hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半側空間無視に対応した読書アプリケーションの開発研究

平成27年度より研究を開始し,まずUSNの一因とされている「注意の右側偏倚により左側の探索が減ること」に着目し,「右側から読んだ行を消すことで,左側への探索が可能となる」という仮説のもと,読書アプリケーションの開発を行った.開発した読書アプリケーションでは,読んだ行が一行ずつ消えるように表示されるため,通常のアプリケーション画面のページごとに提示される文章表示とは異なる.この異なる提示方法が物語の理解度に影響を及ぼすのか,まず健常者において検証を行った.方法は,大学生を対象にiPad上でウェクスラー記憶検査(WMS-R)の論理的記憶の物語AとBをそれぞれの文を削除せずに読むパターンと読み終えた文を一行ずつ消去するパターンで提示し,それぞれの音読直後に,物語の内容について想起してもらった.想起した内容の採点は,WMS-Rの論理的記憶の採点に従った.結果,文の行を削除しないパターンの得点は13.7±4.6(mean±SD)で,読んだ行を削除するパターンでは,11.2±4.4で二群間に有意な差は認めなかった(P=0.28)平成28年度の計画では,上記の他にも健常高齢者とUSN患者を対象とした理解度に関する検証実験を予定していたが,検証するまでには至らなかった.今後はUSN患者を対象とした理解度に関する検証を行う.また長期的な使用による治療効果の判定も行っていく予定である.平成28年度においては,検証実験を3パターン実施する予定であった.1つ目の「健常者における読書アプリケーションの利用時の文章理解度の検証」については,若年群の検証は行ったが,当初予定していた高齢者における検証を十分に進めることができなかった.また,2つ目の「USN患者における読書アプリケーションの実用性の検証」と,3つ目の「USN症状への治療効果の検証」については十分に進めることができなかった.十分に進行出来なかった要因として,研究協力先との打ち合わせ日程の調整が大学業務(講義,実習巡回等)と私事(通院,心理的ストレス等)により困難を極めたことが挙げられる.また近年の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に基づいた倫理手続きに慣れておらず,倫理手続きに関する部分においても困難さを感じたところにある.本研究の目的は,右半球損傷で最も多くみられる高次脳機能障害である左半側空間無視(USN)患者を対象に,iPadを用いた読書アプリケーションの開発を試み,開発した読書アプリケーションの実用性を検証し,さらに読書アプリケーションの活用によるUSN症状の治療効果についても検証することである.USNの一因とされている「注意の右側偏倚により左側の探索が減ること」に着目し,「右側から読んだ行を消すことで,左側への探索が可能となる」という仮説のもと,読書アプリケーションの開発を行った.開発した読書アプリケーションでは,読んだ行が一行ずつ消えるように表示されるため,通常のアプリケーション画面のページごとに提示される文章表示とは異なる.この異なる提示方法が物語の理解度に影響を及ぼすのか,平成28年度までに健常者大学生において検証を行った結果,文の削除の有無で内容の理解度に有意な差は認めなかった.
超高圧縮異常格子状態の発現と観察

パワーレーザーとX線自由電子レーザーを同時に用いたポンププローブ実験により、超高速圧縮下の異常格子状態の発現と観察を行なった。フェムト秒時間分解のリアルタイムその場観察により、極端条件下の格子ダイナミクスを明らかにしていくことを目指して研究を遂行した。グラファイトにおける層間の異常短縮と、それに伴って六方晶構造のダイヤモンドが生成することが明らかになった。新たな手法とメカニズムで新物質が生成できる可能性を示した。パワーレーザー照射の超高速圧縮により異常格子状態を発現させるとともに、X線自由電子レーザーを同時に用いたポンププローブ実験において、フェムト秒時間分解リアルタイムその場観察によりそのダイナミクスを明らかにしていくことを目指して研究を遂行した。研究代表者によって独自に確立されてきた線結像型レーザードップラー速度干渉計(VISAR)と放射輝度温度計(SOP)を中心とした動的超高圧ダイナミクス観察システムを利用し、パワーレーザー照射によって駆動された数10万気圧程度までの超高圧超高速圧力環境のその場リアルタイム観察を行った。シリコン単結晶において、配向性を変化させたターゲットに圧力を印加し、ピコ秒時間分解で自由表面速度測定を行った。これにより、一次元の弾性圧縮状態を示唆する前駆波の存在、およびその応力状態の時間進展に関する情報を得ることに成功した。この一軸圧縮状態において、既存の状態方程式を用いて応力計算を試み、ユゴニオ弾性限界応力値との比較を行った。また、この超高圧超高速圧縮状態を格子レベルで同時観察するために、高輝度ナノ秒X線プローブを生成するためのターゲットおよび実験ジオメトリを検討し、ナノ秒ダイナミックX線回折イメージング法の実証実験を開始した。レーザープラズマX線パルスのパルス幅および光源サイズなどに関するキャラクタリーゼーション、イメージングプレートディテクタ配置およびフィルタの最適化、スタティックショットによるSNの評価などを行い、良好な結果を得ることに成功した。これまでの研究実績および輻射シミュレーションコードの予測により最適化されたターゲットの開発により、サブ100万気圧領域もの超高圧超高速圧縮状態の生成に成功した。これにより、弾性圧縮状態を示唆する前駆波の存在と、その正確な圧力値および状態の時間進展に関する情報が得られた。この超高圧超高速圧縮状態を格子レベルで同時観察するための、ナノ秒ダイナミックX線回折イメージングターゲットとジオメトリを確立することに成功するだけでなく、超高速相転移に関する予備的な実験データを得ることにも成功した。また、イメージング手法の高度化に関する有用な知見を得ることにも成功した。パワーレーザー照射による超高速圧縮により異常格子状態を発現させ、X線自由電子レーザーをプローブに用いたポンププローブ実験によって、フェムト秒時間分解リアルタイムその場観察による異常格子ダイナミクスを実証解明していくことを目指して研究を遂行した。これまでレーザープラズマX線を用いて行われてきた研究をX線自由電子レーザーによるXRDイメージングに拡張した。層状物質としてプロトタイピカルなグラファイトの高配向性グレード試料を用いて、レーザー駆動超高速一軸圧縮下の異常弾性状態における格子間距離の変化を、原子レベルフェムト秒分解X線回折により世界で初めて観測することに成功した。通常の静的圧縮下における準一軸圧縮環境で実現される層間距離に比べて、10倍以上の高圧縮が実現されていることが明らかになった。独自に構築した速度干渉計などのシステムを利用して高時間分解で自由表面速度の時間進展を計測し、異常弾性状態の前駆波が伝播していることを独立に観測することにも成功した。従来の動的圧縮技術で測定されている弾性限界以上の異常弾性一軸圧縮状態が生成していることと矛盾しない結果が得られた。レーザープラズマ駆動のサブナノ秒X線パルスで示唆された超高歪み速度起下の周期構造の生成だけでなく、フェムト秒パルスを用いることにより、そのダイナミクスの時間進展を解明するための実験を開始することができた。特に高配向性のグラファイト試料を用意することによって、層状物質の相関距離を超高圧縮しこれまで実現できなかったレベルの一軸圧縮下異常格子状態の生成を実証できた可能性がある。第一原理計算による電子状態の解明にも着手し、動的超高圧の方法による異常格子状態生成の解明と異常結晶場の電子状態の解明に踏み出すことができた。新たな基盤的研究計画を提案できる十分な成果を得られ始めたと言える。パワーレーザー照射による超高速圧縮により異常格子状態を発現させ、X線自由電子レーザーをプローブに用いたポンププローブ実験によって、フェムト秒時間分解リアルタイムその場観察による異常格子ダイナミクスの実証解明を目指し研究を遂行した。レーザープラズマX線を用い行われてきた研究をX線自由電子レーザーによるXRDイメージングに拡張した実験を行い、層状物質として典型的なグラファイトの高配向性グレード試料を用いて、レーザー駆動超高速一軸圧縮下の異常弾性状態における格子間距離の変化を、原子レベルフェムト秒分解X線回折により世界で初めて観測することに成功。通常の静的圧縮下における準一軸圧縮環境で実現される層間距離に比べ、10倍以上の高圧縮が実現されている事が明らかになった。この層間距離異常短縮によって、グラファイト層間に直接化学結合が形成され、立方晶ではなく、六方晶ダイヤモンドが生成することが明らかになった。またピコ秒レベルで時間進展を観察することで、この生成過程およびメカニズムが全く異なる独立な2タイプに別れることがわかった。層状物質において異常格子状態を経た物質の変形・構造変化過程の全貌を実験的に明らかに出来たと言える。

独自に構築した速度干渉計などのシステムを利用して、高時間分解で自由表面速度の時間進展を計測し、異常弾性状態の前駆波が伝播していることを独立に観測することにも成功した。従来の動的圧縮技術で測定されている弾性限界以上の異常弾性一軸圧縮状態が生成している事と矛盾しない結果が得られた。一方で層間の異常短縮にも関わらず有意な光反射率の上昇は観測されなかった。当該計画で初めて着手したグラファイト一軸圧縮の第一原理計算手法による電子状態の解析により、吸収率の上昇が確認されたことから光反射率計測の実験結果と整合性があることがわかった。以上に基づき、米国物理学会で反響を呼ぶ研究報告を行う事ができ、新たな基盤的研究計画を提案できる以上の成果が得られたといえる。パワーレーザーとX線自由電子レーザーを同時に用いたポンププローブ実験により、超高速圧縮下の異常格子状態の発現と観察を行なった。フェムト秒時間分解のリアルタイムその場観察により、極端条件下の格子ダイナミクスを明らかにしていくことを目指して研究を遂行した。グラファイトにおける層間の異常短縮と、それに伴って六方晶構造のダイヤモンドが生成することが明らかになった。新たな手法とメカニズムで新物質が生成できる可能性を示した。得られた異常圧縮状態における構造およびその時間進展を明らかにし、その一軸圧縮性について評価検討する。異方性結晶の動的一軸圧縮下での振る舞いの観察を、動的超高圧ダイナミクス観察システムを利用して開始し、機械力学的特性と光学特性を明らかにして物質状態を推量するとともに、X線回折イメージングと結合した同時観察へと展開する。レーザーパルスのパルス幅およびコントラストを極限まで制御し、圧力の超高速性を高め、一軸圧縮性や最大圧力との関係の実験的検討に踏み込む。そのための方法論の構築を進める。ハイパワーレーザーをドライブ、X線自由電子レーザーをプローブに用いたポンププローブ実験によって、異常弾性一軸圧縮状態の時間進展、圧力および歪み速度依存性、及びグラファイトの配向度依存性などを明らかにし、異常格子状態の全貌を実験的に明らかにする。また第一原理計算を進展させ、異常格子状態における電子状態を調べ実験結果と比較検討する。高エネルギー密度科学これまでの研究実績および輻射シミュレーションコードの予測により最適化されたターゲットの開発により、既にサブ100万気圧領域もの超高圧超高速圧縮状態の生成に成功した。これにより効率的なデータ取得が可能となり、ナノ秒ダイナミックX線回折イメージングターゲットとジオメトリを確立することに成功するだけでなく、超高速相転移に関する予備的な実験データを得ることにも成功した。より高度な次年度以降の展開のために差額を使用する。異方性結晶の動的一軸圧縮下での振る舞いの観察を先んじて開始するために試料準備を行う。
通勤鉄道に対する時間帯別混雑料金の課金の効果分析

今年度は、通勤混雑費用の定量化の研究成果を用いて、更なる応用的な研究を行った。具体的には、グリーン車の導入による通勤者の選択の変化、社会厚生、普通車両の混雑レベルを、シミュレーションによって推計した。グリーン車の導入は、高価ではあるが酷い混雑から抜け出す選択肢を通勤者にもたらす一方、普通車両の混雑はより酷くなるという効果を持つ。このようなグリーン車の導入を通勤者がどう評価するかは、通勤者の間で混雑の不効用が変わるかどうかに依存する。よって本研究では、混雑の不効用が通勤者によってどのように異なるかをまず推定した。その結果、混雑率が4人/平方メートルから8人/平方メートルに上昇すると、混雑の不効用が大きい65歳以上男性の不効用は143円増加するのに対して、混雑の不効用が小さい49歳以下女性の不効用は42円の増加にとどまり、属性による差はかなり大きいことが分かった。この推定結果を用いて、グリーン車が実際に導入されている横須賀線を題材に、グリーン車を導入した効果のシミュレーションを行った。その結果、横須賀線において最も混雑の激しい武蔵小杉駅と西大井駅の上り区間の8時から8時30分の普通車両の混雑率は、グリーン車を導入したことにより8.36人/平方メートルから9.22人/平方メートルに10.3%上昇し、消費者余剰は、グリーン車導入前に比べて、導入後は107万3千円小さくなり、グリーン車導入による収入の増加は174万9千円であった。よって社会的余剰は横須賀線にグリーン車を導入したことにより、1日あたり67万5千円上昇したことになる(朝のみ)。ただし社会的余剰の計算にはグリーン車導入の費用を計算に入れていないこと、鉄道会社の収入と消費者余剰に同じウェイトを置いていること、などに注意が必要である。2年間の研究計画の1年目にあたる平成29年度は、大都市交通センサス個票データの整理、路線ごと・時間帯ごとの混雑率データの作成、鉄道混雑回避モデルの構築および推計を行い、分析結果の学会報告を行った。混雑率データの作成は大都市交通センサスの20万人以上の個票にある延べ40万以上のトリップを基に、南関東の主要な路線について、各駅間の30分間隔の混雑率を算出した。鉄道混雑回避モデルの構築においては、回避行動を、(1)有料列車に乗車する、(2)出社時刻を変更する、という2つを想定し、この2つの選択に混雑が影響を与えるという形で定式化した。また、離散選択モデルのIIA問題が出社時刻選択において生じるため、それに対処するために、早めに出社することを好むかどうかという傾向が個人にはあると仮定し、mixed logit modelとなるように定式化することで対処した。推計においては、東海道線を利用した個票を対象に、混雑回避行動モデルの推定を行った。推計の結果、混雑の不効用は、床面積1平方メートルあたり7人(混雑率約2.5)の状態で30分乗車したときに、0円から1000円以上まで、個人により大きくばらつくという結果を得た。また、混雑以外のコントロール変数は想定通りの値を得ている。すなわち、始業時刻よりも早く出社して混雑を避けることは大きなコストを生ずること、始業時刻の早い人と通勤時間の長い人は特に、始業時刻よりも早く出社することが大きなコストを生ずること、などである。混雑率データの作成、混雑回避行動モデルの構築など、時間がかかると思われた作業を一通り終え、推計に着手できているため。次年度は、多くの人が通勤を選択した時間帯に混雑が生じるという逆の因果関係による内生性の除去、推計対象路線の拡大、混雑不効用関数の定式化をいろいろと試す、など分析の精緻化を引き続き試みる。また研究成果を論文にまとめる。
モデル不確実性と経済厚生の国際比較分析

本研究の目的の一つは、米国の複数の研究者によって提示された「非常に小さな景気循環のコスト」に対する否定的な見解を米国以外のデータを用いて再検証し、さらに複数の国際データを用いることで他国への適用可能性を明らかにすることであった。本研究の1年目である平成30年度は、この目的を達成するために大きく分けて3つのことを行った。第1に、モデル不確実性を考慮した場合の景気循環の厚生費用を計算する方法を検討した。具体的には、Barillas et al.(2009, Journal of Economic Theory)で示された厚生費用の尺度が消費がトレンド定常過程に従う場合にdetection error probabilityの累積分布関数の逆関数を用いて解析的に表現できること、また、その解析的表現をもとに厚生費用の標準誤差を計算できることを確認した。第2に、Ellison and Sargent (2015, American Economic Journal: Macroeconomics)で示された厚生費用の尺度の一部が解析的に表現できること、また、その解析的表現をもとに彼らの結果を再現できることを確認した。これにより、上記の2つの論文で提案された2種類の尺度が解析的に比較可能となった。第3に、国際比較分析に用いる2種類のデータセットを新たに作成した。一つは、国際通貨基金(IMF)のInternational Financial Statisticsを主なソースとした四半期のデータセットであり、もう一つは、世界銀行のWorld Development Indicatorsに基づいた年次のデータセットである。いずれも作成時点で入手可能な直近の期間までアップデートした。厚生費用の計算方法の精緻化と簡素化は、研究計画において予定していた初年度の検討分を完了した。また、実証分析に必要なデータセットの作成も行った。以上から、概ね順調に進展しているものと考えている。初年度に確認した厚生費用の尺度の計算手法と作成したデータセットを用いて実証分析を進めるとともに、文献調査を並行して行う。また、引き続き、分析手法の精査を行い、他の研究者からのアドバイスなどを取り入れながら、研究を進めていく予定である。初年度の計画段階では、学会参加に伴う旅費と参加費を計上していたが、研究の進展に伴い、次年度以降に学会や研究会へ参加するほうが、より効率的に研究が進められると判断した。したがって、次年度使用額は学会や研究会への参加に伴う旅費や参加費に充てる予定である。残額が生じた場合は、研究助言の機会を設ける手段としてセミナー等を開催し、その際の研究者の招へい費用に充てる予定である。
神経細胞内トラフィック機構解明へ向けてのin vivo解析システムの開発と応用

本課題は、(1)神経細胞の極性・トラフィッキング機構の研究のためのin vivoシステムの開発、(2)終脳特異的細胞接着分子テレンセファリン(TLCN)の樹状突起選択的ソーティングシグナルの同定を目的とする。平成16年度の研究で、(1)L7プロモーターを用いたトランスジェニックマウスシステムによるin vivo神経細胞内トラフィック機構解析システムを確立し、(2)本システムを用いて、TLCNの樹状突起選択的局在へのC末端領域17アミノ酸(Pheモチーフ)が必要であることを発見した。平成17年度においては以上の知見をさらに発展させ、以下の成果を得た。(1)TLCNのC末端PheモチーフをCD8に融合させ(CD8/TLCN)、小脳プルキンエ細胞に発現させたところ、樹状突起選択的局在を誘導することができた。この結果から、TLCNのPheモチーフが、樹状突起への選択的ソーティングの十分条件となることが明らかとなった。(2)TLCNの終脳特異的遺伝子発現プロモーターを用いて、CD8あるいはCD8/TLCNを海馬歯状回顆粒細胞、線条体神経細胞などに発現するトランスジェニックマウスを作成した。CD8は神経細胞の軸索、樹状突起ともに存在したが、CD8/TLCNはすべての発現細胞において樹状突起選択的局在を示した。このことからTLCNのPheモチーフは様々な神経細胞で普遍的に機能することがわかった。(3)神経細胞と上皮細胞において共通の蛋白質ソーティング機構の存在が示唆されている。しかしながら、培養上皮細胞(MDCK細胞)においてはTLCNのPheモチーフがbasolateral膜への蛋白質移行を誘導することは認められなかった。以上の結果より、TLCN蛋白質C末端の配列は、神経細胞にユニークかつ普遍的な新たなソーティングシグナル(Pheモチーフ)であることが証明された。神経細胞は軸索(axon)と樹状突起(dendrite)という構造及び機能の全く異なった2種類の神経突起を有する。一般に神経細胞の軸索の一部がシナプス前終末部を形成し、樹状突起あるいは細胞体がシナプス後部を形成する。すなわち軸索と樹状突起は神経伝達の方向性を決定しており、その接点であるシナプスを介して複雑であるが秩序だった神経ネットワークが構築され、脳が機能する。本課題は、(1)神経細胞の極性・トラフィッキング機構の研究のためのin vivoシステムの開発、(2)終脳特異的細胞接着分子テレンセファリン(TLCN)の樹状突起選択的ソーティングシグナルの同定を目的とし、本年度の研究で以下の結果を得た。1、マウスL7プロモーターを用いて小脳プルキンエ細胞にTLCNを異所性発現させたトランスジェニックマウスを作製したところ、終脳ニューロンと同様にTLCN蛋白質の樹状突起選択的局在が観察され、in vivo神経細胞内トラフィック機構解析システムの確立に成功した。2、TLCNの細胞内領域(約60アミノ酸)に着目し、3種類の欠失変異体、2種類の点変異体をプルキンエ細胞に発現するトランスジェニックマウスを作製した。その結果、樹状突起選択的局在にはTLCNのC末端領域12アミノ酸(特にその中のPhe残基)が必須であることを見出し、これまでに知られているTyrモチーフ、Di-Leuモチーフとは異なった新たな樹状突起ソーティングモチーフの存在を発見した。今後はTLCNのC末端ののPheモチーフが、樹状突起へのソーティングに十分条件となるのか、またMDCK細胞などの上皮細胞においてbasolateral膜へのソーティングシグナルとしても機能するのか否かを明らかにする。
ウェブを利用した看護職のストレス対策教材の開発とその効果評価

本研究の目的は,看護師用のストレス対処法やアサーション方法を開発し,それをWeb上で学習することで,ストレスの軽減および精神的健康度の改善を図ることである。平成17年度は,一般職向けのストレス対処学習プログラムを参考にして,看護師向けのWeb学習プログラムを作成した。プログラムの構成は,看護師のストレスの特徴,アサーション(AS)および職業アイデンティティ(JI)向上方法とした。平成18年度は,Web学習システムの構築後,JIプログラムの学習効果をRCTにて評価した。病院勤務の看護師を対象に,介入群と待機群(対照群)に無作為に割り付けWeb上で学習(3週間)を行った。介入群は学習の前後および学習1カ月後,対照群は学習前の2回および学習直後のそれぞれ計3回のアンケート調査を行った。その結果,介入群において学習前後でJIの一部が向上したのに対して,対照群は悪化するものを認めた。ストレスについては,介入群で「対人関係困難」が改善したが,対照群では悪化するものを認めた。共分散分析の結果,JIの「知識」,「有意味感」,「組織影響感」において介入群の向上が大きかった。平成19年度はASプログラムの効果評価(RCT)を病棟看護師対象にして実施した。その結果,介入群において「ASの知識」は学習後有意に上昇したが,1カ月後にはやや低下を認めた。ASについては介入群では学習1ケ月後で「率直さへの確信」が上昇したが,待機群においては変化を認めなかった。ストレスおよび精神的健康度については,介入群において学習後に「イライラ」が,1カ月後に「量的負荷」が低下した。共分散分析を用いた検討では,「ASの知識」で介入群が待機群より有意に高値となり,精神的健康度の「抑うつ」において改善傾向を認めた。以上の結果より,看護職対象のストレス対処ウェブ学習によって,JI,アサーションの向上,さらにストレス軽減および精神的健康度の改善への効果を確認できた。本研究では、看護職を対象にした、ストレス対処法やコミュニケーションスキルとしてのアサーション方法を開発し、それらをウェブ上で学習することで、ストレスの軽減ひいては精神的健康度の改善をめざすことを目的とした。本年度の研究実績については、共同研究者の島津が企業と共同開発した、Webによるストレス対処行動学習プログラムを参考にして、看護師特有のストレスに着目したプログラム案を作成した。プログラムの構成は、看護師のストレスの特徴の理解、アサーションおよび職業アイデンティティ向上方法とした。看護師のストレスの特徴の学習内容は、一般的なストレス対処方法、看護師に特徴的な精神的健康度を悪化させやすいストレスやストレス対処方法などとした。アサーションの学習内容は、アサーションの定義、自己表現傾向の種類、自己のアサーションの洞察、アサーションを向上するための方法を含み、web画面上の講義のほか、自分の自己表現の傾向のチェックリスト、状況設定後のアサーティブな対応の選択練習の形式とした。職業アイデンティティの向上方法は、職業アイデンティティの定義、看護師における職業アイデンティティの重要性、自己の職業アイデンティティの洞察、職業アイデンティティを向上するための方法とした。アンケートや診断機能をもたせるため、プログラマーの支援を受けた後、5名の看護師にプレテストを実施し、第1版を作成した。プレテストの結果から、画面の体裁や文章表現を修正し、追加希望のあった内容を検討後追加した。Web学習管理システムを構築するために、サーバー管理や学習管理システムの借用にあたり、システム管理企業と交渉を開始した。以上の結果を踏まえ、次年度は、実際にWeb学習作成したプログラムの効果評価を行う予定である。

本研究の目的は、看護職を対象にした、ストレス対処法やコミュニケーションスキルとしてのアサーション方法を開発し、それをウェブ上で学習してもらうことで、ストレスの軽減ひいては精神的健康度の改善効果をめざすものである。本年度実施した研究内容は、まず昨年度に作成したウェブ学習プログラムに基づき、企業に依頼して、職業アイデンティティ(JI)およびアサーションについてウェブ学習システムを構築した。次に、特にJIについて作成したプログラムの効果を無作為化比較試験(RCT)にて評価した。一般病院2施設の病棟に勤務する看護師の協力を得て、プログラム介入群と対照群を無作為に各30名割り付けた。介入群のウェブ学習期間は3週間とし、介入群の学習終了後、対照群は同様の学習を実施した。効果評価は介入群では学習の前後および学習1ヵ月後、対照群は学習前の2回および学習直後のそれぞれ計3回の調査を行い、内容についてはJI、職業性ストレス、精神的健康度とした。学習1-2回目の経時的変化では、JIについては、介入群は「知識」と「組織影響感」が向上したのに対して、対照群は「有意味感」と「患者影響感」が悪化した。ストレスについては、介入群では「対人関係困難」が改善したが、対照群は「量負荷」、「質負荷」、「裁量度」、「同僚上司の支援」、「精神的健康度」が悪化した(P<0.1)。共分散分析の結果、JIの「知識」、「有意味感」、「組織影響感」において介入群の向上が大きかった。学習前のJI得点の高低で2群に分けた検討では、ストレスと精神的健康度で介入群の向上が大きかった(p<0.1)。以上の結果から、看護職のストレス軽減に着目したウェブ学習による看護師のJIの向上とストレス軽減への効果を確認できた。現在、さらにアサーションプログラムについての効果評価を実施中である。
心電図計測可能なスマートスイムウェアとそれを応用した水中運動指導システムの開発

水泳/水中運動中の心電図計測とそれらから得られる情報は、トレーニング強度やその効果を管理、または評価するために非常に有用である。そこで、本研究では、“着るだけ"で心電図が計測でき、本人/周囲の人に状態を知らせることができるスマートスイムウエアを実現し、本ウエアで計測した心拍数から算出した運動強度をユーザーやその指導者に知らせる水中運動中リアルタイム指導システムを開発する。上記の本研究の最終目標達成のために平成30年度は主にスマートウエア用心電アンプ/トランスミッタの開発を行った。具体的には、スマートスイムウエアの電極/配線から心電図が導出でき、Bluetoothを用いてスマートフォンやタブレッドなどにその情報を送信できる心電アンプ/トランスミッタの開発を行った。Bluetoothが用いている周波数帯の電波は水に吸収されやすいことが知られているため、実際にプールで使用可能かどうかについても検証を行い、送信可能であることを確認した。また、水泳・水中運動リアルタイム指導システムの開発のためのソフトウェアの基本設計も開始し、基本ソフトウェアの試作を行った。基本システムでは、プールサイドで受信した心拍数データをプールサイドに置いたタブレット画面にて本人もしくは指導者などの周囲の人に伝えることができるシステムが完成した。さらに水泳時のユーザーの心拍数を測定するためのスマートスイムウェアに関しても改良を行った。これまで男性に関しては、水中で上着タイプの水着を着用することを想定していたが、男性用の水着のみでも心拍数が計測できるものを開発した。2年目である平成30年度は「水泳・水中運動リアルタイム指導システムの開発」として主にスマートウエア用心電アンプ/トランスミッタの開発、データ無線送信に関する検証、ハードウェアの基本設計を行うことを目標としていた。心電アンプに関しては、これまで開発してきた生体計測用のアンプを基に水中の心電図に合わせた回路の調整が必要である。心電アンプについてはプールにて検証実験を行いながら回路の開発を行った。結果、水中において心電図振幅の減少がみられたものの増幅率を調整することで心拍数を算出できることが確認できた。トランスミッタに関しても検証実験を行い、プール内からプールサイドにデータが送信できることが確認できた。ハードウェアに関しては、基本設計の完了を目標としていたが、当初予定を前倒しすることができ、検証用の試作モデルを完成させることができた。また、上記の検証を行う過程で検証用のソフトウェアの開発を行ったが、本ソフトウェアは心拍数のフィードバックも行うことができるため、今後開発するシステムの基本ソフトウェアとして活用できる。一方、平成30年度には開発デバイスに関する防水性能の向上も目標に挙げていた。防水に関しては、検証実験の結果、開発ケースに浸水がみられた。ただし、浸水箇所を明らかにできているため、次年度に開発する予定である検証実験用デバイスの設計時に有用な結果を得ることができた。上記より、一部当初計画より遅れているところがあるものの、計画を前倒しできるている部分があるため、おおむね順調に進展していると判断する。次年度が最終年度となり、本研究の最終目的であるシステムの完成とその検証実験を行う予定としている。現在までおおむね計画通りに進展しているため、基本的には最終年度も計画通りに進める。ただし、デバイスの防水に関しては再度検討/検証を行う必要があるため、次年度の冒頭に行う。また現在のところ、ユーザーや指導者に対しては音によるフィードバックを検討しているが、最適なフィードバック方法に関しても検討する必要があると考えている。これまでの取り組みを通じて、プール環境によっては騒音が大きく音を識別することが難しい可能性があることがわかっている。フィードバック方法に関しては音を基本にしつつ、他のフィードバック方法に関しても探索を行う。システムに関してもフィードバック方法に関しては、柔軟に変更ができるように開発を行う。水泳/水中運動中の心電図計測とそれらから得られる情報は、トレーニングのために非常に有用である。そこで、本研究では、“着るだけ"で心電図が計測でき、本人/周囲の人に状態を知らせることができるスマートスイムウエアを実現する。さらに、スマートスイムウエアで計測した心拍数から算出した運動強度を基にした水中運動中リアルタイム指導システムを開発する。上記の本研究の最終目標達成のためには、まず、その基盤技術となる“着るだけで"心電図計測可能なスマートスイミングウエアを実現する必要がある。H29年度はスマートスイムウエア開発のための基礎データを取得することを主な目的としていた。これまで開発してきた陸上用の心電図計測用スマートウエアをそのまま用いて水中で心電図計測を行った場合、陸上に比べ心電図振幅が減少し、その結果、体動により心電図計測の精度が減少することがわかった。さらにこの原因を調べるため、様々な電極形状を有するスマートスイムウエアを開発し、開発スイムウエアを用いて水中における心電図計測実験を行った。本心電図計測実験から、心電図振幅減少の原因が電極形状による生体ー心電図計測用アンプ間のインピーダンスの減少であることが明らかになった。また、同時に電極形状についても生体ー心電図計測用アンプ間のインピーダンスを増加させる電極形状についても明らかにすることができた。上記の研究成果により、水中においても心電図が計測できるスマートスイムウエアを実現するための基礎資料を得ることができた。初年度であるH29年度の計画は、スマートスイムウエアを実現するための基礎データを取得し、適した電極形状を探索することであった。具体的には「電極形状を変えた実験用スマートスイムウエアの開発」と「電極形状ー心電波形検証実験」を実施項目として挙げていた。「電極形状を変えた実験用スマートスイムウエアの開発」では、これまで陸上における心電図計測用スマートウエアの形状をベースとして、様々な電極形状のスマートスイムウエアを作製した。

「電極形状ー心電波形検証実験」では、電極形状と心電図振幅の関係を調べるための実験を行い、電極形状が心電図振幅に影響を与えていることが明らかになり、スマートスイムウエア実現のための基礎データを得ることができた。また、開発スマートウエアは水泳や水中運動中に対しても十分実用的な耐久性を有することが実験を通じて明らかにすることができた。以上のように初年度の目標としていた通り、今後のスマートスイムウエアの実現のために必要な知見が得られた点について、本研究は、おおむね順調に進展していると評価することができる。しかしながら、得られた知見については、電極形状単体だけではなく次年度に開発する予定のトランスミッタに内蔵する予定の心電図用アンプ回路と電極形状の関係も心電図計測性能に影響することが示唆されてた。この点については来年度のトランスミッタ開発時にも考慮し、新たな心電図計測アンプ回路も開発する必要がある。次年度は、以上の研究成果を踏まえ、スマートスイムウエア用のトランスミッタの開発を行う予定である。水泳/水中運動中の心電図計測とそれらから得られる情報は、トレーニング強度やその効果を管理、または評価するために非常に有用である。そこで、本研究では、“着るだけ"で心電図が計測でき、本人/周囲の人に状態を知らせることができるスマートスイムウエアを実現し、本ウエアで計測した心拍数から算出した運動強度をユーザーやその指導者に知らせる水中運動中リアルタイム指導システムを開発する。上記の本研究の最終目標達成のために平成30年度は主にスマートウエア用心電アンプ/トランスミッタの開発を行った。具体的には、スマートスイムウエアの電極/配線から心電図が導出でき、Bluetoothを用いてスマートフォンやタブレッドなどにその情報を送信できる心電アンプ/トランスミッタの開発を行った。Bluetoothが用いている周波数帯の電波は水に吸収されやすいことが知られているため、実際にプールで使用可能かどうかについても検証を行い、送信可能であることを確認した。また、水泳・水中運動リアルタイム指導システムの開発のためのソフトウェアの基本設計も開始し、基本ソフトウェアの試作を行った。基本システムでは、プールサイドで受信した心拍数データをプールサイドに置いたタブレット画面にて本人もしくは指導者などの周囲の人に伝えることができるシステムが完成した。さらに水泳時のユーザーの心拍数を測定するためのスマートスイムウェアに関しても改良を行った。これまで男性に関しては、水中で上着タイプの水着を着用することを想定していたが、男性用の水着のみでも心拍数が計測できるものを開発した。
酸化チタンの光誘起固液界面親和性変化に関する実証的研究

本研究では、紫外線照射による酸化チタン表面のぬれ性変化への表面構造や表面エネルギー分布等の影響を明らかにすることを目的としており、平成21年度はルチル焼結体の光誘起表面摩擦力変化について詳細に検討を行った。ルチル焼結体の作製、表面の鏡面研磨、摩擦力顕微鏡による表面摩擦力測定は昨年度検討した方法をもとに行い、大気中での表面摩擦力変化に及ぼす紫外線照射の影響を調査した。その結果、紫外線照射により、表面粗さは変化しないが、表面摩擦力は粒界近傍と粒内とで差が大きくなり、その変化の程度は、粒界を挟む粒子間において違いが見られることが明らかになった。また、電子線後方散乱回折を用いて結晶面方位との対応付けを行ったところ、紫外線照射による粒子ごとの表面摩擦力変化の程度の違いは、ルチル単結晶における光触媒反応の活性の結晶面方位依存性と対応が見られた。これらの結果から、酸化チタン多結晶体では、光照射による表面変化の程度が粒子径及びその分布、粒界の配置等の組織に依存することが明らかになり、このことは発現する光触媒反応にも影響することが示唆された。本研究の成果は、酸化チタン表面の光誘起親水化活性の向上に向けた、新たな設計指針につながると考えられる。これまでの成果を学位論文にまとめ、平成21年9月25同に東京工業大学から博士(工学)を授与された。本研究では、酸化チタン表面での紫外線(UV)照射によるぬれ性変化への表面構造や表面エネルギー分布等の影響を明らかにすることを目的とし、平成20年度以下の項目を検討した。(1)アナターゼ多結晶薄膜の光誘起表面摩擦力変化の評価測定雰囲気の制御にさらに工夫を加えて摩擦力顕微鏡(FFM)にて表面摩擦力測定を行った。その結果、大気中における親水化過程での摩擦力減少は有機物の酸化分解と水膜の形成による潤滑性の向上、限界接触角到達後の摩擦力増加は水膜の厚み増加によるカンチレバーの探針と表面とのキャピラリーの形成や探針に対する実効的な移動抵抗の増加と結論付けられた。これらは、光誘起親水化現象の解明にも手がかりを与えると考えられる。これらを論文に投稿し、受理された。(2)ルチル多結晶焼結体の作製と光誘起表面摩擦力変化の評価焼結体の作製および鏡面研磨方法を検討し、FFMで表面摩擦力測定の可能な条件を見出した。その結果、UV照射によって粒子ごとに摩擦力の変化に違いが見られることがわかった。さらに同じ焼結体を用いて電子後方散乱回折による研磨表面の各粒子の結晶面方位を解析した。摩擦力変化と結晶面方位との対応付けおよび光誘起親水化との関係のさらなる解明が可能と考えられる。(3)表面エネルギー分布膜の作製とぬれ性の評価オクタデシルトリメトキシシラン(ODS)の平滑な単分子膜からフォトリングラフィーによってライン幅の異なる線上の親水域を有するODS/SiOHパターン膜を作製し、得られた膜上での水-エタノール混合液の接触角を測定した。この結果、膜全体の親水性が比較的高い(接触角が20°程度以下)場合にCassie-Baxter式の計算値より測定値の接触角が低くなり、線上の親水域のつながりによってぬれ広がりの促進される可能性が見出された。
かき消された声を求めて:英国世紀未詩人ルイザ・サラ・ベヴィントン研究

この研究は、まずイザ・サラ・ベヴィントンに関する世界で初の著作全集を欧米の出版社から出版することを最終目的として始まった。平成10年度は、ベヴィントンの作品に関する資料を国内外の大学・図書館から複写・マイクロフィッシュ・インターネットを通して依頼・収集。政治機関紙誌に関しては国内の図書館等で直接資料調査した。その後、当該研究費で購入したコンピューター機器を使用し、ネイティヴスピーカーを含む大学院生のリサーチアシスタントに資料整理をお願いした。収集された作品はスキャナーで処理、また詩集等の表紙などはデジタルカメラで処理しコンピューター保存を施した。結果としては、彼女の人生がようやく体系的にわかるようになり、これまで知られてなかった彼女の生年月日や死因なども究明できた。彼女の著作品もほとんどが収集できた。平成11年度には彼女の作品の注釈作りに多くの時間が費やされ、彼女の芸術家及び政治批評家としてのスタンスがさらに明らかになった。年度末には渡米し英国図書館コリンデール分館で最終的な資料調査をした。当時の雑誌などに掲載されたベヴィントンの随筆や詩などが数多く掲載または引用されており、彼女が当時政治的な詩人として活躍していたことなどが確認された。また、彼女の作品を新たに数多く発見した。本研究の最終目的であるベヴィントン著作集出版はこれらの未入力情報をさらに検討する必要があるため、さらなる校正が必要と思われる。しかしベヴィントン研究は確実に世界的注視を受けてきており、今年発行されたオックスフォード大学出版の英国女性詩人アンソロジーでは彼女の詩が7編も取り上げられた。本研究者も早急に出版社と本格的な交渉を進める必要がある。この研究は、まずルイザ・サラ・べヴィントンに関する世界で初の著作全集を欧米の出版社から出版することを最終目的として始まった。初年度の研究は資料調査及び中間報告の成果において成功だったと言えよう。平成10年度は、べヴィントンの作品に関する資料を国内外の大学・図書館から複写・マイクロフィッシュ・インターネットを通して依頼・収集。政治機関誌に関しては国内の図書館等で直接資料調査した。彼女の著作品もほとんどが収集できたと自負しているが、慎重に調査を進めねばならない。平成11年度には彼女の作品の注釈作りが中心的な研究となろう。本研究の最終目的であるべヴィントン著作集出版に関しては、現在英国の女性研究に理解を示す出版社と連絡をし返答待ちの段階である。
介護の比較制度分析:A.センの福祉理論とケアの政治経済学の視点から

13年度は基本所得構想と政治経済学との関連に焦点を当てて研究を行った。ジェンダー研究者からは、本構想が従来の社会保障政策よりジェンダー平等的であるという点での評価がなされている。他方、本構想が政治経済学的にいかにして正当化されうるのかについて、ここ数年議論が活発化している。この両者を検討し接合させることを通じて、「ケアの政治経済学」視点の構築を目指したのが13年度の研究であった。特記すべき事項としては、3月に基本所得構想の提唱者の一人、B.ジョーダン教授(Exeter University)のもとで研究を行うと同時に、イギリスにおける基本所得構想の中心であるシティズンズインカムセンターでインタビューを行ってきた。引き続き14年度は、上記研究とアマルティア・センの福祉理論との関係について研究を進展させた。夏期にはそれまでの成果をヨーロッパ社会政策学会で報告すると同時に、幸運にもFeminist Economics誌主催の,A.Sen教授を囲むジェンダーについてのワークショッブに招聘された(Oxford All Souls)。また13年度に引き続き基本所得とジェンダーについての調査を行った。これらの成果は裏面の発表論文の他、一冊の研究書として近々まとまる予定であり、その意味で一区切りがつくけれども、本研究で明らかになった課題については引き続き、Bath大学、Cambridge大学などの研究グループとの連携のもとに進められる。またセンの福祉理論に関述して、Sakiko Fukuda-Parr氏(UNDP)、lan Gough教授(Bath University)の招聘を実現した。いずれも別のファンドによる招聘であるが、招聘のきっかけとなる交流は、本研究の中で培われたものであることを感謝を込めて報告しておきたい。「ケアの政治経済学」アプローチの2年にわたる研究のうち、今年度は「基本所得basic income」政策構想と政治経済学との関連に焦点を当てて研究を行った。基本所得構想は、ヨーロッパで近年、従来の社会保険と公的扶助とからなる社会保障政策の代替案として浮上してきているものである。この両者を検討し接合させることを通じて、「ケアの政治経済学」視点の構築を目指したのが本年度の研究であった。本年度前半は、文献研究とメールによる海外の研究者との意見交換等を行った。後半は引き続き文献研究と論文の執筆、および研究会での報告を通じた国内の研究者との意見交換を行った。また3月7日から31日まで、基本所得構想の提唱者の一人、ビル・ジョーダン教授(エクセター大学)のもとで研究を行うと同時に、イギリスにおける基本所得構想の中心であるシティズンズインカムセンターでインタビューを行う。執筆中の論文は近日脱稿し、来年度ミネルヴァ書房から出版される講座・福祉国家第5巻『社会的連帯の理由』に所収される予定である。
クリーン開発メカニズムと環境保全技術の国際的普及についての理論・実証研究

本研究は,日本で行われている経団連の自主的取り組み型での環境政策と従来からあるコミットメント型の環境政策を比較検討することで,環境保全技術の研究開発とクリーン開発メカニズムなどを通じた技術の国際的移転を含む我が国の環境政策,そして独禁法の適用に対して有用な含意・政策提言を行っている。1,自主的取り組みの下での環境保全のための研究開発に対しては協力(カルテル)投資を認める方が社会的に望ましい場合がある。特に,生産費用削減の研究開発投資ではスピルオーバー効果が十分大きいときに限って協力投資が望ましいとするのと異なり,産業内の企業数が少ない場合ではスピルオーバー効果が十分小さいときにも協力投資が望ましい。2,自主的取り組みの下での協力投資には逸脱の誘引がある。協力投資が安定的であるために企業に自主的取り組みの採用が無限に継続するものと認識させることが必要である。3,越境汚染の存在する国際経済においては,環境被害が大きくなるにつれて先進国から途上国への環境保全技術の実行可能性が低くなる。また,環境被害の深刻化に伴い,技術移転は先進国の社会厚生を高める。さらに,環境技術の格差か被害の程度が小さくなければ環境技術の移転は途上国の社会厚生を低める。4,越境汚染が存在するとき先進国と途上国との環境保全技術の格差が大きいほど技術移転が実現可能でかつ社会的に望ましい可能性が高くなる。5,排出税の国際協調政策を実施することが国際的に望ましくない場合もあるが,それは越境汚染の程度が深刻でなく,かつ保持する環境保全技術が高いときである。今年度は本研究課題に関するサーベイを行う一方で,環境保全技術の研究開発についての基礎研究として日本の社会にかなり適合するといえる次の経済社会を想定して理論分析を行った。日本の産業界(経団連)がすでに採用している自主的取り組みの枠組みにしたがってn個の企業から構成される寡占産業が環境投資を行っているときに政府が排出税を課し,そのあとでその排出税率を踏まえて各企業がクールノー競争を行う。この社会に対して部分ゲーム完全均衡を導出して以下の基礎的知見を得た。1,企業の利潤は研究開発の段階で脇力投資を行う方が高くなり,協力投資を行う誘因を必ず持つ。2,協力投資を行う場合と非協力投資を行う場合の排出削減努力の水準は協力投資の方が社会的常に過少投資となるとは限らない。3,協力投資を行う場合と非協力投資を行う場合の社会厚生については非協力投資の方が常に高いとは限らない。他の条件が一定のとき,協力投資の方が望ましい領域を企業数を横軸に,そして排出削減努力のズピルオーバー効果を縦軸にした平面上に示すことが可能であり,頑健性の高いシミュレーション分析の結果として脇力投資と非協力投資が社会的に無差別である曲線が概して右上がりになる。4,上記3の結論は排出削減投資の努力水準についても同様の結論が得られる。今後はこの分析結果を基礎にして京都議定書で定められたクリーン開発メカニズムの枠組みに拡張させたい。そして環境保全技術の国際移転に係る諸問題を現実の国際社会の実態に沿った方向で解明していきたい。
文化財の彩色材料の変遷に関する科学的調査研究

東京文化財研究所が中心となって近年開発した可搬型の蛍光X線分析装置などを用いて、様々な彩色文化財の材質調査を行い、彩色材料や技法に関して数多くの新たな知見を得た。以下に今年度の成果の概要を示す。(1)「春日権現験記絵巻」の調査宮内庁三の丸尚蔵館に所蔵される全20巻から成る絵巻物である。修復が行われるのに合わせて、彩色材料の調査をポータブル蛍光X線分析装置により行った。今年度は、第六巻の表・裏面、および第十六巻の表面彩色の調査を実施した。緑色部分で2種類の顔料が使い分けられていることなど、用いられている材料・技術について多くの情報を蓄積することができた。(2)染織品に用いられる金銀刺繍糸の調査京都国立博物館に所蔵される染織品について、装飾として用いられている金銀刺繍糸の材質をポータブル蛍光X線分析装置により調査した。江戸時代に製作された小袖8領について調査したところ、金色糸部分から金とともに鉛が検出される材料が複数見出された。鉛の由来は現在のところ突き止められていない。また、銀色糸として錫箔が使われている資料も複数見出された。(3)金銅製品の調査仏像、仏具などには銅あるいは青銅の地金の上に鍍金を施した金銅製品が数多く見られる。蛍光X線分析装置で金銅製品を分析すると、地金、鍍金層の材料組成とともに、鍍金層の厚みも同時に測定することができる。各地の寺院に所蔵される金銅製の仏像、仏具について、調査を行い、その材料組成を明らかにした。東京文化財研究所が中心となって近年開発した可搬型の蛍光X線分析装置などを用いて、様々な彩色文化財の材質調査を行い、彩色材料や技法に関する新たな知見を数多く得ることができた。今年度は本研究課題の第1(初)年度として、絵画や工芸品の顔料分析を積極的に行い、以下に示すような結果を得た。(1)国宝「伴大納言絵巻」の調査出光美術館に所蔵される平安時代を代表する絵巻物である。中巻、下巻について、ポータブル蛍光X線分析装置によりそれぞれ400箇所程度の測定を行い、白色顔料などについて、従来知られていなかった新たな知見を得ることができた。(2)国宝平等院板壁絵の調査平等院鳳風堂西面扉絵「日想観」について、復元模写制作を目的として、ポータブル蛍光X線分析装置により彩色材料の調査を行った。剥落や変褪色が激しい箇所についても色料に関する情報を得ることができ、図像復元に役立つデータを多数得ることができた。(3)琉球漆器の調査沖縄・浦添市美術館に所蔵される多数の琉球漆器について、その材質調査を行った。今年度は20資料以上の作品について、構造や彩色に関する科学的データを得ることができた。

江戸時代に製作された小袖8領について調査したところ、金色糸部分から金とともに鉛が検出される材料が複数見出された。鉛の由来は現在のところ突き止められていない。また、銀色糸として錫箔が使われている資料も複数見出された。(3)金銅製品の調査仏像、仏具などには銅あるいは青銅の地金の上に鍍金を施した金銅製品が数多く見られる。蛍光X線分析装置で金銅製品を分析すると、地金、鍍金層の材料組成とともに、鍍金層の厚みも同時に測定することができる。各地の寺院に所蔵される金銅製の仏像、仏具について、調査を行い、その材料組成を明らかにした。
チャンネル機能調節におけるチロシンリン酸化酵素の役割とシグナルクロストーク

ヒト心筋の遅延整流型K^+チャネルを形成するHERG(I_<kr>を流す)とKvLQT1-minK(I_<ks>を流す)の修飾機構を卵母細胞の発現系を用いて検討した.HERGチャネルとヒトのエンドセリン受容体(hETR)とを同時に発現させた細胞において、ET-1投与によってhETRを刺激したが、我々の実験条件下においてはHERG電流に顕著な影響は認められなかった。同様にKvLQT1-minKチャネルとhETRを同時に発現させた細胞においてET-1を投与してhETRを刺激したところ、kvLQT1-minKチャネルを流れる電流の強い抑制が認められた。この作用にチロシンキナーゼの関与があるかどうかを検討するために、チロシンキナーゼ阻害剤で細胞をあらかじめ処置した後に、ET-1投与を行ったが、その結果hETR刺激によるKvLQT1-minK電流の抑制作用が減弱すると言うことはなく、むしろ抑制作用が強く現れたようであった。また、hETRの刺激は卵母細胞に内在するCa^<2+>活性化Cl^-電流(一過性)を活性化するため、ET-1投与後5分で記録した電流には、このCa^<2+>活性化Cl^-電流と思われる大きな外向き電流が認められたが、このCl^-電流の増大はチロシンキナーゼ阻害剤処置によって顕著に抑えられた。この結果からすると、hETR刺激によってチロシンキナーゼの活性化が起こっていることが考えられたが、hETR刺激によるホスファチジルイノシトール代謝回転の亢進後、どのような経路でチロシンキナーゼの活性化が起こるのかに関しての結論を導くまでには至っていない。また、KvLQT1-minKチャネルとhETRおよびβ_1受容体を発現させた細胞において、各受容体の刺激を行って検討したが、Aキナーゼ、Cキナーゼを活性化する化学物質を用いて報告されていた排他的なチャネルの修飾機構(Aキナーゼの活性化が起こっている状態ではCキナーゼの作用がもはや見られず、逆もそうである)は現在までのところ認められていない。また、病態下におけるチャネル機能の修飾に関連してHERGチャネルに対する細胞外アシドーシスの影響を検討したが、最も特徴的な作用は、HERG電流の遅い脱活性化の著明な亢進であった。イオンチャネルのリン酸化は、チャネルの機能ひいては細胞の活動に大きな影響を与える修飾機構のひとつであり、これまで、PKAやPKCなどのセリン/スレオニンキナーゼによってイオンチャネルがリン酸化を受け、その機能が修飾されることは良く研究されてきた。本研究は、チロシンキナーゼによるリン酸化がチャネル機能の修飾にどのように関与しているのかを明らかにすることを目的としている。1.まず、主要な課題として、これまでに電位依存性K^+チャネルの機能を修飾することが報告されているチロシンキナーゼ(PYK2)との相同性をもとに、心筋組織から新たなチロシンキナーゼをクローニングすることがあるが、その研究は難航しており、残念ながら新たな分子のクローニングには到っていない。