hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本における「技術評価の哲学」構築に関する研究

これまでの研究成果に基づき、応用哲学会で「技術評価の意義に関する哲学的考察」と題した研究発表を行った。そこでは、技術評価の哲学とはどのようなものかについて、ドイツにおける研究を紹介し、ドイツ技術者協会(VDI)の研究を代表するローポールの技術評価とTA・システム分析研究所(ITAS)を代表するグルンヴァルトの技術評価を比較検討して、さらにそれらを踏まえて「多元論的」技術評価と「第三世代TA」の可能性についても検討した。また、夏の長期休暇を利用して、ドイツのハーゲン放送大学べドルフ教授のもとで研究滞在し、図書館等での資料収集やべドルフ教授との研究に関する情報交換を行った。その期間中にITASを訪問し、所長の技術哲学者グルンヴァルト氏にインタビューを行い、応用哲学会での研究発表の内容やそれに関連した取り組み、特に持続可能性についての考えを確認するとともに、その際いくつかの文献も提供していただいた。そこでの研究の成果として、科学技術社会論学会の「農業新技術の評価における環境的価値と文化的価値」というオーガナイズド・セッションにおいて「農業の持続可能性と適正技術」と題する研究発表を行い、ITASの持続可能性の考えやそれに基づいてドイツ連邦議会技術評価局(TAB)が行った精密農業という新しい技術についての評価を紹介し、日本の農業技術の評価についても検討した。また、グルンヴァルト氏へのインタビューの内容も踏まえて、TABとITASの関係についてまとめ、技術評価の哲学の意義について述べた「議会TA機関と技術評価の哲学」という研究論文も発表した。さらに、金沢工業大学の金光准教授が研究代表者を務め,研究分担者として参加している科学研究費基盤研究(C)「技術哲学の価値論的転回と実践的応用」の研究と関連させる形で、最終年度の研究会において「『価値の八角形』と持続可能性」と題した研究発表を行った。ドイツで刊行されてきた技術哲学や技術倫理の概説書で技術評価に関しても多くのページを割いている文献を調べていく過程で、特にITASの研究において持続可能性という概念が重視されており、さらに統合的コンセプトとして独自の仕方で技術評価の研究がなされていることを知り、それに関する文献等資料収集したり、詳しく検討したりするのに時間を要した。そのことが「農業の持続可能性と適正技術」や「『価値の八角形』と持続可能性」という発表にはつながりはしたものの、研究予定からすれば不十分な点もあった。一方、長期休暇中のドイツ滞在については、夏にハーゲン放送大学での資料収集等研究滞在やITAS訪問および所長のグルンヴァルト教授へのインタビューは実現したものの、春の時期を利用することができず、その分進捗状況としては遅れることになった。これまでの研究成果をもとに、持続可能性の研究だけでなく、予定していた文献の検討等を進める。そして、長期休暇を利用し、ITASやTABを訪問して、それまでの研究の基づく理解をさらに深める。その上で、可能なかぎり研究成果の発表の機会を増やし、日本における技術評価の制度化に向けた貢献ができるようにしていく。

これまでの研究成果をもとに、持続可能性の研究だけでなく、予定していた文献の検討等を進める。そして、長期休暇を利用し、ITASやTABを訪問して、それまでの研究の基づく理解をさらに深める。その上で、可能なかぎり研究成果の発表の機会を増やし、日本における技術評価の制度化に向けた貢献ができるようにしていく。ドイツでの研究滞在が予定していたより少なく1回しかできなかったため、旅費で未使用の金額が出た。その分、次年度で研究滞在の日程や学会発表の機会を複数回確保し、ドイツではITASだけでなく、ドイツ連邦議会技術評価局(TAB)への訪問も実現し、より研究成果を上げることができるように努力したい。
散逸媒質中での波の伝播における波形ひずみの克服の研究

この研究期間内に、次のようないくつかの重要な結論が得られた。その1。電信方程式のM.Kacの解法を用いた確率過程(ポアソン過程の一つで、電信確率過程と言う)とブラウン運動の関連性において、充分に時間が経過すると電信確率過程の分布はブラウン運動の分布になることが明らかになった。つまり、このことは、充分な時間が経過した後ではKacの解法は簡単化されることを意味する。その2。Kacの解法とGreen関数に基づいた解法から得られる解の相違が明らかになった。Green関数の方法では、得られる解はどう初期条件に依存するかが強調されるのに対して、Kacの解法では、歪められた波と歪められない波の関係が強調される。更に、Green関数方法は普遍的な場合にも応用できるのに対して、Kacの方法はむしろ波形再生と設計に適用するのが有利であることも分かった。その3。Kacの方法に基づく波形再生の方法は、あまり制限ないのある種の条件下では、従来より使われている方法よりもずっと優れた方法である可能性が見いだされた。この可能性はまだ解析的に証明できていないが、数値計算によっては確かめることができた。この方法が完成すればその実用的潜在性は極めて高い。その4。電信波形の予報(即ち、一点に受信した波より他点の波形を予報する)に関しては、Strattonの方法とは異なる新しい方法が見つけられた。Strattonの方法では、他点の電場を知りたい場合は、受信点の電場と電場のグラディエントの2つが必要であるのに対して、その新しい方法では、受信点の電場と磁場の2つである。以上の結果を検証するために、ファンクションゼネレータ、デジタルオシロスコープ、及び、同軸ケーブルを用いた実験を始めている。その1。その2。その3。その4。
集団遺伝学におけるランダム・ドリフトと自然淘汰の相互作用の確率過程論的研究

本研究では集団遺伝学における以下の確率過程論的研究を行った。個体数の確率的変動を伴うWright-Fisherモデル(離散時間マルコフ連鎖)、個体数の確率的変動を伴う拡散モデル(拡散過程)、個体数の確率的変動を伴う遺伝子系図学モデル(coalescent processes)の3つのモデルの定式化とその性質の解析を行った。これらのモデルに対して、集団の有効個体数と呼ばれる量が、確率的に変動する個体数の調和平均と相加平均とどのように関係しているかを解明することが、生物学的には重要である。長年、個体数が変動する場合の有効個体数は調和平均に等しい、もしくは、近い値をとると多くの文献で証明なしに記述されてきた。しかしながら、カリフォルニア大学のJ. H. Gillespieはコンピュータ・シミュレーションを用いた研究により、これが成立しない例を報告している。本研究においては、J. H. Gillespieと緊密な連絡をとりながら、上記の3つのモデルに対して、有効個体数と調和平均、相加平均の大小関係、および、有効個体数がいずれかの平均と等しくなるための条件や、漸近的に等しくなるための条件を明らかにした。その結果、これまで記述されてきた有効個体数が調和平均と等しくなるのは、離散時間モデルにおいて、個体数の確率的変動が各時点(世代)ごとに独立である場合に限られることが分かった。これらの3つのモデルに自然淘汰の効果を導入した場合の研究を今後計画中である。その他、互助的突然変異による分子進化、古人類学、水産学に関連した集団遺伝学モデルの数理的研究をも行った。本年度は、集団遺伝学における以下の2つの確率モデルの研究を行った。(1)優性の効果を伴う互助的中立突然変異モデル互助的中立突然変異モデルの分子進化における役割については、これまで、主として、半数体モデル、もしくは、優性の効果のない二倍体モデルに関して、数理的研究が行われてきた。その結果、遺伝子の組み換え効果が強い場合は、二重突然変異体の集団への平均固定待ち時間が大きくなるため、分子進化には貢献できないとの結論が得られている。しかしながら、優性の効果が存在する二倍体モデルでは、平均固定時間は、優性の効果がない場合よりも小さくなる。さらに、平均待ち時間が大きくても、例えば、固定待ち時間の分布の10パーセント点が小さければ、この種の分子進化は起こり得る。以上の観点から、優性の効果の伴う互助的中立突然変異モデルを定義し、その諸性質を、主として、計算機シミュレーションを用いて考察した。その結果、平均固定待ち時間を用いることによる一般性がある程度確認された。一方、優性の効果を導入することにより、組み換えの効果が強い場合でも、平均固定待ち時間は大きくならず、したがって、互助的中立突然変異による分子進化が、現実に起こっている可能性が示唆された。(2)環境変動下での無限対立遺伝子モデルと有効個体数個体数の変化が定常確率過程で与えられる無限対立遺伝子モデルの有効個体数が、個体数の調和平均と相加平均の間に入ることを証明した。また、この定常確率過程を2値マルコフ過程に特殊化することにより、有効個体数は、個体数変動の自相関の増加関数であることを示した。本年度は、理論集団遺伝学における以下の2つの確率モデルの研究を行った。(1)個体数の変動を伴う中立拡散モデル近年、個体数の確率的変動が分子進化や集団の遺伝的多様性に与える効果についての興味が増大しつつある。この問題に関連して、ここでは以下の研究を行った。自然淘汰に関して中立なK個の対立遺伝子を持つ拡散モデルを考え、その個体数N(t)が定常確率過程であるとする。このモデルに対して、平衡状態における平均ヘテロ接合度から定義される有効個体数Neと変動する個体数の調和平均Nh,相加平均Naの間にはNh≦Ne≦Naが成り立つことを昨年度証明したが、さらに強い関係Nh<Ne<Naが一般的に成立することを証明した。

また、個体数の変動を2値マルコフ連鎖にした場合、現在の個体数が与えられたときの平衡状態における平均ヘテロ接合度の条件付き確率密度関数や、現在の平均ヘテロ接合度が与えられたときの平衡状態における個体数の分布などを具体的に求めることができた。(2)互助的中立突然変異モデル互助的中立突然変異の分子進化における役割を知るために以下の研究を行った。集団の個体数をN,突然変異率をuとするとき、昨年度は2Nu=1の場合を考察したが、現実には2Nuの値はもっと小さいと考えられる。本年度は2Nu=0.1の場合の解析を行った。定性的には2Nu=1の場合と同様の結果が得られた。また、復帰突然変異や遺伝子の組換えの効果についても解析を行った。本年度は、次の3つのテーマについて研究を行った。(1)個体数の確率的変動下での遺伝子系図学の研究前年度と前々年度において、個体数の確率的変動下でのWright-Fisherモデルと拡散モデルに関する解析を行ったが、本年度は、個体数の確率的変動下での遺伝子系図学モデルの定式化と拡散近似を行い、このモデルの性質を考察した。それをもとにして、有効個体数(Coalescent Effective Size)を定義し、その性質を明らかにした。また、個体数の確率的変動下でのWright-Fisherモデルに突然変異の効果を導入すると、その有効個体数は、個体数の確率的変動が各時点ごとで独立なときは、変動する個体数の調和平均に等しくなることをも証明した。(2)現代日本人の起源に関する古人類学的データを用いた数理的研究古人類学において蓄積された人骨資料に基づく形質解析のデータを用いて、縄文末期から弥生中期における形質の変化が、比較的少数の渡来人集団(または、縄文人との混合集団)により生じ得ることを明らかにした。その結果をもとに、土器等の考古学的データと古人類学的データの見かけ上の不整合性が解消され得ることを示した。(3)水産学における養殖魚放流が自然集団の遺伝的多様性に与える効果の研究水産学においては、遺伝的に近縁な個体を放流することにより、自然集団の遺伝的多様性が減少してしまう可能性が指摘されている。ここでは、集団遺伝学の確率モデルと有効個体数の概念を用いて、その効果を評価し、その効果を軽減する養殖、放流システムを提唱した。
層状結晶における励起子系の多体効果と光誘起空間凝縮相

@試料の準備としてすでにあるGaSe単結晶の他に、気相成長法でBiI_3、PbI_2単結晶の育成を行った。@BiI_3結晶中の積層不整二次元界面に励起される擬二次元励起子(SFE励起子)を、窒素レーザー励起色素レーザーを用いて高密度に生成し、ポンプ・プローブ吸収とポイント励起発光スペクトルに空間分解分光法を適用してその空間的挙動を遷移スペクトルの変化より調べた。解析で得られた広い空間域へ拡がる励起子成分に対し、励起子の二次元流として解析して、この成分がコヒーレントな集団運動を行っていることを見出した。この成分が新しい励起子凝縮相である可能性を議論した。@このSFE励起子系に、モードロックNd:YAGレーザー励起のピコ秒色素レーザーを用いて、空間分解した諸種のピコ秒分光を適用した。ポンプ・プローブ吸収および発光の時間-空間分解スペクトルから、高密度成分がポラリトンの群速度に匹敵する速さで空間を移動していることを見出した。さらに、2光束を空間分離した縮退四光波混合(DFWM)信号の検出を行い、高密度下で空間伝播してきた励起子成分による信号の発生を確認した。これら励起子集団の振る舞いとボーズ凝縮との関連を議論した。@GaSe結晶の励起子遷移域を、ピコ秒色素レーザーで共鳴励起してDFWM信号を検出し、励起子共鳴より低エネルギー側に励起子分子によると思われるスペクトル成分を見出した。また、2光束空間分離励起で、高密度励起子の集団運動によると思われる信号強度の波数ベクトル依存性を見出した。@理論的には、電子正孔分離型の量子井戸中の励起子凝縮相の示す超流動が、電流の形で直接観測できることを示した。また、理想的にコヒーレントな高密度励起子集団のダイナミックスを明らかにするため、非線型Schrodinger方程式を解き、その時間・空間発展を明らかにした。その結果とBiI_3高密度SFE系の時間・空間的挙動を比較し、この励起子系のボーズ凝縮相の可能性について議論した。【.encircleda.】気相成長法によりBil_3、Pbl_2単結晶の育成を行った。さらに、微少領域閉じ込めによる励起子の非線形光学応答の増強を目指して、ポリマー中(PMMA)にPb1_2微結晶を育成する試みに着手した。【.encircleda.】Bil_3結晶中の積層不整二次元界面に励起される擬二次元励起子系(SFE励起子)を対象に、申請のアルゴン・イオンレーザーで光励起して現れる発光を、空間分解分光法により検出し、線形応答の範囲での空間的挙動を調べた。この範囲では励起子-ポラリトンによる群速度伝播と、時間的に遅れて拡散的伝播の二つの機構が共存することを確かめた。【.encircleda.】窒素レーザー励起色素レーザーを用いて、Bil_3SFE励起子を高密度に生成し、空間分解分光法を適用してその空間的挙動を遷移スペクトルの変化より調べた。その結果、励起強度に応じてより広い空間域へ拡がる励起子成分が検出された。また、この成分は高密度でありながら位相がかなり揃っていて効率よく空間を移動することから、新しい励起子凝縮相の特性である可能性を示唆した。【.encircleda.】

GaSe結晶の励起子遷移域を色素レーザーで結晶端面まで線状に共鳴励起し、現れる非線形発光を調べ、励起子-自由電子正孔散乱、励起子-励起子散乱過程を含む誘導発光が、励起強度の閾値以上で現れることを観測した。さらに、自由電子正孔プラズマ状態に対応するスペクトルを得た。【.encircleda.】理論的には、電子正孔分離型の量子井戸中の励起子凝縮相の示す超流動が、電流の形で直接観測できる可能性を示した。また、高密度・高温で重要な役目を果たす遮蔽された電子格子相互作用を考慮したBeth-Salpeter型積分方程式を数値的に解き、電子正孔多体系の示す非線形の光学応答を調べて、実験結果をおよそ説明できる結果を得た。@ BiI_3結晶中の積層不整二次元界面に励起される擬二次元励起子(SFE励起子)を、窒素レーザー励起色素レーザーを用いて高密度に生成し、ポンプ・プローブ吸収とポイント励起発光スペクトルに空間分解分光法を適用してその空間的挙動を遷移スペクトルの変化より調べた。その結果、励起強度に応じてより広い空間域へ拡がる励起子成分が検出された。この挙動を、励起子の二次元流として解析し、減衰時定数の測定値などから、この成分がコヒーレントに空間を集団運動していることを明かにした。@このSFE励起子系に、モードロックNd:YAGレーザー励起のピコ秒色素レーザーを用いた諸種のピコ秒分光を適用した。ポンプ・プローブ吸収からは、高密度成分がポラリトンの群速度に匹敵する速さで空間を移動していることを見出した。また、強励起下での発光の空間ー時間分解スペクトルから、高密度効果でスペクトルシフトする成分が、時間・空間的に振舞うダイナミックスを明らかにした。さらに、2光束を空間分離した縮退四光波混合(DFWM)信号の検出を行い、高密度下で空間伝播してきた励起子成分による信号の発生を確認した。これら励起子集団の振る舞いとボーズ凝縮の可能性を議論した。@ GaSe結晶の励起子遷移域を、ピコ秒色素レーザーで共鳴励起してDFWM信号を検出し、励起子共鳴より低エネルギー側に励起子分子によると思われるスペクトル成分を見出した。また、2光束空間分離励起で、高密度励起子の集団運動によると思われる信号強度の波数べクトル依存性を見出した。@理論的には、理想的にコヒーレントな高密度励起子集団のダイナミックスを、非線型Schrodinger方程式を計算することによってその時間・空間発展を明らかにした。その結果は、BiI_3高密度SFE系の異常な時間・空間的的挙動と比較検討し、励起子のボーズ凝縮相の可能性について議論した。
性淘汰が駆動する雄による子育て行動の進化：コオイムシ科昆虫を用いた実験的検証

節足動物ではメス親が子の保護を行うことが一般的なのに対し、なぜ、一部の分類群においてはオス親が子の保護を行うのだろうか。近年、オスの保護能力がメスによって選ばれる結果として、オスによる子の保護が進化し得るという性淘汰を強調した仮説が提唱された(Tallamy2000,2001)。本研究の主な目的は、オス親が単独で子の保護を行う代表的な分類群であるコオイムシ科昆虫を材料に、オスによる子の保護に性淘汰が与える影響を明らかにすることである。Tallamyの性淘汰仮説によると、オスの卵保護能力が性淘汰によって進化してきたとすれば、雄の卵保護自体が雌の配偶者選択の標的形質になると予測される。今年度はこの予測を検証するため、日本産のコオイムシ科昆虫・Appasus属(コオイムシやオオコオイムシ)を対象として詳細な調査を行った。室内行動観察の結果から、両種ともメスは卵保護オスに対してより多くの卵を産みつける傾向が検出された。また野外操作実験を行った結果、オスの体サイズではなく背中に卵を背負っているかどうかが雌の配偶者選択のキーとなることが明らかになった。次に、Appasus属で観察された結果が近縁種のコオイムシでも観察されるのかどうかを確かめるため、東南アジアに生息するDiplonychus属を対象に野外操作実験を行った。その結果、サンプルサイズは小さいものの卵を保有しているオスが保有していないオスよりも有意に多くの卵を背負うことが分かった。この結果は、国内のAppasus属のコオイムシ類のみならず、他の属のコオイムシでも共通のメカニズムでオスの卵保護行動が進化したことを示唆している。節足動物ではメス親が子の保護を行うことが一般的なのに対し,なぜ,一部の分類群においてはオス親が子の保護を行うのだろうか.近年,オスの保護能力がメスによって選ばれる結果として,オスによる子の保護が進化し得るという性淘汰を強調した仮説が提唱された(Tallamy 2000, 2001).本研究の主な目的は,オス親が単独で子の保護を行う代表的な分類群であるコオイムシ科昆虫を材料に,オスによる子の保護に性淘汰が与える影響を明らかにすることである.Tallamyの仮説によれば,オスの卵保護能力が性淘汰によって進化してきたとすれば,以下の4つの予測が生じる.それは,1)メスが卵保護中のオスを好むこと,2)繁殖の機会が増加するようにオスは繁殖期に複数の卵塊を保護すること,3)オスは他のオスが受精させた卵であってもそれを保護することで魅力的なオスであることをアピールすること,そして4)繁殖期にメスの個体群密度が高いことである.本年度は日本国内のコオイムシ科昆虫のAppasus属(コオイムシ及びオオコオイムシ)について室内行動観察および野外調査,親子判定を課題とした.コオイムシを用いて卵保護オスと保護していないオスにするメスの選好性を調査したところ,メスは卵保護中のオスを,卵保護中ではないオスよりも好むことが明らかとなった.また繁殖期の野外調査から,Appasus属のオスは繁殖期に複数の卵塊を保護することと,近縁種で卵保護を行わないタイコウチ科昆虫に比べ,Appasus属ではメスの個体群密度が高いことが示された.父系解析については,採集したサンプルからDNA抽出とMicrosatellite DNAマーカーの開発まで行ったので,次年庶に解析する予定であろ.節足動物ではメス親が子の保護を行うことが一般的なのに対し、なぜ、一部の分類群においてはオス親が子の保護を行うのだろうか。
中高年者のワーク・ライフ・バランスと就業中および退職後の心の健康に関する縦断研究

1.研究の目的:本研究は「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」の一部を用いて、中高年者のワーク・ライフ・バランスが就業中の心の健康に与える影響、および退職後の心の健康に与える影響を明らかにすることを目的とする縦断研究である。特にワーク・ファミリー・バランス(WFB)の観点から、否定的側面はワーク・ファミリー・コンフリクト、肯定的側面はワーク・ファミリー・ファシリテーションに着目する。2.本年度の実施計画:WFB尺度はNILS-LSAの第7次調査(Time1:2010-2012)と第8次調査(Time2:2013-2016)で収集済みである。本年度は、この2時点の縦断データを用い、WFBの規定要因およびWFBが心の健康に与える影響に関して横断解析および縦断解析による検討を行うことと、追跡調査(Time3)の実施を予定していた。以上の計画に沿って、以下(1)-(3)を実施した。(1)解析:2時点の縦断データを用い、WFB尺度(富田ら,2019)と心の健康の関連に関して、特に主観的健康感と認知機能に着目した検討を実施した。縦断解析の結果、WFBと主観的健康感の因果関係について性・年代別に着目すると、特に、中高年男性、高年女性においてWFB実現が健康状態を良好に保つためには重要であることが示唆された。一方、WFBの向上がその後の認知機能を維持・増進するという縦断的影響は認められなかった。(2)追跡調査の準備と実施:当初予定していた郵送調査から施設型調査に変更し、平成30年10月から第9次調査(Time3)を開始した。(3)成果の公表:本年度の解析結果は学会発表を行い、学術誌投稿に向けて執筆中である。本年度の成果である2時点の縦断解析によるWFBと主観的健康感、認知機能の関連については国内外ともに検証されておらず意義深いといえる。加えて、今後、3時点の縦断解析を実施する上での基礎資料ともなることから重要な知見と考えられる。本年度は、NILS-LSAの既存データ(Time1,Time2)を用いたWFBと心の健康に関する2時点の縦断解析の実施と、平成30年10月から追跡調査(第9次調査:Time3)を開始した。解析に関しては、既存データを用いて、WFBの規定要因、および、WFBと心の健康の関連について縦断的検討を予定していた。計画通り、中高年者の心の健康において重要な指標であると考えられる主観的健康感および認知機能との関連について一部解明することができた。これまで縦断解析を用いた同様の実証知見はなく、学際的で多様な指標を含む施設型調査であるからこそ得られた注目すべき結果であると考える。また、当初は平成30年度に郵送法による追跡調査の実施を予定していたが、より詳細で多彩なデータ収集が期待される施設型調査に変更し、平成30年10月より追跡調査を開始し、現在も継続中である。以上のようにおおむね計画通り進んでいることから、本研究課題の進捗状況は順調であると判断した。今後は、以下の4点を遂行する。1.既存データ(Time1,Time2)を用いた解析:平成29年度、平成30年度の結果を基に、2時点の縦断データを用い、WFBの規定要因、WFBが心の健康に与える影響に関する横断・縦断解析を進める。また、中高年者のWFBと退職後の心の健康の関連についても解析を実施する。2.調査実施(Time3):追跡調査(Time3)のデータ収集は、当初の計画では郵送調査を予定していたが施設型調査による実施へと変更した。それにともない、より詳細で多様な関連指標との検討が可能となるが、計画変更にともないデータ収集に時間を要する予定である。調査実施に際しては、調査票作成、データ収集、データのクリーナップ作業、格納を行う。なお、NILS-LSAは「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を遵守して施行しており、調査開始時より当センターの倫理・利益相反委員会で承認を受けて実施している。3.3時点の縦断解析(Time1-3):平成30年10月から開始した第9次調査にて収集したデータを既存データと結合し、本研究課題の基幹項目であるWFB尺度を含む3時点の縦断データセットを作成する。そのうえで、事前の横断・縦断解析の結果を基に、より頑健なモデルの検証のために望ましいとされる3時点の縦断データを用いて、以下の解析を行う。WFBから心理的健康への影響を検討するため、交差遅延モデル(Finkel,1995)、並行潜在成長曲線モデル(Piccinin et al,2011)を用いた解析を行い、WFBと心の健康の因果関係、WFBの変動が心理的健康の回復や増悪に与える影響を解明する。また、中高年者のWFBと退職後の心の健康との関連も検討する。4.成果の公表:得られた結果は、学会発表および学術雑誌投稿を行い、公表する。また、当センターのホームページを介して一般向けに知見を示す。1.目的:本研究は「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」の一部を用いて、中高年者のワーク・ライフ・バランスが就業中の心の健康に与える影響、および退職後の心の健康に与える影響に関する縦断研究である。特に、ワーク・ファミリー・バランス(WFB)の観点から、否定的側面はワーク・ファミリー・コンフリクト(以下、WFC)、肯定的側面はワーク・ファミリー・ファシリテーション(以下、WFF)に着目する。

2.本年度の研究:NILS-LSAは1997年に第1次調査を開始し、現在までに8回の縦断調査が完了している。本研究の対象者は、第7次調査(Time1)と第8次調査(Time2)のWFB尺度の回答者である。本年度の研究実施計画では、既存データ(Time1,Time2)を用いた解析と郵送調査(Time3)準備を予定していた。よって、以下の(1)(3)を実施した。(1)解析:2時点の縦断データを用い、WFBと心の健康の関連について縦断解析を行った。WFB尺度は富田ら(2012)を使用し、心の健康を捉える指標は抑うつ(CES-D;Radoloff,1977)、生活満足度(古谷野,1983)、Psychological well-being(西田,2000)を使用した。解析結果から、WFBが向上すると心の健康が増進する傾向が認められた。また、これらの関連には性・年代(中年・高年)による差異が部分的に示唆された。(2)調査準備:平成30年度から開始予定の第9次調査(Time3)準備、既存データのデータクリーナップ作業を行った。(3)成果の公表:(1)の結果は学会発表を行い、学術雑誌投稿に向けて執筆中である。本年度の研究成果は、2時点の縦断解析によりWFBと心の健康には有意な関連が示唆されたことから、さらなる検討を行う上で、重要な知見であると考えられる。初年度はNILS-LSAの既存データ(Time1,Time2)を用いて、WFBと心の健康に関する2時点の縦断解析を行うとともに、平成30年度から開始を予定している調査の準備(Time3)を行った。解析に関しては、2時点の縦断データ(Time1,Time2)を用い、WFBの規定要因、および、WFBと心の健康の関連に関して基礎解析を予定していた。現在の進捗状況としては、特に、本年度の解析の主眼であるWFBと心の健康との関連に関して、縦断解析(分析方法:潜在変化モデル)による検討を行い、WFBの実現が心の健康の維持・増進に重要であるという仮説を支持する結果が得られた。本邦において縦断解析を用いた同様の実証的知見はほとんどなく、注目すべき結果が得られたといえよう。上述の解析結果から得られた知見については、学会発表を行った。また、本年度は上記の解析に並行して、WFBの規定要因に関する基礎的な情報を得るための解析も予定していた。WFBと個人背景要因、就業に関する変数、社会参加活動等との関連については、解析途中であり、来年度以降においても継続していく予定である。また、平成30年度に計画している調査の準備、および、既存データのクリーナップ作業は、計画通り進んでいる。なお、調査方法に関しては、当初、郵送法によるフォローアップ調査を予定していたが、詳細で多彩なデータ蓄積が期待される大規模な施設型調査に変更となった。そのため、より成果が見込める予定である。以上のように、おおむね計画通り進んでいることから、本研究の遂行は順調であると判断した。1.研究の目的:本研究は「国立長寿医療研究センター・老化に関する長期縦断疫学研究(NILS-LSA)」の一部を用いて、中高年者のワーク・ライフ・バランスが就業中の心の健康に与える影響、および退職後の心の健康に与える影響を明らかにすることを目的とする縦断研究である。
実用化に向けて相変化メモリにおける高速高信頼性多値記録に関する研究

実用化に向けて相変化メモリにおける多値記録を研究した。多値記録に適する新しいカルコゲナイド材料を開発した。従来のカルコゲナイドへのN添加により、温度に対して薄膜の抵抗率が広範囲で緩やかに変化させることに成功した。Nを添加したSb2Te3相変化材料等を用いた素子を試作し、16値の多値記録を実証した。Ge1Sb4Te7素子において、27値の多値記録と6値の多値記録の繰り返しに成功した。GeTe素子において、nsオーダーでの高速動作を実証し、多値記録の可能性を検討した。また、階段状パルス制御法を用いて高信頼性多値記録を研究した。高速で多値記録に相応しい相変化材料の探求:加熱温度(T)に対する階段的と緩やかな抵抗率(ρ)変化を目指し、高速相変化材料を研究した。(1)多値記録に直接応用できる階段的ρ-T:GeTe相変化材料を用いた相変化素子において、超高速10nsにしても動作(結晶化とアモルファス化)させることに成功した。GeTeにNを添加し、階段的なρ-T特性を得られなかったが、Cu等を添加することにより、階段的なp-T特性が得られた。(2)超多値記録に応用できる緩やかなρ-T:Ge_1Sb_2Te_4、Ge_1Sb_4Te_7にNを添加することで、薄膜のp-Tを緩やかに変化させることに成功した。また、Nを添加したGe_1Sb_2Te_4、Ge_1Sb_4Te_7相変化材料は高い結晶温度を持つことが分かった。これらの特性を生かせば、安定性の良い超多値記録の実現を期待できる。高速で多値記録に相応しい相変化過程のメカニズム解明と応用:(1)Nを添加したGeTe相変化材料の結晶化温度等の熱特性を示差走査熱量計(DSC)で調べた。Nを添加したことにより、熱安定性に繋がる結晶温度は220°Cから300°C以上に上がったことが分かった。また、適度にNを添加し、結晶化による体積変化率はほぼ0%と小さくすることに成功した。このような体積変化フリーの材料をメモリ素子に応用すると、繰り返し回数を大幅に向上させることが可能となる。(2)X線回折(XRD)により、超多値記録に応用可能な、緩やかなρ-TをもつNを添加したGe_1Sb_2Te_4、Ge_1Sb_4Te_7相変化材料のナノ結晶成長抑制効果等に関するメカニズムを解明した。窒化物が結晶粒界に結成したことはナノ結晶成長抑制に寄与したと考えられる。(3)Nを添加したGe_1Sb_2Te_4、Ge_1Sb_4Te_7相変化材料等を用いた素子を試作し、8値の多値記録を実証した。(1)緩やかなρ-Tをもつ相変化材料を利用し、電流掃引や電圧掃引法により、8、16値の多値記録を実証した。Nを添加したSb2Te3において、緩やかなρ-T特性を得ることに成功した。この特性を十分に生かし、電流掃引により、最初に8値の多値記録を実証した。電流掃引の最大値を細かく制御することにより、16値の多値記録を実証した。(2)高い抵抗率比(アモルファス相/結晶相)で、緩やかなρ-Tをもつ相変化材料を利用し、電流掃引や電圧掃引法により、超多値記録を実証した。Ge1Sb4Te7においても、緩やかなρ-T特性を得ることに成功した。電流掃引により、23値までの多値記録を実証した。Ge1Sb4Te7横型素子において、6値までの繰り返しに成功した。(3)有限要素法による多値記録素子構造の最適化を行った。材料の物性は素子の動作特性に大いに影響を与えるので、相変化材料と電極材料等の抵抗率、熱伝導率、熱容量を考慮し、素子構造を設計した。相変化メモリの構造には主流の縦型と消費電力の低い横型がある。本研究では、この二種類の素子における熱分布を解析した。解析した結果を基づき、多値記録の高速化を可能にする素子構造を見出した。(4)有限要素法による印加パルスの形状の最適化を行った。パルスの形状も相変化メモリ動作時の重要なパラメーターである。本研究では、従来の単一パルスの他、階段状パルスと立下りを制御されたパルスも検討した。有限要素法を用いて、パルス印加による結晶相とアモルファス相の比率変化を調べ、多値記録の高速化を可能にするパルスの形状を見出した。また、階段状パルス印加による多値記録を実証した。1.新材料の探索1.1高速かつ低消費電力とされているSb2Te3に酸素を添加することによる挙動の変化を調べ、多値記録信頼性向上を目的とした適切な相変化材料であるかを検討した。酸素添加により明らかに結晶化温度が高くなった。酸素添加量が増加すると結晶化エネルギーが大きくなる傾向が示された。酸素を添加したSb2Te3は添加量が増加するにつれて結晶化エネルギーの増加や高温でも保存が可能になるという点で、不揮発性多値記録における信頼性向上をさせることができる。1.2窒素をGe1Sb2Te4に添加し、結晶挙動を調べた。

窒素添加無しのGe1Sb2Te4において、150°Cの近辺で抵抗率が急に変わってしまった。窒素添加することにより、形成された微細な窒化物はGe1Sb2Te4の結晶化を妨げることができるため、100°Cから400°Cに渡って抵抗率は徐々に低下するようになった。この抵抗率特性を十分に生かせば、中間値をたくさん取ることが可能となり、高信頼性超多値記録実現を期待できる。2.高信頼性多値記録の実証2.1 GeTeを用いた素子を作製し、高速多値記録の繰り返しを研究した。10nsにおいても、素子を作動することができた。また、階段状のパルスを印加することにより、素子抵抗は前状態に依らず容易に制御ができた。また、パルスの幅と高さを変え、素子抵抗を精密的かつ高速に制御することができるようになった。2.2各中間レベルのバラツキの有効な抑制方法として、高抵抗率比を持つ材料(N-GeSbTe等)を利用した。また、素子において相変化領域と結晶構造を高度精密に制御するために、素子構造とパルスの形を再設計、調整した。精密電流制御法を採用し、バラツキを抑えるアルゴリズムを確立した。また、高速で自由に各抵抗状態間に転移させる方法を確立した。GeTeメモリ素子に2段の階段パルスを印加し、素子の抵抗変化を制御した。第1パルスが20ns,3.5Vで、第2パルスの高さを1Vに固定し、幅を0から300nsを変えた。8抵抗レベルを得ることができた。また、その抵抗変化制御の結果に基づき、パルス幅に依存する結晶温度を調べた。Ge2Sb2Te5の素子よりGeTeの方がnsオーダーで高速で動作することができた。また、パルスによる抵抗変化特性から活性化エネルギーを算出した。GeTeとGe2Sb2Te5の活性化エネルギーはそれぞれ0.65eVと0.71eVである。有限要素法により、抵抗状態を転移させる時の熱散逸による素子間の影響を検討した。隣の素子を動作させる時に熱が伝わってくるので、熱散逸による影響を抑制する方法が重要である。素子を隔離させる絶縁物が入ると、熱の散逸を抑制することが期待できる。また、熱伝導率の異なった材料を比べ、Si3N4よりSiO2の方が熱散逸による影響をよく抑制することが分かった。シングル素子の場合と違って、ウエハ上での素子の初期時の抵抗状態のバラツキ抑制が重要となるため、厳しい監視の下で各プロセスを行った。相変化層を形成する前に、電極をプラズマーエッチングを行い、コンタクト抵抗のバラツキを抑えることができた。相変化層を形成する時に、基板温度をコントロールすることも大事であることが分かった。また、状態転移させる時に生じた各素子の同抵抗レベルのバラツキを評価した。状態転移させる時に熱拡散による素子間の保存した状態への影響を調べた。以下のことがあったため、研究が遅れている。1.素子作製用装置が故障した。2.素子の動作特性の評価装置も故障した。有限要素法により、抵抗状態を転移させる時の熱の散逸による素子間の影響を検討した。評価・検証したバラツキ抑制したシングル高速高信頼性多値記録素子から構成された、メモリアレーを試作、評価した。パルスの形状設計によりそのバラツキの抑制法を研究した。有限要素法により素子動作時の素子間の影響を研究した。また、状態転移させる時に熱拡散による素子間の保存した状態への影響を調べた。
音読で読み取り、伝え合い、表現する学習活動における音読の汎用性の検証

音読には様々な効果があり,国語科の授業に取り入れられているが,文章内容の把握や読み取り後のまとめ以外に,もっと意味深い効果が期待できるのではないか。学習過程で読み取る音読,伝え合う音読で磨かれた音読こそ,子どもの深い学びにつながるのではないか。そこで,文章を読み取る段階,読み取ったことを友達と伝え合う段階,読み取ったことや伝え合ったことを表現する段階において,視聴覚機器を活用して音読を録音し,再生,編集しながら読む速さや声の大きさ,間の取り方等の変容を交流する実践に取り組んだ。子どもたちの反応や変容から最も有効だったのは,タブレット端末の活用である。タブレットの音声編集アプリに1人ずつ物語文教材を音読し録音した。録音後,グループで互いの音読を聞き合い,読み取った人物の気持ちや様子がより伝わるようにするにはどの部分がどう読めばよかったか話し合って,そのことを音声編集によって様々に試みた。特に,間の取り方を変えることで作品世界が違って聞こえることに感受した子どもが多かった。録音した音声を聞いたり波形を編集したりすることで音読を客観的かつ視覚的に捉え,間を取ることの重要性に着目することができた。編集した音声を聞いて自分の作品世界のイメージを新たにして音読を練習し,録音して聞き合う活動を繰り返した。子どもたちは,互いの録音データを見聞きしながら音読の変容を感じつつ,人物の気持ちや様子の読み取りへ立ち返る話し合いも行えた。また,タブレットとテレビをつないで音読の波形を画面に映し出して全体交流もできた。このように,視聴覚機器を用いて,音声言語を客観化,視覚化することが可能となり,子どもたちが再生,編集しながら学習活動に役立てることができた。今回の研究を通して,子どもたちが音読を読み取りや伝え合いに積極的に用いることができ,音読を生かした深い学びを実現する授業の具体的な方策が見えた。
ＦＯＸＯ３ａによる抗老化実現の分子基盤の解明とアンチエイジング食品創製への応用

これまでの研究からFOXO3aによるテロメラーゼ制御機構が明らかになり、それに伴う抗細胞老化効果についても明らかにすることができた。そこで今回我々は新たに発見した抗細胞老化因子としてのFOXO3a及び既にこれまでの研究から抗細胞老化因子として明らかになっているSIRT1をターゲットとした新規アンチエイジング因子の探索系の構築及びその機能性の解析を行うことを目的とした。i)抗細胞老化因子活性化食品の探索系の構築:SIRT1プロモーターにより制御されるEGFP発現ベクター及びFOXO3aの結合エレメント(DBE)により制御されるYFP発現ベクターの構築を行った。これらのベクターをターゲット細胞へ導入し、食品をはじめとした因子を添加後、EGFP及びYFP蛍光強度の変化を検証することでアンチエイジング食品・因子の探索を行う。蛍光強度の検証については、既に研究室に導入済みの全自動細胞機能解析装置イメージングサイトメーターを用いることで行う。ii)SIRT1活性化因子の探索及び機能性の検証:抗細胞老化因子活性化食品の探索を行う上で、まず我々は皮膚老化に着目し、皮膚細胞への紫外線照射に対するSIRT1のバリア機能について検証することとした。上記ベクターを皮膚上皮細胞であるHaCaT細胞に導入することでHaCaT細胞へ食品サンプルを添加した際にEGFP蛍光強度の変化を検証することでSIRT1活性化食品の探索を行うこととした。今回食品サンプルに関してはネパール産キノコの乾燥粉末を用いた。その結果、一つのサンプルについてSIRT1を有意に活性化させることが明らかとなった。また細胞老化マーカーとして知られるSA-β-Gal、γH2AX、p16、p21、p-p38に対する抑制効果についても検証した結果、今回見出したサンプルがそれぞれに対して抑制効果を持つことも明らかにすることが出来た。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、長寿遺伝子であるFOXO3aによるテロメラーゼ制御の分子基盤を明らかにするとともに、その結果としてのFOXO3aによる細胞老化抑制の可能性を明らかにすることを目的としており、今回以下のことについて検証した。FOXO3aによるhTERT転写増強に対するc-MYCの寄与及びその時のhTERTプロモーター領域のエピジェネティック制御の変化を、プロモーターアッセイ及びChIP法により明らかにし、FOXO3aによるhTERT転写増強の分子基盤とその制御に対するc-MYCの寄与を明らかにした。次に、これまでの研究でc-MYCプロモーター上にその存在を見出しているFOXO結合サイトの機能性について、FOXO3aの結合アッセイ及びFOXO結合サイトを破壊した変異型c-MYCプロモーターを用いたアッセイにより検証し、FOXO3aによるc-MYC(転写増強を通じたhTERT転写増強の分子基盤を明らかにした。ヒト正常線維芽細胞及びレトロウイルス発現系を用い、FOXO3aを安定発現する細胞株を樹立した。当該細胞株を用い、細胞老化マーカーの発現・活性変化を、当該細胞の細胞分裂回数依存的に追跡することで、FOXO3aの抗細胞老化能を評価した。次に、ドミナントアクティブ型FOXO3a (FOXO3aTM)を導入した細胞株を樹立し、各種細胞老化刺激(酸化ストレス及び炎症サイトカイン)に対する耐性を評価することで、FOXO3aの抗細胞老化能を評価し、抗老化因子としてのFOXO3aの機能性を明らかにした。以上のことから、FOXO3aによるテロメラーゼ制御機構を明らかにすることができ、抗老化因子による抗細胞老化実現の新たな分子基盤を明らかにすることができた。申請書に記載した内容通りに遂行出来ているため。これまで私は、FOXO3aによるテロメラーゼ制御とそれによる抗細胞老化効果について明らかにしてきた。

これは抗老化因子による抗細胞老化実現の新たな分子基盤が明らかになったものと考えられる。そこで、今後の推進方策として寿命制御因子として知られるFOXO3aをターゲットとしたアンチエイジング因子の探索を行うこととした。FOXO3aをターゲットとしたアンチエイジング因子探索の例はこれまで知られておらず、食品を含む様々な成分の新規機能性・活性の発見につながりうるものと考えられる。
子育て世代に着目した生活習慣病予防のための健康生活支援モデルの開発

本研究の目的は、2030歳代の就労している独身男性がどのような考え方にもとづき食事、運動、睡眠・休養といった生活習慣を実践しているのか、生活習慣を規定する認識を明らかにし、彼らの健康生活習慣への関心を高めるために、産業・行政の保健師等が活用可能な学習支援教材を開発することである。平成30年度は、子育て世代である就労独身男性の生活習慣を規定する認識を質的記述的分析により明らかにした。その結果、彼らの生活習慣は自分の役割を適切に果たす、または仕事からのストレス軽減を図るための〈仕事への備え志向〉にもとづいて実践されており、その生活習慣は健康的なものと不健康なものに分けられた。これらについては、学会発表を行い、論文化の準備を進めている。次にこれらの結果と健康に関心の低い子育て世代の特徴をふまえ、学習支援教材の内容について研究協力者とディスカッションを行い、生活習慣病の服薬治療歴が就労者を対象に、子育て世代から現在までの生活状況等のプロセスを示す媒体を作成することとした。そのため、40歳以上の就労者のうち生活習慣病の服薬治療歴のある者を対象に、個別インタビューと過去の健康診断のデータをもとに、服薬治療に至る仕事や生活状況、健診結果等の背景プロセスの明確化に取り組んでいる。現在、2事例の個別インタビューと過去の健康診断の結果の収集ができており、支援教材(案)の作成に向けて、データを分析中である。子育て世代の男性を対象にフォーカスグループを実施したため、リッチなデータが得られず、分析に時間を要したため、研究期間を1年延長した。既にフォーカスグループの分析は終えており、支援教材の開発に向けて、フィールドを確保し、データ収集にも取り組んでいるため、進捗状況はおおむね順調と判断した。子育て世代を対象とした健康生活習慣の支援教材の開発に向けては、研究協力者と定期的にディスカッションを行うことによって、確実に研究を進める。支援教材にどのような内容を示すことが、健康への関心が低い子育て世代の関心を高めることにつながるのか、研究協力者と検討をすすめ、教材(案)を作成する。教材(案)ができた段階で、子育て世代に保健指導を行っている保健師の意見を収集し、完成版を作成する。フォーカスグループの結果についても、論文化を進める。本研究の目的は、20・30代の子育て世代の不健康生活習慣の改善に向けて、健康生活習慣の阻害・促進因子と支援ニーズを明確にし、産業・行政の保健師等が活用可能な支援モデルを開発することによって、早期からの生活習慣病予防に貢献することである。本研究の1年目である平成28年度の目的は、子育て世代における健康生活習慣の阻害・促進因子を構造化するために、文献レビューとフォーカスグループを行うことによって生活習慣の背景を具体的かつ体系的に整理・明文化することである。文献レビューの結果、性別によって体格指数(Body Mass Index)の年次別推移の傾向と生活習慣病の発症との関連も異なることが判明し、最初により生活習慣病のリスクが高くなっている20・30代の男性を対象にフォーカスグループを行うこととした。既にフィールドとの調整は済んでおり、1グループ目のフォーカスグループを実施した。現在、質的分析手法であるSteps for Coding and Theorizationにより分析中である。食事、運動、睡眠・休養といった生活習慣に対する認識とそれらに影響する要因について探索した。夜勤のある職員と事務系の職員がいるため、業務内容の違いにも着目しながら分析を進めている。現在、1グループ目のフォーカスグループが終了し、質的分析手法であるSteps for Coding and Theorizationにより分析中である。当初は、平成28年度中に34グループにフォーカスグループを実施する計画であったが、1グループのみの実施となった。この原因には、研究代表者が平成28年度に急遽受託事業の代表者になり、本研究へのエフォートが低くなったこと、フィールドとの調整に時間を要したことが挙げられる。本研究の目的は、20・30代の子育て世代の不健康生活習慣の改善に向けて、健康生活習慣の阻害・促進因子と支援ニーズを明確にし、産業・行政の保健師等が活用可能な支援モデルを開発することである。平成29年度は、平成28年度に引き続き、子育て世代における健康生活習慣の阻害・促進因子を明らかにするために、フォーカスグループによりデータ収集した。フォーカスグループの参加者は、A企業の2030歳代の独身男性であり、職務内容な夜勤の有無ごとに4グループに実施し、グループごとに質的記述に分析を行った。フォーカスグループを分析した結果、2030歳代の独身男性の生活習慣の考え方と規定要因が明らかになった。運動と食事、睡眠・休養といった生活習慣は、健康を意識したものというよりは、仕事に備えるという視点と仕事のストレスの軽減を図れるようリフレッシュとリラックスできるかという視点に重きが置かれ、実践されていた。例えば、食事ではその時食べたいものを選択して充足感が得られる量を食べることによって、リフレッシュを得ようとする傾向があった。その背景には、仕事中心の不規則な生活と仕事の拘束感による自由渇望、仕事体力の回復希望等が明らかになった。2030歳代の独身男性の生活習慣の考え方は、仕事を中心に置いた彼らなりの合理的な理由にもとづいていた。健康生活習慣に向けた効果的な支援プログラムの検討には、本調査の結果を十分ふまえる必要がある。平成29年度はグループごとに質的記述に分析を行ったが、分析に時間を要し、各グループを統合するまでには至らなかった。

この理由として、当初は質問紙調査に備えてフォーカスグループでは健康生活習慣の促進、阻害要因を抽出する計画であったが、健康生活習慣を意識していない参加者から十分な語りが得られなかった。そのため、研究全体の修正と分析の視点の変更が必要になった。本研究の目的は、2030歳代の就労している独身男性がどのような考え方にもとづき食事、運動、睡眠・休養といった生活習慣を実践しているのか、生活習慣を規定する認識を明らかにし、彼らの健康生活習慣への関心を高めるために、産業・行政の保健師等が活用可能な学習支援教材を開発することである。平成30年度は、子育て世代である就労独身男性の生活習慣を規定する認識を質的記述的分析により明らかにした。その結果、彼らの生活習慣は自分の役割を適切に果たす、または仕事からのストレス軽減を図るための〈仕事への備え志向〉にもとづいて実践されており、その生活習慣は健康的なものと不健康なものに分けられた。これらについては、学会発表を行い、論文化の準備を進めている。次にこれらの結果と健康に関心の低い子育て世代の特徴をふまえ、学習支援教材の内容について研究協力者とディスカッションを行い、生活習慣病の服薬治療歴が就労者を対象に、子育て世代から現在までの生活状況等のプロセスを示す媒体を作成することとした。そのため、40歳以上の就労者のうち生活習慣病の服薬治療歴のある者を対象に、個別インタビューと過去の健康診断のデータをもとに、服薬治療に至る仕事や生活状況、健診結果等の背景プロセスの明確化に取り組んでいる。現在、2事例の個別インタビューと過去の健康診断の結果の収集ができており、支援教材(案)の作成に向けて、データを分析中である。子育て世代の男性を対象にフォーカスグループを実施したため、リッチなデータが得られず、分析に時間を要したため、研究期間を1年延長した。既にフォーカスグループの分析は終えており、支援教材の開発に向けて、フィールドを確保し、データ収集にも取り組んでいるため、進捗状況はおおむね順調と判断した。平成29年度は、本研究へのエフォートを確保し、分析を進めながら概ね1か月に1グループ、合計4グループ程度にフォーカスグループを実施予定であり、6月頃には終了する。質的な分析は各グループごとに行い、データ収集は分析結果を反映して効果的にを行う。研究協力者との研究会議と関連分野の学会で発表・ディスカッションすることによって研究を推進するとともに分析の真実性を高める。年度の後半には、当初の予定どおり健康生活習慣の関連因子と支援ニーズを明らかにするための質問紙調査を行う。平成30年度は、フォーカスグループの結果に基づき、「健康生活支援モデルの開発」を目指す。当初、子育て世代の阻害・促進要因と支援ニーズの明確化に向けて、質問紙調査は実施する予定でいたが、参加者から具体的な語りが得られなかったため、フォーカスグループの結果から理論化するよう研究計画を修正した。支援モデルの開発に向け、子育て世代のへの支援を行っている産業・行政分野の保健師を対象に面接調査を行う。また、フォーカスグループの結果については論文化を進める。
f-π複合系の電磁物性

本研究は、有機分子性結晶内における希土類金属錯体の集積化という観点から、次の磁気異方性と局在性があらゆる物質中で最も強い4f電子系と、逆に非局在的で磁気的には最も等方的な有機π電子系を集積化した系を探索・開発し、新しい物質機能を創出することを目的としておこなってきた。平成10年度末には、BOという「自己集積能」をもつ有機πドナー分子と重希土類NCS錯イオン[Ln(NCS)_6]^<3->の組合せで、極低温まで金属伝導を示す安定な含希土類有機結晶を、世界に先駆けて開発した。平成11年度はこれに続いて、[Ln(NCS)_6]^<3->と、「自己集積能」をもつ有機πドナー分子との組合せによって、金属伝導性を示す含希土類安定有機結晶の開発研究を進めた。その結果、さらに2種類の新物質の開発に成功した。1つはTTPというやはり「自己集積能」をもつ有機πドナー分子を用いたもの、もう1つはDIEDOという有機πドナー分子を用いたもので、前者は極低温まで金属伝導を示し、後者は約70K以上で金属伝導を示すが低温では絶縁化する。これらの物質について、結晶構造・電気伝導・磁性の測定を進めた。その結果、「自己集積能」が、希土類錯イオンとをもつ有機πドナー分子の集積化による金属伝導性の発現に対して実際に有効であること、しかし、得られた物質では4f電子系と有機π伝導電子系の相互作用は無視できるほど弱く、磁性-伝導性複合物性などの発現のためには両者をもっと密接に集積化する必要があることがわかった。
視覚障害者が理解し易い点字翻訳を実現する文章自動要約の研究

2013年6月に「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」が成立し、現在は努力目標である視覚障害者への情報保障は、2016年の施行後には義務に近い合理的配慮が必要になると予想される。当院は自動点字翻訳プログラムを研究開発し、視覚障害の患者向けに情報を点字で提供する情報保障に取り組んでいる。点字翻訳での問題は、(1)判別が困難な同音異義語や受け身との区別が困難な敬語への対処を自動化出来ていないこと、(2)点字は表音文字ゆえに直訳により文字数が数倍に増加すること、である。前者について我々は文章変換の研究に取り組み、プログラムに変換規則を実装した。本研究は後者の問題に対して取り組むものである。具体的には、日本語の文章要約研究の方法論を病院における医療文書に適応すべく構文解析を実施し、簡潔で明瞭な文章への自動変換の実現を目的とする。はじめに、当院の外来案内と入院案内の漢字仮名混じり文合計372文を対象に、晴眼者向けの文章(原文)と人手で点訳用に簡略化した文章(点字文)を構文解析して比較した。その結果、文節数の比較では外来案内の原文は597文節、点字文は530文節であり、入院案内の原文は1, 767文節、点字文は1, 392文節だった。すなわち点字文の文節数は原文の9割から8割程度に減少していた。次に、1文に含まれる文節数を比較した結果、点字文の方が平均1.5文節減少していた。また、係受け関係を持つ文節間の距離を比較したところ、原文よりも点字文の方が短い傾向が見られた。なお、これらを変換規則に一般化してプログラムに実装するには、解析対象の文章数を増加する必要があると考えられた。今後は、解析を進めて既存のプログラムに文圧縮や構文変形に関わる変換規則を追加し、文章表現の変換精度向上を目指していきたい。なお、以上の結果は電子情報通信学会第74回福祉情報工学研究会にて発表した。