりコミュニティに密着した活動へと変化させて行くために、キャンパス内から離れ、印西市や市川市での地域密着の公民館を利用し保護者支援プログラムを展開した。全ての実践に対しては、研究者が現地に赴く形でのスーパービジョンを行い、支援している。現在、研究者単独でのプログラム展開とファシリテーター数名が協力し行った形式での実践との効果を比較する予定でもデータを集めている。〈思春期の不登校の子どもを抱える保護者に対し、認知行動療法に基づく親支援プログラムを実施できるファシリテーターの養成をはかる〉

昨年度同様に、柏の葉キャンパス地区において、ファシリテーターにふさわしいと思われる人材、具体的にはスクールカウンセラー、教育相談員、養護教諭などに対して、チラシを配布し、情報提供と講座案内を行った。日本認知療法学会、キャリア研究会、SEL研究会などでの発表を活発に行い、研究成果を広め、社会的貢献に努めた。教育行政機関との連携により、現在も広く募集を行って講座を開いている。今までの参加者に対しても情報提供を続けている。これまで68名のファシリテーターを輩出している。全ての参加者が保護者支援プログラムを行うことに対して協力を申し出てくれるわけではなく、講座の受講だけで終わるケースも多いが、現在の職務にも役立ち、親支援に有効であるというコメントが多い。また、プログラムに対する忠実度の維持、実践内容の質の維持の面だけではなく、ファシリテーターが安心してプログラムを実践できるように心理的に支えるためにも、ファシリテーターが行うプログラム実践時には、毎回講座前後の現場での、研究者によるスーパービジョンを行っている。そのため、同時期にひとつのプログラム展開しかできない状況である。当初予定していた、RCT(ランダム化対照試験)の研究デザインでの効果検証を行うには、比較対照できるだけの保護者の数を集めるためにも何度もプログラムを行う必要があり、研究進捗上の問題となっている。加えてファシリテーター養成講座の実施の場を地方へ広げ、親支援プログラムの実施を大学キャンパス内から地域公民館での実践へと活動の場を広げたこともあり、日程調整と参加者募集が課題となっている。保護者支援のグループプログラムの効果検証を推し進め、地域コミュニティに根差した形で幅広く実施する為にファシリテーターの養成の場を昨年度より拡大し、近畿地区の大学や不登校支援のNPO団体にも協力を仰ぎ展開することが出来た。3年度に亘り千葉大学キャンパス内にて4回、他地区にて4回開催しており、参加者数は全97名に及んでいる。ファシリテーターには、コミュニティの中で有効な地域資源として保護者のネットワーク作りを担う活躍を期待している。その為、援助スキルの向上や認知行動療法の理解の浸透を目的とし、養成講座の内容・質を吟味し、カウンセリングスキルのチェックリストにおいてその効果を測った。養成講座への満足度は高く(養成講座に対する内容の評価7リッカート方式〔0ー悪い7ー非常によい〕平均6.11SD±0.87、講座の満足度6.02SD±0.92)、「支援プログラムを実施したい」という声も多く輩出されている。効果的なファシリテーター養成講座の構築については複数の学会にて発表し、論文も現在投稿中である。最終年度より、3ヵ月後の質問紙の回収に合わせ、保護者へのフォローアップ講座を始めた。
リンカー骨格で構造規定された遷移金属ー典型元素ハイブリッド型感応性化学種の創製

本研究では、ルイス酸性を示す後周期遷移金属と、求核性をもつ典型元素ヒドリド種から構成されるFrustrated Lewis pair型の感応性化学種の合成と、新しい反応様式での小分子の化学変換や触媒反応への応用を目的とした。本年度はまず、前年度に合成した、リンカー部位と典型元素ヒドリド部位をあわせもつビス(アザキサンテニル)シラン(axSi)への後周期遷移金属の取り込みを系統的に検討した。その結果、ロジウムとヒドロシラン部位が2つのax基で連結された金属錯体を得ることができた。錯体は1H NMRおよび単結晶X線構造解析によって同定した。ロジウムとケイ素の間の距離は約4.4オングストロームであり直接の結合は認められない。また1H NMRスペクトルでもロジウム側を向いたケイ素上のヒドリド水素とロジウムの間の相関は観測されず、想定したFrustrated Lewis pair型の構造が構築できたことがわかった。この錯体は窒素、二酸化炭素などの不活性小分子と反応しなかった。これは、錯体に含まれる16電子平面四配位構造をもつロジウムの配位不飽和性が小さいためと考察した。また、ロジウム以外の種々の金属種に対するaxSiの配位挙動や、ケイ素の代わりにホウ素をもつaxBの合成も検討したが、生成物の単離同定には至らなかった。一方、axと類似の構造をもつ新しいリンカー部位の設計開発の過程で、遷移金属と典型元素プロトン種が分子内で直接の結合をもたず固定された新しい金属錯体を得ることができた。すなわち、8-ホスフィノイソキノリン類が、ルテニウムおよびイリジウム錯体と反応し、C-H結合の切断をともなって、P-Cキレート型のプロティックピリジリデン錯体を与えることを見出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。酸化還元活性を示す後周期遷移金属や、柔軟な配位数をとり得る高周期典型元素は、いずれも外部刺激に応答する感応性化学種を形成する。性質が異なるこれらの感応性化学種を、互いに結合して失活させることのないよう工夫しつつ同一分子内の近接した位置に組み込むことができれば、両者が外部基質に対して相乗的に作用するような、より高機能な新しい感応性化学種を与えるものと期待される。本研究では、ルイス酸性を示す後周期遷移金属と、求核性をもつ典型元素ヒドリド種から構成されるFrustrated Lewis pair型の感応性化学種の合成と、新しい反応様式での小分子の化学変換や触媒反応への応用を目指している。研究初年度である本年度は、所望の要件を満たすようなリンカー部位としてアザキサンテニル基(ax基)を新規に設計した。まず、ニコチン酸誘導体に対するブロモフェノールの求核置換反応と、引き続く分子内Friedel-Crafts反応、ジメチル化反応によって、ブロモアザキサンテン(axBr)を3段階収率38%で得た。axBrをリチオ化したのちに0.5当量のジクロロシランを加えたところ、二つのリンカー部位と典型元素ヒドリド部位からなるビス(アザキサンテニル)シラン(axSi)が得られた。これらの化合物は、1H NMRスペクトルなどの分光分析法によって同定した。とくに単結晶X線構造解析の結果、遷移金属を固定するピリジン部位と求核性ヒドリド部位であるヒドロシランが約5 &#197;の距離で固定された構造をもつことを確認することができた。研究計画当初の分子設計指針にもとづいて、構造規定された遷移金属-典型元素ハイブリッド型感応性化学種を構築するためのリンカー部位(ax基)の設計、合成をおこなうとともに、そこにまず典型元素ヒドリド種を導入することに成功しており、研究初年度の目標を概ね達成している。

すなわち、8-ホスフィノイソキノリン類が、ルテニウムおよびイリジウム錯体と反応し、C-H結合の切断をともなって、P-Cキレート型のプロティックピリジリデン錯体を与えることを見出した。研究2年目にあたる本年度は、前年度の研究成果に立脚し、以下の項目を重点課題として研究に取り組む。(1) axSi錯体の合成と反応性解明axSiの錯形成反応によって、ケイ素を含むハイブリッド型感応性化学種の合成をおこなう。二酸化炭素、窒素などの小分子に対するそれらの反応性を調査するとともに、サイクリックボルタンメトリーによる酸化還元電位の測定など、基礎的な物性の収集をおこなう。(2) ax基をもつホウ素化合物の配位挙動の解明axSiと類似の構造をもつaxBの合成と、これを配位子とする金属錯体の合成に取り組む。28年度が最終年度であるため、記入しない。
生鮮食料品の家庭内消費の規定要因に関する実証的研究

まず、首都圏在住の男性を対象に、食事形態(内食・中食・外食頻度)が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響を構造方程式モデリングで検証した。中食頻度が多いほど食塩相当量や脂質エネルギー比が多い点や、内食頻度が多いほど野菜摂取量が多く食塩相当量が少ない点など、消費者の食事形態の選択に当たり有意義なデータを提供できた。なお、本研究については、『フードシステム研究』の2019年6月号での掲載が決定している。また、首都圏在住の二人以上世帯の女性を対象に、中食を主食・おかず・麺類の3パターンに分類し、各消費頻度が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響を構造方程式モデリングで検証した。具体的には、内食頻度が高いほど野菜摂取量が高く、食塩相当量や炭水化物エネルギー比が高い点や、中食(主食)頻度が高いほど炭水化物エネルギー比が高い点、外食頻度や中食(おかず)頻度が高いほど炭水化物エネルギー比が小さい点など、分類した中食ごとの特徴を検証できた。特に、中食(主食)と中食(おかず)は異なる特徴を有しており、中食を一括りに分析するのでなく、分類して検証することの意義を確認できた。なお、本研究については2019年度日本農業経済学会で報告しており、今後、『農林水産政策研究』へ投稿する予定である。この他、生鮮野菜とカット野菜消費の規定要因について、健康志向等の食の志向や、年齢や所得等のデモグラフィック属性に着目して分析した結果を、カナダのバンクーバーで開催されたInternational Conference of Agricultural Economists 2018で報告した。また、日本食消費の規定要因に関する研究に取り組んでいる。本研究課題では、食事形態(内食・中食・外食頻度)の規定要因を検証すると共に、そうした食事形態が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響を検証することを目的としている。食事形態の規定要因については、単身世帯を対象に分析した結果が『フードシステム研究』の報告論文として掲載された。食事形態が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響については、『フードシステム学会』の本論文として受理された他、中食を主食・おかず・麺類の3つに分類して推計した結果を、2019年度日本農業経済学会大会で報告した。食事形態が栄養素摂取へ及ぼす影響の研究は学会誌でまだ受理されていないものの、当初計画していた内容の分析は完了していることから、(2)おおむね順調に進展していると判断した。当初想定していた課題の分析は完了しているものの、『フードシステム研究』への掲載が今年度になって受理されたため、掲載料等の費用が発生した。また、2019年度日本農業経済学会大会で報告した、中食を主食・おかず・麺類の3つに分類して推計した結果を、より精緻な分析となるよう修正し、『農林水産政策研究』へ投稿する予定である。近年、女性の社会進出や単身世帯の増加といった要因により、食の外部化が進んでいる。本研究は、1食の外部化等の食形態の変化が栄養摂取状況に及ぼす影響を検証すると共に、2自分で調理を行う内食選択の規定要因を検証して、家庭での生鮮食料品消費を促進する方策を検討することを課題としている。まず1食形態と栄養摂取の関係に関する研究では、BDHQと呼ばれる栄養摂取状況の把握手法について、Web調査での使用許可を日本で初めて得て、アンケート調査票を作成している。次に2生鮮食料品消費の促進策に関する研究では、共同研究者の実施したアンケート調査結果をもとに、単身世帯における内食・中食・外食頻度の規定要因に関する分析を行い、日本フードシステム学会2017年度大会で報告する。そこでは、健康志向や調理技術、子供時代の食習慣が内食頻度の増加に寄与していることを初めて確認した。また、共同研究者の実施した別のアンケート調査結果をもとに、生鮮野菜の消費行動の規定要因について検証した。そこでは、年齢や性別といった消費者属性が「健康志向」等の「食の志向」へ影響を及ぼし、その「食の志向」が消費行動を規定するとする仮説を立て、構造方程式モデリングを用いて実証した。この研究成果については、日本農村生活学会2017年度大会で報告する予定である。特に2生鮮食料品の促進策に関する研究では、近年の食生活のトレンドの一つである「健康志向」が食の外部化へ及ぼす影響を初めて実証しており、学術的意義が高いものと考える。また若年層の生鮮食料品消費を増加させる方策として、健康志向の啓発や、子供時代からの食生活の改善の有効性を提言している。また生鮮野菜の消費行動に関する研究では、消費者属性と「食の志向」、消費行動との相互関係を構造方程式モデリングを用いて整理しており、生鮮野菜消費の代表的な研究となり得ると考える。既述の通り、単身世帯における内食・中食・外食頻度の規定要因に関する研究と、生鮮野菜の消費行動の規定要因に関する研究を既に完了し、それぞれ学会報告を行う予定である。当初の計画では、初年度の成果は1本のみと見込んでいたため、当初の計画以上に進展していると評価した。第一に、近年のトレンドである健康志向や安全性志向といった食生活の志向が、生鮮食料品消費の頻度(内食頻度)へ及ぼす影響について、単身世帯を対象としたアンケート調査から分析した。区間回帰分析を行ったところ、健康志向が内食頻度へ統計的に有意に正の影響を及ぼしていた。これまで、食の外部化の規定要因について具体的な食生活の志向の影響は確認されてこなかったが、調理主体と消費主体が同じである単身世帯を対象とすることで、初めて、健康志向が食の外部化に負の影響を及ぼすことを確認できた。

第二に、内食・中食・外食の頻度が栄養摂取状況へ及ぼす影響について、Webアンケート調査をもとに分析した。具体的には、内食・中食・外食頻度が年齢や所得によって規定される内生変数であることを加味した構造方程式モデリングによる分析を行った。栄養摂取状況については、BDHQと呼ばれる手法を許可を得て初めてインターネット調査で導入した。結論として、内食頻度が食物繊維の摂取を増進する一方、食塩相当量に負の影響を及ぼすことが確認された。我が国で、食事形態が栄養摂取へ及ぼす影響の因果関係を検証した研究はなく、健康のために食事形態の選択が重要であることを示すことができた。第三に、野菜とカット野菜の購買行動について、健康志向や簡便化志向といった食生活の影響を加味した分析を行った。具体的には、性別や年齢等の消費者属性が、健康志向や簡便化志向等の食生活の志向へ影響を及ぼし、野菜とカット野菜の消費を規定するという連鎖的な因果関係を、構造方程式モデリングで分析した。結論として、健康志向が野菜・カット野菜消費へプラスに影響する点や、簡便化志向が野菜消費へ負の、カット野菜消費へ正の影響を及ぼすことを確認した。特に年齢階級間で野菜・カット野菜消費が偏在している点について、健康志向や簡便化志向の影響があることを示すことができた。この2年間で、本研究の課題であった[1]内食選択を規定する変数の検討、[2]内食選択の規定要因の関係解明、[3]内食頻度と食事バランスの関係解明を完了し、学会報告を1回と、論文投稿を2回行い、そのうち1本は報告論文として公表されている。また、平成30年7月には、バンクーバーで開催されるInternational Conference of Agricultural Economistsで野菜とカット野菜への購買行動に関する研究を報告する予定である。特に、[3]内食頻度と食事バランスの関係解明については、平成30年度の課題となる予定であったが、既に取りまとめを完了して論文として投稿しているため、(1)当初の計画以上に進展しているを選択した。まず、首都圏在住の男性を対象に、食事形態(内食・中食・外食頻度)が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響を構造方程式モデリングで検証した。中食頻度が多いほど食塩相当量や脂質エネルギー比が多い点や、内食頻度が多いほど野菜摂取量が多く食塩相当量が少ない点など、消費者の食事形態の選択に当たり有意義なデータを提供できた。なお、本研究については、『フードシステム研究』の2019年6月号での掲載が決定している。また、首都圏在住の二人以上世帯の女性を対象に、中食を主食・おかず・麺類の3パターンに分類し、各消費頻度が食品群・栄養素摂取へ及ぼす影響を構造方程式モデリングで検証した。具体的には、内食頻度が高いほど野菜摂取量が高く、食塩相当量や炭水化物エネルギー比が高い点や、中食(主食)頻度が高いほど炭水化物エネルギー比が高い点、外食頻度や中食(おかず)頻度が高いほど炭水化物エネルギー比が小さい点など、分類した中食ごとの特徴を検証できた。特に、中食(主食)と中食(おかず)は異なる特徴を有しており、中食を一括りに分析するのでなく、分類して検証することの意義を確認できた。なお、本研究については2019年度日本農業経済学会で報告しており、今後、『農林水産政策研究』へ投稿する予定である。
LIM蛋白ZNF185-上皮間葉転換機構のヒト膵癌肝転移マウスモデルを用いた解析

本研究の目的はヒト膵癌マウス肝転移モデルを用いて、膵癌肝転移・浸潤における分子制御機構を明らかにすることであった。我々はこれまで膵癌細胞におけるZNF185発現には細胞膜、細胞質、核発現があることを発見しており、マウス肝転移モデルを用いて免疫組織学的に解析した。細胞内発現のみならず、腫瘍内においても発現の違いがあり、腫瘍先端部の細胞膜発現パターンが腫瘍浸潤能を最も反映するマーカーであることを発見した。これらを臨床症例においても統計学的に検証した(Oncol Lett 14: 3633-3640, 2017)。また、臨床症例に限りなく近いがん患者由来ゼノグラフト(PDX)用いた実験を行った。膵癌株PDXをNOGマウスに移植し、ゲノム解析結果およびインタラクトーム(相互作用)解析を行った。膵癌の相互作用プロファイルは非常に多様性があり、これまで我々が発表してきた大腸癌や肺癌とは大きく異なる結果であった(AACR2017, ESMOasia2017)。この膵癌の相互作用多様性が治療抵抗性、難治性の原因であることが考えられ、それゆえに個別化医療への応用が望まれる。膵癌PDXの早期樹立および解析により、最も効果的な抗がん剤・分子標的薬の選択が可能となる。この個別化医療に対応するPDXの樹立はいまだ困難も多い。PDX樹立失敗の一因にヒトリンパ球増殖状態(LPL)の発生がある。時間の限られているがん個別化医療の実現ためには、LPLの予防が必要であるがいまだ有効な方法がない。我々はLPLにはLymphotoxin-alpha関連の相互作用が強いことを発見し、これらの相互作用を抑制するFK506等の薬剤にてLPLの増殖を抑えうることを発表した(AACR2018)。今回の研究は、PDXを用いた膵癌転移・浸潤機構のZNF185解析による個別化医療を実現させる可能性を示すものである。がん患者由来ゼノグラフト(PDX)の膵癌株10例を選択しゲノム解析結果およびインタラクトーム解析結果と転移能を比較検討している。その中で特にEGF-EGFR相互作用に注目しZNF185発現との関連を検討している。また、PDXの免疫組織学的解析を進め上皮-間葉転換について検討中である。臨床症例との検討においてはZNF185の細胞内局在が、単変量解析、多変量解析により予後不良因子であった。大腸癌切除例の免疫組織学的検討では、腫瘍先進部の腫瘍細胞(特に分化度が低下した腫瘍細胞)でZNF185発現が多くみられるとこを発見した。細胞株より、より癌本来の性質を維持していると考えられるPDXから解析を開始し、10例ほどのゲノム解析が終了している。複雑な臨床経過と抗がん剤感受性結果の評価に時間を要している。膵癌以外の癌、肺癌・胃癌などについてもZNF185と臨床予後の相関が示唆されているので、対象を拡大することを検討している。がん患者由来ゼノグラフト(PDX/NOG)モデルの膵癌株に加え肺癌・大腸癌株のZNF185発現とEGF-EGFR相互作用の相関について、化学療法の前後における変化について臨床経過に相関する結果を得た。また、効果的にPDX/NOG解析を行うためにFK506等を用いてヒトリンパ球増殖状を制御する方法を検討した。182例の膵癌臨床切除例で、細胞質陽性は169例(92.8%)、細胞膜陽性は71例(39.0%)、核陽性例は56例(30.7%)であった。全生存期間の中央値は細胞膜陽性例で21.3ヶ月、細胞膜陰性例で30.2ヶ月、であり、細胞膜陽性例で有意に生存期間が短かった(P=0.044)。無再発生存期間の中央値も細胞膜陽性例で10.7ヶ月、細胞膜陰性で12.9ヶ月であり、細胞膜陽性例で有意に短かった(P=0.038)。全生存期間に対する多変量解析ではリンパ管侵襲、リンパ節転移陽性、ZNF185細胞膜陽性が独立した予後不良因子であった(odds ratio [OR]: 1.51 [95% CI; 1.04 - 2.19], P=0.029)。無再発生存期間に対する多変量解析ではリンパ管侵襲、静脈侵襲、リンパ節転移に加え、ZNF185細胞膜陽性が独立した予後不良因子であった(OR: 1.43 [95% CI; 1.003 - 2.05)), P=0.048)。182例中再発部位が不明な19例を除き、再発例103例と無再発例60例を合わせた163例についてZNF185の発現と再発部位の関係を検討した。多変量解析にてZNF185細胞膜陽性例は血行性転移(肝、肺、骨、胸膜、副腎)を起こしやすい傾向にあった(OR: 1.82 [95% CI; 0.92 - 3.60], P=0.081)。以上からZNF185の細胞内局在と転移能や生命予後の相関関係を発見し報告した。対象を膵癌および肺癌、大腸癌に拡大して予定以上の50例以上のPDXの免疫組織学的解析を行った。膵癌以外においても転移巣や進行例においてZNF185の強い発現が認められた。

本研究の目的はヒト膵癌マウス肝転移モデルを用いて、膵癌肝転移・浸潤における分子制御機構を明らかにすることであった。我々はこれまで膵癌細胞におけるZNF185発現には細胞膜、細胞質、核発現があることを発見しており、マウス肝転移モデルを用いて免疫組織学的に解析した。細胞内発現のみならず、腫瘍内においても発現の違いがあり、腫瘍先端部の細胞膜発現パターンが腫瘍浸潤能を最も反映するマーカーであることを発見した。これらを臨床症例においても統計学的に検証した(Oncol Lett 14: 3633-3640, 2017)。また、臨床症例に限りなく近いがん患者由来ゼノグラフト(PDX)用いた実験を行った。膵癌株PDXをNOGマウスに移植し、ゲノム解析結果およびインタラクトーム(相互作用)解析を行った。膵癌の相互作用プロファイルは非常に多様性があり、これまで我々が発表してきた大腸癌や肺癌とは大きく異なる結果であった(AACR2017, ESMOasia2017)。この膵癌の相互作用多様性が治療抵抗性、難治性の原因であることが考えられ、それゆえに個別化医療への応用が望まれる。膵癌PDXの早期樹立および解析により、最も効果的な抗がん剤・分子標的薬の選択が可能となる。この個別化医療に対応するPDXの樹立はいまだ困難も多い。PDX樹立失敗の一因にヒトリンパ球増殖状態(LPL)の発生がある。時間の限られているがん個別化医療の実現ためには、LPLの予防が必要であるがいまだ有効な方法がない。我々はLPLにはLymphotoxin-alpha関連の相互作用が強いことを発見し、これらの相互作用を抑制するFK506等の薬剤にてLPLの増殖を抑えうることを発表した(AACR2018)。今回の研究は、PDXを用いた膵癌転移・浸潤機構のZNF185解析による個別化医療を実現させる可能性を示すものである。病理組織解析の終了したPDXから高転移性細胞株樹立を試みる。これらのゼノグラフトモデルを作成しインタラクトーム解析結果を比較し変化を観察する。おおむね1年程度かかる見込みである。膵癌、肺癌、大腸癌PDX/NOGモデルの免疫組織学的解析により特に転移巣におけるZNF185発現のパターンを解析する。臨床データとゲノム解析結果を統計学的に解析する予定である。PDXを用いた解析から実施し、今後細胞株の樹立を進めることとなったため、細胞株購入費用が不要となった。ゼノグラフト免疫組織学的解析を優先したことにより、ゲノム解析やRNA抽出試薬等の費用が予定を下回ったため差が生じた。免疫組織学的解析はほぼ終了したため、来年度に本年度未実施分を合わせて予定数のゲノム解析を行う予定である。PDXから細胞株樹立することにより研究対象症例が増加するため、ゲノム解析費用に充当する予定である。