hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性炎症性疾患に対するPKCetaを分子標的とした新規治療法

PKCetaを分子標的とした、難治性炎症疾患に対する新規治療法の開発を行った。第一に、炎症性皮膚疾患、特にアトピー性皮膚炎が、PKCeta特異的siRNAによって顕著に改善されることをモデルマウスを用いて証明した。また、この実験を行うにあたり、PKCeta特異的・高効率に発現抑制可能なヒト及びマウスsiRNA配列の探索を行い、その発現を著明に抑制できる配列を見出した。これらの成果は、PKCη遺伝子発現阻害siRNA及びそれを含む医薬品として特許申請を行った。更に、全身性炎症性疾患モデルとしてApoEマウスを用い、動脈硬化症に対するPKCeta遺伝子・ペプチド治療法の検討も併せて行った。本年度は、1)PKCetaを分子標的とした炎症性疾患の新規治療法の開発を目指し、PKCeta siRNAを各種の経皮吸収剤を用いて皮膚内に導入、その抗炎症効果を検証し、臨床応用の可能性を探った。ハプテン誘導性にアトピー性様皮疹を生じるマウス:NC/Ngaマウス皮膚に接触させ、その効果を、1)臨床的診断(掻痒行動、皮膚症状スコアリング:Leungのclinical skin conditionscoreを使用)、2)免疫学的診断、3)病理学的診断から検討した。現在のところ、siRNAの皮膚内への吸収にはリン脂質をベースとしたエマルジョン基材が最も有効であり、一定の抗炎症効果を確認できた。更に、より高効率で安定的にsiRNAの導入を行うために、ポリアルギニンペプチド等、細胞透過性ペプチドを用いた方法に関しても予備検討を行った。次に、ペプチド導入治療法の開発を目的として、PKCeta偽基質ペプチド:TRKRQRAMRRRVHQVNGとその修飾体の培養細胞への導入を検討した。同ペプチドにポリアルギニン配列を付加した易細胞透過性ペプチドを合成、FAMで蛍光標識し、培養表皮ケラチノサイト細胞に導入、最適な修飾配列を検討した。8残基のアルギニンを付加することで、比較的高効率に導入可能であった。しかしながら、その活性阻害効果はmyristoylate修飾を施したPKCeta偽基質ペプチドよりも10倍以上低かった。その原因として、細胞内で同ペプチドがドット状に偏在していることが考えられた。今後、より最適なペプチド配列を見いだすことで、この問題を解決したいと考えている。PKCetaを分子標的とし、その発現・機能を阻害することで、炎症性皮膚炎を快癒させる新規治療法の開発を目標とした。PKCeta siRNAを、ハプテン誘導性にアトピー性様皮疹を生じるマウス:NC/Ngaマウス皮膚に接触させ、その効果を1)臨床的診断2)免疫学的診断、3)病理学的診断の観点から検討した。26年度は、脂質エマルジョンを用いたsiRNA導入法に加え、新たにイオントフォレーシス法や機能性ペプチドを用いた導入法の検討を行った。機能性ペプチドとしては、細胞透過性ペプチド:Tat、タイトジャンクション開口作用を持つペプチド:AT1002を用いた。これらの方法によりPKCeta siRNAをNcマウス皮膚に導入し、その抗炎症効果を検討した。特に、上記の機能性ペプチドは、RNaseAによるsiRNAの分解を阻害し、有効にsiRNAを皮膚内に輸送することが可能であった。この方法を用いることで、NCマウスに誘導された耳介皮膚における皮膚の肥厚やアトピー用皮膚炎の臨床的指標の抑制が確認された。また、PKCeta偽基質配列ペプチド(TRKRQRAMRRRVHQVNG)を用いた、蛋白質導入によるPKCetaの機能阻害による抗炎症効果も検討した。同ペプチドを細胞内に導入するために修飾を加え、表皮ケラチノサイト等の培養細胞への導入を試みた。ポリアルギニン配列付加によっては細胞内導入できなかったが、ミリストイル化によって効果的に導入が可能であり、その酵素活性も阻害された。しかしながら、マウスへの経皮吸収効率は非常に低く、効果が確認できなかった。他の修飾や皮膚特異的ナノ粒子等のドラッグデリバリーシステムを検討する必要があると考えている。更に、全身性慢性炎症疾患への応用を検討するために、動脈硬化モデルマウス:ApoEを用いて、同マウスに対する適用方法を検討した。PKCetaを分子標的とし、その発現や活性を阻害することで、炎症性皮膚疾患を快癒させうる新規治療法の開発を目標とした。昨年度までに、PKCeta特異的siRNAをアトピーモデルマウスNc/Nga背部及び外耳皮膚に、レシチン様溶剤や皮膚浸透性ペプチドを使用して導入し、アトピー用皮膚炎の軽快と掻痒行動の低下等を確認した。今年度は、第一にヒトへの応用を目指し、効果的かつ特異的なPKCeta発現抑制活性を有するsiRNA配列の探索を行った。その結果、PKCetaが高発現するヒト肺腺がん細胞株や不死化ケラチノサイトHacaTにおいて、PKCetamRNAレベルを8095%程度抑制できる配列を見出した。これらの成果は、ヒトPKCeta遺伝子発現阻害siRNA及びそれを含む医薬品(特願2015-206380)として特許申請を行った。第2に、PKCetaの偽基質配列を用いたPKCetaの活性阻害を試みた。特に偽基質配列に311個のポリアルギニンシグナルを付加したペプチド誘導体や、PKCetaの細胞内局在部位である小胞体への移動シグナル等を付加したペプチドをin vitroで合成し、その効果を検討した。しかしながら、既存のミリストイル基付加偽基質ペプチドと比較して、その導入効果及びPKCeta活性抑制効果は低く、有効性は確認できなかった。

第三に、全身性慢性炎症性疾患への応用を検討するために、動脈硬化モデルマウス:ApoEノックアウトマウス(ApoE KO)への効果を検討した。更に、PKCetaノックアウトマウス(prkch KO)とのダブルノックアウトマウスを両マウスの交配により作成し、動脈硬化に及ぼすPKCetaの作用をマウス個体レベルで検討することにした。しかしながらApoE/prkchダブルノックアウトマウスの作成が非常に困難であり、その作成・維持に想定以上の時間を要した。核酸医薬品を用いた皮膚炎症性疾患治療への試みは、想定通りに遂行できたが、本年度の主たる目的であった全身性の炎症性疾患への治療適用実験が予定通りに実行できなかった。その原因として、モデルマウスとして使用したApoEマウスやPKCetaノックアウトマウス、及びそれらのダブルノックアウトマウスの作成・維持が想定外に困難であり、十分な検討が加えられなかったことがあげられる。PKCetaを分子標的として、難治性炎症疾患の軽快・治癒を目的とする新規治療法の開発を目指した。第1に、炎症性皮膚疾患に着目し、PKCetaの発現や酵素活性を阻害する核酸・ペプチド阻害剤の効果を検証した。アトピーモデルマウスNc/Ngaの背部及び外耳皮膚を対象として、レシチン様経皮核酸導入剤や皮膚浸透性ペプチドを用いて、PKCeta特異的siRNAやPKCeta偽基質ペプチドを導入し、その効果を複数の臨床的所見(掻痒行動、発赤・出血、浮腫、擦傷、痂皮形成)をスコア化することで評価した。その結果、昨年度までに、1)PKCeta siRNAによりアトピー様皮膚炎が軽快することを確認し、2)ヒトPKCetaの発現を特異的・著明に抑制するsiRNA配列を同定した。更に、PKCeta偽基質ペプチドに様々な修飾を施し、その抗炎症効果も検証した。以上の成果を基に今年度は、全身性慢性炎症性疾患への応用を検討した。これは、PKCetaの活性を左右するSNPsが、脳梗塞・慢性関節リュウマチ・萎縮性胃炎の罹患率を上昇させることが示されているためである。特に、動脈硬化症への作用をApoEノックアウトマウス(ApoE KO)を用いて検討した。ヒトPKCeta siRNAを種々の導入試薬と共に尾静脈投与し、そのデリバリ効果・持続時間を検討した。その結果、特にコラーゲンベース試薬の効果が高いことが示された。また、PKCeta遺伝子を欠損による動脈硬化への影響を検討するために、PKCetaノックアウトマウスとApoE KOとのダブルノックアウトマウスを作製し、血液学的・組織病理学的な解析を行った。PKCetaを分子標的とした、難治性炎症疾患に対する新規治療法の開発を行った。第一に、炎症性皮膚疾患、特にアトピー性皮膚炎が、PKCeta特異的siRNAによって顕著に改善されることをモデルマウスを用いて証明した。また、この実験を行うにあたり、PKCeta特異的・高効率に発現抑制可能なヒト及びマウスsiRNA配列の探索を行い、その発現を著明に抑制できる配列を見出した。
湿熱回復による木材細胞壁物性の変化

樹木の二次木部には残留応力が発生・分布している。残留応力が発生する最も主要な原因は、二次木部細胞壁に発生する成長応力である。成長応力は弾性成分と、粘弾性成分(ロックイン成分)とからなる。後者はことのほか大きく、高温人工乾燥時に生じる製材品の変形や、家具等を長期使用する際に生じる、部材の寸法変化を引き起こすと考えられている。ロックイン成分の解放は湿熱処理によって加速される。針葉樹・広葉樹のあて材では、弾性成分だけでなく、ロックイン成分も極めて大きくなることが知られている。本年度は、針葉樹および広葉樹のあて材繊維に着目し、(1)ロックイン成分の解放に、温度がどのように関わるか(昨年度からの継続)(2)乾燥・再膨潤繰り返し処理が、ロックイン成分の解放にどのように関わるか(3)湿熱処理によってロックイン成分を解放することにより、細胞壁微細構造にどのような変化が生じるか(走査ブローブ顕微鏡観察)、以上3点について考察を行った。以下のことが分かった。(1)針葉樹圧縮あて材では、40°C以下の湿熱処理では、ロックイン成分はほとんど解放されないが、60°C以上では解放される。60°Cの処理条件ではロックイン成分がすべて解放されるのに、きわめて長時間(1000001000000時間)を要するが、80°C以上では迅速に(数10分で)解放される。広葉樹であて材では、80°Cの湿熱処理でロックイン成分の解放が生じ、とくに100°C以上では、解放が加速される。完全な解放は100°C以上では数10分を要する。(2)針葉樹あて材、広葉樹あて材とも、室温での乾湿繰り返し処理(数10サイクル程度)により、ロックイン成分は解放される。(3)走査プローブ顕微鏡観察では、ロックイン成分解放の前後での、細胞壁微細構造の変化を検証できていない。今後の追実験を要する。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。樹木の二次木部表面における、成長応力解放ひずみ(以下解放ひずみ)と、湿熱回復ひずみ(湿熱処理によるロックイン応力の完全解放によって生じる寸法変化)との関連性を、裸子植物(針葉樹類、イチョウ類)およびいくつかの被子植物(いわゆる広葉樹類)について調査した。この調査によって、解放ひずみが木部細胞壁に発生・残留する内部応力の弾性成分であり、ロックイン応力が粘弾性成分であることの証明を試みた。以下結果を述べる。(1)裸子植物については、ヒノキ、スギ、およびアガチス(以上針葉樹類)を調査対象とした。被子植物については、原始的被子植物であるホオノキ、真正双子葉類であるケヤキ、コナラについて測定を行った。いずれの供試個体も、傾斜して生育し、それゆえあて材組織が形成され、そこでは正常材とは明らかに異なる大きさの解放ひずみが計測された。その後の、室温での水中保蔵(12か月間)によっては、遅延解放は見られなかったが、温水(80°C以上)中での湿熱処理によって、寸法が大きく変化し、その大きさは解放ひずみに概ね比例的であった(針葉樹材の調査においては、所属研究室の松尾美幸助教および卒論学生の協力を得た)。とくに、被子植物真正双子葉類のあて材(引張あて材)で、処理時間および処理温度の影響を検討したところ、湿熱回復は、粘弾性的にロックインされていた応力が、高温による緩和時間の急減によって引き起こされるということが強く示唆された(要は、粘弾性現象である)。(2)湿熱処理前後での試験体細胞壁の形態情報(セルロースミクロフィブリルの直径、配向性など)の変化を、走査型ブローブ顕微鏡を用いて観察するための、試験体の観察条件を模索した(現在継続中)。予期していなかった小さな変更はあるものの、大まかに言って予定通りに進んでいると言える。

広葉樹であて材では、80°Cの湿熱処理でロックイン成分の解放が生じ、とくに100°C以上では、解放が加速される。完全な解放は100°C以上では数10分を要する。(2)針葉樹あて材、広葉樹あて材とも、室温での乾湿繰り返し処理(数10サイクル程度)により、ロックイン成分は解放される。(3)走査プローブ顕微鏡観察では、ロックイン成分解放の前後での、細胞壁微細構造の変化を検証できていない。今後の追実験を要する。(1)当初、単子葉類およびヒマワリなどの大型草本被子植物についても、調査予定であったが、当初の予想を上回り、多量の樹木試料が入手できたため、樹木試料の解析を優先し、単子葉類および大型草本被子植物の調査は、平成28年度に行うこととした。(2)湿熱・乾燥・再湿熱処理を施す前後で、木部繊維の長さ、外直径、内こう直径の変化を測定したが、予備調査の段階で特に大きな特徴が認められなかったので、これらマクロな形態情報については、今後特に追求しない方針を固めた。代わって、細胞壁成分(セルロースミクロフィブリルおよびマトリックス)レベルでの特徴を観察する(走査ブローブ顕微鏡観察)することに切り替えた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
軟骨細胞特異的Runx2エンハンサー制御機構の解明と変形性関節症治療薬の開発

Runx2は間葉系幹細胞より骨芽細胞分化に必須であるとともに、軟骨細胞の後期分化(成熟)に必須である。そして、Runx2は関節軟骨等の永久軟骨の性格を失わせ、永久軟骨細胞を成熟させ軟骨基質を破壊するmatrix metalloproteinase 13 (MMP13)等を誘導する働きがあり、関節軟骨細胞の破壊によって発症する変形性関節症の原因遺伝子の一つである。したがって、Runx2は成人において、骨に対しては正の作用、関節軟骨に対しては負の作用を持つ。Runx2は、2つのプロモーター{遠位(P1)および近位(P2)}によって転写調節されている。しかし、P1、P2領域を用いたレポーターマウスでは、骨芽細胞・軟骨細胞での発現を得ることはできなかった。そこで、Runx2遺伝子のエンハンサーを探索した。Runx2のゲノム領域を含むBAC(bacterial artificial chromosome)クローン(200kb)を用いたGFPレポーターマウスを作成、BACクローンを徐々に欠失させていくことにより、骨芽細胞特異的エンハンサー及び軟骨細胞特異的エンハンサーを同定した。しかし、これらの領域を欠失させても表現型は出現せず、骨芽細胞・軟骨細胞での発現は、ともに複数のエンハンサーによって制御されていると考えられた。そこで、H3K27アセチル化抗体、H3K4モノメチル抗体、H3K4ジメチル抗体を用いたChIPシークエンス及びenhancer RNAシークエンスを行い、種間のホモロジーも考慮してRunx2ゲノム上に計19箇所のエンハンサー候補を同定した。これらの単独あるいは複数を欠失したマウスの作成を行っている。単独の欠失マウスの作製はほぼ終了したが、解析が終了したマウスで、表現型の出現したマウスはまだ出現していない。CRISPR/Cas9システムを用いた、エンハンサー候補を欠失させたマウスの作製は順調に進んでいる。ただし、解析が終了した単独のエンハンサー候補の欠失では表現系は出現せず、複数の欠失を持ったマウスの作製及び解析を進めている。軟骨細胞特異的エンハンサーを用いたcDNAライブラリーの作成及びルシフェラーゼベクターの作成は終了し、条件検討も完了し、スクリーニングを開始している。capture Hi-C法によるプロモーターと相互作用するエンハンサーの同定、enChIP法によるプロモーター及びエンハンサーに結合する蛋白質の同定は、条件設定に時間がかかったが、進行している。エンハンサー候補を単独あるいは複数欠失させたマウスで、Runx2発現の低下が認められたマウスに関しては、Runx2ヘテロ変異マウスと交配し、エンハンサーヘテロ/Runx2ヘテロ変異マウスを作製し、表現型を解析する。エンハンサー候補を欠失させたマウスの作製とともに、エンハンサー候補をHsp68 minimal promoterあるいはRunx2のP1、P2プロモーターに結合させたGFPレポーターマウスを作製し、凍結切片でGFPの発現を検討し、骨芽細胞、軟骨細胞での発現を調べる。これにより、複数欠失させるエンハンサー候補を決める。

エンハンサー候補を単独あるいは複数欠失させたマウスで、Runx2発現の低下が認められたマウスに関しては、Runx2ヘテロ変異マウスと交配し、エンハンサーヘテロ/Runx2ヘテロ変異マウスを作製し、表現型を解析する。エンハンサー候補を欠失させたマウスの作製とともに、エンハンサー候補をHsp68 minimal promoterあるいはRunx2のP1、P2プロモーターに結合させたGFPレポーターマウスを作製し、凍結切片でGFPの発現を検討し、骨芽細胞、軟骨細胞での発現を調べる。これにより、複数欠失させるエンハンサー候補を決める。
協同的トムソン散乱法による軟X線光源用レーザー生成プラズマの診断

本研究では、EUVおよび軟X線光源用レーザー生成プラズマ(LPP)の診断手法の開発を目的としている。これまで我々は、協同的トムソン散乱のイオン項を計測することで、EUV光源用プラズマの診断を達成した。しかし、更に波長が短い軟X線光源用プラズマでは、イオン項のみの計測では不十分である。そこで、イオン項に加えて電子項を同時に計測することで、軟X線光源用プラズマの診断手法の確立を目指した。まず比較的計測が容易なHeのLPPにて同時計測を行った。これにより、イオン項と電子項の同時計測が可能であることを確認した。次に、イオン項の計測実績があり、EUV光源にも用いられているSnをターゲットとしたLPPを対象に計測実験をおこなった。Snプラズマのイオン項計測の最大の障害が、ターゲット表面で反射した迷光であるのに対して、電子項計測の最大の障害はプラズマからの自発光である。イオン項に比べて信号強度が遥かに弱い電子項は、プラズマからの自発光によって容易に覆い隠されてしまうためである。また、イオン項が現れる波長域は中心波長から0.1-0.3 nm程度であるのに対して、電子項は10-20 nmと大幅に異なっている。そこで、イオン項・電子項それぞれの計測に適した分光器を開発して計測に臨んだ。イオン項はピークの間隔が広がるよう、散乱角は135°とした。一方電子項は、ピークの信号強度が大きくなるよう散乱角は45°とした。さらに、自発光と電子項の偏光特性の違いを利用することで、S/N比の改善を試みた。開発した診断システムを用いて、同時計測実験を行なった。その結果、EUV光源用プラズマに必要なパラメータの範囲で、イオン項・電子項の同時計測を達成した。また、光源プラズマの最適化に重要なパラメータを、イオン項・電子項の同時計測によって決定できることが示された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
Role of different ripples in memory encoding

我々は海馬CA3からの出力が遮断されているとき、リップル波の周波数がコントロールマウスのそれよりも低下することを明らかにした。しかしながら、このミュータントマウスの場所細胞はマウスが現在占めている場所についての情報を問題なく記銘することができた。しかしながら、場所細胞のバースト活動(約125ミリ秒間)を通して動物の現在の場所だけではなく過去や未来の軌跡を海馬CA1神経細胞の集団が表現する現象であるθシーケンスは、このミュータントマウスにはみられなかった。この結果は、CA3が、CA1アンサンブルにおける空間記憶の分節化と時間的配置に必須であることを示している。
現代パレスチナ文化の観点による平和構築論の再検討　パフォーミング・アートを中心に

本年度は二回現地調査を行ない、9月の調査から半年後にフォローアップを実施したことで、これまででもっとも手ごたえを感じることが出来た。タイミングの問題により、昨年度の調査ではラーマッラーに拠点を置く「アシュタール劇場」の上演そのものに居合わせることが出来なかった。そこで9月の調査では思い切って同劇場での調査に集中することにし、同劇場での訓練生による上演、ナーブルスの劇団「ラサーイル」の招へい上演、ジフトリク(ヨルダン渓谷)の若者による学校での上演、という性格の異なる上演のリハーサルや本番に居合わせ、関係者にインタビューをすることが出来た。特にジフトリクでの上演は、ヨルダン渓谷における「アシュタール」の2年間の活動の成果であり、そこへの同行が叶ったのはひじょうに幸運だった。村内に公共交通手段が存在しないため移動が難しく、演劇に対する偏見や懐疑的な見方も存在する環境の中での活動が苦労の連続だったことなどについて、「アシュタール」スタッフから話を聞いた。村内の移動も3月の調査では「アシュタール」の活動とは別にジフトリクを訪問し、芝居に関わったメンバーにインタビューをすることが出来た。また、「ラサーイル」はナジャフ大学の学生によって2014年に結成された「ナーブルス初」の劇団であり、ディレクターのアドナーン・アル=ボーバリー氏を中心に、若いエネルギーの充満する魅力的な劇団である。「ター・タクン・コンバールサン(脇役じゃダメ)」と題するオリジナルな戯曲による芝居は、生硬であるものの、性的・社会的規範とのあいだで葛藤する若者たちの苦悩や内心の叫びをストレートに表現した力強い作品である。3月の調査では同劇団が基盤をおくナーブルスを訪問し、メンバーの日常生活や仕事と演劇活動の関わり方、劇団の運営方法などについても様子を知ることが出来た。「アシュタール劇場」は、プロとして活躍する演劇教育を受けた俳優による芸術的に質の高い作品制作を行う一方で、アウグスト・ボアールの提唱する“社会変革のための実験的演劇"を実践しており、数多くのパレスチナの演劇集団の中では「実験演劇」を前面に打ち出した唯一の存在である。また2008年末から2009年にかけてのイスラエルによるガザ大規模攻撃以降、14歳から18歳までのガザの子どもたちを集め、ドラマセラピーのプログラムを実施している。この活動は「ガザ・モノローグ」という上演作品に結実し、これまでに10数か国で上演された。アシュタール劇場のこうした活動は一見して、パフォーミング・アートを通じた「平和構築」の意味やあり方を再検討するという本研究のテーマにとって適合的であるように見える。しかし本研究は、文化が「平和構築」に貢献するという前提そのものを問い直すという動機から出発しており、活動団体の掲げる活動理念や広報内容を鵜呑みにしながらそうした図式を当てはめて満足するものではない。上演作品の内容や文脈、それが持つメッセージや観客の反応を検討しながら、演劇活動を通じていかなる社会が構想されているのか、またそれはどの程度成功しているのか、関係者への聞き取りを参考にしつつもあくまで作品に沿った検討を行いたい。そのために、これまでに上演に居合わせて撮影したり、スクリプトを入手することの出来た作品の概要を日本語でまとめる作業に取り掛かっている。現地調査の期間中に上演作品そのものを観る機会が限られていること、「アシュタール」の場合は口語による即興芝居も多いこと、などの理由により難航はしているものの、可能な範囲でまとめる目途はついてきたと考えている。今年度は本研究の最終年度となる。したがって、新たに手を広げるよりも、成果報告に向けた準備を念頭におきながら研究を進めたい。これまでの研究内容は、主に以下の3点に分けられる。1パレスチナの伝統的なダンスである「ダブケ」を現代的に発展させ高い評価を得ているグループ「エル=フヌーン」の活動の社会的意義について(参与観察およびインタビュー)2パレスチナ社会の外側における「平和構築」概念と、パレスチナ社会においてそれが意味するものの差異の検討(文献調査およびインタビュー)3「アシュタール劇場」を中心として、パレスチナ社会のなかでの問題解決やセラピーなど「平和構築」への寄与が意識された演劇活動について、作品に沿った理解を深める(作品読解およびインタビュー)。それぞれについて、これまで入手した資料をおおむね夏までに整理しインタビューをまとめ、不足点を補うための現地調査(9月を予定)に備える。1については、おおむね材料は揃えることが出来た。一方2については、2017年度に訪問した「ウィアム:パレスチナ紛争転換センター」での事業の参与観察が実現できれば理想的ではあるが、センシティブなテーマを扱っていることから非公開とされている。インタビューで補うなり、適当な文献資料を探すなり、可能な範囲で追求したい。3については、作品の概要を整理し理解を深めることで方向性が見えてくることが期待できよう。メモとしてまとめた内容は随時HP上に本研究の中間報告としてアップし、今年度中に作成予定の紙媒体の報告書につなげてゆく。初年度は研究全体の予備的な作業に集中することとし、これまでの研究で関係を構築してきたヨルダン川西岸地区でフィールドワークを行なう予定であった。計画通り8月1日から13日にかけて当該地域で調査を行い、エルサレム、ジェニーン、タバリヤ、ベツレヘムの文化関係NGOの訪問、関係者インタビューを行った。とりわけ報告者が数年にわたって参与観察を続けている団体「エル=フヌーン」が主催する、本年で17回目となるパレスチナ・フェスティバル(7月25日8月5日)に後半から参加し、ジェニーンでの企画実施に関してスタッフサイドからの参与観察を行ったことは有益だった。

ジェニーン全体で100名のボランティアが集められ、地域に根づいた企画であることを確認しつつ、ダブケという表現手段がパレスチナ人の文化表現活動において特別な地位にあることを確認した。また、ベツレヘムでは自治政府(PA)文化省、観光省のバックアップのもとにナジュマ通りで行われた「ベツレヘム・ライブ・フェスティバル」の参与観察を行ない、関係NGOスタッフへのインタビューを行った。UNESCOの世界文化遺産に登録され、PAのイニシアティブのもと街区の修復・整備事業が盛んな一方で、地域の文化的アイデンティティが住民を置き去りにして変容してゆくことへの懸念の声が存在し、保存すべき「文化」の内実に関する多様な議論がもたれていることを伺い知ることが出来た。分離壁に囲まれ占領の実態が可視的である一方で、世界文化遺産化によって「平和」への希求のアイコンともなっているベツレヘムの町では、占領を前にした文化の無力さとともに、文化遺産保護のような文化政策・観光行政における「文化を通じた平和構築」言説が溢れている。代表的なNGOへの訪問とインタビューを通じ、この町での継続的な調査が有望であるという手応えを得ることが出来た。研究自体は順調に行なうことができた。情勢の不安定さから現地調査の実施に懸念があったものの当初の計画通りにパレスチナ西岸地区での調査を行った。そしてとりわけ分離壁に象徴される占領による抑圧と自治政府による観光行政によって二重の意味で急速な変化を見せるベツレヘムにおける今後の調査の足がかりを得たことは大きな成果である。計画では平成29年1月から2月のあいだに初回の中間報告を行う場を設ける予定であったが、これについては本年度は行なわないことにした。報告者が所属研究機関を移籍する時期と重なり、実施する余裕がなかったという事情もあるが、むしろ初年度はあくまで予備的な調査であったことを鑑みて、この時期に急いで中間報告を行っても不十分なものにとどまると判断したためである。他方、フィールドワーク中の幸運も重なり、当初の予想以上に充実した資料を揃えることが出来た。こうした成果を踏まえて2年目に一層有意義な調査を行える見通しを持つことが出来た。今年度の現地調査では、パレスチナのNGO組織や文化センターのなかでも本研究の目的に適うものとして、ベツレヘムの「ウィアーム:パレスチナ紛争転換センター」およびラーマッラーの劇団「アシュタール」を選び、詳しい調査を行った。1994年に設立された「ウィアーム」はスルハと呼ばれるアラブ社会における伝統的な調停・和解のあり方に依拠しながら、パレスチナ社会に市民社会の原理を根づかせ、多元的な社会を構築するためのトレーニング・プログラムやワークショップを実施している。他方「アシュタール」は、プロの俳優による質の高い公演をパレスチナ内外で行う一方で、地元の若者に演劇やコミュニケーションスキルのトレーニングを行っている。また観客を舞台進行に戦略的に巻き込み、対話や社会参加を促進する手法として知られるフォーラムシアターを実践し、成果を得ている。
強磁性半導体の物性と電界効果素子応用に関する研究

本研究課題は強磁性半導体の基礎物性の解明と新規電界効果素子作製に向けた基盤技術の確立を目的とし、主に次の二点に着目して研究を遂行した。1.強磁性半導体(Ga,Mn)Asにおいて電流誘起スピン軌道相互作用有効磁界H_<eff>を電気的に評価した。H_<eff>はスピン軌道相互作用有効磁界によりスピン偏極したキャリアの角運動量が、p-d交換相互作用を介して局在スピンに受け渡されることにより生じる。H_<eff>の生成方向は電流方向に依存し、[110]又は[1^^-1^^-0]に印加方向を変えることで180度反転した。また、その大きさは電流密度にほぼ比例して増大し、傾きは素子温度の上昇に伴ってμ_0dH_<eff>/dj=1.33.8×10^<-10>Tcm^2/Aと増大した。パルス電流(パルス電流j_p=1.9MA/cm^2,幅w_p=5μs)により誘起したH_<eff>を用いた180度磁化反転の観測を行った。これらの成果は国際学会やApplied PhysicsLettersで発表を行った。2.スパッタ成膜Ta/CoFeB/MgOを有するキャパシタ構造における磁気異方性とその電界効果の膜厚依存性を評価した。CoFeB膜厚を約1.3mmと薄膜化することにより、磁化容易軸方向が面内から垂直に変化することを確認した。膜厚に依存することから、垂直磁気異方性の起源はCoFeB/MgO界面効果であると考えられる。本研究成果が契機となり垂直磁化膜を電極に用いた磁気トンネル接合素子の開発が行われている。また、室温において垂直磁気異方性エネルギの電界変調を観測した。強磁性半導体(Ga,Mn)Asをチャネル層に有する電気二重層トランジスタの作製及び評価を行った。電気二重層トランジスタはホールバー形状とした(Ga,Mn)Asと側近に配置した白金コイルまたは基板上に作製した金パッドゲート電極上に電解液を塗布後することによって作製した。電解液塗布前に真空中で90度に加熱することによって水分を取り除いた。本研究において、電解液はポリエチレンオキシド(分子量2000)に過塩素酸カリウムを溶解させて作製した。本電解液は室温で固化している。(Ga,Mn)As側が陰極(キャリア空乏)となる方向にゲート電圧を印加すると、(Ga,Mn)Asのシートコンダクタンスはゲート電圧に対してほぼ線形に減少した。一方、陽極(キャリア蓄積)とした際には-1Vのゲート電圧までは線形にシートコンダクタンスは増加したが、その値を超えると次第に減少を始め、その後0Vに電圧を戻しても電圧印加前の値よりも低いシートコンダクタンスとなった。これは(Ga,Mn)Asと電解液の活性化エネルギが-1Vであり、その値を超えた際に(Ga,Mn)Asの酸化又は溶解反応(陽極酸化反応)が生じ、膜厚が減少することが原因であると考えられる。これはプロセス段階における水分の混入を改善、低温でのゲート電圧変調よって抑制可能であることが分かった。陽極酸化が生じない電圧領域(-1+3V)を用いて低温測定を行った結果、従来用いていたアルミナ絶縁膜に比して一桁低いゲート電圧によって、それと同程度のキュリー温度及びシートキャリア変調を実現した。このゲート効率は過去に報告された(Ga,Mn)As電界効果素子において最高値である。
ビタミンB2投与による肺動脈血流を利用した肺区域同定法の開発

肺区域切除において光線力学診断(photodynamic diagnosis; PDD)用内視鏡システムとビタミンB2を利用した蛍光法により切除対象区域の肺動脈血流を利用した肺区域間同定法を確立しブタ生体において有用性を評価した。また、同様にブラックライトでも肺区域間の同定が可能かどうかを検討した。切除対象区域の肺動脈を結紮、耳静脈からビタミンB2を全身投与しPDD用内視鏡システムおよびブラックライトにより観察した。いずれにおいてもブタ生体における動物実験で本法の有用性を証明した。正確な肺区域切除を施行する際には正確な肺区域間同定が極めて重要である。当教室で開発したビタミンB2の経気道的投与およびPDD用内視鏡システムの外因性蛍光モードによる光線力学診断((D-Light抗原装置、TRICAM;カメラセット、カールストルツ社)を利用した肺区域同定は、肺気腫などの病的肺においては正確な肺区域間描出が困難である。本研究において当該年度に切除区域の対象肺動脈を結紮切離した後、ビタミンB2の経静脈的投与後、区域間が描出可能なことは判明した。また成豚の肺は右肺では肺区域と対象の区域肺動脈の解剖に個体差が多いため、本研究は左肺前葉の前部と後部の区域間において行うこととした。ビタミンB2の経静脈的投与は経気道投与と違い、全身投与されるため区域間が描出される持続時間が短いことが分かった。これは肺動脈や気管支動脈の血流は遮断されるが胸膜表面の血流が維持されるためと考える。従って当該年度予定していた注入蛍光物質の投与量と光量および蛍光持続時間の関係は検討するのが困難であり、切除区域との区域間の蛍光差を投与後から区域間でプラトーになるまでの時間を検討することとした。また指摘投与量に関しては、多いほどプラトーになるまでの時間が短いことが分かった。これは切除肺への胸膜へ移行する量が多いためで少量でも区域間の描出が可能であった。指摘投与量に関しては少量で描出および認識可能な量を推定することとした。実験系の確立に時間を要した。当初、成豚の右肺において研究を予定していたが、個体差が多いことがわかり、左肺を使用することとしたため時間を費やした。また、蛍光持続時間の検討において、上記(研究実績の概要)の理由より比較検討に難渋した。【研究の意義】正確な肺区域切除を行うには区域間同定が重要である.一般に含気虚脱ラインや区域間静脈を指標にすることが多い.しかし,含気虚脱ラインは背景肺により確認が困難なことがある.近年赤外光胸腔鏡を用いた経静脈的ICG注入による方法が報告されている.ICGは体内で速やかに代謝されるため蛍光持続時間が10分に満たない.今回光線力学診断用内視鏡システムを用いた水溶性であるビタミンB2を用いた肺区域同定法を発案し,有用性を動物実験にて評価した.【研究方法】左開胸下に切除対象区域(左前葉前部)の肺動脈を結紮,耳静脈からビタミンB2 200mgを全身投与しPDD用内視鏡システムおよびブラックライトにより観察した.投与後の区域間同定の可否を評価した.また蛍光持続時間,蛍光強度を測定した.その後,描出された区域間を電気メスでマーキングし実際に区域切除を施行し脈管,気管支の損傷や空気漏れの程度により区域間同定の精度を評価した.【最終年度研究成果】[PDD用内視鏡システム]計6頭においていずれも区域間同定が可能であった.ビタミンB2投与後平均64秒で区域間を認識し得た.いずれも30分以上の蛍光持続時間があり,蛍光領域と非蛍光領域の蛍光強度にも有意な差を認めた.区域切除では胸膜面の切離だけでなく肺実質の切離でも境界が認識可能であった.全例で脈管,気管支の損傷は認めず,2例でわずかな空気漏れを認めたのみであった.[ブラックライト]計6頭においていずれも肉眼的には区域間同定が可能であった.ただ紫外線下では白色光を用いた撮影は困難で画像の撮影に難渋した.【結論】肺区域同定においてPDD用内視鏡システムを用いたビタミンB2の経静脈的投与による同定法は有用であると考える.今後,ヒトへの応用を進めていく予定である.また,ビタミンB2に特化した光源の開発も検討していく.肺区域切除において光線力学診断(photodynamic diagnosis; PDD)用内視鏡システムとビタミンB2を利用した蛍光法により切除対象区域の肺動脈血流を利用した肺区域間同定法を確立しブタ生体において有用性を評価した。平成27年度において評価が困難であった区域間描出における光量および区域間が認識できる持続時間を検討する。その後はPDD用内視鏡システムおよびブラックライトをそれぞれ使用して実際に区域切除を施行する。区域切除可能かの検討、合併症(出血、気漏など)を評価する。また、肺区域の正当性においては描出された区域間を電気メスにて凝固し、その区域間を含む肺葉切除を行い病理学的検討を行う(segmental planeと電気メスによる目印との関係)。

呼吸器外科PDD用内視鏡システムのリース代として予定していたが、実験系の確立に時間を要したため、平成27年度はPDD用内視鏡システムの必要がなく、ブラックライトにより研究を行ったので未使用額が発生した。実験系の確立に時間を要し、当初計画していたブタの頭数では足りないので、ブタの購入に充てる。また、LDEブラックライトや研究に必要な消耗品等を購入する。
前立腺神経内分泌細胞による前立腺癌進展機構の解明

本研究は前立腺神経内分泌細胞による前立腺癌のゲルゾリンを介する進展機構を明らかにすることが目的である。上皮成長因子(EGF)の刺激により前立腺神経内分泌細胞から分泌される神経内分泌(NE)因子の一つニューロテンシンが、前立腺癌細胞においてその受容体を介しホスホリパーゼCを刺激・細胞内カルシウムを動員し、その結果ゲルゾリンの発現亢進、細胞内骨格の変形を誘導し、浸潤能を亢進させる可能性が示唆された。上皮成長因子(EGF)10ng/mlを添加した無血清培地下での前立腺神経内分泌癌細胞株NE-CS培養上清により、ヒト前立腺癌細胞株LNCaPにおけるアクチン調性蛋白ゲルゾリンの発現が亢進し、アクチンダイナミックスによる形態学的変化が生ずることを確認した。RNA干渉法(siRNA)にてゲルゾリン遺伝子をノックダウンした前立腺癌細胞株siGel-LNCaPとコントロールsiRNAを導入したsiCont-LNCaPの浸潤能を比較検討した。EGF10ng/mlを添加した無血清培地下でのNE-CS培養上清存在下において、亢進されたsiCont-LNCaPの浸潤能はsiGel-LNCaPで有意に抑制された。また、NE-CS培養上清にて亢進したLNCaPの浸潤能は、PLCγ阻害薬および細胞内カルシウムキレート剤BAPTA/AMにより阻害された。これらの一連のNE-CS培養上清によるLNCaPの結果はNE因子の一つであるニューロテンシンにより再現され、NE-CS培養上清中にニューロテンシンを含み、濃度依存性にニューロテンシン受容体の発現、浸潤能が亢進することを確認した。本研究から、EGFの刺激により前立腺神経内分泌細胞から分泌される神経内分泌(NE)因子の一つニューロテンシンが前立腺癌細胞におけるゲルゾリンを介する浸潤能を亢進させる可能性が示唆された。本研究は前立腺神経内分泌細胞による前立腺癌の進展機構を明らかにし、ホルモン不応性前立腺癌における予後予測・治療応用へと展開するための研究基盤を確立することが目的である。これまでの研究から、血清添加培地下で前立腺神経内分泌癌細胞株NE-CSより分泌されたNE因子が、ヒト前立腺癌細胞株LNCaPのアクチン調性蛋白であるゲルゾリン遺伝子の発現を亢進させることがわかっている。本研究において上皮成長因子(EGF)10ng/mlを添加した無血清培地下でのNE-CS培養上清により、LNCaPにおけるゲルゾリンの発現が亢進することをリアルタイムPCRとウェスタンブロッティング法で確認した。また、LNCaPにおけるゲルゾリンを介する浸潤能の解析にはRNA干渉法(siRNA)にてゲルゾリン遺伝子をノックダウンした前立腺癌細胞株siGel-LNCaPと何も干渉しないコントロールsiRNAを導入したsiCont-LNCaPを、上室下層にマトリジェルをコーティングしたトランスウェルチャンバーを用いて比較検討した。その結果、siCont-LNCaPに比べてsiGel-LNCaPでは有意に浸潤能が低下した。さらにEGF10ng/mlを添加した無血清培地下でのNE-CS培養上清存在下において、亢進されたsiCont-LNCaPの浸潤能はsiGel-LNCaPで有意に抑制された。本研究のこれまでの結果から、EGFの刺激により前立腺神経内分泌細胞から分泌される何らかのNE因子が前立腺癌細胞におけるゲルゾリンを介する浸潤能を亢進させる可能性が示唆された。今後、その責任NE因子の同定ならびにNE因子によるLNCaPにおけるゲルゾリンが亢進する機序が判明できれば、ホルモン不応性前立腺癌に対する治療戦略の構築やその発展を予測し未然に防ぐ取り組みに寄与することができると考える。現在、質量分析計を用いてEGFの刺激により前立腺神経内分泌細胞から分泌されるNE因子の同定を行っている。現在、質量分析計を用いたプロテオミクス解析を遂行し、同定されたNE因子とゲルゾリンが亢進する機序を明らかにする。また前立腺神経内分泌癌アログラフトモデルNE-10を用いてvivo実験をすすめる。プロテオミクス解析ならびにNE因子によるゲルゾリン亢進機序解析に必要な試薬の購入、ならびに実験動物の購入、研究発表に研究費を使用する予定である。
ケチミンおよびエナミドを基軸とした触媒的不斉四置換炭素構築法の開発

昨年度において窒素上無保護のα-ケチミノエステルに対する直接的触媒的不斉マンニッヒ型反応を達成したが、適用可能な求核剤はα-ケチミノエステルのみに制限されており、求電子剤側の基質一般性には大きな改善の余地が残されていた。そこで、求電子剤側の基質一般性を拡大する反応系の開発を目的として研究を行った。初めに、基質一般性の狭さの原因を特定するために、本反応の解析を行った。その結果、本反応には逆反応が存在することが判明し、反応の進行については反応における原系および生成系のエネルギーに依存していることが示唆された。この結果を基にβ-ケト酸を求核剤として用いる脱炭酸的マンニッヒ型反応に着目し、検討を行うことでイサチン由来の窒素上無保護のケチミンに対する反応にて非常に有効であることを見出した。続いて、種々触媒の検討を行った結果、Cu(OTf)2およびBOX配位子の組み合わせた触媒を用いることで高収率、高エナンチオ選択的に反応が進行することを見出し、種々のβ-ケト酸のみならずmalonic acid half thioester類に対しても適用可能な反応を達成した。また、求核剤側の基質一般性の検討も行った結果、種々の置換基を有するイサチン由来の窒素上無保護のケチミンに対しても適用可能であることを見出した。本求電子剤は以前の反応条件では適用が困難であり、本手法を用いることによって初めて達成された反応である。さらに、本触媒反応の有用性を示すために、gastrin/CCK-B receptor antagonistでる(+)-AG-041Rの全合成を行った。本全合成はわずか6ステップ総収率26%での達成であり、本手法を用いた全合成が私の知る限る最も短工程での達成となっている。29年度が最終年度であるため、記入しない。ケチミンに対する直接的触媒的不斉求核付加反応は、不斉四置換炭素を有するアミン化合物を合成することが可能な環境調和性に優れた反応であり、私はこれまでにアルキンを求核剤として用いた直接的触媒的不斉アルキニル化反応を達成してきた。しかしながら、本反応も含め、これまでに報告されてきたケチミンに対する反応ではほぼ全ての例において窒素上に保護基を有するケチミンに限られていた。保護基を有するケチミンを用いた反応では、反応後に一級アミン化合物を得るためには脱保護反応が必要であり、その際に廃棄物が清瀬してしまう。一方で窒素上無保護のケチミンを用いた反応では、脱保護反応を経由することなく直接一級アミン化合物の合成が可能であるため、廃棄物の削減だけでなくステップエコノミーの観点からも優れた反応となる。このことから、窒素上無保護のケチミンを用いた直接的触媒的不斉求核付加反応の達成を目的として、研究を行った。本反応の達成するために、Mannich反応をモデル反応として設定して種々検討を行った結果、1,3-diketone類を用いた窒素上無保護のケチミンに対する直接的触媒的Mannich反応が進行sることを見出した。さらに、本反応はアミン-チオウレア二機能性有機触媒を用いることで不斉反応への応用が可能であることを見出し、高収率、高エナンチオ選択的な反応を達成した。また、β-ketonitrile、β-ketoester、oxidole類にも適用可能であることを見出した。これらの基質を用いることで、連続した不斉四置換炭素の構築にも成功しており、窒素上無保護のケチミンを用いた連続不斉四置換炭素構築反応はこれが世界で初めての例である。これまでにほとんど報告例が存在していなかった窒素上無保護のケチミンを求電子剤として用いた研究であった。そのため、当初は単なるエナンチオ選択的な反応の達成を目的としていた。しかしながら、β-ketonirile等の基質を用いた、エナンチオ選択的かつジアステレオ選択的な反応も同時に達成することができた。さらに、連続不斉四置換炭素構築反応にも成功しており、当初の計画に対して大きく進展していると考えている。

さらに、本触媒反応の有用性を示すために、gastrin/CCK-B receptor antagonistでる(+)-AG-041Rの全合成を行った。本全合成はわずか6ステップ総収率26%での達成であり、本手法を用いた全合成が私の知る限る最も短工程での達成となっている。昨年度達成した窒素上無保護のケチミンに対する直接的触媒的不斉Mannich反応では、求核剤としては1,3-diketone、β-ketoester、β-ketonitrile、oxindole類など様々な基質が適用可能であったが、求電子剤側は窒素上無保護のα-ketiminoesterのみに限られており、ケチミンの基質一般性には大きな改善の余地が残されていた。そのため、今後の研究としてはケチミン側の基質一般性を拡大する反応系の開発を行う予定である。本研究を達成するためには、反応が進行しない原因の解明を行っていき、特定した原因を解決する方法または原因となる事象を回避することの出来るギミックを組みこむ等を行い、達成していく。29年度が最終年度であるため、記入しない。
記憶障害に対するルチンの保護的役割とその作用機序の解明

ラットにトリメチルスズ(TMT)を単回経口投与すると記憶障害が誘導され、主にソバに含まれるフラボノイドであるルチンの摂食は、この記憶障害に対して保護的役割を示した。細胞および分子レベルの実験により、記憶形成に重要な脳の領域である海馬において、ルチンは抗炎症作用によりTMT投与で誘導された神経細胞死を抑制し、記憶障害を保護していることが示唆された。本年度は,トリメチルスズ投与により海馬領域を傷害して記憶障害を誘導したラットを用いて,ルチンの保護的役割の作用機序を細胞および分子レベルで検討した.海馬は記憶の形成に重要な役割を担う領域であるため,この領域に着目して研究を行った.脳の凍結切片を作成し,海馬領域別に神経細胞数と神経細胞死を検討したところ,海馬の傷害により神経細胞数の減少および神経細胞死の増加が,トリメチルスズ投与から20日後にみとめられ,それらはルチン摂食により抑制あるいは抑制傾向が観察された.また,取りだした海馬を用いて,脳損傷時や神経変性疾患によって活性化するミクログリアとアストロサイトのmRNA発現量を検討したところ,トリメチルスズ投与によって増加した活性化ミクログリアの発現量がルチン摂食により抑制された.アストロサイトに関してはルチン摂食による発現量への影響はみとめられなかった.また,活性化ミクログリアが産生する炎症性サイトカインのmRNA発現量はトリメチルスズ投与で増加したが,ルチン摂食により抑制された.これらのことから,ルチンは抗炎症作用により海馬の神経細胞傷害を保護することで記憶障害を抑制していることが示唆された.高齢社会に伴い,認知症による生活の質の低下が懸念されており,より安全で安価な方法による記憶能低下保護作用を得ることが期待されている.本研究では,日常的に摂取可能なルチンの記憶障害に対する保護効果の作用機序の一端を解明しており,サプリメントあるいは創薬へ応用する際に非常に重要な結果となりうる.トリメチルスズ(TMT)をラットに単回投与すると記憶障害が誘導され、ルチンの摂食はその記憶障害を保護した。このルチンの作用機序を海馬領域を中心に、細胞および分子レベルで検討した。その結果、海馬領域においてTMT投与によるニューロン数の減少やアポトーシス細胞数の増加をルチン摂食が保護する作用が認められた。一方、海馬歯状回におけるニューロン数の増殖についてはルチン摂食の影響は見られなかった。分子レベルの実験では、TMT投与により誘導される、マイクログリアの活性化および炎症性サイトカイン類(IL-1βとIL-6)のmRNA発現量をルチンが抑えていた。マイクログリアは脳損傷時に活性化し、炎症性サイトカイン類を分泌することから、ルチンは抗炎症作用によりニューロン傷害を保護している可能性が示唆された。また、ニューロン傷害の修復に関与する神経栄養因子(BDNF)については、ルチン摂食でややmRNA発現量が増加するものの、有意な影響は見られなかった。記憶形成において重要な役割をもつ神経伝達物質であるグルタミン酸の輸送体類(GLT-1とGLAST)およびグルタミン酸受容体類(GluR1とNR2A)についても同様にmRNA発現量を定量したが、ルチンによる影響は認められなかった。従って・.ルチンの記憶能低下保護効果は、海馬における分子レベルで機能修復によるものではなく、海馬ニューロンに対する抗炎症作用によるものである可能性が示唆された。食品成分の生体への有用性を安全に利用するためには、作用機序を解明することが必要である。本研究では、ルチンの記憶能への影響を細胞および分子レベルで検討しており、将来サプリメントや創薬へ応用する際に必要な基礎的データとなりうる。
近世後期江戸語から明治期東京語における第三者用法の体系的研究

平成30年度は、平成29年度で遅れが見られた、用例収集とデータ整理を進めるとともに、近世後期江戸語の使用についての考察を進め、明治期東京語への変化の様相や丁寧語とのつながりを明らかにすることを目指し、研究を進めた。具体的には、1近世後期江戸語における〈行く・来る〉の謙譲語についての考察結果を発表し、論文化すること、2明治期東京語の用例収集とデータ整理を行なうこと、31の考察結果を踏まえ、明治期東京語における〈行く・来る〉の謙譲語の使用について考察を行なうことである。1の近世後期江戸語における〈行く・来る〉の謙譲語についての考察結果は、早稲田大学日本語学会前期研究発表会(7月)にて発表することができた。「うかがう」「あがる」「さんず」「まいる」「めえる」の五語を中心に取り上げ、各語の使用実態や各語の似た点と相違する点について記述し、「うかがう」や「あがる」が新しい謙譲語として用いられ始めた要因について指摘した。発表の際、様々な意見や指摘を受けることで、自身の考察方法や分類基準を再考するきっかけを得ることができた。この再考に時間を費やしてしまったが、必要な再考であったと思う。さらに、口頭発表の内容を「近世後期江戸語における〈行く・来る〉の謙譲語ー「うかがう」「あがる」「さんず」「まいる」ー」(『早稲田日本語研究』28)にまとめた。2の明治期東京語の用例収集とデータ整理については、ほぼ完了した。ただし、用例の精査や写本の確認等、すべての作業が完了したとはいえないため、さらに進めていく必要がある。3の明治期東京語における〈行く・来る〉の謙譲語の使用についての考察は、内輪の口頭発表を行ない(2回)、様々な指摘を受けることができた。この指摘を踏まえて考察を深めることができた。用例収集やデータ整理等、おおむね順調に進んでいる。ただし、データの整理を平成30年度中に終えることを目標としていたが、完了しなかった。また、明治期東京語における〈行く・来る〉の謙譲語の使用については、考察の観点や分類方法等、考えなくてはならない課題が残っている。データの整理については、誤りのない研究を進めるにあたり不可欠な作業であるため、データの整理を進める時間を今まで以上に確保できるようつとめていく。考察については、用例に向き合いながら様々な観点から見ていきたい。本研究課題は、第三者に対して使用される謙譲語と通常語の使用全体を見渡していくことを目的としていた。その第一歩として、〈行く・来る〉の謙譲語の使用についての考察を中心に進めてきた。研究を進めるうちに、多くの課題が見つかった。今後は、〈行く・来る〉の敬語の体系という意味領域の枠組みを設けた考察に変更し、残っている通常語の使用(文末)の考察を行なっていく。本研究の目的は、近世後期江戸語から明治期東京語における第三者用法ー特に謙譲語、通常語ーの使用を明らかにすることである。平成29年度は、近世後期江戸語資料の本文のデータ化と用例収集、可能であれば、明治期東京語資料の本文データ化と用例収集を行なうこと、収集した用例をもとに考察を行なうことを実施計画として、研究を進めた。具体的には、以下の2点において、研究を進めることができた。1用例収集について近世後期江戸語資料(洒落本、滑稽本、人情本(全26作品))の本文データ化と明治期東京語資料(作業途中、現在6作品)の本文データ化まで完了した。明治期東京語資料については、当初予定していた時期よりも広く、明治開化期資料から明治末年までの資料を対象とし、資料の選定に当たった。近世後期江戸語資料については、データベース化まで進んだ。近世後期江戸語資料のデータベース化には時間を要したため、作業途中で気づいた傾向については、研究者同士の内輪の研究会や早稲田大学の以前の所属研究室等で発表を行なった(計4回)。データベース化を進める一方で、考察を並行して行なったため、学会での発表や論文投稿にまでは至らなかったが、近世後期江戸語資料については、データベース化完了にともない、随時、論文化していくことができる段階になった。2考察について1で述べたような用例収集を行ない、謙譲語についての考察を進めた。具体的には、近世後期江戸語における〈行く・来る〉の謙譲語についての考察、近世後期江戸語における〈する・なる〉の謙譲語の考察を行なった。研究の目的では、第三者に対して用いる場合について明らかにするとしていたが、本文のデータベース化をすることができたことにより、聞き手に対して用いる場合との比較を行ないながら、広い視野を持って考察を行なうことができた。やや遅れている理由としては、1就職一年目であったこと、2考察に時間がかかったことが挙げられる。1は、就職した初年度であったため、学内業務の忙しさと研究費申請方法等の学内システムの不理解の影響が大きかったということである。そのため、そもそもの研究のスタートが遅れてしまった。2は、データベース作成をしていく中で、当初、想定していた考察の観点から変更が生じたということである。実際の用例を見ていて気がつくことが多々あり、他の観点からの考察を追加した。また、他の研究者からの意見を反映して再考も行なった。そのため、自分のオリジナル性を掴むまでに時間を要してしまった。しかし、12ともに、時間を経るにしたがって、解消されてきた。