hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物水耕栽培における微生物の動態解析

食品の安全・安心の確保を大目的として、近年、大規模施設で行われるようになってきた植物水耕栽培における微生物の動態をモニタリングするために、蛍光活性染色法、マイクロコロニー法、マイクロコロニーin situハイブリダイゼーション(MC-FISH)法など、培養に依存しない新たな迅速・高精度な細菌数測定法を確立した。また本研究における栽培条件下では、培養液中に混入した大腸菌は、水耕栽培にともなってその増殖活性が大きく低下することがわかった。食の安心,安全の確保を大目的として,植物水耕栽培における微生物の動態を分子微生物学的手法を用いて研究する.本年度は,細菌現存量測定法を確立し,植物水耕栽培過程における細菌数測定を行った.さらに栽培液に混入した大腸菌の特異的検出のために,マイクロコロニーin situハイブリダイゼーション(MC-FISH)法の最適化を行った.1.水耕栽培方法の決定.広く水耕法により栽培されている植物のうち,国内外の食中毒事例をもとに,メロンを選択した.本年度は湛水式の水耕栽培を行い,培養液交換を14日間とした.3.マイクロコロニー法の最適化.増殖活性をもつ細菌数測定のためのマイクロコロニー形成条件を検討し,培地を貧栄養培地であるR2A培地に決定した.4.植物水耕栽培における細菌数測定.本研究での水耕栽培においては,培養液中に約10^6 cells/mlの細菌が存在し,そのほとんどがエステラーゼ活性および増殖活性をもっていたことから,植物水耕栽培液中の細菌は非常に高い活性をもった状態で存在していることがわかった.5.MC-FISH法の最適化. MC-FISH法における大腸菌検出のためのプローブの特異性を確認した.水耕栽培における大腸菌のマイクロコロニー形成条件を最適化した.マイクロコロニー形成時間は栽培期間が長くなるにしたがって延長する必要があることがわかった.食の安心、安全の確保を大目的として、植物水耕栽培における微生物の動態を分子微生物学的手法を用いて研究する。本年度は湛水式の植物水耕栽培を行い、最適化した細菌数測定法およびマイクロコロニーin situハイブリダイゼーション(MC-FISH)法を用いて、植物栽培培養液中に添加した大腸菌の動態を解析した。1.植物水耕栽培における細菌数測定。本研究での水耕栽培においては、培養液中に約10^610^7 cells/mlの細菌が存在し、そのほとんどがエステラーゼ活性および増殖活性をもっていた。また、実験期間を通じて全菌数の変化はほとんどないものの、増殖活性をもつ細菌数が増加したことから、植物水耕栽培液中の細菌は高い活性をもった状態で存在していることがわかった。2. MC-FISH法による大腸菌数の測定。培養液に大腸菌を添加し、MC-FISH法と選択培地を用いた一般的な培養法により大腸菌数を比較した結果、MC-FISH法を用いることにより、増殖活性をもつ大腸菌をより高精度に捉えることができ、細菌モニタリング法として有用であることがわかった.3. MC-FISH法による大腸菌モニタリング。培養液に10^210^8 cells/mlとなるように大腸菌を添加し、経時的に変動を追跡した結果、時間の経過とともに増殖活性をもつ大腸菌数数が低下し、栽培終了時(14日間)には添加量の約1/1000となっていたことから、培養液に混入した大腸菌の増殖活性は大きく低下することがわかった。4.大腸菌の生残に及ぼす植物の影響。培養液に添加した大腸菌数の変動は、植物の有無に関わらず同様の傾向を示したことから、本研究における栽培条件においては、大腸菌の生残に及ぼす植物の影響は小さいことがわかった。
国立音楽大学「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」の精査と研究（１）

当該の研究課題がその一部を成す、研究全体の最終目標は、国立音楽大学の「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」の全容を明らかにし、デジタルアーカイブ化することである。そのための基礎的な作業として、資料のPDF化が進行中である。当該研究課題では、対象を交響曲(全9曲)の編曲譜に限定しているが、初年度中に第2番までのPDF化が終了した。また、第12番を含む合本となっている場合には、併録された他の楽曲のPDF化も行った。対象の総数は約125点(事前調査と点数に齟齬があるため概数)であるが、44点のPDF化が終了している。PDF化の作業の中で、一部の資料の欠損や重複なども発覚・記録されている。また、当該研究では以下の3つの柱を設定した:(1)国立音楽大学所蔵「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」のデータベースの整備、(2)同コレクションに含まれる交響曲の編曲譜の精査、(3)交響曲の編曲の中で興味深いものを取り上げ、演奏会で披露するとともに録音として残す。(1)については、ジャンルを限定せず、国立音楽大学附属図書館のウェブサイト上で公開されている目録と、図書館で管理している目録との内容の照合を行った。また、ウェブサイトで楽譜の表紙の画像ファイルが漏れなく公開されているかも確認した。ウェブサイトで公開している典拠情報と、ベートーヴェンの作品目録(2014)との照合は進行中である。(2)に関しては、交響曲第1番の編曲譜のPDF化が終了したことを区切りとして、2018年12月1日に国立音楽大学構内において全研究者(3名)に演奏担当者2名を加えて、4手用編曲の試奏会を行った。その成果は、まだ形にはなっていないが、編曲を幾つかの類型に分類できる可能性が窺われたので、今後も同様の試みを繰り返して考察を深めてゆきたい。(3)については当該年度には実施できておらず、今後の課題である。研究の進捗が遅れた最大の要因は、資料のPDF化が計画通りに進まなかったことにある。研究対象となる資料の精査などもすべて、PDF化されたデータを基に行う予定であるため、基本的な研究材料が揃わない状態が想定以上に長く続いたということになる。機材の準備に時間を要したことなども素因ではあったが、なによりも作業そのものに想定よりもかなり多くの時間を要することが発覚したことが大きかった。作業の依頼先としては、資料を正確に整理だけるだけでなく、ときには楽譜の内容も吟味できることが要求されるため、信頼のおける人物を選別しなければならなかった。また複数人に依頼する場合には、当事者どうしの連携も不可欠の前提となった。主たる依頼先としたのは、国立音楽大学の修士課程の修了者で、19世紀のベートーヴェンの出版譜を研究対象としているという点で極めて適性の高い人物であったが、博士課程への入学試験準備やコンクールへの出場等によって、まとまった時間を確保するのが困難な時期があった。アルバイトの数も2名まで増やしはしたが、作業の連続性などに配慮した場合、いたずらに人数を増やすことに不安があったことも否めない。今年度に関しては、(1)対象資料のPDF化の完結、(2)国立音楽大学附属図書館のウェブサイトにある「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」の情報の訂正・改善、(3)レクチャー・コンサートの実施、(4)来年度の演奏会の準備(日時決定・会場確保・演目選定など)、(5)資料の公開方法の決定、を軸に進めたい。その上で、2020年度には、学外での本格的な演奏会の実施と録音(録画)、PDF化した資料の目録的情報を伴う公開を実現したい。(1)に関しては、「現在までの進捗状況」に記した通り、当初の計画では想定していなかった遅滞があるが、中核となるべき人物が博士課程に進学したことや、彼女と同じ立場にあって交友関係の深い人物をアルバイトとして確保できたことにより、ある程度の進行の改善は期待できる。作業への慣れもプラス要因となるであろう。ただし、無理矢理に作業を加速させるのではなく、着実な進捗を心懸けてゆきたい。(2)のウェブサイトの情報に関し、少なくともその内容面での精査については、研究代表者が責任を持って、今年度中に作業を完結できるようにしたい。(3)(4)については、研究分担者との間で協議が進行中であり、レクチャー・コンサートについては、後期に少なくとも1度は実施する予定である。そのほかに、レクチャーのみの形で、調査の成果を口頭発表する機会を設けることも検討中である。(5)に関しては、国立音楽大学附属図書館との連携が不可欠であり、これから本格的な協議を進めてゆく予定である。準備的な話し合いでは、現在作成中のPDFファイルを図書館のウェブサイトで公開中の目録と紐付けて公開してゆく方向性が検討されているが、データの保存先や公開の方法については、かなり入念な検討が必要になると考えられる。

対象の総数は約125点(事前調査と点数に齟齬があるため概数)であるが、44点のPDF化が終了している。PDF化の作業の中で、一部の資料の欠損や重複なども発覚・記録されている。また、当該研究では以下の3つの柱を設定した:(1)国立音楽大学所蔵「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」のデータベースの整備、(2)同コレクションに含まれる交響曲の編曲譜の精査、(3)交響曲の編曲の中で興味深いものを取り上げ、演奏会で披露するとともに録音として残す。(1)については、ジャンルを限定せず、国立音楽大学附属図書館のウェブサイト上で公開されている目録と、図書館で管理している目録との内容の照合を行った。また、ウェブサイトで楽譜の表紙の画像ファイルが漏れなく公開されているかも確認した。ウェブサイトで公開している典拠情報と、ベートーヴェンの作品目録(2014)との照合は進行中である。(2)に関しては、交響曲第1番の編曲譜のPDF化が終了したことを区切りとして、2018年12月1日に国立音楽大学構内において全研究者(3名)に演奏担当者2名を加えて、4手用編曲の試奏会を行った。その成果は、まだ形にはなっていないが、編曲を幾つかの類型に分類できる可能性が窺われたので、今後も同様の試みを繰り返して考察を深めてゆきたい。(3)については当該年度には実施できておらず、今後の課題である。研究の進捗が遅れた最大の要因は、資料のPDF化が計画通りに進まなかったことにある。研究対象となる資料の精査などもすべて、PDF化されたデータを基に行う予定であるため、基本的な研究材料が揃わない状態が想定以上に長く続いたということになる。機材の準備に時間を要したことなども素因ではあったが、なによりも作業そのものに想定よりもかなり多くの時間を要することが発覚したことが大きかった。作業の依頼先としては、資料を正確に整理だけるだけでなく、ときには楽譜の内容も吟味できることが要求されるため、信頼のおける人物を選別しなければならなかった。また複数人に依頼する場合には、当事者どうしの連携も不可欠の前提となった。主たる依頼先としたのは、国立音楽大学の修士課程の修了者で、19世紀のベートーヴェンの出版譜を研究対象としているという点で極めて適性の高い人物であったが、博士課程への入学試験準備やコンクールへの出場等によって、まとまった時間を確保するのが困難な時期があった。アルバイトの数も2名まで増やしはしたが、作業の連続性などに配慮した場合、いたずらに人数を増やすことに不安があったことも否めない。今年度に関しては、(1)対象資料のPDF化の完結、(2)国立音楽大学附属図書館のウェブサイトにある「ベートーヴェン初期印刷楽譜コレクション」の情報の訂正・改善、(3)レクチャー・コンサートの実施、(4)来年度の演奏会の準備(日時決定・会場確保・演目選定など)、(5)資料の公開方法の決定、を軸に進めたい。その上で、2020年度には、学外での本格的な演奏会の実施と録音(録画)、PDF化した資料の目録的情報を伴う公開を実現したい。(1)に関しては、「現在までの進捗状況」に記した通り、当初の計画では想定していなかった遅滞があるが、中核となるべき人物が博士課程に進学したことや、彼女と同じ立場にあって交友関係の深い人物をアルバイトとして確保できたことにより、ある程度の進行の改善は期待できる。
脱分化脂肪細胞（DFAT）を用いた血流不全組織の救済法の検討

我々は、ブタの皮下脂肪組織を体外で脱分化させることにより、高い増殖能と間葉系幹細胞と同等の多分化能を示す細胞群(脱分化脂肪細胞dedifferentiated fat cells, DFAT)を調製する培養法を確立した。本研究では、ラットの背部皮弁に自家DFATおよび同種DFATを投与することで皮弁の生着域を拡大しうるか検討した。自家DFATと同種DFATのいずれの投与でも、皮弁内に著明な新生血管を認め、皮弁生着域拡大効果が得られた。DFATの投与により慢性の虚血性皮膚潰瘍治療、新規皮弁の開発、外傷治療など幅広い範囲への臨床応用の可能性が示唆された。脱分化脂肪細胞(DFAT)の投与部位によるラット背部皮弁の生着領域の拡大効果について検討をおこなった。SD系ラットの腹腔内脂肪を天井培養することでDFATを単離培養した。同種同系ラット背部にMcFalen型尾側茎の乱走型皮弁(2×9cm)を挙上した。対照群(未治療)とDFAT投与群:(DFAT(1×106cells/0.1ml)を皮弁内の皮膚筋層下結合組織内に注入)を作製した。DFAT投与群は、皮弁基部より2cmに投与する皮弁基部投与群と皮弁中央投与群の2群を作製した。術後14日目に皮弁生着領域を評価し、H-E染色および墨汁染色により組織学的検討を行った。皮弁の平均生着率は対照群:53.8±6.5%、皮弁中央投与群:54.6±4.7%、皮弁基部投与群:65.8±2.4%であり、皮弁基部投与群で皮弁生着域は有意に拡大した(p<0.05)。組織学的検討では、H-E染色で皮弁基部投与群でDFATを注入した皮膚筋層結合織が著明に肥厚していた。さらに墨汁染色では、肥厚した部分に豊富な血管新生を認めた。皮弁基部投与群においては、有意に皮弁の生着領域が拡大した。しかしながら、皮弁中央投与群では、生着領域の拡大効果を認めなかった。DFATは、皮弁内の阻血環境下で血管新生作用を発現するが、皮弁壊死部に近い皮弁中央部付近では十分に血管新生作用を発現できず生着域拡大に至らなかったと考えられた。また、皮弁血流の定量評価のためドップラー血流計を用いた血流測定の試みを行っている。また、GFPトランスジェニックラットから得られたDFATにおいても同様の実験を行い蛍光免疫染色のプロトコール作成を行っている。脱分化脂肪細胞(DFAT)によるSD系ラット背部皮弁の生着域の拡大効果について検討を行った。平成25年度までに、皮弁の基部にDFATを投与することにより皮弁内の新生血管が増加し皮弁生着域が有意に拡大することを明らかにしてきた。平成26年度には、ドップラー血流計ならびにGFPスジェニックラットより得られたDFAT(以下:GFP陽性DFAT)より皮弁生着域拡大のメカニズムについて検討を行った。ドップラー血流計を用いた皮弁血流の検討については、対照群とDFATを皮弁挙上と同時に皮弁の基部から2cm末梢に皮膚筋層下結合組織に1×106cells/0.1ml注入した皮弁基部投与群の検討を行った。皮弁の挙上直後ならびに皮弁の挙上後2週間でドップラー血流計による皮弁内血流の測定を行った。両群間に有意な差異を認めなかった。GFP陽性DFATによる検討については、GFP陽性DFATを皮弁挙上と同時に皮弁中央部ならびに皮弁基部より2cm末梢の皮膚筋層下結合組織に1×106cells/0.1ml注入する2群を作成した。術後1週間でGFPの免疫染色を行ったが、皮弁中央投与群と皮弁基部投与群いずれもGFP陽性を示す細胞は認められなかった。術後5日目にGFPの免疫染色を行った場合、皮弁中央投与群ではGFP陽性細胞を認めなかったが、皮弁基部投与群で注入部位に一致してGFP陽性細胞を認めた。また、新生血管のマーカーであるisolectinB4の免疫染色では、GFP陽性細胞の周囲にisolectinB4陽性細胞を多数認めた。しかしながら、GFPとisolectinB4との二重陽性を示す細胞は認めなかった。平成26年度の検討では、皮弁基部に投与されたDFATが血管への分化したvasculogenesisではなく、周囲組織へのparacrineによる皮弁内新生血管の増加が皮弁生着域拡大の主要因と考えられた。また、皮弁基部投与群は、DFATの生着が得られず皮弁生着域も拡大しなかったものと考える。これらの成果を、国際学会・国内学会ならびに論文により発表を行った。平成26年度までに、自家DFATをラット背部の乱走型皮弁に投与することで、既存血管に対する血管新生作用(Angiogenesis)により皮弁生着域拡大効果が得られることを明らかにしてきた。平成27年度は、同種DFATを用いて同様にラット背部の乱走型皮弁に投与し皮弁生着域を拡大しうるか検討した。Wistar系ラットの皮下脂肪を天井培養することでDFATを単離培養した。SD系ラットの背部に乱走型皮弁(2×9cm)を挙上した。対照群(未治療)(n=10)とDFAT投与群:(DFAT(1×106cells/0.1ml)を作製した。

DFAT投与群は、皮弁中央投与群(n=10)と皮弁基部より2cmに投与する皮弁基部投与群(n=10)の2群を作製した。挙上した皮弁は下床にシートを埋入し再縫合した。術後14日目に生着域を測定し組織を採取した。H-E染色、墨汁染色により組織学的検討を行った。術後14日目に皮弁の生着域と壊死部分の境界は明瞭であった。皮弁の平均生着率は対照群:53.8±6.5%、皮弁中央投与群:53.5±4.9%、皮弁基部投与群:62.8±5.9%であり、皮弁基部投与群で皮弁生着域は有意に拡大した(p<<0.05)。H-E染色では、DFATを移植し皮膚筋層下の結合組織が肥厚していた。墨汁染色でも同様に皮膚筋層下の結合組織の肥厚が確認でき、内部には墨汁で染色される著明な血管増加を認めた。DFATの調整には、通常3週間程度を要する。したがって、外傷や緊急手術などの治療においては自家DFATを調整する時間的な猶予がない。今回、自家DFATに加えて同種DFATの皮弁基部への投与により9%の皮弁生着域拡大効果が得られ、緊急手術等での臨床応用への可能性が示唆された。これらの研究成果は、英語論文に1編掲載され国内学会で3回発表を行った。平成28年度年には、国際学会で1回発表予定である。我々は、ブタの皮下脂肪組織を体外で脱分化させることにより、高い増殖能と間葉系幹細胞と同等の多分化能を示す細胞群(脱分化脂肪細胞dedifferentiated fat cells, DFAT)を調製する培養法を確立した。本研究では、ラットの背部皮弁に自家DFATおよび同種DFATを投与することで皮弁の生着域を拡大しうるか検討した。自家DFATと同種DFATのいずれの投与でも、皮弁内に著明な新生血管を認め、皮弁生着域拡大効果が得られた。DFATの投与により慢性の虚血性皮膚潰瘍治療、新規皮弁の開発、外傷治療など幅広い範囲への臨床応用の可能性が示唆された。本実験モデルにおける皮弁内血管増加による皮弁生着域拡大効果のメカニズムの検討を行った。皮弁基部投与群では、DFATによるparacrineによることを明らかにした。メカニズム解明のためのプロトコール作成に時間を要した。平成27年度は、深下腹壁動脈穿通枝皮弁(DIEP Flap)の生着域拡大効果ならびに同種DFATによる背部皮弁の生着域拡大効果について検討を行う予定である。形成外科平成26年度までに自家DFATのSD系ラット背部皮弁の生着域拡大効果を確認し、そのメカニズムに関する検討を行った。平成27年度では、臨床応用を視野に入れた実験を行う予定である。1深下腹壁動脈穿通枝皮弁(DIEP Flap)に対するDFATの生着域拡大効果の検討DIEP Flapは、乳房再建に瀕用される皮弁である。しかしながら、皮弁遠位の血流障害を生じ易いため、種々の皮弁血流増加法が模索されている。SD系ラットを用いたDIEP Flapモデルを用いてDFAT投与により皮弁生着域を拡大しうるかを検討し、遠位まで安定した血流を有するDIEP Flapの確立を目指す。2同種DFATによる背部皮弁の生着域拡大効果についての検討乳房再建などは、待機手術でありDFAT調整のための時間も十分に確保できるため自家DFATによる治療が可能である。しかしながら、外傷等の緊急を要する場合にはDFATの調整を行う時間的余裕がない。そこで、Wister系ラットより調整し凍結保存したDFATをもちいて、SD系ラットの背部皮弁に対する生着域拡大効果を検討し、自家移植と同等の皮弁生着域拡大効果がえられるかを検討する。交通外傷などに代表される皮膚剥奪創などの治療への応用を目指す。
ヒトES・iPS細胞を用いた血管分化・老化・再生機構の解明と血管再生療法への応用

ヒトiPS細胞からの血管構成細胞の分化誘導と単離に成功した。さらに、無フィーダー・無血清のより高効率なヒトES/iPS血管内皮細胞分化誘導系を確立した。また、ヒトES/iPS細胞由来血管内皮細胞と成人の血管内皮細胞の遺伝子発現を比較検討しデーターベースを構築した。ヒトES/iPS細胞由来の幼弱な血管内皮細胞と成人の血管内皮細胞とで発現が異なる因子の1つに老化関連遺伝子Sirt1が挙げられることを見出し、その発現の違いが両者の内皮細胞機能の差異に寄与していることを示した。1)ヒトiPS細胞から血管構成細胞の分化誘導我々がこれまでサルおよびヒトES細胞で培った分化誘導法を用いて、ヒト成人線維芽細胞にOct3/4, Sox2,Klf4,c-Mycの4つの遺伝子を導入して作製された201B6, 201B7、およびc-Mycを除く3つの遺伝子を導入して作製された253G1, 253G4の4つのiPSセルラインにおいてヒトiPS細胞からの血管構成細胞(血管内皮細胞・壁細胞)の分化誘導を行った。それらヒトiPS細胞からの血管細胞の分化過程はヒトES細胞とほぼ同等であった。また、ヒトiPS細胞からの血管細胞の分化過程はBセルラインとGセルライン間で有意な差は認められなかった。分化効率にはセルライン間でばらつきが認められた。2)血管分化誘導法の改良他施設との共同研究において、フィーダー細胞を用いず、より血管内皮細胞への分化効率の高いヒトiPS細胞血管分化誘導法を開発した。3)ヒトES・iPS由来血管内皮細胞と成人の血管内皮細胞の機能的比較ヒトES由来血管内皮細胞およびヒトiPS由来血管内皮細胞は、いずれも成人大動脈内皮細胞に比べ細胞増殖能、in vitroでの内皮欠損回復能、マトリゲルでのネットワーク形成能が有意に高かった。4)ヒトES・iPS由来血管内皮細胞と成人の血管内皮細胞の遺伝子発現の比較ヒトES・iPS由来血管内皮細胞と成人大動脈内皮細胞の遺伝子発現をDNAマイクロアレイで比較したところ、様々な遺伝子の発現の差が認められた、その中に、老化関連遺伝子の一つであるSirt1があり、定量的PCR、ウエスタンブロットによる解析でも、ヒトES・iPS由来血管内皮細胞は成人大動脈内皮細胞にくらべSrit1の発現が有意に高かった。1)ヒトES/iPS細胞の血管分化誘導法の確立と改良他施設との共同研究において、ヒトES/iPS細胞の血管分化誘導の初期にGSK-3β阻害薬を添加し中胚葉系への分化を促進し、その後無血清培地でVEGFなどの増殖因子添加下で培養することにより、フィーダー細胞や血清を用いず、より血管内皮細胞への分化効率の高いヒトES/iPS細胞血管分化誘導法を開発し、報告した。2)ヒトES/iPS由来血管内皮細胞におけるSirt1の役割の検討平成21年度の研究において、ヒトES/iPS由来血管内皮細胞と成人大動脈内皮細胞との遺伝子発現の比較解析を行い、ヒトES/iPS由来血管内皮細胞は成人大動脈内皮細胞にくらべ老化関連遺伝子Srit1の発現が有意に高いことを見出した。また、細胞の機能面でも、ヒトES由来血管内皮細胞およびヒトiPS由来血管内皮細胞は、いずれも成人大動脈内皮細胞に比べ細胞増殖能、in vitroでの内皮欠損回復能、マトリゲルでのネットワーク形成能が有意に高かった。そこで、ヒトES/iPS由来血管内皮細胞、成人大動脈内皮細胞の両者でsiRNAを用いてSirt1をノックダウンしたところ、両者の増殖能、内皮欠損回復能、ネットワーク形成能の差異は消失した。Sirt1阻害薬であるSirtinolを用いた実験でも同様の結果が得られた。以上の結果より、Sirt1はヒトES/iPS細胞由来の発生初期段階の血管内皮細胞において機能面で重要な役割を果たしていることが示唆され、報告した。
慢性頭部衝撃による細胞骨格蛋白の異常リン酸化と神経変性機序に関する研究-アルツハイマー病の危険因子としての機械的軸索障害の検討-

我々は頭部に定量的な機械的衝撃を負荷するためにfluid percussion装置を用いて実験を開始した。まず、軽度衝撃の特徴と強度をあきらかにするために、軽度衝撃と重度衝撃の単回衝撃についての比較検討を行い、重度衝撃(4.3atom)では神経細胞脱落を認めたが、軽度衝撃においてはHSP72の発現のみで神経細胞の脱落を認めなかった。したがって、神経細胞の脱落を起こさず急性期蛋白の発現を惹起する衝撃(1.0atom)を軽度衝撃として反復負荷実験を行った。行動評価においては動物を新たな環境においたときの運動量を評価した。軽度衝撃を4回繰り返した後の運動量は、衝撃間隔が4日から1日へと短くなるにつれて増加しており、OUCEM84による運動量の経時的解析からこれは探索行動が抑制されないことによるものと考えられた。神経病理学的検討においては、対照脳においては神経細胞樹状突起に局在するMAP2は軽度衝撃7回後の脳組織では神経細胞体にも局在した。同様の実験でニューロフィラメント(NF)は神経細胞体内に蓄積し、対照脳においては軸索に局在するリン酸化NFは細胞体内および樹状突起にも局在した。さらに細胞体内にはリン酸化タウ蛋白の集積も観察された。以上のような軽微な頭部衝撃の繰り返しにより惹起される細胞骨格蛋白の異常は、アルツハイマー病の病理過程と共通する部分があり、神経細胞の変性機序の解明に有用であることは示された。
小学校教員の読書指導力向上のための支援プログラム開発

現在,小中学校では活発に「読書活動の充実」が推進されている。私は教員養成系大学で読書指導ができる教員の養成を目指して,これまでに「読書指導科」を標榜し,そのカリキュラム開発に取り組んできた。しかし,学校現場の教員に目を向けると,読書指導は図書館担当や学校司書に頼る傾向が強く,多くの教員は読書指導に自信が持てない状況にある。次期学習指導要領においても「読書指導の改善・充実」が掲げられ,教員の読書指導力が求められている。つまり,全教員が読書指導の推進者でなければならない。よって、読書指導力のための要素・要件を明らかにし,小学校教員の読書指導力に焦点を当てた支援プログラムを開発のが本研究である。
日本における家族と税制に着目した政権党の応答性に関する分析

政権党は利益団体の要望に応じて個別的な利益分配を行う一方、組織化されていない有権者は重視しないとの見方がある。しかし個別的な利益分配を特徴とする自民党の長期単独政権のもとでさえ、サラリーマン層、とくに専業主婦世帯を対象とする所得税減税が行われていた。本研究はこうした減税を取り上げ、政治家の家族観・ジェンダー観にも目配りしつつ、自民党がサラリーマン層の要望に応えるパターンを分析し、他国との比較分析を行う。それにより、自民党が税制面でどのように・なぜサラリーマン層の要望に応えたのかを明らかにし、政権党と有権者の関係等について学術的に貢献することをめざす。
架橋カーボンナノチューブによる生体物質の空間制御

カーボンナノチューブ(CNT)は、直径が1-10nmで長さはミクロンからミリメーターまで及ぶ。機械的に強靭であり、化学的に安定で、電気伝導性を持つなど、さまざまな応用が期待される。本研究では、このようなCNTの特徴を生かす応用として、生体分子を固定するナノ反応場を選び、CNTネットワークの形成、特に、架橋CNTの成長と生体分子固定基板としてのCNTシート形成の研究を行った。また、生体分子との相互作用を検出するセンサーや、生体中の有害物質を除去する吸着剤への応用を目指して、CNTへのDNAやタンパク質分子の吸着特性を研究した。化学気相成長(CVD)によるCNT成長においては、加工基板上でCNTが架橋成長するのを確認した後、予め架橋成長したCNT上にFeまたはCoを蒸着し、CNT上の微粒子からCNTがさらに成長することを試みた。この結果、CNTが空中に固定されたCNTから成長する様子が観察され、CNTネットワーク形成に新たな手法を得ることができた。この手法は、CNTの成長起点を空間中で観察できるため、成長機構を調べるのに有力である。また、CNTシート形成では、ポーラスシリカを用いた方法を開発し、高密度CNTシートへDNAを安定に固定する方法を確立した。生体分子吸着で重要なのはタンパク質分子である。特に、CNTの医療応用として血漿吸着療法における吸着剤への応用は有望である。本研究では、タンパク質の空間固定の評価方法として赤外振動分光を取り上げ、アビジンやアルブミンの吸着挙動を調べた。その結果、CNTは、高効率でタンパク質分子を吸着することを明らかにした。結論として、カーボンナノチューブ三次元ネットワークを形成し、DNAやタンパク質分子の吸着挙動を調べた結果、カーボンナノチューブ表面は高効率に生体分子を吸着し、さまざまなナノ反応場として有用であることを見出した。本研究の目的は、カーボンナノチューブ(以下、CNT)により、生体分子を空間中に固定するナノ反応場を形成することである。平成17年度には、CNTネットワーク構成に必須の技術であるCNTの接木技術、CNT垂直成長、フェリチンの利用、および、生体分子固定を行った。様々なCNTネットワーク、例えばTEM(透過型電子顕微鏡)観察試料台や生体分子固定場として応用の広いカーボンナノメッシュ等を形成するには、CNT表面からさらにCNTをつないで成長させる技術(接木)が必要になる。架橋CNTを化学気相成長(CVD)により形成し、ついでそのCNT上に真空蒸着により鉄やコバルトなどの触媒微粒子を形成する。その後、2度目のCVD成長によって接木を行った。蒸着や2度目の成長条件を選択することにより、CNT上からの成長を実現することができた。これは、自由空間中からCNTが成長するため、成長過程の観察技術としても有用であり、実際TEM観察してみると、触媒とCNT成長の関係が明確に観察される。CNTの架橋成長は比較的容易に行うことができる。しかし、3次元ネットワーク化を図ろうとすると、垂直成長も必要となる。方向制御として有力なのは電界印加である。外部から狭いギャップを通して電界を印加した結果、垂直にCNTが成長することが確認された。フェリチンは、直系にして数nm相当の鉄を内包するタンパクである。フェリチンを用いると微粒子が微細なまま保たれるためCVD成長の低温化が達成でき、最も低い温度として、600°Cでも単層のCNT成長(従来は900°C)が確認された。CNT表面への生体分子固定としてDNAを取り上げ、1本鎖と2本鎖の吸着特性の相違、CNT上と溶液中でのハイブリダイゼーション効率の相違、等を明らかにした。本研究課題の目標は、(1)CNT/生体分子ナノ集積デバイスへ向けたカーボンナノチューブの配列制御、(2)CNTのバイオ・医療応用へ向けた生体分子吸着特性解明、の2点である。

この目標に向けて、CNTネットワーク構成技術と生体分子・固体基板とCNTとの構造制御を行った。CNTネットワーク技術については、化学気相成長(CVD)によるネットワーク形成と、溶液分散特性制御によるシート形成の両面から検討を行った。化学気相成長においては、CNT表面からのCNT接木、ダイヤモンド/CNT複合材料、などの技術を開拓した。一方、CNT分散制御では、種々の分子・生体物質による分散特性を調べ、単分散に適した分子構造を明らかにした。環境適応型走査プローブ顕微手法(SPM)を用いて、CNTネットワークのマニピュレーションを行い、バンドルの分離、切断、移動、融合、などの基本操作技術を確立した。また、架橋CNTバンドルの空間操作技術の開拓を行った。生体分子固定については、まず固体基板上での振る舞いを明らかにするため、たんぱく質分子の吸着力を環境適応型SPMによって評価する技術を立ち上げた。ついで、医療応用を目的のひとつとして、CNT表面への生体関連物質の吸着を分光学的に調べる手段を開拓した。18年度は、血液中のビリルビンを吸着除去することを目的に、アルブミン/ビリルビン混合溶液のCNTへの吸着量を評価した。これらを通じて、生体分子の空間配列制御に必要なCNT成長、及び分散技術を開拓した。また、医療応用へ向けた生体関連物質のCNTへの吸着特性を解明した。一方、生体分子の固体基板への吸着力の評価には成功したが、CNTへの吸着力評価には至っていないので、引き続き検討を進める。本研究課題の目標は、(1)カーボンナノチューブ(以下、CNT)/生体分子ナノ集積デバイスへ向けたCNTの配列制御、(2)CNTのバイオ・医療応用へ向けた生体分子吸着特性解明、の2点である。CNTネットワーク技術に関しては、バイオテクノロジーへの応用を意識して、前年度まで重視していた化学気相成長(以下、CVD)から、室温・溶液中でのネットワーク形成技術へと発展させた。まず、局所的構造の制御として、走査プローブ顕微鏡(以下、SPM)を用いた架橋CNTの加工と観察を行った。初期試料はCVDで作製し、大気中または溶液中で架橋CNTを観察するとともに、探針の押し込みに伴うバンドルの構造変化や探針の振動に対する溶液中での応答特性等を調べた。生体分子との相互作用に関しては、最も重要なのはタンパク質分子と細胞膜のモデルとなる脂質二重膜である。CNTネットワーク形成と言う観点から、アビジン(タンパク質)をパターン化したSi基板上に、ビオチン(アビジンと特異的に反応するビタミン)化したCNTを選択的に結合させることに成功した。さらに、CNTを形成したサファイア基板上に脂質二重膜を展開し、CNT/脂質二重膜複合構造の形成の基礎技術を構築した。
中性子の波動特性の研究とその時空対称性測定への応用

ハドロン間に働く弱い相互作用の大きさは核力の10^<-7>程度であるとされてきた。ところが我々の一連の低速中性子のP波共鳴反応実験においてはパリティの破れの効果が10^6倍も増幅されていることが示された。そこで本研究ではこの効果を定量的に求めるためにNb, Rh, Pd, Ag, Sb, Cs, I, Th核などの数多くのP波共鳴における中性子ヘリシティ非対称度を調べて弱いマトリックス・エレメントの分散を求め、弱いspreading widthsの平均が(1.5±0.3)×10^<-7>eVである事を示した。一方中性子が^<139>La核を透過する際に0.734eVのP波共鳴内でスピン回転する現象の観測を行い、スピン回転角が(7.4±1.1)×10^<-3>rad/cmとなることを見出した。一方冷中性子発生についての研究ではcylindrical annulus moderator cellの特性を詳しく調べ、それを冷中性子源の建設計画に生かすべく、検討が進められた。また固体重水素をmo deratorとして超冷中性子を発生させ、それを用いて固体重水素中での超冷中性子の寿命の測定を行った。更に、冷中性子スピン位相干渉計を用いて量子力学的観測理論を解明するためにスピン干渉実験装置にメカニカル・アロイングによって製作された混合状態のサンプルを挿入し、スピン干渉項を測定する実験をおこなった。この実験によって量子力学的波動関数のコヒーレント状→不完全コヒーレント状態→デコヒーレント状態という状態変化をもたらす物理量を発見した。これらの研究はいずれも中性子の波動特性に関連した基礎物理学の研究に新しい分野を切り開くために役立てられるものと期待されている。本年度は中性子の波動特性を調べ、更に低速中性子を用いて中性子共鳴状態におけるパリティ非保存効果の測定と時間反転の破れの測定の準備を行った。まず、中重核に縦方向に偏極した低速中性子を当てた時の全断面積のヘリシティ依存性の測定を行った。特に^<103>Rh核の中性子共鳴におけるヘリシテイ非保存を中性子エネルギー30490eVで測定し、32のp波共鳴中4つの共鳴で大きなパリティ非保存効果を見出した。これによりパリティ非保存の弱い相互作用についての情報を得た。特にパリティ非保存マトリックスエレメントをランダムな可変量として扱う統計的解析によって、弱いspreading widthがおよそ1.4x10^<-7>eVであることを明らかにした。また^<130>La核を低速中性子が通過する際、中性子の進行方向と垂直な面内で中性子スピンが回転する現象を測定し、その結果がs-p混合模型によるパリティ非保存効果による値と矛盾しないという結論を得た。更に、時間反転効果測定に関連してレザービームによるナフタリン中の陽子を液体窒素温度で偏極することに成功し、それを通過する中性子が偏極することを確認した。この方法を用いると陽子の偏極はほとんどゼロ磁場でも長時間保つ事が出来るので、中性子散乱の広い分野に応用する事が可能となる。一方、中性子の波動特性の研究に関してはメカニカルアロイングサンプルと呼ればれるNi,Tiの粉末混合状態から合金までの数種類の状態に中性子を当てて試料通過後にどのようなスピン干渉パターンが得られるかを測定した。このデータは目下解析中であるが、完全なアロイになると可干渉性が減るという興味深い結果が得られている。本年度は、低速中性子による中性子共鳴状態及び非共鳴状態におけるパリティ非保存効果の測定結果を詳しく解析し、それに基づいてハドロン-ハドロン相互作用における弱い相互作用の効果を定量的に求めることを中心に研究を進めた。まず、中性子エネルギー2501900eVにおけるトリウム核のパリティ非保存効果の測定値を解析した。

数年前に明らかになった250eV以下のデータでは、パリティの破れはすべて同符号であったが、この測定の行われた高エネルギー側では両方の符号のものが観測され、strength functionはS^1_<1/2>=(1.68±0.61)×10^<-4>及びS^1_<3/2>=(0.75±0.18)×10^<-4>であることが示された。一方,インジウム核のp波共鳴については中性子エネルギーが6316eVの領域で全断面積のヘリシティ依存性を測定し、9個の共鳴で統計的に優位な非対称を観測した。この測定結果より弱い相互作用のマトリックス要素が約0.67meVであり、Γ_W1.30×10^<-7>eVであることが明らかになった。更にトリウムによる中性子散乱断面積のパリティ非保存の研究を303000eVの非共鳴領域で行い、へリシティ非対称度が(0.5±1.6)×10^<-6>であることを示し、その値を種々の理論値と比較した。また米国のロスアラモス国立研究所において製作したボロン10を含んだ液体シンチレーション検出器に関する開発データをまとめ、論文として発表した。この検出器は大強度の中性子に対しても中性子数を精度良く検出することが出来た。ランタン核を低速中性子が通過する際にp波共鳴内で中性子の進行方向と垂直な面内で中性子スピンが回転する現象の測定結果を解析し、これまでよりずっと精度の良い値を得ることに成功した。従来ハドロン間に働く弱い相互作用は、核子散乱や軽い原子核のγ線遷移におけるパリティの破れを測定する事により研究されてきた。しかしその大きさは核力の10^<-7>程度であった。一方我々の一連の低速中性子のp波共鳴反応実験においてはパリティの破れの効果は10%にも及び、弱い相互作用が10^6倍も増幅されていることが示された。そこで本研究ではハドロン間の相互作用における弱い相互作用の効果をこれまでよりもさらによい精度で定量的に求めるために^<121>Sb,^<123>Sb,^<129>Iをはじめとする中重核および重い核に縦方向に偏極した低速中性子ビームをあてることによって数多くのp波共鳴における中性子ヘリシティ非対称を調べた。本年度はその実験の完成を目指して合計15個のヘリシティ非対称を持ったp波共鳴の解析を行った。この非対称性により反応の弱い相互作用のマトリックス・エレメントの分散を求め、その分散を準位間隔で割ることによって弱いspreading width Γwを求めた。^<121>Sb,^<123>Sb,^<129>IのそれぞれのΓwの値として(4.9+8.6-2.9)×10^<-7>eV, (1.9+15.0-21.4)×10^<-7>eV, (0.6+0.9-0.4)×10^<-7>eV,を得た。これらのデータは他の原子核で得られた値とエラー範囲内で一致しており、これまで得られているすべての実験データの平均はΓw=(1.5±0.3)×10^<-7>eVとなった。この結果はs-p mixing modelで期待される値と一致する。本年度は最終年度にあたるため、主として研究結果の解析とそのまとめに重点を置いて研究を進めた。
CO_2固定化のための石炭層CO_2透過性に関する研究

今年度は昨年度と異なり、高深度石炭層の二酸化炭素の効率的固定化を主目的としてCO_2固定化の最も重要なパラメーターとなる石炭コアサンプルの細孔性状評価および二酸化炭素および窒素の同時圧力注入実験を行った。まず、炭層毎に異なる石炭の性状および特性を把握するために複数個所の石炭コアサンプルを用いて、NMR解析試験を行うことにより、石炭構造の違い、特に細孔性状の評価を行なった。用いた石炭サンプルは、米国で産出された2種類である。本年度も昨年度同様に、石炭コアサンプルを低出力NMR測定装置(300MHz)と水銀ポロシメーターを用いて細孔径分布測定を行い、両者の細孔径分布結果を比較することによりNMR測定方法の評価を行なうとともに、二酸化炭素と窒素同時注入実験を今年度新たに実施し、二酸化炭素の炭素透過性および貯蔵性について検討を行った。NRM測定結果と水銀ポロシメーターの測定結果により、二酸化炭素注入量および貯蔵量を細孔径分布から予測することが可能であることを示した。また、同時注入実験では、石炭コアサンプルに異なる濃度の二酸化炭素と窒素混合気体を圧力注入することで、石炭コアサンプル中の二酸化炭素の透過性および二酸化炭素の石炭コアサンプル中への貯蔵性について検討を行った。その結果、二酸化炭素と窒素と混合することにより二酸化炭素の石炭サンプルの透過性が大幅に向上することを明らかにした。高深度石炭層メタンの高効率採取および二酸化炭素の効率的固定化を目的として、本年度は、メタン採取およびCO_2固定化の最も重要なパラメーターとなる石炭コアサンプルの性状評価を行った。炭層毎に異なる石炭の性状および特性を把握するために複数個所の石炭コアサンプルを用いて、NMR解析試験を行うことにより、石炭構造の違いを評価した。NMR装置は、実際の石炭層メタン採掘で利用されている低出力NMR装置(ログインツール)と同様の200HzNMRである。NMR試験では、石炭コアサンプルを10MPa程度に加圧し、水を石炭コアサンプル中の細孔内に完全に含水させることで石炭コアサンプルから得られるNMRシグナルを分析することで、石炭コアサンプルの構造解析を行った。その結果、低出力NMR装置で細孔径および細孔容積等の石炭構造の違いを明らかにすることができた。また、石炭層の細孔内には疎水性の部位、親水性の部位およびその中間に属する部位が存在することがNMR試験を通じてはじめて明らかとなった。一般的に、石炭層には大量の水が含浸しており、上述した成果によりNMR装置で細孔構造内での水の存在形態が明らかとなれば、石炭層内のメタンの吸着量、および二酸化炭素固定可能量が従来できなかった採掘現場で容易に測定できることとなり、石炭層メタン採取および二酸化炭素固定化の低コスト化が可能となる重要な知見であると考えられる。高深度石炭層メタンの高効率採取および二酸化炭素の効率的固定化を目的として、本年度も昨年度同様にメタン採取およびCO_2固定化の最も重要なパラメーターとなる石炭コアサンプルの性状評価を行った。炭層毎に異なる石炭の性状および特性を把握するために複数個所の石炭コアサンプルを用いて、NMR解析試験を行うことにより、石炭構造の違いの評価を行なった。用いた石炭は、米国で産出された3種類で、産地によりその性状は大きく異なっており、コアサンプル表面状態、クラッキングの有無、石炭化度、色についても大きく異なっていた。本年度は、石炭コアサンプルを低出力NMR測定装置(300MHz)と水銀ポロシメーターを用いて細孔径分布測定を行い、両者の細孔径分布結果を比較することによりNMR測定方法の評価を行なった。NMR実験では水を10MPaの圧力で含浸させた石炭サンプルを用い、プロトンNMRシグナルより細孔径分布を測定し、水銀ポロシメーターの実験では、絶乾した石炭コアサンプルに水銀を注入することで細孔径分布の測定を行った。NMR測定結果と水銀ポロシメーターの測定結果は、既往の研究報告同様に良好に一致しており、昨年度の結果、(石炭コアサンプル内の水の吸着量と吸着特性)と併せて考慮すると、石炭層からの水の排出量が明らかになるとともに、石炭層内のメタンの吸着量が採掘現場で容易に測定可能になることが示唆され、さらに石炭層メタン産出の経済性評価が可能になるものと示唆された。
混晶の成長機構と相安定に関する研究

非平衡成長と考えられている分子線エピタキシ法(MBE)における混晶の成長機構を研究するため, MBE法の成長で本質的に重要な成長原子の表面拡散現象について研究した.このため, RHEED振動が実験条件によって発生したり消滅したりする現象に注目し,これを理論的に解析することにより表面拡散距離を求める手法を開発した.次に,この手段を用いて, GaAs MBE成長におけるGaとAs_4の表面拡散距離を決定した.次に, Ga(As, Sb)と(Im, Ga)AsのMBE成長を行ない,各々, SbとImの偏析現象を調べ,これを用いて混晶成長機構を明らかにすることを試みた.先ず, Ga(As, Sb)系については,成長方向でのSb濃度の変化を各種の実験条件のもとで調べ, Sbが成長温度の上昇とともに大きく排除されること,これにはSbの表面吸着が大きく影響することを示した.次に,両混晶組成の(100)面からのoff角度依存性を実験によりくわしく調べ,これを表面拡散理論(BCF理論)で説明することを試みた.それによると, AsとSbの表面拡散距離の差, ImとGaの表面拡散距離の差を考慮することにより, off角度依存性が説明できることがわかった.その他, Im Ga As P混晶成長層のカソードルミネッセンスによる評価,混晶の電子ビームエピタキシャル成長,ハロゲン輸送法による混晶の原子層エピタキシ, III-V族混晶の熱力学データベースの作成,同非平衡相図の作成に関する研究,電子顕微鏡による成長の直接観察,高真空下での走査トンネル顕微鏡による結晶表面の観察,非平衡成長のもう一つの例である有機金属原料気相成長法(MOCVD)によるGaAsの成長機構の理論的研究等を行なった.非平衡成長と考えられている分子線エピタキシ法(MBE)における混晶の成長機構を研究するため, MBE法の成長で本質的に重要な成長原子の表面拡散現象について研究した.このため, RHEED振動が実験条件によって発生したり消滅したりする現象に注目し,これを理論的に解析することにより表面拡散距離を求める手法を開発した.次に,この手段を用いて, GaAs MBE成長におけるGaとAs_4の表面拡散距離を決定した.次に, Ga(As, Sb)と(Im, Ga)AsのMBE成長を行ない,各々, SbとImの偏析現象を調べ,これを用いて混晶成長機構を明らかにすることを試みた.先ず, Ga(As, Sb)系については,成長方向でのSb濃度の変化を各種の実験条件のもとで調べ, Sbが成長温度の上昇とともに大きく排除されること,これにはSbの表面吸着が大きく影響することを示した.次に,両混晶組成の(100)面からのoff角度依存性を実験によりくわしく調べ,これを表面拡散理論(BCF理論)で説明することを試みた.それによると, AsとSbの表面拡散距離の差, ImとGaの表面拡散距離の差を考慮することにより, off角度依存性が説明できることがわかった.その他, Im Ga As P混晶成長層のカソードルミネッセンスによる評価,混晶の電子ビームエピタキシャル成長,ハロゲン輸送法による混晶の原子層エピタキシ, III-V族混晶の熱力学データベースの作成,同非平衡相図の作成に関する研究,電子顕微鏡による成長の直接観察,高真空下での走査トンネル顕微鏡による結晶表面の観察,非平衡成長のもう一つの例である有機金属原料気相成長法(MOCVD)によるGaAsの成長機構の理論的研究等を行なった.
ヒト血管内皮細胞におけるNO合成酵素遺伝子の発現とその調節メカニズムの解析

ヒト血管内皮型の一酸化窒素(NO)合成酵素(eNOS)遺伝子の5′上流域にはTATA boxはなく、GC含量が高いハウスキーピングな遺伝子の特徴を有してる。この遺伝子の2.2kb上流域のプロモーター活性を血管内皮細胞を用いてCATアッセイにより解析してみると、-2200から-116までの領域においては、活性の変動がほとんどみられなかった。しかし、-97までしか含まない領域では、活性は急激に低下し、ベイサルレベルであった。この領域を含む塩基配列と血管内皮細胞からの核抽出物でゲルシフトアッセイを行うと三本の特異的なバンドが検出された。これらのバンドは、正常な配列のDNAにより競合するが、Spl結合配列が変異したDNAでは競合しないことから、このSpl結合配列を認識する蛋白質因子が存在することが解った。抗Spl抗体の存在下でゲルシフトアッセイを行うと、三本のうちもっとも遅いバンドが消失し、スーパーシフトしたバンドが検出された。さらに、このSpl結合配列が変異した上流領域は、CATアッセイの結果から、プロモーター活性が消失することが判明した。これらの結果から、Spl結合配列を含む100bp上流領域が、コア・プロモーターとして働いていることが解明された。一方、もう一つのタイプの誘導されるNO合成酵素(iNOS)遺伝子の発現はヒトの組織においては、血管平滑筋などにおいて確認されている。ヒト血管内皮細胞で種々の薬物を投与し調べた結果、ILlβとIFNγとが共存するときiNOSのmRNAが検出され、内皮細胞でも誘導され発現することが判明した。このiNOS遺伝子の転写調節を解析するために、マクロファージ型のNO合成酵素遺伝子をヒトゲノムライブラリーより単離した。上流約3800bpにわたる領域の塩基配列を決定したところ、-1500と-2300には100bpのダイレクト反復配列が存在していた。CATアッセイによって、-406まではサイトカインで誘導がかかりプロモーター活性は上昇した。このことより、この上流域が、サイトカインによる誘導に必須であることが解った。
銃器犯罪とその対策

本研究において、我々は、近時問題化している銃器犯罪に関する諸問題につき、実地調査、資料収集、研究会などを行い、その成果のいくつかを公表した。研究した項目は、(1)少年犯罪と銃器、(2)銃器犯罪と民間ボランティア活動、(3)銃器犯罪について今後導入・活用されるべき捜査手法(4)情報提供者や証人の保護、(5)被害者や被害関係者の保護、(6)警察官による銃の使用、(7)諸外国における銃器情勢、であった。とりわけ、少年犯罪と銃器という問題を研究したきっかけは、本研究を開始した1999年4月に、アメリカ、コロラド州にあるコロンバイン・ハイスクールにおいて、少年が銃を乱射して多数の生徒や教師を殺傷するという事件が発生したことであった。少年による銃器を使用した凶悪犯罪は、近年における銃器の一般人への拡散傾向に照らすと、わが国においても、将来的には起こりうる重大な問題である。また、研究の過程で、(a)銃器犯罪の撲滅に向けて、民間ボランティア活動などの各種防犯・啓発活動との連携などによる銃器犯罪対策を考えていくべきこと、(b)おとり捜査、コントロールド・デリバリー、通信傍受をはじめとする捜査手法の活用や工夫が重要であること(捜査手法のなかには、とりわけ薬物犯罪と共通するものが少なくない。外国の例においても、薬物の不法取引と銃器は密接な関連を有している)、(c)情報提供者や証人の保護が肝要であること、(d)被害者・被害関係者の保護を進めるべきこと、(e)警察官による銃の使用の許否・限界につき再検討すべきこと、などの課題が認識された。また、諸外国における銃器情勢については、従来研究していなかったドイツの銃器情勢について調査研究ができたことが、一つの成果である。「本年度の研究実施計画」、第一点の、アメリカにおいて大きな問題となっている、少年による銃器犯罪および対策に関するインターネット等による情報収集は、順調に進んでいる。つい最近も、小学生が他の小学生を射殺する事件などが発生し、銃器規制強化の是非・方法をめぐる議論や立法等へ向けた動きが注目されるところであり、情報収集を引き続き実施し、平成12年度には、成果の一端を公表したい。第二点の、わが国における捜査・取締りの実状調査については、いわゆる通信傍受法が成立したことなどを考慮し、すでに薬物事犯について通信傍受(電話検証)の実施経験を有する北海道警察本部を訪れた。通信傍受、おとり捜査、コントロールド・デリバリー等につき、銃器犯罪捜査における実施可能性を含め、事情聴取を行うことができ、非常に有益であった。米軍基地があるなど特殊事情を有する点で興味深い沖縄県の銃器犯罪と捜査につき、事情調査を実施することができたことも、非常に有意義であった。また、東京および名古屋において数度、研究会(研究打合せ)を行い、そのほか、資料収集を行った。第三点の、イギリス、カナダ、オースリラリアなど近時銃器規制を強化した諸国における状況については、最新の情報を得るべく、インターネットなどにより、情報収集を実施中である。なお、平成12年度は、ドイツに調査研究の対象を広げる予定であり、寺崎嘉博教授が既に着手されている。本年度は、まず、少年と銃器という問題について、アメリカにおける動きを中心に、インターネット等による情報収集を引き続き実施し、現在、田中が、論稿を執筆中である。また、平成12年度に新しく調査研究の対象に含めることとしたドイツについて、寺崎嘉博教授が情報収集を進めた。イギリス、カナダ、およびオーストラリアにおける銃器規制の状況についても、インターネットなどによる情報収集を引き続き実施した。わが国における銃器関連事件の捜査に関して、佐藤隆之助教授が、銃器密売事件にっいて実施されたおとり捜査の適否につき検討した成果を公表するなど、成果の一端が公表された。また、東京および名古屋において数度、研究会(研究打合せ)を行い、そのほか、必要な資料収集を行った。警察官による銃器の使用についても、情報収集を進めている。