hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
負の電子親和力を用いた光誘起電荷移動による物性制御

本研究は、光励起した半導体表面における過渡的な表面ポテンシャル変化を内殻光電子分光法により直接的に測定するという新しい内殻光電子分光法を用いて、表面層における光励起によって誘起される電子移動の動的過程を明らかにしてきた実績と経験を基に、また一方で、半導体表面からの電子の移動にとって重要な因子である電子親和力を制御する方法に関する研究成果に基づいて、(1)電子親和力の制御法を界面に適用して、光励起により半導体から機能性物質(遷移金属化合物など)へスピン整列した電子を移動させることで、半導体表面に生成した機能性物質の物性を制御すること、(2)この研究課題に存在する重要な科学的問題である、界面ポテンシャルと電子準位の関係、スピン整列した電子の移動における非平衡ダイナミクス、光誘起による電子移動と新しい物性発現、などについての量子論的描像を確立することを目的としている。本年度は、(1)GaAs(100)基盤にCsと酸素の共吸着させた状態についてのまとめを行なった。また、光起電力効果の時間依存性の測定データに関しても、とりまとめならびにモデル構築などを行い、光誘起電荷移動の理解を深めることができた。これらについて学術論文として報告した。(2)これらの成果を基にして、本研究課題のアイデア実現化の試みを幾つかの組み合わせについて行なった。p-GaAs(100)/Crでは、フェルミレベルのピン止めによるポテンシャル変化の抑制効果が期待されたが、有意の光誘起変化を生じることが分かった。一方、大きなバンドギャップを持つp-GaNでは、大きな光誘起効果が期待されたが、光強度依存性に特異点が存在することが分かった。現在、これらの興味有る結果について解析中である。(3)レーザーの高次高調波利用による超高速時間分解光電子分光装置については、光学系、電子系、真空系を組み合わせた装置として完成し、性能試験を行ってきた。現在、微小光学系の製作を進行中であり、世界的に唯一の独創的な装置として稼動が期待される。我々は光励起した半導体表面における過渡的な表面ポテンシャル変化を内殻光電子分光法により直接的に測定することに成功し、表面層における光誘起電子移動の動的過程を明らかにした。また一方で、半導体表面からの電子の移動にとって重要な因子である電子親和力を制御する方法についても研究を進め、負の電子親和力表面の生成方法を確立し、スピン偏極した電子の取り出しにも成功している。そこで、本研究は、それらの経験・成果を基に、(1)電子親和力の制御法を界面に適用して、光励起により半導体から機能性物質(遷移金属化合物など)ヘスピン整列した電子を移動させることで、半導体表面に生成した機能性物質の物性を制御すること、(2)この研究課題に存在する重要な科学的問題である、界面ポテンシャルと電子準位の関係、スピン整列した電子の移動における非平衡ダイナミクス、光誘起による電子移動と新しい物性発現、などについての量子論的描像を確立することを目的として行った。本年度は、(1)既存のレーザーならびに放射光利用光電子分光システムを用いて、本研究課題のアイデアの実現化を開始した。具体的には、GaAs(100)基盤にCsと酸素の共吸着を行い、負の電子親和力表面を生成し、その表面に、鉄薄膜の成長を試みた。現在、これらの表面について、内殻光電子分光による評価を遂行し、その評価を薄膜生成条件にフィードバックする段階にある(2)一方で、新たな実験装置の製作を開始した。

具体的には、レーザーの高次高調派利用による超高速時間分解光電子分光装置の製作に着手し、計算と設計に基づき、装置製作に要する光学系、電子系、真空系の各部品を購入し、現在組み立てがほぼ終了した段階であり、今後性能試験に持ち込む予定である。本研究は、光励起した半導体表面における過渡的な表面ポテンシャル変化を内殻光電子分光法により直接的に測定するという新しい内殻光電子分光法を用いて、表面層における光励起によって誘起される電子移動の動的過程を明らかにしてきた実績と経験を基に、また一方で、半導体表面からの電子の移動にとって重要な因子である電子親和力を制御する方法に関する研究成果に基づいて、(1)電子親和力の制御法を界面に適用して、光励起により半導体から機能性物質(遷移金属化合物など)ヘスピン整列した電子を移動させることで、半導体表面に生成した機能性物質の物性を制御すること、(2)この研究課題に存在する重要な科学的問題である、界面ポテンシャルと電子準位の関係、スピン整列した電子の移動における非平衡ダイナミクス、光誘起による電子移動と新しい物性発現、などについての量子論的描像を確立することを目的として行った。本年度は、(1)既存のレーザーならびに放射光利用光電子分光システムを用いて、表面光誘起起電力効果の時間依存性の測定に成功し、その理解を進めるためのモデル構築を行った。(2)また、本研究課題のアィデアの実現化するために、GaAs(100)基盤にCsと酸素の共吸着を行うことで生成される負の電子親和力表面の相図を得ることに成功し、再現性ある負の電子親和力表面の生成に目処をつけるとともに、その表面に、CrやTi薄膜の成長を試みた。現在、これらの表面について、内殼光電子分光による評価を遂行し、その評価を薄膜生成条件にフィードバックする段階にある(3)さらに、レーザーの高次高調派利用による超高速時間分解光電子分光装置の光学系、電子系、真空系の各部品を組み立て、一部性能試験を行ってきた。この新たな実験装置は世界的に唯一の独創的な装置として稼動が期待される。本研究は、光励起した半導体表面における過渡的な表面ポテンシャル変化を内殻光電子分光法により直接的に測定するという新しい内殻光電子分光法を用いて、表面層における光励起によって誘起される電子移動の動的過程を明らかにしてきた実績と経験を基に、また一方で、半導体表面からの電子の移動にとって重要な因子である電子親和力を制御する方法に関する研究成果に基づいて、(1)電子親和力の制御法を界面に適用して、光励起により半導体から機能性物質(遷移金属化合物など)へスピン整列した電子を移動させることで、半導体表面に生成した機能性物質の物性を制御すること、(2)この研究課題に存在する重要な科学的問題である、界面ポテンシャルと電子準位の関係、スピン整列した電子の移動における非平衡ダイナミクス、光誘起による電子移動と新しい物性発現、などについての量子論的描像を確立することを目的としている。本年度は、(1)GaAs(100)基盤にCsと酸素の共吸着させた状態についてのまとめを行なった。また、光起電力効果の時間依存性の測定データに関しても、とりまとめならびにモデル構築などを行い、光誘起電荷移動の理解を深めることができた。これらについて学術論文として報告した。(2)これらの成果を基にして、本研究課題のアイデア実現化の試みを幾つかの組み合わせについて行なった。
非典型的ストリゴラクトン類の合成化学的研究

ストリゴラクトン(SL)は根寄生雑草の種子発芽刺激物質として単離された化合物群の総称である。古くから知られてきたSL(典型的SL)は3環性ラクトン部(ABC環部)とD環部からなる基本骨格を有しているが、近年その存在が認識されるようになった非典型的SLはBC環を持たない構造的特徴を有している。有機合成化学的視点から見れば、典型的SL類の合成法は概ね確立されているが、非典型的SL類の合成は未開拓と言えるため、本研究では非典型的SL類の化学合成法確立に取り組む。
行政の実効性確保法制の整備に向けた総合的研究:統一法典案策定の試み

本研究は,行政法規の目的を実現するための「行政の実効性確保」について,統一的な法制度の整備に向けた政策提言を目的とする。行政法規は,その目的を実現するために具体的な作為・不作為の義務を設定しているが,義務が自主的に履行されなかった場合の義務の履行を確保するための手段については,統一的な観点から法整備が行われておらず,また,統一的法制度の整備に向けた総合的研究も十分に行われてこなかった。本研究は,行政の実効性確保に関する統一的法制度の整備に向けた総合的研究を行い,制度改正への議論を触発するための,実現可能性のある統一法典案及び個別法改正案(複数の選択肢及びその組合わせ)の提言を行うものである。
超高速半導体レーザ光メモリの研究

半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を系統的に行ない、以下の点について具体的な成果を得た。(1)歪量子井戸構造半導体レーザの電極を3分割し、各電極に注入する電流を変化することにより、TEモードとTMモードに対する利得を制御し、光入力による偏波面のスイッチを実現した。(2)進行波型のレート方程式を用い、解析によりスイッチング特性を明らかにした。面発光半導体レーザを用いることにより、100Gbit/s以上のフリップ・フロップ動作が可能なことがわかった。(3)二つの直交する発振モードに対し利得がほぼ等しいという特徴を有する、面発光半導体レーザを用いて偏光双安定の実験的検討を行なった。面発光半導体レーザの動作温度を精密に制御し、偏波面で分解した電流-光出力特性にS字型双安定特性を得た。動作条件を変え、外部から発振光に近い波長をもつ光を注入することにより、ピッフォーク型の双安定も実現した。又、ピッチフォーク型双安定特性を用いて、外部から2つの直交する偏波をもつ光パルスを注入し、全光型フリップ・フロップ動作を実現した。(4)モード同期により半導体レーザからパルス光を発生し、外部から注入するトリガ光として用い、面発光半導体レーザの5.3GHzまでの高速全光型フリップ・フロップ動作を確認した。これは、半導体レーザをベースとしたものでは、現在世界最高速のフリップ・フロップ動作である。一層の高速性を実証するため、トリガ入力として約3.5psの光パルスを用いた。その結果、双安定スイッチングの速度は20ps以下であることがわかった。ピコ秒トリガ光によるフリップ・フロップ動作でも、発振偏光はスイッチした後の偏光を長時間にわたって安定に持続することがわかった。平成6年度は、半導体レーザの発振偏波の双安定スイッチングに関する研究を系統的に行ない、以下の3点について具体的な成果を得た。(1)外部共振器を付加した半導体レーザの、偏波面双安定スイッチチングの速度は共振器の光周回時間で決まる。高速動作を実現するため、短い共振器(約1cm)を用いてピッチフォーク型双安定を実験的に実証した。又、トリガ光パルスの幅が共振器長に比較して短い場合、スイッチング動作を解析するためには、光の空間分布を考慮した進行波型のレート方程式を用いる必要がある。従来のレート方程式を発展させ、解析によりスイッチング特性を明らかにした。その結果、面発光半導体レーザを用いることにより、100Gbit/s以上のフリップ・フロップ動作が可能なことがわかった。(2)GaAsP/AlGaAs歪量子井戸構造半導体レーザの電極を共振器方向に3分割し、各電極に注入する電流を変化することにより、TEモードとTMモードに対する利得を制御した。主電極の電流を一定にしておき、副電極に電流を注入していくと、初めはTEモードで発振するが、ある電流値でTMモードに切り替わり(第一交差点)さらに電流を増すと再びTEモードに切り替わる(第二交差点)。この第二交差点においてはヒステリシスが見られた。又、第一交差点近傍で光入力による偏波面のスイッチを実現した。(3)二つの直交する発振モードに対し利得がほぼ等しいという特徴を有する、面発光半導体レーザを用いて実験的検討を行なった。

平成7年度は、面発光半導体レーザの発振偏光の双安定スイッチングに関する研究を行ない、以下の3点について具体的な成果を得た。(1)二つの直交する発振モードに対し利得がほぼ等しいという特徴を有する、面発光半導体レーザを用いて偏光双安定の実験的検討を行なった。面発光半導体レーザの動作温度を精密に制御し、偏波面で分解した電流-光出力特性にS字型双安定特性を得た。動作条件を変え、外部から発振光に近い波長をもつ光を注入することにより、ピッフォーク型の双安定も実現した。又、ピッチフォーク型双安定特性を用いて、外部から2つの直交する偏波をもつ光パルスを注入し、全光型フリップ・フロップ動作を実現した。(2)モード同期により半導体レーザからパルス光を発生し、外部から注入するトリガ光として用い、(1)に示した、面発光半導体レーザの全光型フリップ・フロップ動作がどの程度まで高速に動作するかを、実験的に検討した。これまでに5.3GHzまでの高速応答を確認している。これは、半導体レーザをベースとしたものでは、現在世界最高速のフリップ・フロップ動作である。(3)面発光半導体レーザの発振偏光スイッチングおよびピッチフォーク型偏光双安定を用いた全光型フリップ・フロップ動作の一層の高速性を実証するため、トリガ入力として約3.5psの光パルスを用いた。面発光半導体レーザの動作温度を変化し、双安定性のない高速偏光スイッチングを実現した。0°の偏光の入力パルスを入射することにより90°偏光の発振が停止し、0°偏光で発振するようになる。そのスイッチング速度は20ps以下であった。双安定状態では0°偏光のトリガ入力により0°偏光で発振し、そのまま0°偏光の発振が持続する。次に90°偏光のトリガ光が入射されたとき、90°偏光へスイッチする。この速度も20ps以下である。この様なピコ秒トリガ光によるフリップ・フロップ動作でも、発振偏光はスイッチした後の偏光を長時間にわたって安定に持続することがわかった。
活性発現機構解明を志向したピロールイミダゾール系アルカロイドの効率的合成研究

近年、palau'amineを始めとするピロールイミダゾール系アルカロイドが数多く単離されている。これらは特異な構造を有しており、不斉炭素を有するN,N-アミナール構造を有する。また、これらの化合物のうちのいくつかは、多様で、強力な生理活性を有しているため、創薬シード化合物として高いポテンシャルを持つため、世界中の化学者の注目を集めている。そのため、世界中で多くの研究者がこれらの化合物群の合成に取り組んでいるが、その複雑な構造ゆえ、合成に成功した例は少ない。これまでに「Overman転位を用いたN,N-アミナール構造」を用いて、ピロールイミダゾール系アルカロイドに属するDibromophakellin及びDibromophakellstatinの合成に成功している。私は現在、複雑な構造から成り、強力な免疫抑制活性を有する海産天然物palau's amineの合成研究に着手しており、今年度は、鍵反応の一つとして設定したOverman転位反応を用いた.AN,N-アミナール構造の構築における反応条件の最適化を行った。前年度は、エステルを含む基質を用いて転位反応を行っていたが、副生成物の生成や、反応の再現を得ることができないといった問題が残されていた。そこで、分子内のエステルをあらかじめ還元しておくことで、その後の転位反応をより効率的に行い、副生成物の生成を防ぐことができた。また、反応の後処理を工夫することで、再現良く、目的のN,N-アミナール構造を有する鍵中間体を得ることができた。また、得られた中間体からpalau's amineに特徴的な環状グアニジン環を構築することに成功した。近年、palau'samineを始めとするピロールイミダゾール系アルカロイドが数多く単離されている。昨年度までにピロールイミダゾール系アルカロイドに属するDibromophakellin及びDibromophakellstatinの合成に成功している。その合成では、分子内でのOverman転位反応を用いることで、特徴的なアミナール構造をエナンチオ選択的に合成する手法を新たに開発した。今年度より、より複雑な構造から成り、強力な免疫抑制活性を有する海産天然物palau's amineの合成研究に着手した。本合成の鍵反応の一つとしてOverman転位反応を用いたN,N-アミナール構造の構築法を用いることとし、合成経路の設計、及びに、その転位反応前駆体の合成について検討を行った。Overman転位反応前駆体となるアリルアルコールについては、アクリル酸誘導体とグリシンから得られるビシクロ[3.3.0]骨格のβケトエステル部位を酸化し、ヒドロキシル基を導入することで得ることができた。また、この酸化反応は、ビシクロ骨格のconcave面から、面選択的に進行した。近年、palau'amineを始めとするピロールイミダゾール系アルカロイドが数多く単離されていう。そこで、昨年度より、より複雑な構造から成り、強力な免疫抑制活性を有する海産天然物palau'samineの合成研究に着手した。今年度は、本合成の鍵反応の一つとして設定したOverman転位反応を用いたN,N-アミナール構造の構築について検討を行った。Overman転位反応前駆体となるアリルアルコールについては、前年度までに合成したビシクロ[3.3.0]骨格より効率的に合成することができた。得られたアリルアルコールに対してOverman転位反応を行うと、望みのN,N-アミナール構造を構築に成功した。今後、得られたN,N-アミナール構造を環状グアニジンに導き、palau'samineの全合成について検討を行う。

私は現在、複雑な構造から成り、強力な免疫抑制活性を有する海産天然物palau's amineの合成研究に着手しており、今年度は、鍵反応の一つとして設定したOverman転位反応を用いた.AN,N-アミナール構造の構築における反応条件の最適化を行った。前年度は、エステルを含む基質を用いて転位反応を行っていたが、副生成物の生成や、反応の再現を得ることができないといった問題が残されていた。そこで、分子内のエステルをあらかじめ還元しておくことで、その後の転位反応をより効率的に行い、副生成物の生成を防ぐことができた。また、反応の後処理を工夫することで、再現良く、目的のN,N-アミナール構造を有する鍵中間体を得ることができた。また、得られた中間体からpalau's amineに特徴的な環状グアニジン環を構築することに成功した。palan'samineの合成において、構築が困難なN,N-アミナール構造を構築することに成功した。その合成途中において、当初計画した手法では合成が困難であったが、臨機応変に合成手法を変えることで、N,N-アミナール構造の構築に成功した。Overman転位で生じたオレフィン部位に対し、面選択的な水素添加反応を行うことで、palau'samineに特徴的な、トランス-ビシクロ[3.3.0]骨格の構築を計画する。また、エステル、又はアルデヒドのα位に対する酸化的アミノ基導入反応を用いることで、スピログアニジン環の構築を計画する。
植物の生長に伴う根の電気接地抵抗変化の測定

ヒマワリとケナフを10数本以上育成し,その中から比較的生長の早い数本を選び一週間毎に測定を行った.4月に種を播き,発芽生長後,茎の太さが測定可能になった78頃より測定を開始し,ほとんど枯れた11月まで測定を行った.この間の気象は,アメダス他の観測によったが,平年に比べ特に異常ということはなく,植物の生長は順調だったといえる.根の接地抵抗は植物の生長とともに変化するが,大地の水分量によっても変化する.この影響を除去するため,昨年度には根の接地抵抗を地表に接する円板電極の半径に置きなおす等価半径の概念を導入た.今年度は,新たに測定電流と電圧の位相差に着目して,根の抵抗を複素インピーダンスに拡張して,その変化を詳細に調べることとした.測定実験から植物の根の電気的等価回路は抵抗と容量の並列回路で評価でき,それら相互の量的変化が生長過程を知る上で重要であることがわかった.この変化を表現するために昨年度導入した等価半径を複素数化して,今年度は複素等価半径を新たに定義した.この実数部は等価回路の純抵抗によって支配され,虚数部は等価回路の容量によって支配される.純抵抗の大小は根の全体的な大きさや組織の抵抗に依存する.植物組織において細胞壁や膜の機能が低下したり,壊れると抵抗は低くなる.容量は根と土の接触界面における状況や組織細胞の壁や膜の活性度によって変化する.活性が落ちると容量は低下する.以上の考えのもとに実測した複素等価半径のベクトル軌跡をX-Y平面に描き,生長とともにどのように変化するかを調べた.その結果,ヒマワリ,ケナフとも開花するまでの生長期には,実数部虚数部ともに増加がみられ,それ以後は虚数部の減少が顕著であり,枯れて行く過程で組織が不活性化する様子がよくわかった.植物の生長とともに複素等価半径のベクトル軌跡は概ね時計方向の半円を描くことがわかったことは大きな成果である.植物の生長過程における根の接地抵抗の変化を知るために,実験対象としてケナフ,ヒマワリを選んだ。一般に,草本の接地抵抗は樹木のそれとは異なりかなり高いので,従来の測定装置をそのまま使用すると,誤差が大きく正確な測定を行うことができない。このため専用の改造を行った。当初これらの改造と性能確認のために時間がとられ,対象の生長過程については測定できなかった。実際に測定できたのは,ほぼ生長しきった頃で,茎径も一定に達しその後ほとんど太くはならなかった。生長過程についてのデータは取れなかったが,枯死過程についての測定を行ったことになる。測定期間は9月末から12月はじめまでの10週間である。まず,ヒマワリの純抵抗は12kΩを中心に約±5kΩの変動を示した。測定期最後になっても抵抗値の低下はそれほどみられなかった。ケナフについては約2kΩで,変動が少なくほぼ一定値を保った。これに対し,容量には明瞭な変化が見られた。すなわち,ヒマワリにおいては継続測定開始期に3040nFを示したものが,次第に減少し,最後には1nF程度になった。ケナフにおいては始めに8nFあったものが、測定終期にはほとんど0となった。これら容量の変化は根の組織のインピーダンス変化に由来するものと考えられた。組織細胞が生きており,活性があると細胞壁(膜)は内外環境の隔絶をはかるので,当然膜容量をもつ。次第に活性がなくなり死んでくると、膜は破壊され,容量はなくなる。一方,純抵抗については根の水分量と関係あり,これが多いと抵抗は低くなる。しかし,変化せずに一定値を保ったというのは、根あるいはその周辺の水分量には顕著な変化がなかったと解釈される。以上の結果は枯死過程においてみられたものであるが,生長過程においては組織のインピーダンス変化と根の生長に対応した接地インピーダンスの変化が見出されるものと考えられる。一夏で大きく生長する,ヒマワリ,ケナフ等を対象に,接地抵抗が生長とともにどのように変化するかを調べた.ところが,継続的に測定を行ってみると対象は確かに生長し続けているのに対し,接地抵抗の変化は必ずしもそれに追従しないことのあることが分かった.その理由としては,根の発達状態が同じでも大地の水分量が変化すると,接地抵抗もその影響を受け変化するためと考えられた.このため,同時に大地比抵抗も測定し,根の接地抵抗値に対して補正を施すことを行った.さらに,補正された値をそれと同じ値をもつ金属円板電極の半径に換算して,等価半径という形で根の発達状態を評価する方法を考案した(特許出願).植物の根の等価半径だけでは大小の相互比較しかできないので,全体の生長とどのような関係をもつのかの指標として,茎の半径との比をとることを考えた(半径比とよぶ).電磁気学的検討によれば,植物を単純に一様な抵抗率をもつ導体と仮定すれば,半径比は1より大きくなる.半径が大きければ大きいほど,同じ茎の太さに対しては根がよく発達しているということができる.この評価によると,接地抵抗の測定が可能となる(10kΩ以下)茎の太さ(半径1cm以上)以上では,ヒマワリ,ケナフ,アマランサスについて約0.3から0.8の範囲にあり,1以上にはならなかった.

共通的な性質として,ある程度生長した後(茎径の大きさで評価)では半径比がほぼ一定か,やや減少傾向がみられた.特にケナフは秋になってから背丈の伸びが顕著であるが,半径比にはむしろ減少がみられた.半径比が1より低くなる理由としては,茎の内部に電気抵抗の高い部分が存在し,茎の横断面全体が円板電極の有効面積として効いていないためと考えられた.また,根は土から水分を吸収しても,放出しない機能を有しているのでこの生体のバリア組織が電気的に根のインピーダンスを高くしているのではないかと推測された.ヒマワリとケナフを10数本以上育成し,その中から比較的生長の早い数本を選び一週間毎に測定を行った.4月に種を播き,発芽生長後,茎の太さが測定可能になった78頃より測定を開始し,ほとんど枯れた11月まで測定を行った.この間の気象は,アメダス他の観測によったが,平年に比べ特に異常ということはなく,植物の生長は順調だったといえる.根の接地抵抗は植物の生長とともに変化するが,大地の水分量によっても変化する.この影響を除去するため,昨年度には根の接地抵抗を地表に接する円板電極の半径に置きなおす等価半径の概念を導入た.今年度は,新たに測定電流と電圧の位相差に着目して,根の抵抗を複素インピーダンスに拡張して,その変化を詳細に調べることとした.測定実験から植物の根の電気的等価回路は抵抗と容量の並列回路で評価でき,それら相互の量的変化が生長過程を知る上で重要であることがわかった.この変化を表現するために昨年度導入した等価半径を複素数化して,今年度は複素等価半径を新たに定義した.この実数部は等価回路の純抵抗によって支配され,虚数部は等価回路の容量によって支配される.純抵抗の大小は根の全体的な大きさや組織の抵抗に依存する.植物組織において細胞壁や膜の機能が低下したり,壊れると抵抗は低くなる.容量は根と土の接触界面における状況や組織細胞の壁や膜の活性度によって変化する.活性が落ちると容量は低下する.以上の考えのもとに実測した複素等価半径のベクトル軌跡をX-Y平面に描き,生長とともにどのように変化するかを調べた.その結果,ヒマワリ,ケナフとも開花するまでの生長期には,実数部虚数部ともに増加がみられ,それ以後は虚数部の減少が顕著であり,枯れて行く過程で組織が不活性化する様子がよくわかった.植物の生長とともに複素等価半径のベクトル軌跡は概ね時計方向の半円を描くことがわかったことは大きな成果である.
核膜孔複合体ダイナミクス機序の解明とナノポア再構成へのアプローチ

細胞核膜上に多数ある核膜孔は核膜孔複合体から成り立っており、その複合体は約30種類の核膜孔複合体因子(ヌクレオポリン)から構成されている。本研究課題では、NPCタンパク質の詳細な細胞内動態を解析すると共に、ナノポアの再構成を試みることを目的としている。これら見出した結果について、Cell Cycle誌の表紙を含む7つの論文を発表した(図1)(インパクトファクターは平均5)本研究課題で本研究室に在籍した4人の大学院生は、全員に受賞実績がある。真核細胞の核膜孔を形成する核膜孔複合体(NPC)は、ヌクレオポリンと呼ばれる30種類以上のタンパク質から構成される巨大タンパク質複合体であり、核-細胞質問の物質輸送を制御している。当初ヌクレオポリンは、有糸分裂初期に核膜の崩壊と共にばらばらに分解されると、有糸分裂後期に再びNPCとして集合するまで不活性であると考えられていたが、最近の研究ではいくつかのヌクレオポリンの中には紡錘体形成、及び、有糸分裂後期開始に影響を与え、細胞の癌化に関与するものがあることが明らかになってきた(Funasaka and Wong, Cancer Metasta Rev 2011; Nakano et al., Cell Cycle 2011)。本研究課題では、NPCタンパク質の詳細な細胞内動態を解析すると共に、ナノボアの再構成を試みることを目的としている。当該年度は、急性骨髄性白血病(AML)細胞中の染色体転座に多くみられるキメラタンパク質Nup98/HoxA9を解析した。ヌクレオポリンの一つNup98はRae1と結合し、間期では核膜孔に、有糸分裂期では紡錘体に局在する。一方、キメラタンパク質Nup98/HoxA9はRaelとの結合は可能であったが、間期では核内に、有糸分裂期では染色体上に局在が変化していた。これらのデータをまとめ論文を発表した(Funasaka et. a1., Cell Cycle 2011)。また、核膜孔複合体の構造と機能についての総説を生化学に(橋爪ら生化学2011)、ヌクレオポリンの一つNup88についての総説を生体の科学にて発表した(橋爪ら生体の科学2O11)。さらに、Nup358の有糸分裂期での相互作用タンパク質との機能を解析し、論文を投稿中である。当該年度はNPCタンパク質が有糸分裂期に中心体で発現し、中心体恒常性に関与していることを示した(Hashizume et.al., Cell Cycle, 2013)。また、NPCタンパク質RanBP2の発現低下が染色体のミスアライメントとmitotic catastropheを誘導することを明らかにした(Hashizume et.al., Cell Death Dis., 2013)。さらに、NPCタンパク質Rae1にも深く関与していることが知られる核分裂装置タンパク質NuMAが、p53による転写を制御していることを示した(Endo et.al., Cell Death Dis., 2013)。真核細胞の核膜孔を形成する核膜孔複合体(NPC)は、ヌクレオポリンと呼ばれる30種類以上のタンパク質から構成される巨大タンパク質複合体であり、核-細胞質間の物質輸送を制御している。当該年度は、Tprとオートファジーとの関連について調べ、Tprノックダウンが核膜孔の数を大幅に減少させること、さらに電子顕微鏡解析では、核内フィラメントの数が著しく減少していることを明らかにした。

また、Tprに対するsiRNA処理は、対照群のsiRNA処理細胞と比較して、細胞の成長と増殖を阻害し、Tprが減少した細胞ではp53とp21タンパク質の量が増加していた。驚くことに、Tprの減少はp53の核内での蓄積を増加させ、オートファジーを促進した。これらのデータをまとめ論文を発表した(Funasaka et.al.,Sci Rep.2012)。また、核膜校複合体因子Nup98が細胞成長、接着、転移、アポトーシス、特に癌の進行に影響するGalectin-3の細胞質ー核輸送に深く関与していることを突き止め、論文を発表した(Funasaka et.al.,Biochem Biophys Res Commun 2013)。真核細胞の核膜孔を形成する核膜孔複合体(NPC)は、ヌクレオポリンと呼ばれる30種類以上のタンパク質から構成される巨大タンパク質複合体であり、核-細胞質問の物質輸送を制御している。当初ヌクレオポリンは、有糸分裂初期に核膜の崩壊と共にばらばらに分解されると、有糸分裂後期に再びNPCとして集合するまで不活性であると考えられていたが、最近の研究ではいくつかのヌクレオポリンの中には紡錘体形成、及び、有糸分裂後期開始に影響を与え、細胞の癌化に関与するものがあることが明らかになってきた(Funasaka and Wong, Cancer Metasta Rev 2011; Nakano et al., Cell Cycle 2011)。本研究課題では、NPCタンパク質の詳細な細胞内動態を解析すると共に、ナノボアの再構成を試みることを目的としている。26年度が最終年度であるため、記入しない。複合新領域26年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に則り、おおむね順調に進展している。研究計画に則り、今年度に予定している実験を進める。
局所等質多様体上の非ケーラー幾何構造とリー変換群作用

複素多様体M上の局所共形ケーラー多様体とは基本2次形式Hに対し,dHがhとHの外積となるような閉1次形式hが存在すことである.Lieベクトル場Aが正則Killing場のときMはVaisman多様体と呼ばれる.連結リー群GがMに正則等長変換として推移的に作用しているとき,M=G/Hは等質LcK空間である.当該期間において等質Vaisman多様体を決定しさらに単連結Vaisman Lie群を分類した.(M,J,g)を計量gの基本形式がΩであるようなエルミート多様体とする.局所共形ケーラー多様体(略してlcK)とは,ある閉1形式θが存在してdΩ= θ∧Ωをみたすものである. θはLee形式と呼ばれ, gの接続∇が∇θ=0をみたすとき, MはVaisman多様体と言われる.この研究課題のテーマの一つである「LcK多様体がいつVaisman多様体になるか」という問題を考えた. Mとして等質lcK多様体G/Hをとり,今年度は次の結果を得た. C(G)をGの中心, N(H)をコンパクト群HのGにおける正規化群とする.このとき次のことを示した.【定理.】(G/H,Ω,θ,J)を等質lcK多様体とする. N(H)/C(G)をコンパクトとする.もしθ(C(G))がゼロでないならば(G/H,Ω,θ,J)はVaismanである.この定理から以前示した「Gがreductiveリー群, N(H)がコンパクトならばG/HはVaismanである」という4人(D. Alekseevsky, V. Cotes, K. Hasegawa, Y. Kamishiam)の結果が導き出せるためこの定理は一般的なリー群に対して拡張したことになる.キーとなるアイデアはコンパクトlcKリー群は必然的には4次元となりS^1 x SU(2)に同型となる.さらにその上の任意の左不変lcK構造は常にVaismanであることまでわかっていることである.また応用として,もしGが単連結lcK群(リー群自身がlcK構造を持つ)であり左不変可換複素構造を持つならば, GはVaismanであり, RとHeisenbergリー群Nとの直積になることを示した.これはAndradaとOrigliaの結果を精密化したものである.以上が現時点で得られた概要である.4人で共同して研究しているため,早く結果がチェックできたことによる.また,今回研究分担者長谷川敬三氏たちが主催する「複素幾何」に関する国際研究集会が開催され、多くの最新の情報を得て,それらを斟酌することで,シャープな結果を導くことができたこともある.局所共形ケーラー等質多様体(G'/H,J,Ω)に対し,当該年度はG'がunimodularのとき, Vaisman等質多様体の決定を試みた.まずG/HはRとUnimodular Sasaki等質多様体G/Hという形に分解されることをすでに前年度証明した。そこで決定はUnimodular Sasaki等質多様体の分類になる.多様体M上のpseudo-Hermitain構造は一般に(ω,J),ここでωはコンタクト形式, Jはコンタクト束上の複素構造,からなる. ωのReeb場Aが作る1径数変換群Tがコンタクト束上の正則変換となるとき(M,ω,J)は佐々木構造と呼ばれる. MとしてG/Hをとり, (G/H, ω, J)を単連結等質佐々木多様体とする.このとき, TはG/Hに自由かつ固有不連続に作用することが証明でき、さらにT=S^1またはRになる.次は得られた結果である.『定理. Gを単連結unimodular Lie群, Hをコンパクト分部群とする.等質佐々木多様体G/Hはreductive Lie群PGの等質ケーラー多様体PG/PHをファイバーし,そのファイバーはTである: T→G/H →PG/PH.』この定理を適用して,さらにunimodular佐々木群を分類した.『定理.単連結unimodular佐々木群はHeisenberg Lie group Nとそのmodification M(k,l),およびSU(2), SL(2,R)の普遍被覆群のいずれかに同型である.』これは同時に局所共形ケーラーVaisman等質多様体の分類を導く.これらの一連の結果は3人D. Alekseevsky, V. Cort'es,長谷川敬三氏たちとの継続研究の結果に基づく.海外研究者を含め4人で研究していることは、あらゆる情報が詳細にかつ早く得られ、いち早く結果の真偽がチェックされ、またその価値が分かりやすい。おそらく次年度(最終)において、全体的な結果が得られるものと期待している。今回の結果は国際研究集会でも長谷川氏から発表を予定している。海外研究者を含め4人で研究していることは、あらゆる情報が詳細にかつ早く得られ、いち早く結果の真偽がチェックされ、またその価値が分かりやすい。

今回の結果は国際研究集会でも長谷川氏から発表を予定している.エルミート多様体(M,g,J)上の局所共形ケーラー多様体とは基本2次形式HでdHがHとhの外積で書けているような閉1次形式hが存在することである.h(X)=g(A,X)によって決まるベクトル場Aをリーベクトル場Aといい, Aが正則Killing場になるときMはVaisman多様体と呼ばれる.連結リー群GがMに正則等長変換として推移的に作用しているとき, M=G/Hとなり, Mは等質LcK多様体である.ここでHはコンパクト群.今年度の目的として等質lcK多様体MがいつVaisman多様体になるか,またそのリー群Gを決定しようと試みた.次が得られた結果である.定理1.(i)C(G)をGの中心からなるリー部分環とする.h(C(G))が零でなくかつHの正規化群N(H)の商群N(H)/C(G)がコンパクトならばMは等質Vaisman多様体になる.(ii)Mは等質ケーラー多様体上のファイバーがCあるいはS1 x Rであるようなファイバー束である(同時にMは等長的にR x Nであり, Nは等質ケーラー多様体上の等質佐々木多様体である.)リー群G自身が左不変な局所共形さらに連結リー群GがMに等長変換として推移的に作用している等質多様体を調べた.複素多様体M上の局所共形ケーラー多様体とは基本2次形式Hに対し,dHがhとHの外積となるような閉1次形式hが存在すことである.Lieベクトル場Aが正則Killing場のときMはVaisman多様体と呼ばれる.連結リー群GがMに正則等長変換として推移的に作用しているとき,M=G/Hは等質LcK空間である.当該期間において等質Vaisman多様体を決定しさらに単連結Vaisman Lie群を分類した.今回得られた研究成果をもとに,次に左不変なlcK構造を持つUnimodular Lie群の分類を行う.今後は国内外の研究集会において、我々の結果を発表するとともに非ケーラー多様体の様々な性質を調べたい.一方で, unimodularなリー群に対する局所ケーラー多様体のSeifert fiberingによる分類を考えたい.PCを購入予定であったが,希望機種が見つからなかったため,再考延期した.規則によりPCが年度中に購入できず、また国際研究集会に出席した際に、先方よりサポートが出たため、予定額を使用しなくて済むことがおきたから。当初の予定通り,旅費と外国人招聘のために使用する.また国内の関係する分野の研究集会に旅費の援助を申し出るため,使用計画は計画通りである. PC購入に関しては大学での購入方法もあり現在検討中である.次年度、海外共同研究者を招聘する。
慢性腎不全の成長障害-ヒトおよびマウス骨芽細胞を用いた検討-

慢性腎不全の成長阻害の病態を検討する目的で、ヒト腎不全血清が破骨細胞および骨芽細胞に及ぼす効果について検討した。実験1:ヒト腎不全血清を臍帯血由来の破骨細胞形成系に添加し、形成される破骨細胞数について検討した。実験に用いた腎不全血清は、血液透析患者3名より透析前に採取し、血清分離を行った。この血清中のPTH値はいすれも正常であり、血清Cr,BUN値に差を認めなかった。In vitroにおける破骨細胞形成系の腎不全血清を添加した結果、ヒト腎不全血清中には破骨細胞形成促進因子が存在することが明らかとなった。また、この効果は多量のL-Arginineを添加することで消失することが見い出された。以上の結果は、ヒト腎不全血清中にはNOSの合成酵素の阻害物質が存在し、この因子がPTHと無関係に破骨細胞形成を促進していることを示唆している。実験2:腎不全血清およびPTHが骨芽細胞における1,25(OH)_2D_3作用に及ぼす効果について、マウスの株細胞であるMC3T3-E1細胞を用いて検討した。腎不全血清は実験1と同様の方法で8名の腎不全患者より採取した。MC3T3-E1細胞にラットのBGPのビタミンD応答領域を含むレポーター遺伝子をリン酸カルシウム法を用いてトランスフェクションした。10%正常血清、腎不全血清および10^<-4>MのPTHを含む培地に10^<-8>M1,25(OH)_2D_3を添加し、96時間後にビタミンDレポーター遺伝子の誘導を培地中のGHを用いてELISA法で検討した。その結果、対照と正常血清、腎不全血清、PTH群で有意な差を認めなかった。考案:今回の検討では、腎不全血清が骨代謝に及ぼす効果について、破骨細胞系で明らかにすることができたが、骨芽細胞系においては明らかにできなかった。この結果より、腎不全血清が骨芽細胞系に作用しないという結論を導くには時間尚早であり、今後の検討を要すると思われる。慢性腎不全患児の成長障害の原因として、カロリー摂取不足、二次性副甲状腺機能亢進症等があげられるが、それ以外に骨代謝障害に影響を与える因子が存在すると考え、下記の実験で施行した。1.破骨細胞様細胞形成実験臍帯血より破骨細胞様細胞を形成することが可能である。この系に腎不全血清を添加すると破骨細胞様細胞の形成が増加した。さらにL-アルギニンを同時に添加すると増加反応が抑制されることから、腎不全血清中に存在するNOSがこの系に関与すると考えられた。培養骨芽細胞を用いた実験腎不全血清中に活性型ビタミンDの作用を阻害する因子が存在すかどうか検討する目的で、ヒト骨芽細胞系細胞SaOSおよびマウス骨芽細胞系細胞MC3T3に、GH遺伝子をリポーターとするオステオカルシン遺伝子のVDREおよびプロモーターを組み込むことに成功した。ヒト血清添加下でこれらの細胞の基礎的条件を検討したところであり、腎不全血清添加実験を開始したところである。小児期慢性腎不全における骨代謝障害は成長障害の原因の一つとして重要であり、その主要な要因として二次性副甲状腺機能亢進症が提唱されている。また、腎不全患者血清中には多くのuremic toxinが存在することが知られている。

我々は、本年度、ヒトPTHおよび腎不全患者血清を用いて、慢性腎不全における1,25(OH)_2D_3情報伝達異常のメカニズムについてマウスのcell-lineであるMC3T3-E1を用いて検討した。《材料及び方法》血液透析中の慢性腎不全患者8名(男6名、女2名、4888歳)より透析前に血液を採取し、血清を凍結保存した。また、human 1-34PTHは0.1%BSAを含む0.9%NaClに10^<-4>Mの濃度に溶解し凍結保存した。《方法》10%FCSを含むα-MEMを用いて、MC3T3-E1細胞をP60dishあたり32.5×10^5個播き、48時間後培地を交換し、ラットオステオカルシンのビタミンD応答領域(VDRE)を含むビタミンD応答レポーター遺伝子(CT4)_4-TK-GH(アリゾナ大学生化学M.R.Haussler教授より供与)をリン酸カルシウム法を用いてトランスフェクションした。血清を含まないα-MEMで細胞を洗った後、vehichle,10%正常血清、10%腎不全血清、10^<-4>MPTHを含むα-MEMに培地交換し、0.1%エタノールまたは10^<-8>M1,25(OH)_2D_3を添加した。96時間後に、ビタミンD応答レポーター遺伝子の誘導を反映する培養上清中のGHをELISA法にて測定し、1,25(OH)_2D_3非添加群に対する1,25(OH)_2D_3添加群のGH濃度比を検討した。《結果》vehicleと正常血清、腎不全血清、10^<-4>MPTH群の間で各々内因性ビタミンDレセプターによるビタミンD応答レポーター遺伝子の誘導に明らかな差を認めず、腎不全血清が、骨芽細胞増殖・分化に及ぼす影響について更に検討を加える必要があると思われた。
SORL1を中心とした分子ネットワーク解析による進行性膀胱癌の新規治療標的の探索

高齢化に伴い膀胱癌患者数は増加しているが、転移を有する進行性膀胱癌の治療は十分な効果を上げられていないのが現状である。本研究では、膀胱癌における新規標的分子としてSORL1に着目した研究を行う。具体的には、1膀胱癌細胞株を用いてSORL1の機能解析を行うこと、2SORL1を中心とした新規の治療標的分子の探索を行うこと、3膀胱癌に対する抗PD-1/PD-L1抗体療法でのSORL1と腫瘍微小環境の関係を解析すること、4膀胱癌手術検体と患者血清を用いSORL1の発現量と臨床情報との関係を検証すること、5SORL1を予測因子として組み込んだ膀胱癌の予測モデルを作成することが目的である。
シロアリと卵擬態菌核菌の相互作用メカニズムの解明

本研究では日米のヤマトシロアリ属8種およびイエシロアリから見つかったAthelia属の菌核菌に加え、西表島において高等シロアリのタカサゴシロアリの巣内から全く別系統のTrechispora属の菌核菌を発見し、菌核菌によるシロアリの卵擬態は少なくとも独立に2回進化したことを明らかにした。また、シロアリの卵保護行動に関わるフェロモンの分析から、卵の揮発物質が女王フェロモンと共通の物質であり、卵保護において重要な機能を果たすとともに、二次女王分化抑制の役割を果たしていることが明らかになった。西表島においてタカサゴシロアリNasutitermes takasagoensisの卵塊中から発見された新たなタイプの卵擬態菌核菌(ターマイトボールーZ)についてITS領域の塩基配列に基づいて系統解析を行った結果、これまで知られていたヤマトシロアリ属Reticulitermesやイエシロアリ属Coptotermesが保有する卵擬態菌核菌とは異なる起源であることが明らかになった。シロアリの卵認識・卵運搬を利用して巣内に運搬され、保護されるという戦略は、温帯域と亜熱帯域において少なくとも独立に2回起源したことが示された。また、それぞれのホスト種のシロアリの卵サイズ選好性と実際の卵サイズ、および菌核サイズを比較解析した結果、菌核菌は投資資源当たり運搬される菌核数が最大となるサイズ、すなわち、適応度が最大化されるサイズで菌核を生産していることが示唆された(Biol J.Lin Soc, in press)。また、ヤマトシロアリの職蟻が物理的に接触できないように金網で囲んだ卵を知覚できるという実験結果から、卵から揮発性フェロモンが出ており、職蟻はそれをcueとして卵への定位を行っている可能性が示唆されたため、HS-GC/MSを用いて、卵の揮発成分を分析したところ2種類の揮発性成分が検出された。それらの揮発性成分が職蟻による卵運搬行動にどのような効果を持つのかを調べた結果、揮発性成分とともに卵認識フェロモンを塗布した擬似卵は、卵認識フェロモンのみを塗布したものより擬似卵運搬率が有意に高かったが、揮発性成分のみを塗布したものでは何も塗布しなかったものと比べて有意な差が無かった。したがって、シロアリの職蟻は揮発性フェロモンによって卵を定位し、卵表面の化学的情報によって卵を認識していることが明らかになった。シロアリにおいて、女王によって生産される卵は、ワーカーが巣内の複数個所に運搬して、卵塊を形成し世話を行う。ヤマトシロアリは光の届かない閉所に生息するため、視覚情報を用いることができない。そのため卵を認識する際は、表面の化学物質(リゾチームやβ-グルコシダーゼなど)を卵認識フェロモンとして利用している事が知られていたが、シロアリ卵における揮発性フェロモンの存在が最近明らかとなった。シロアリの社会生態を理解する上で、最も重要な化学物質である女王フェロモンの特定に世界で初めて成功し、二次女王の分化制御システムの実態を明らかにした(Matsuura et al.2010,PNAS)。真社会性昆虫では、繁殖と労働の分業が高度に発達しており、女王は自分が繁殖している間、他の個体が女王になるのを強く抑制している。多量の女王採集と化学分析、独自に開発した生物検定法により、その成分が2つの揮発性物質2-メチル1-ブタノール(2M1B)とn-ブチルn-ブチレート(nBnB)であることを特定し、人工フェロモンによる女王分化抑制に成功した。さらに、これらと全く同じ物質が卵からも放出されており、女王と卵の存在が、ほかのメンバーの女王化を防いでいることも明らかになった。ワーカーが卵に直接触れて認識するフェロモンはタンパク質のリゾチームとβ-グルコシダーゼであることも特定し、揮発性フェロモンである2M1BとnBnBは卵への定位フェロモンとして機能していることを明らかにした。コロニーのメンバーが卵や女王を認識し、給餌や保護行動を誘発するリリーサーフェロモンが、同時に卵の生産能力を示すシグナルとして働き、新たな女王の分化を抑制するプライマーフェロモンの機能を有していることが示された。この成果は、シロアリの繁殖分業を制御するフェロモンの世界初の特定であるだけでなく、個体に直接作用して分化を制御する真の女王フェロモンとしては、社会性昆虫で初めての特定である。半世紀以上解明されていなかった最重要フェロモンが同定されたことにより、シロアリのカースト分化の制御機構の解明に突破口を与えた研究である。さらに、卵から放出されている2-メチル1-ブタノールとn-ブチルn-ブチレートには卵擬態菌核菌ターマイトボールに対する抗菌作用があることが判明した。これらのフェロモンが一次機能として微生物に対する防御物質として働いており、それが前適応となって卵認識や女王認識のシグナルとして二次機能を備えた可能性が考えられる。真社会性昆虫の特徴の1つとして、繁殖と労働の分業があげられる。

それゆえ、1つの集団内で形態、行動様式の異なる個体が分業、協力し合うことで、社会が維持されている。その中で、女王は「女王フェロモン」を分泌することで、他の雌個体が繁殖することを抑え、女王としての施位を確固たるものとしている。これまで、アリやハチで女王フェロモンが同定されていたが、シロアリについては同定されていなかった。昨年度までの研究により、世界で初めてシロアリの女王フェロモンの同定に成功した(Matsuura et al.2010 PNAS)。この際、材料として用いたのが、下等シロアリに属するヤマトシロアリである。では、他のシロアリではどのような女王フェロモンを分泌しているのだろうか?そこで本研究では、高等シロアリに属するタカサゴシロアリを用いて、化学分析による女王フェロモンの特定に取り組んだ。その結果、世界で初めて高等シロアリにおける女王フェロモンの特定に成功した。女王特異的に、ある1種類の揮発性物質が複数のコロニーで共通して検出された。また、この揮発性物質はヤマトシロアリで発見された女王フェロモンとは異なる物質であることが明らかとなった。ヤマトシロアリの卵揮発成分は、コロニー内の産卵量を示す直接的なシグナルとなり得る。そこで、この揮発成分が複数女王間の産卵を巡って、コロニーレベルの産卵量調節に機能している可能性について検証した。その結果、同数のワーカー存在下において、単独女王より複数女王区において産卵数が抑制されており、また、卵揮発成分であり、女王フェロモンでもある2成分、2メチル1ブタノールとブチルブチレートの投与区において、同様の女王の産卵抑制が再現された。この結果から、卵揮発成分はシロアリの女王間の産卵を巡る情報交換においても機能していることが示唆された。真社会性昆虫の女王は「女王フェロモン」を分泌することで、他の雌個体が繁殖することを抑え、女王としての地位を確固たるものとしている。これまでの研究により、シロアリの女王フェロモンの同定に成功した(Matsuura et al. 2010 PNAS)。女王フェロモンの成分、2メチル1ブタノールとブチルブチレートの近縁種の女王分化に対する抑制効果を明らかにするため、R. amamianus, R. miyatakei, R. yaeyamanus, R. okinawanus, R. flavipesおよびR. virginicusの同属6種について種間交差活性を測定した。その結果、R. amamianus, R. miyatakeiについては有意に女王分化を抑制することが分かった。しかし、R. yaeyamanus, R. okinawanus, R. flavipesおよびR. virginicusでは抑制しなかった。R. flavipesとR. virginicusでは系統的に離れていることで、別の物質を女王フェロモンとしていることが考えられる。女王フェロモン物質は卵からも放出されており、これらは卵の糸状菌に対する抗菌機能を有していることも明らかになった。
印刷可能な多孔性配位高分子による配向膜の創製および一方向輸送特性の発現

金属イオンを有機配位子で架橋した多孔性配位高分子(MOF)を用いた配向膜はガス分離剤やイオン伝導体などへの応用利用が期待されているが、その作製法は分子レベルで一層ごとに構築する煩雑な手法にほぼ限られている。本研究では、MOFナノシートのコロイド溶液を用いて、“印刷可能な"MOF配向膜を創り出す新たな手法を開発する。得られた膜については、電子状態やプロトン伝導性について明らかにする。また、多孔質TiO2表面にMOF配向膜を構築する。これにより、平滑な基板平面上のみならず多孔質TiO2膜表面へのMOF薄膜構築を可能とさせ、色素増感太陽電池への応用展開にも取り組む。
ホロコーストを中心とする戦争表現のリアリティに関するジャンル横断的比較研究

ナチス・ドイツが撮影したゲットーのカラー写真、アメリカ軍の撮影による広島、長崎原爆跡のカラー写真の比較研究に向けて、それぞれの受容史、カラー写真の技術史に関する資料収集、調査を開始した。前者についてはかなりの関連研究が出ており、調査を進めた。また、この比較研究のテーマに関して、欧米の研究者に概要を話し、意見交換をしたところ、新規性を評価され、来年度以降、アメリカで行う研究プロジェクトに展開した。ポーランドでは、1990年代以降の日本におけるホロコースト、ユダヤ人虐殺の受容に関する論考をユダヤ人虐殺の専門査読誌『ユダヤ人虐殺』に寄稿した。日本における研究資料、書籍の状況を調査してまとめ、さらに太平洋戦争を扱う日本の同時代の文学、映画との比較も盛り込んだ。日本におけるホロコーストの受容に関する概観を同誌の先の号にすでに発表しており、そこで十分に扱うことのできなかったトピックを補足したかたちになる。ポーランド語で日本の戦争をめぐる記憶の状況を知らせる重要な論考となっている。また、ポーランドに渡航し、ホロコースト研究者とユダヤ人虐殺をめぐる現在の政治状況、社会的言説について最新の情報、意見交換を行った。広島における原爆の記憶、その言説をめぐる日本およびポーランドの研究者とコンタクトを取りつつ、文献資料の収集と調査を進めた。自身の研究テーマを日本語・英語でまとめ、国内外の研究者との意見交換を通して、資料収集、ネットワーク作りを進めることができた。そこから、一つのトピックに関して、国外の機関における在外研究の可能性が開けた。本科研で予定していたトピックを課題とする研究で、来年度、アメリカのホロコースト記念博物館に客員研究員として滞在するための競争的フェローシップを獲得した。在外研究のために1年間科研費を休止し、アメリカおよびヨーロッパで調査・研究を進める。資料面のみならず、人的面でも専門的フィードバックが得られる環境であり、年度ごとの計画を変更する必要は生じるが、研究の飛躍的発展と、国際的場での研究成果発表の機会が期待できる。研究の進行上、日本国内他都市における調査を来年度以降に回しため、旅費の支出が予定より下回った。次年度に同調査を行う際の旅費として使用する。