hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教科書の誤りをとおして検証する日本ロシア語教育の特殊性

これまでの研究で明らかになった日本の発音教程の問題点を是正することを一つの目標として、発音、イントネーション、ロシア語の音声の仕組みの説明などをわかりやすく盛り込んだ番組制作に取り組んだ。3月多言語の語学教育関係者の編纂による共著に、ロシア語学・文学関連学会の状況を述べる論文を載せた。予定通りにワルシャワの国際学会での報告を行い、研究成果の国際発信と海外のロシア語教育者との交流も行い、旧ロシア圏・ヨーロッパの発音協定について知る機会を得た。また、本研究はロシア語発音教程はじめ、最終的には語学教育の実践に寄与することを目的としており、その実践として実際のラジオ講座で講師を担当する準備に入った。日本のロシア語教科書の多くは、文字と発音の説明に「硬母音」と「軟母音」という概念を用いる。しかし、口蓋化音と非口蓋化音の区別を意味する音の硬軟は、子音だけに存在するものだ。なぜ日本のロシア語教科書には誤った奇妙な「硬軟母音」が定着したのか、これを解明すること、そして日本のロシア語教育において「硬軟母音」を廃した新たな発音教程の実践を試みることが本研究の目的である。その目的はおおむね達成された。まず、現在広く日本のロシア語教育の現場で使用されている主だった教科書や参考書の「文字と発音」の箇所を検証して、誤った説明や学習者を混乱させる表記を洗い出した。次に、硬軟母音の「伝統」がいつ日本に根付いたのかを、日本のロシア語教育が本格的に始まった明治期に遡って検証した。これによって、硬軟母音の起源が、明治期に日本に来た外国人教師にあることを突き止めた。日本初のロシア語教科書は、言語学やロシア語教育の専門家ではないスラブ系外国人によって書かれ、それが日本人の執筆者にも引き継がれてゆく。なお、本場ロシアでも20世紀初頭まで「硬軟母音」が使用されていたことも明らかになった。この概念は、ボドアン・ド・クルトネを初めとするペテルブルグの言語学者たちの努力によってロシアの教科書から排除されて現在に至っている。この時期のロシアにおける訂正は日本には伝わらずに、日本のロシア語教科書は明治以来の硬軟母音を踏襲していった。最終年度にあたる2017年4月9月まではNHKラジオのロシア語講座入門編を担当して、これまでの成果を実際の教育の現場に生かす試みとした。「声に出して覚えるロシア語」を講座名とし、発音重視、発音の仕組みを判りやすく教えることを目標とした。口蓋化音と非口蓋化音の区別を意味する音声の硬軟は子音だけに存在するが、日本のロシア語教科書の多くは現在も「硬母音」と「軟母音」という概念を用いている。この誤った概念がいつどこで発生して日本に定着したのか、なぜ今まで訂正されないのか、言語学的に正しく、かつ学習者に理解しやすいロシア語発音教程はどのようなものか。これらを解明して提示したことが、本研究の成果である。日本にロシア語教育が導入された明治期に遡って文献で検証し、その成果をもとにしたロシア語講座をNHKラジオで実践した。計画していた作業はほぼ終了した。20世紀初頭のかなり古い文献の貸借を本学の図書館をとおして各地の図書館に依頼したところ、館内閲覧の条件付のものも多かったが、許可が折りたため、遠方まで閲覧に行く時間を節約できた。論文掲載および学会発表によって、関心のある専門家たちから新たな情報や知見を得ることができた。今後は、(1)日本のロシア語教育分野において前人未到の業績を打ち立てた八杉貞利がなぜ最後まで誤った概念を維持したのか。
難治性皮膚創傷に対する増殖因子カクテル療法の臨床応用に関する基礎的研究

前年度までの研究により線維芽細胞をTGF-β存在下に培養を続けると35日でα-SMAの発現がみられたが、b-FGFを追加することで、その発現の遅延効果がみられることが明らかとなった。一方臨床現場においては、b-FGFがいわゆるscarless wound healingをもたらし、創傷の質的改善をもたらすとの報告なされたため、この事実について更なる検討を加えた。まず、線維芽細胞をTGF-β存在下に培養を続けα-SMA陽性となった細胞を筋線維芽細泡のモデルと考え、b-FGFが及ぼすヒト筋線維芽細胞含有コラーゲンゲル収縮能を比較検討した。コラーゲンゲルモデルはゲル製作後、ゲルをディッシュ底につけたまま24時間血清存在下で培養し、その後非血清含有培養液内でゲルを遊離させ増殖因子にて刺激する系を用いた。この系は、Stressed matrices contraction(SMC)と称し創傷治癒の晩期段階のモデルとして認識されている。その結果、b-FGFは線維芽細胞含有ゲルにおいてはSMCを惹起したが、筋線維芽細胞含有ゲルではSMCはおこさず、ゲルは逆に弛緩した。これに関連して、ゲル収縮のモーター蛋白に関与するmyosinlight chainのリン酸化に及ぼすb-FGFの影響を検討したところ、線維芽細胞に蘭してはb-FGF刺激後すぐにリン酸化がみられたが、筋線維芽紐胞ではこの効果はみられなかった。さらにゲル収縮に関与すると考えられるG蛋白質のRhoファミリーのうち、Rho AとRacの活性化におけるb-FGFの影響を検討したところ、線維芽細胞と筋線維芽細胞両者において刺激後早期の活性化がみられたが、筋線維芽細胞では線維芽細胞に比較し活性化がより長く持続した。以上よりb-FGFが筋線維芽細胞に及ぼす効果は、線維芽細胞とは異なり、創傷の質的改善に対し何らかの影響を持つことが示唆された。生体内において創傷治癒に深く関与すると考えられる、b-FGF、HGF、LPAおよびPDGFについてヒト線維芽細胞含有コラーゲンゲル収縮能を検討した。コラーゲンゲルモデルはゲル製作後、すぐに培養液中のゲルを遊離しその上で増殖因子にて刺激する系と、ゲル製作後、ゲルをディッシュ底につけたまま24時間血清存在下で培養し、その後非血清含有培養液内でゲルを遊離させ、増殖因子にて刺激する系を作成した。これらについて、前者はFloating matrices contraction(FMC)と称し創傷治癒の初期段階、後者はStressed matrices contraction(SMC)と称し創傷治癒の晩期段階のモデルとして認識されている。その結果、b-FGFは濃度依存的にFMCを惹起したが、SMCはおこさなかった。またHGFはゲル収縮を惹起させなかった。一方、LPAはFMCおよびSMCの両者を惹起したが、PDGFはFMCのみを惹起した。次にこれらの相乗効果を検討する目的で、いくつかの増殖因子を同時に添加し、ゲル収縮を検討したところ、b-FGFとLPA、LPAとPDGFの組み合わせによるFMCは、それぞれ単独刺激時よりもゲル収縮が亢進し、この効果はY27632添加でもゲル収縮は完全に阻害されなかった。このほかの増殖因子の組み合わせにおいて、ゲル収縮の有意な変化はみられなかった。さらに創傷治癒に深く関係すると考えられるTGF-βとb-FGFの関連を検討した。両者によるFMCは、それぞれ単独刺激時よりもゲル収縮が亢進することはなかった。他方、線維芽細胞をTGF-β存在下に培養を続けると35日でα-SMAの発現がみられたが、b-FGFを追加することで、その発現の遅延効果がみられた。以上よりb-FGFが筋線維
建物モニタリングに基づく地震被災建物の医療活動継続性の即時判定手法の開発

2年目の課題は1年目の課題の進行状況を踏まえて、(1)振動台実験に基づく医療機器のフラジリティ関数の構築、(2)建物に設置した地震計による観測記録を余震ハザード推定の精度向上に利用する方法の基礎的検討であった。一つ目の課題においては、以前に実施した振動台実験の結果を参照して医療機器の地震応答解析用のモデルを作成した。そして医療機器の地震応答解析ならびに振動台実験の結果から、地震時における医療機器の移動量、ロッキング、転倒に関するフラジリティ関数を作成した。さらに医療機器の地震応答解析モデルの精度を向上させるために、病院で使用されている床材の違いを考慮した、キャスター付き医療機器の摩擦計測実験を計画し、一部完了した。二つ目の課題では、第一に地震観測記録を用いて、従来の距離減衰式に基づく余震ハザード推定の精度を向上させるための基礎的な検討をした。しかし従来の余震ハザード推定法の枠組みでは、地震観測記録を有効に利用することが難しいことが示唆されたため、研究方針を再検討した。新しい方針ではおおまかに、余震を特徴づける物理量と、単一の観測点で記録された地震波のデータの関係を直接定式化することで、観測記録を余震ハザード推定に応用するという目標を設定した。以上の方針の変更を踏まえて、第二に、余震と単一地点の地震観測記録を関係づけるための基礎検討の一部として、特定の地域で発生した余震を対象として、余震を特徴づける物理パラメータ推定を行った。2年目の課題は、(1)振動台実験に基づく医療機器のフラジリティ関数の構築、(2)建物に設置した地震計による観測記録を余震ハザード推定の精度向上に利用する方法の基礎的検討であった。課題(1)に関しては医療機器の地震応答解析モデルを作成し、医療機器の移動量、ロッキング、および転倒量に関するフラジリティ関数を作成できた。この解析および振動台実験の結果を踏まえて医療機器の転倒やロッキングを防止するための簡易な方法を提案できた。またキャスター付き医療機器の地震応答解析モデルの精度のために床材の違いを考慮した摩擦計測実験を計画し、一部完了できた。以上から課題(1)はおおむね順調であると判断した。しかし従来の余震ハザード推定法の枠組みでは、地震観測記録を有効に利用することが難しいことが示唆されたため、研究方針を再検討することになった。新たな方針を設定したのちに、その方針に沿った検討の一部として、特定の地域で発生した余震を対象として、余震を特徴づける物理パラメータを推定した。課題(2)に関しては、方針の変更を余儀なくされたが、新しい方針を検討し、その方針に沿った課題の一部を完了できたため、期待ほどではないがおおむね順調であると判断した。3年目の課題は2年目までの課題の進行状況を踏まえて、(1)医療機器の摩擦計測実験およびその結果を用いたフラジリティ関数の改良、(2)建物に設置した地震計による観測記録を余震ハザード推定の精度向上に利用する方法の検討とする。課題(1)では2年目の摩擦継続実験を継続して行い、キャスター付き医療機器の移動量に関するフラジリティ関数の精度向上を目指す。課題(2)も2年目の課題の継続である。2年目に研究方針を変更した。その方針はおおまかに効に利用することが難しいことが示唆されたため、研究方針を再検討した。新しい方針では、余震を特徴づける物理量と、単一の観測点で記録された地震波のデータの関係を直接定式化することで、観測記録を余震ハザード推定に応用するというものである。これを踏まえて次の4つの課題の遂行を目標とする。(1)応力降下量や地震モーメントなどの地震を特徴づける物理量を対象とする余震に対して推定する。これは2年目に一部完了している。(2)地震モーメントを主なパラメータとして、観測された地震波をスケーリングする方法を検討する。(3)1と2の結果を組み合わせて、観測記録を波動伝播モデルとして採用した半経験的な余震シミュレーション法を開発をする。(4)開発した余震シミュレーションを利用して、余震と単一地点で観測された地震波の関係を検討し、観測記録を余震ハザード推定に有効に利用する方法を検討する。当該年度の研究課題は(1)観測記録に基づく余震ハザードの妥当性の検証、(2)対象病棟への加速度計設置と医療機器等の解析モデルの作成であった。(1)の検討に関しては、ハザードモデルに対して発生しうる地震動の強さの最大値に焦点を当て、東北地方太平洋沖地震の観測記録を用いて、モデル作成時の仮定の上で誤差が許容範囲におおむね収束していることを確認した。この検討によって適用したモデルが設定した仮定の上でおおむね妥当であることを確認した一方で、モデルのばらつきの大きさなどの更なる課題があることも確認できた。さらに過去に発生した大地震の記録を用いて、余震発生数の評価精度と本震発生後の時間経過の関係を調べ、本震後1日後に観測との誤差が15%程度に収まるように余震の発生数を評価できることを検証した。(2)の検討に関しては、まず対象病院への加速度計の設置は完了した。さらに微動計測を実施し、簡単な振動特性も把握した。医療機器のうち透析装置、および保育器等の振動台実験の結果を整理し、地震時の挙動を確認した。

これによって例えばキャスター付の医療機器においてはすべてのキャスターをロックしてしまうと地震時に転倒する恐れがあることを地震動による床応答と転倒確率を結びつけることで定量的に評価した。解析モデルの構築は現在進行中である。研究課題(1)および(2)の成果は日本建築学会の大会にて発表されている。研究の方向性について多少の変更はあったが、おおむね順調に進展している。当該年度の研究課題は(1)観測記録に基づく余震ハザードの妥当性の検証、(2)対象病棟への加速度計設置と医療機器等の解析モデルの作成であった。このうち(1)余震ハザードの妥当性の検証は、設定した仮定の上で妥当であることを検討し、学会にその結果の一部を報告できた。またこの結果を受けて構造ヘルスモニタリング技術の情報をうまく利用するという新しい方向性を発見した。(2)の対象病棟への加速度計の設置は完了している。さらに対象病院の微動計測記録からそのおおまかな動特性を把握できた。医療機器等の解析モデルの作成は現在進行中ではあるが、モデルの作成に必要な実験結果の処理は完了しており、一部は日本建築学会の大会にて報告した。2年目の課題は1年目の課題の進行状況を踏まえて、(1)振動台実験に基づく医療機器のフラジリティ関数の構築、(2)建物に設置した地震計による観測記録を余震ハザード推定の精度向上に利用する方法の基礎的検討であった。一つ目の課題においては、以前に実施した振動台実験の結果を参照して医療機器の地震応答解析用のモデルを作成した。そして医療機器の地震応答解析ならびに振動台実験の結果から、地震時における医療機器の移動量、ロッキング、転倒に関するフラジリティ関数を作成した。さらに医療機器の地震応答解析モデルの精度を向上させるために、病院で使用されている床材の違いを考慮した、キャスター付き医療機器の摩擦計測実験を計画し、一部完了した。二つ目の課題では、第一に地震観測記録を用いて、従来の距離減衰式に基づく余震ハザード推定の精度を向上させるための基礎的な検討をした。しかし従来の余震ハザード推定法の枠組みでは、地震観測記録を有効に利用することが難しいことが示唆されたため、研究方針を再検討した。新しい方針ではおおまかに、余震を特徴づける物理量と、単一の観測点で記録された地震波のデータの関係を直接定式化することで、観測記録を余震ハザード推定に応用するという目標を設定した。以上の方針の変更を踏まえて、第二に、余震と単一地点の地震観測記録を関係づけるための基礎検討の一部として、特定の地域で発生した余震を対象として、余震を特徴づける物理パラメータ推定を行った。2年目の課題は、(1)振動台実験に基づく医療機器のフラジリティ関数の構築、(2)建物に設置した地震計による観測記録を余震ハザード推定の精度向上に利用する方法の基礎的検討であった。課題(1)に関しては医療機器の地震応答解析モデルを作成し、医療機器の移動量、ロッキング、および転倒量に関するフラジリティ関数を作成できた。この解析および振動台実験の結果を踏まえて医療機器の転倒やロッキングを防止するための簡易な方法を提案できた。またキャスター付き医療機器の地震応答解析モデルの精度のために床材の違いを考慮した摩擦計測実験を計画し、一部完了できた。
キラルフェロセン環をもつヘテロ元素化合物の構築とその応用

有機ヘテロ元素化合物は近年,有機合成化学の分野で重要な役割を果たしている。特に,光学活性有機ヘテロ元素化合物は種々の光学活性有機化合物の合成において高い選択性を発現することで注目されている。本研究代表者らは,これまでにいくつかの新規光学活性有機ヘテロ元素化合物を合成し,それらを用いる不斉合成反応を開発してきた。本研究では,フェロセンの面性不斉を利用した光学活性フェロセニルヘテロ元素化合物([Fe(η^5-C_5H_5)(η^5-C_5H_3R^*MX];R^*=CH(NMe_2)CH_3;M=Se,Te)の調製とそれらを用いた,アルケンのジアステレオ選択的分子内オキシセレノ化とアミノセレノ化反応について詳細な検討を行った。その結果,本法によりキラル含カルコゲン環状エーテル,ラクトン,ラクタムなどの光学活性複素環化合物を高い立体選択性で合成することに成功した。また,これらキラル化合物中のカルコゲン基を還元的に取り除く方法を作用させることにより,生成物の絶対配置を明らかにし,これら反応の機構に関する知見を得た。本方法を利用することにより,高次構造の光学活性有機化合物が効率的に合成できると期得される。2)[Fe(n^5-C_5H_5)(n^5-C_5H_3R^*PPh_2)](R^*=キラルオキサゾリニル基)型のキラルフェロセニルホスフィンを不斉配位子とする遷移金属触媒反応の開発を試み、非対称ケトンの不斉ヒドロシリル化やアリルアルコールの不斉ヘック反応などに成功した。光学活性な基をもつフェロセン環を含むカルコゲン化合物を合成し(時にはin situで),それを用いてアルケンのジアステレオ選択的分子内オキシセレン化をアミノセレン化に成功した。これにより光学活性エーテル,ラクトン,ラクタム,含窒素複素環化合物の合成が可能となった。また,上記のキラル化合物中のカルコゲン基を還元的に取除く方法を作用させることにより,生成物の絶対構造を明らかにし,この反応の機構に関する知見を得た。成果を論文として完成させ,現在海外誌に投稿中である。
真正細菌SRP RNAの機能ドメイン解析

哺乳類のシグナル認識粒子(SRP)は、SRP RNAと6種類の蛋白質から構成される。SRP RNAは機能上、4ドメイン(IIV)からなる。大腸菌4.5S RNAは114残基で、哺乳類SRP RNAのドメインIV及びIIの一部に相当し、生体内ではSRP構成成分のFfhと蛋白質膜透過に関与する一方、蛋白質合成伸長因子EF-Gとも結合能を有し、蛋白質合成にも関与する多機能分子である。本研究では、4.5S RNAの両過程における必須機能ドメインについて解析を行うため、種々の変異を導入した4.5S RNAについて、大腸菌4.5S RNA条件欠損株S1192株における成育回復活性及び蛋白質結合活性について解析を行った。真正細菌SRP RNA間でよく保存されている22残基(+43+65)を含むドメインIV領域への変異ではいずれも成育回復活性、蛋白質結合活性はともに減少したが、特に、A47,G48,G49,A60,C62,A67への変異では機能低下は著しく、両蛋白質への結合能は野生型の10%以下であった。これら6残基は2次構造上、バルジ構造を形成していると推測されたが、このバルジ構造を欠失させた変異体では、機能は完全に失っており、蛋白質との結合能も消失していた。一方、末端22残基(+43+65)のみから構成される変異体は、野生型の約60%の回復活性を有していた。以上の結果から、Ffh及びEF-Gはともに4.5S RNA上の高度に保存された領域中に存在するバルジ構造を認識し4.5S RNAに結合すること、また、4.5S RNA機能には蛋白質の結合が必要であるが、2つの4.5S RNA結合蛋白質は独立に4.5S RNAと結合し機能していることが示された。
幾何学的特性を有する炭酸アパタイトスキャフォルドと低出力超音波を用いた骨再生医療

今日において、欠損補綴の治療としてインプラント治療は、大きな役割となりつつある。しかしながら、インプラント治療の問題として、周囲骨の形成を如何に促進させるかが鍵となり、まだ完全とは言えない。さらに、実際には骨リモデリング活性の低下している高齢者や、埋入距離の獲得のため人工骨(アパタイト)を用いた症例が多く、早期荷重を難しくしている。そこで、本研究では、安全で且つ効果的に骨を造成するために、低出力超音波(LIPUS)と炭酸アパタイトscaffold、さらに増殖因子による化学的刺激の併用によって、脂肪細胞からの骨芽細胞への分化誘導を試み、自家骨移植の基礎的研究行い、次いで、その臨床的応用への考察を行った。本研究では、炭酸アパタイトに直径300400μmのポアを付与することにより、骨芽細胞の誘導および骨形成能を活性化し、長期的に安定したリモデリングを可能にするscaffoldを作成する。そして、LIPUSを併用することにより、サイトカインを刺激し骨芽細胞や軟骨細胞の増殖を促し、骨形成を促進させる。その結果、以上の併用により、脂肪幹細胞は、骨芽細胞および軟骨細胞の分化マーカーを発現し、形態的にも機能的にも骨芽細胞様細胞、あるいは、軟骨細胞様細胞に分化することが可能であることが明らかとなった。これらの結果は、炭酸アパタイトscaffoldと骨および軟骨の分化誘導に関与する増殖因子(化学的刺激)、さらに、LIPUSによる機械的刺激との何らかの相乗的刺激によって、自家細胞のex vivoにおける硬組織再生の可能性を示唆するものである。以上より、本研究において、インプラント治療の新たな手法の可能性が示唆されたと考えられ、同時にこれは、患者のQOL向上の道が開かれたことを意味している。2.炭酸アパタイトscaffoldの解析炭酸アパタイトscaffold上で骨芽細胞を中長期的に培養し、市販の水酸アパタイトscaffold上におけるものと比較しながら顕鏡的に経過観察する。3.炭酸アパタイトscaffoldに分泌された骨様基質の性状分析炭酸アパタイトscaffold上の骨芽細胞が分泌した基質を免疫化学組織的に解析し、基質が骨に特徴的なものなのか解析を行う。4.炭酸アパタイト上で培養した骨芽細胞にlow-intensity pulsed ultra-sound(LIPUS)による超音波刺激を与えることにより活性化させ、その骨形成能について組織学的および分子生物学的に解析する。5.骨芽細胞にLIPUSによる超音波刺激を加えることのより、どのような遺伝子の発現が増強し、また減弱するかを分子生物学的に解析する。また骨芽細胞を炭酸アパタイト上で培養し、さらにLIPUSによる超音波刺激を加えた場合の特異的に変化する遺伝子郡を検索し、そのpath wayを同定する。我々は、安全で且つ効果的に骨を造成するために、生体の骨と化学組成および結晶構造ともに極めて近似した炭酸アパタイトを入工骨補填材として用いる。そして、その補填材に直径300400μmのポアを付与することにより、scaffoldの幾何学的な側面から骨芽細胞の誘導および骨形成能を活性化し、長期的に安定したリモデリングを可能にするscaffoldの作成を目指す。さらに、このscaffoldとサイトカインを刺激するLIPUSを併用することにより、骨芽細胞や軟骨細胞の増殖を促し、相乗的に骨形成を促進させることにより、早期骨再生医療に貢献したい。2.この炭酸アパタイトscaffoldにおいて、骨芽細胞を中長期的に培養し、市販の水酸アパタイトscaflold上におけるものと比較しながら顕鏡的に経過観察した。その結果、一定期間の培養が可能であった。

3.炭酸アパタイトscaffoldに分泌された骨様基質の性状分析骨再生医療用のscaffoldとしてはハイドロキシアパタイト(HAp)が有用であるが、HApは体内で吸収されず異物として残留するため、吸収性ポリマーであるポリ乳酸(PLLA)とポリグリコール酸(PGA)の共重合体(PLGA)を用いて連通気孔を有する多孔体の作製を行った。さらに、生体内吸収性の炭酸アパタイト(CHAp)を添加したCHAp-PLGA多孔体を作製し、基本物性、生体親和性および骨再生用scaffoldとしての有用性について検討した。ジメチルスルホアミドにPLGAを溶解後、気孔径の異なる連通気孔体を作製した。その結果、CHAp添加量の増加と伴に、機械的強度は大きくなり、収縮率は減少した。
分子の集合化を利用したサーモクロミズム

温度変化にともなって物質の色が可逆的に変化する現象はサーモクロミズムとよばれ,古くから化学者の関心を集めてきた.サーモクロミズムの原因はさまざまであるが,そのなかでプロトン互変異性は主要な原因の一つとして知られる.たとえば,サリチリデンアニリン(1)とその誘導体では,OH形とNH形の間の平衡が温度によって移動することがサーモクロミズムの原因とされている.私たちは,サリチリデンアニリン類の飽和炭化水素溶媒溶液を冷却すると,NH形の存在率が著しく増加することを見出し,これが分子の集合化に支配されていることを明らかにした.すなわち,1およびその誘導体のイソペンタン溶液の紫外可視吸収スペクトルは,297KではOH形に帰属される吸収帯だけを紫外部に示すが,140Kから120K[イソペンタンの融点(113.3K)より上の温度]では,NH形に帰属される新たな吸収帯を可視部に示した.これは,温度の低下によって互変異性平衡がNH形に著しく移動したことを示している.つまり,NH形は室温ではOH形よりもはるかに不安定であるが,低温では逆にOH形よりもはるかに安定になっている.この結果は,SA類がイソペンタン溶液中低温で会合し,それによってNH形が安定化されているとして説明される.また,2-ヒドロキシフェナジン(2)とその誘導体の飽和炭化水素溶媒溶液がサーモクロミズムを示すことを見出し,これも分子の集合化に支配されていることが分かった.さらに,7-ヒドロキシキノリン誘導体の飽和炭化水素溶媒溶液も,同様のサーモクロミズムを示すことを見出した.温度変化にともなって物質の色が可逆的に変化する現象はサーモクロミズムとよばれ,古くから化学者の関心を集めてきた.サーモクロミズムの原因はさまざまであるが,そのなかでプロトン互変異性は主要な原因の一つとして知られる.たとえば,サリチリデンアニリン(1)およびその誘導体では,OH形とNH形の間の平衡が温度によって移動することがサーモクロミズムの原因とされている.私たちは最近,サリチリデンアニリン類の飽和炭化水素溶液を冷却すると,NH形の存在率が著しく増加することを見出し,NH体の安定化には分子の会合が支配的な役割を果たしていることを明らかにした.本研究では,その会合体が分子間水素結合による二量体であることを示唆する結果を得た.すなわち,飽和炭化水素溶媒中低温での会合体形成は,サリチリデンアニリン類には一般的であるが,今回,t-ブチル基の置換体では置換位置に依存することを見出した.その結果から,会合体は分子間水素結合による二量体であると推定した.この二量体では,N-Ph結合の捻れたNH体が逆向きに向かい合い,分子間水素結合を形成している.2つの分子のベンゼン環は,面と縁とが向かい合う形をとっている.このため,3位に置換基があると,それが向かいのベンゼン環とぶつかるので,二量体が形成されない.しかし,置換位置が5位,あるいは,アニリン側のベンゼン環であれば,二量体は形成される.NH体がこのような二量体を形成することによって著しく安定化されることは,分子軌道計算からも支持された.温度変化にともなって物質の色が可逆的に変化する現象はサーモクロミズムとよばれ,古くから化学者の関心を集めてきた.サーモクロミズムの原因はさまざまであるが,そのなかでプロトン互変異性は主要な原因の一つとして知られる.たとえば,サリチリデンアニリン(1)とその誘導体では,OH形とNH形の間の平衡が温度によって移動することがサーモクロミズムの原因とされている.私たちは,サリチリデンアニリン類の飽和炭化水素溶媒溶液を冷却すると,NH形の存在率が著しく増加することを見出し,これが分子の集合化に支配されていることを明らかにした.すなわち,1およびその誘導体のイソペンタン溶液の紫外可視吸収スペクトルは,297KではOH形に帰属される吸収帯だけを紫外部に示すが,140Kから120K[イソペンタンの融点(113.3K)より上の温度]では,NH形に帰属される新たな吸収帯を可視部に示した.これは,温度の低下によって互変異性平衡がNH形に著しく移動したことを示している.つまり,NH形は室温ではOH形よりもはるかに不安定であるが,低温では逆にOH形よりもはるかに安定になっている.この結果は,SA類がイソペンタン溶液中低温で会合し,それによってNH形が安定化されているとして説明される.また,2-ヒドロキシフェナジン(2)とその誘導体の飽和炭化水素溶媒溶液がサーモクロミズムを示すことを見出し,これも分子の集合化に支配されていることが分かった.さらに,7-ヒドロキシキノリン誘導体の飽和炭化水素溶媒溶液も,同様のサーモクロミズムを示すことを見出した.
超顕微鏡技術の評価と細胞内分子動態のイメージング

本研究の目的は超顕微鏡技術により細胞骨格の超微構造を動的に観察し、情報伝達系との関連を明かにすることである。これらの研究を通してそれぞれの超顕微鏡技術がいかなる特徴と性能を持つかを評価し、将来の細胞内動的分子構造のイメージング法を確立することである。細胞骨格は膜の直下から細胞内奥深くまで広く分布するため、情報伝達系との関係が推測されていたが、必ずしも明瞭ではない。強化ビデオ顕微鏡などにより内在性膜蛋白の動きが膜骨格により制御されていることが明かになった。平成8年度は前年度の継続である情報伝達系としての膜骨格の分子構築についてさらに追求するとともに、新たに分子構造を直接イメージングすることも考えた。これは情報伝達がここの蛋白の相互認識で成り立っているからである役割分担の概要:臼倉は班員の協力を得て本総合研究の報告を行なうとともに、遺伝子転写過程のイメージングに取り組んだ。曽我部は強化ビデオ顕微鏡とパッチクランプ法の併用により、機械刺激応答チャンネルの開閉と細胞骨格との関連を明かにした。楠見は単一粒子追跡法と原子間力顕微鏡により、膜の裏打ち構造が作るドメインと膜蛋白運動制御との関連を明かにした。石川は共焦点レーザー顕微鏡により、生きている細胞膜の裏打ち構造と基質との接着の関係を解析した。木下はナノ秒多画像同時計測顕微鏡により生きている細胞膜の動態を経時的に明かにした。宮本、猪飼らは溶液中での原子間力顕微鏡観察の有用性を明らかにした。片岡はX線回析法により生理条件下での紫膜の表面分子構造を明かにする。片山、豊島はそれぞれマイカフレーク法、氷包埋法により、電子顕微鏡レベルで細胞骨格を構成するフィラメントの分子構造を明かにした。尾張部、月田は細胞接着装置と細胞骨格の結合様式を蛋白質生科学的に解明すると共に、必要に応じて、試料や生化学的知識を班員に提供した。本研究の目的は超顕微鏡技術により細胞、膜骨格の動的超微構造を決定し、情報伝達系との関連性を明かにすることである。これらの研究を通してそれぞれの超顕微鏡技術がいかなる特徴と性能を持つかを評価し、将来の細胞内動的分子構築のイメージング法を確立することである。平成7年度は情報伝達系の「反応の場」としての細胞骨格の分子構築について検討した。しかし、生きている細胞膜の強化ビデオ顕微鏡による観察から内在性膜蛋白の動きが膜骨格により制御されていることがわかり、細胞骨格が情報伝達における「反応の場」を形成していることが明かとなった。役割分担の概要臼倉は班員の協力を得て本総合研究の報告を行なうとともに、神経シナプス前膜の裏打ち構造をフリーズレプリカ法にて構造解析した。宮本、猪飼らは溶液中での原子間力顕微鏡観察の有用性を明かにした。片岡はX線回折法により生理条件下での紫膜の表面分子構造を明かにする。片山、豊島はそれぞれマイカフレーク法、氷包埋法により、電子顕微鏡レベルで細胞骨格を構成するフィラメントの分子構造を明らかにした。尾張部、月田は細胞接着装置と細胞骨格の結合様式を蛋白質生化学的に解明すると共に、必要に応じて、試料や生化学的知識を班員に提供した。

尾張部、月田は細胞接着装置と細胞骨格の結合様式を蛋白質生科学的に解明すると共に、必要に応じて、試料や生化学的知識を班員に提供した。本研究の目的は超顕微鏡技術により細胞骨格の超微構造を動的に観察し、情報伝達系との関連を明かにすることである。これらの研究を通してそれぞれの超顕微鏡技術がいかなる特徴と性能を持つかを評価し、将来の細胞内動的分子構築のイメージング法を確立することである。細胞骨格は膜の直下から細胞内奥深くまで広く分布するため、情報伝達系との関係が推測されていたが、必ずしも明瞭でない。強化ヒデオ顕微鏡などにより内在性膜蛋白の動きが膜骨格により制御されていることが明かになった。平成8年度は前年度の継続である情報伝達系としての膜骨格の分子構築についてさらに追求するとともに、新たに分子構造を直接イメージングすることも考えた。これは情報伝達がここの蛋白の相互認識で成り立っているからである役割分担の概要:臼倉は班員の協力を得て本総合研究の報告を行なうとともに、遺伝子転写過程のイメージングに取り組んだ。曽我部は強化ビデオ顕微鏡とパッチクランプ法の併用により、機械刺激応答チャネルの開閉と細胞骨格との関連を明かにした。楠見は単一粒子追跡法と原子間力顕微鏡により、膜の裏打ち構造が作るドメインと膜蛋白運動制御との関連を明かにした。石川は共焦点レーザー顕微鏡により、生きている細胞膜の裏打ち構造と基質との接着の関係を解析した。木下はナノ秒多画像同時計測顕微鏡により生きている細胞膜の動態を掲示的に明かにした。宮本、猪飼らは溶液中での原子間力顕微鏡観察の有用性を明かにした。片岡はX線回折法により生理条件下での紫膜の表面分子構造を明かにする。片岡、豊島はそれぞれマイカフレーク法、氷包埋法により、胞接着装置と細胞骨格の結合様式を蛋白質生化学的に解明すると共に、必要に応じて、試料や生化学的知識を班員に提供した。
養育行動が幼児の実行機能を媒介して社会的行動に寄与する過程の発達認知神経科学研究

実行機能とは,目標到達のために行動を制御する能力である。本研究では,発達認知神経科学的手法を用いて,乳幼児期の養育行動が幼児期の実行機能の発達を介して子どもの後の社会的行動に寄与するプロセスを明らかにする。具体的には,第1に,養育行動が,子どもの動機付けやストレス反応を介して実行機能の神経基盤である外側前頭前野の働きに影響を与える過程を解明する。第2に,実行機能が社会的場面における自己制御行動を介して,向社会的行動に寄与する過程とその神経基盤を解明する。1つ目の目的に関して,今年度は,支援的養育行動が子どもの課題への動機付けを高める点を検討した。具体的には,幼児を対象に,Go/Nogo課題時における,動機付けと外側前頭前野の活動や実行機能との関係を探った。Go/Nogo課題では,ある刺激(ゾウ)が提示されたら反応(Go試行)をし,別の刺激の場合(ライオン)は反応をしてはならない(Nogo試行)。この課題において,正答すれば,社会的報酬として養育者の笑顔写真,不正答ならば中立顔写真が提示された。脳活動は近赤外分光法(NIRS)を用いて外側前頭前野の活動を計測した。その結果,親が支援的養育行動をしていると,養育者の笑顔写真を見る際に,子どもの外側前頭前野の活動が強いことが示された。この結果は我々の仮説を支持する。2つ目の目的に関して,今年度は,幼児期の実行機能と社会的行動との関連について予備的に検討した。具体的には,実行機能が子どもの向社会的行動に寄与するかを検討した。幼児は,実行機能課題もしくは統制課題を与えられ,そのあとに向社会的行動課題を与えられた。もし実行機能が向社会的行動に寄与しているなら,実行機能課題後に向社会的行動が影響を受けるはずである。実験の結果,実行機能課題後に,向社会的行動が減ることが示された。この結果は,我々の仮説を支持する。本研究は概ね計画通りに進展している。1つ目の目的に関しては,研究初年度に支援的養育行動が子どもの実行機能に与えるプロセスを解明する計画であったが,行動実験および脳機能計測実験を行ったところ,実験の結果は我々の仮説を支持しており,予定通りに進展している。2つ目の目的に関しても,幼児において実行機能と社会的行動の関係を予備的に検討することが目的であったが,こちらも概ね仮説通りの結果が得られている。次年度には,脳機能計測を用いて本実験に進む予定である。今後は,以下のように研究を進展させる。まず,1つの目的に関しては,管理的な養育行動が実行機能に与える影響を検討する。本研究では,管理的養育行動が,子どものストレス反応を媒介して,前頭前野の機能に影響を与えるという仮説を検証する予定にしているが,ストレス反応の計測については慎重に進める予定にしている。そのため,まず,成人を対象にストレス反応と実行機能の関係を検討し,そのうえで,子どもを対象にした予備的検討を実施したいと考えている。2つ目に関しては,研究初年度に実行機能と向社会的行動が関係するという予備的な証拠を得たため,両者の関係について,脳機能計測を用いた本実験を実施する。また,実行機能と社会的自己制御の関係について,予備的な検討を実施する。

1つ目の目的に関しては,研究初年度に支援的養育行動が子どもの実行機能に与えるプロセスを解明する計画であったが,行動実験および脳機能計測実験を行ったところ,実験の結果は我々の仮説を支持しており,予定通りに進展している。2つ目の目的に関しても,幼児において実行機能と社会的行動の関係を予備的に検討することが目的であったが,こちらも概ね仮説通りの結果が得られている。次年度には,脳機能計測を用いて本実験に進む予定である。今後は,以下のように研究を進展させる。まず,1つの目的に関しては,管理的な養育行動が実行機能に与える影響を検討する。本研究では,管理的養育行動が,子どものストレス反応を媒介して,前頭前野の機能に影響を与えるという仮説を検証する予定にしているが,ストレス反応の計測については慎重に進める予定にしている。そのため,まず,成人を対象にストレス反応と実行機能の関係を検討し,そのうえで,子どもを対象にした予備的検討を実施したいと考えている。2つ目に関しては,研究初年度に実行機能と向社会的行動が関係するという予備的な証拠を得たため,両者の関係について,脳機能計測を用いた本実験を実施する。また,実行機能と社会的自己制御の関係について,予備的な検討を実施する。
内視鏡的組織切除法における最適な粘膜下局注液の開発

内視鏡的組織切除法時の最適な局注液の開発の前段階として、現在市販され臨床応用報告のある各種局注液の隆起保持能を検討した結果、ヒアルロン酸溶液、グリセオール液の隆起保持能が良好なこと、ヒアルロン酸に糖を添加することでヒアルロン酸溶液の隆起保持能を高めことができることをすでに報告してきた(Endoscopy.36:579-583,2004、Endoscopy.36:584-589,2004)。これを発展させるべく、17年度は、まず、各種局注液の組織傷害性についても検討を加え、高張液でありながらグリセオール液には組織傷害性がみられないことを明らかにした(GastrointestEndosc.62:933・42,2005)。これらの基礎的検討から、1%高分子量(1900KDa)ヒアルロン酸製剤(スベニール)とグリセオール液の混合溶液が、Best Availableな局注液であり、実際にこの溶液を用いて内視鏡的粘膜下層剥離術を行ってみると非常に良好な治療成績を示すことが、臨床例でも確認された(Gastrointest Endosc.63:178-83,2006,GastrointestEndosc.63:243-9,2006)。18年度には、さらに、独自の局注液開発に着手すべく、ビーグル犬を用いた動物実験を精力的に行った。これにより得られた成果を述べると以下のごとくである。1.組織傷害性が認めらない最大グリセリン濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、2.組織傷害性が認められない最大ブドウ糖濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、3.以上より、0.125%1900KDaヒアルロン酸、10%ブドウ糖、10%グリセリン混合液が理論上、安全かつ有用な局注液である。実際に本局注液を用いて、ビーグル犬の食道および胃で内視鏡的粘膜下層剥離術を施行したところ、十分な粘膜下膨隆とともに組織傷害性のない切除標本が得られ、切除後潰瘍にも明らかな治癒遅延が見られないことが確認された。本研究成果は2006年米国消化器病週間にて発表し、本研究の内容は2007年1月、Digestive Endoscopyに原著として掲載された(Dig Endosc 19:26-31,2007)。今回、各種局注液の組織傷害性についても検討を加え、高張液でありながらグリセオール液には組織傷害性がみられないことが明らかとなった(Gastrointest Endosc.62:933-42,2005)。これらの基礎的検討から、1%高分子量(1900KDa)ヒアルロン酸製剤(スベニール)とグリセオール液の混合溶液を用いることで組織傷害性がなく良好な隆起保持能を有する局注液を作成し、この溶液を用いた内視鏡的粘膜下層剥離術良好な治療成績を報告することができた(Gastrointest Endosc.63:178-83,2006,Gastrointest Endosc.63:243-9,2006)。これらの研究結果を受けて、現在、独自の局注液開発に着手すべく、ビーグル犬を用いた動物実験を精力的に行っている。現時点までに得られた成果を述べると以下のごとくである。1.組織傷害性が認めらない最大グリセリン濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、2、組織傷害性が認められない最大ブドウ糖濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、3.以上より、0.125%1900KDaヒアルロン酸、10%ブドウ糖、10%グリセリン混合液が理論上、安全かつ有用な局注液である。

これらの基礎的検討から、1%高分子量(1900KDa)ヒアルロン酸製剤(スベニール)とグリセオール液の混合溶液が、Best Availableな局注液であり、実際にこの溶液を用いて内視鏡的粘膜下層剥離術を行ってみると非常に良好な治療成績を示すことが、臨床例でも確認された(Gastrointest Endosc.63:178-83,2006,GastrointestEndosc.63:243-9,2006)。18年度には、さらに、独自の局注液開発に着手すべく、ビーグル犬を用いた動物実験を精力的に行った。これにより得られた成果を述べると以下のごとくである。1.組織傷害性が認めらない最大グリセリン濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、2.組織傷害性が認められない最大ブドウ糖濃度は15%、安全域を考えると10%が妥当である、3.以上より、0.125%1900KDaヒアルロン酸、10%ブドウ糖、10%グリセリン混合液が理論上、安全かつ有用な局注液である。実際に本局注液を用いて、ビーグル犬の食道および胃で内視鏡的粘膜下層剥離術を施行したところ、十分な粘膜下膨隆とともに組織傷害性のない切除標本が得られ、切除後潰瘍にも明らかな治癒遅延が見られないことが確認された。本研究成果は2006年米国消化器病週間にて発表し、本研究の内容は2007年1月、Digestive Endoscopyに原著として掲載された(Dig Endosc 19:26-31,2007)。
カズオ・イシグロの作品における語りと現代世界文学をめぐる「翻訳」の研究

最終年度となる今年は、昨年度に引き続き、小説とテレビドラマや映画などの視覚芸術との間で起こるメディア間翻訳という観点からカズオ・イシグロの作品を取りあげた。今年度は特に、これまで比較的研究がなされてこなかった、イシグロによるテレビドラマや映画の脚本とその映像作品を取りあげた。イシグロは、自身のキャリアの初期である1980年代に、小説の執筆と並行してテレビドラマの脚本を2作執筆しているが、特にA Profile of Arthur J. Masonは主人公を執事に用いている点から、その後の小説The Remains of the Day (『日の名残り』)(1989)の習作としても位置付けられる。しかし、両者にはテレビドラマと小説というメディアの差異から、作品の焦点が微妙に異なっていることが明らかとなった。カメラ・アイという存在が常に付きまとう映像作品とは異なり、小説は、物語を描写する際の視点を、主観的な1人称と客観的な3人称の語りから選択することが可能である。小説では、テレビドラマや映画とは異なる経験を読者に提供したいと考えているイシグロは、The Remains of the Dayでは、非常に主観的な1人称の「信頼できない語り手」を用い、語り手Stevensの過去の回想や人生の思索に重きを置いている。一方、テレビドラマであるA Profile of Arthur J. Masonにおいては、あえて「カントリー・ハウスで働く執事に取材したドキュメンタリー」という設定を組み込むことで、The Remains of the Dayでは表現されていない「執事の日常」を描きながら、テレビという表現媒体を最大限に活かした物語を提示している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、英語圏を中心に生産され世界中で消費されている現代「世界文学」と呼ぶべきテクストについて、そのグローバルな生産、流通、消費という社会的コンテクストを考慮しつつ、「世界文学」が必然的に伴う「翻訳」という過程が、作家に与える影響とその重要性について、日系イギリス人作家カズオ・イシグロの小説を中心に分析を行うことである。第一年度においては、本研究が中心に据えているカズオ・イシグロの作品の中でも最も初期に執筆された「日本小説」と呼ばれる2作品(『遠い山並みの光』と『浮世の画家』)の初期批評の見直しと作品の再評価に重点を置き、1980年代当時のイギリスの社会的状況を踏まえながら、広義での「翻訳」という観点から分析を行った。戦後に渡英した旧植民地からの移民やその第二世代の登場によって文学界が急速に国際化したイシグロのデビュー当時、日本という非西欧の出自を持ったイシグロが、彼の「日本小説」の中にエキゾティックなものを期待する読者に対して、どのようにその期待を利用しながらも、ステレオタイプ的解釈され消費されることに抵抗しているのか、2作それぞれの文体的特徴に着目しながら論じた。ここで得られた研究の成果は、『遠い山並みの光』については、イシグロに関する国際学会において、『浮世の画家』については、翻訳に関する国際シンポジウムにおいて、それぞれ発表した。また2015年3月にはイギリスのオックスフォードに渡航し、発表されたばかりの最新作『忘れられた巨人』に関する作家自身の講演を聴講する機会を持つことができた。本研究の目的は、英語圏を中心に生産され、世界中で流通、消費されている現代「世界文学」と呼ぶべき文学テクストについて、そのグローバルな生産、流通、消費という社会的コンテクストを考慮しつつ、「世界文学」が必然的に伴う「翻訳」という過程が作家に与える影響とその重要性について、日系イギリス人作家カズオ・イシグロの小説を中心に分析を行うことである。昨年度も取り上げたイシグロの初期「日本小説」(『遠い山並みの光』、『浮世の画家』)は、5歳で日本を離れた作者が、幼少期の記憶と、その後イギリスで見聞きした日本映画や小説、漫画、両親からの話などと組み合わせて構築した、事実と虚構がない交ぜになった屈折した「日本」が特徴的である。この虚構の「日本」は、西洋のステレオタイプ的な日本のイメージで構築されており、西洋で人気のある日本人作家の小説の翻訳とは全く異なる、世界文学作家イシグロによる日本の「翻訳」である。Ishiguroは、英語圏を中心とした西洋のステレオタイプ的な日本のイメージを多分に利用しながらも、その虚構性を露呈させているということを、それを描く「擬似翻訳的文体」との関連性から明らかにした。初期小説における虚構の「日本」と同様に、イシグロは、第3作『日の名残り』においても、イギリスという小説舞台を構築するために、カントリーハウスや田園風景、貴族と執事という1980年代当時ヘリテージ映画の流行によって定着した「イギリスらしさ」のイメージを多分に利用している点を取りあげた。映画化されたマーチャント・アイヴォリー版の『日の名残り』との比較によって、イシグロがヘリテージ映画によって濫用され、一種の神話となったノスタルジックな過去の「イギリスらしさ」のイメージを用いながら、その神話から消されてしまっている大英帝国時代の負の側面を、テクストの中で次第に前景化していることを示した。アメリカのペンシルベニア大学で行った4か月間の研究調査によって、アダプテーション理論、ヘリテージ映画論、カントリーハウス社会史・文化史など、『日の名残り』を論じる際に必要な多岐にわたる研究書にあたることができた。この間に調査・整理したアダプテーション理論は、来年度に取りあげる予定の『充たされざる者』と『わたしを離さないで』を分析する際にも必須であるので、研究実績は少ないものの研究は順調に進展していると考えられる。

最終年度となる今年は、昨年度に引き続き、小説とテレビドラマや映画などの視覚芸術との間で起こるメディア間翻訳という観点からカズオ・イシグロの作品を取りあげた。今年度は特に、これまで比較的研究がなされてこなかった、イシグロによるテレビドラマや映画の脚本とその映像作品を取りあげた。イシグロは、自身のキャリアの初期である1980年代に、小説の執筆と並行してテレビドラマの脚本を2作執筆しているが、特にA Profile of Arthur J. Masonは主人公を執事に用いている点から、その後の小説The Remains of the Day (『日の名残り』)(1989)の習作としても位置付けられる。しかし、両者にはテレビドラマと小説というメディアの差異から、作品の焦点が微妙に異なっていることが明らかとなった。カメラ・アイという存在が常に付きまとう映像作品とは異なり、小説は、物語を描写する際の視点を、主観的な1人称と客観的な3人称の語りから選択することが可能である。小説では、テレビドラマや映画とは異なる経験を読者に提供したいと考えているイシグロは、The Remains of the Dayでは、非常に主観的な1人称の「信頼できない語り手」を用い、語り手Stevensの過去の回想や人生の思索に重きを置いている。一方、テレビドラマであるA Profile of Arthur J. Masonにおいては、あえて「カントリー・ハウスで働く執事に取材したドキュメンタリー」という設定を組み込むことで、The Remains of the Dayでは表現されていない「執事の日常」を描きながら、テレビという表現媒体を最大限に活かした物語を提示している。研究実績の概要に記述したように、2014年度は本研究課題に関する研究発表を3件行った(内1件は日本英文学会の全国大会における口頭発表で、2件は国際学会における口頭発表)が、目標としていた通り、イシグロの3つの作品に関して初年度の研究の成果を発表できたことは、本研究の目的に照らして大きな達成であり、研究が順調に進んでいることを示している。今後は映画化不可能と言われている『充たされざる者』と実際に映画化された『わたしを離さないで』を取り上げる予定である。『充たされざる者』に関しては、小説の語りのどのような特徴が映画化を拒むのかということについて、映画と小説のメディアの違いを考慮しつつ分析を行う。『わたしを離さないで』は、映像化されることも多いSFの枠組みやコンベンションを利用しながらも、いかにそこから逸脱し、イシグロ独自の世界観を構成しているかという点を中心に分析する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、初年度に口頭発表で成果を報告したイシグロの初期「日本小説」に関する論文を執筆し、査読付き学術雑誌に投稿する予定である。また初年度に行った先行研究の整理を踏まえて、イシグロの作品群の中でも特に映画化された2作品(『日の名残り』と『わたしを離さないで』)を取り上げる。作家を取り巻く社会的状況を踏まえつつ、メディア翻訳という観点からイシグロの2作品とアダプテーションされた映画との比較分析を行う予定である。
障害幼児用MWM言語訓練プログラム改訂版の開発とその適用に関する研究

M.W.M.とはこのプログラムを作成した3人の著者のイニシャルである。そこではコミュニケーション過程のモデルを3つの面から理論的に構成されている。回路,機構の水準ならびにプロセスである。MWMプログラムはそれにもとづき、学習障害を示す子どもの治療的指導と発達的指導に使用される。ここでは、MWM式障害幼児用言語訓練プログラムの難点を克服しその改訂版を開発しかつその適用をはかることを研究目的とした。"MWM"は要素的であり、パラディグマティスティックないしシンタグマティックな面が強調されすぎており、意味論的な面が欠けている。そこでMWMプログラムの長所を生しながら意味論的な面を加味し、障害児のための新しいプログラムを完成させようとした。そのため意味的構成体(S.O)の概念を導入し、収集的思考と拡散的思考が指導できるような指導プログラムに改訂した。意味論的構成体は、動詞名詞概念ならびにエピソディック構成体に分けて構成した。そのための指導マニュアルは3分冊にわけて完成させた。学習材料は日本の文化になじむように描き直した。スクリーニングテストとしてのMWMインベントリーも標準化した。標準偏差が大きく分布がなめらかでないので偏差値は利用できずパーセンタイルを採用した。12の柱から成るがそれらは(1)受容,(2)代表水準での情報処理,(3)表出にまとめられた。全国規模でデータを収集し、3歳より7歳までの幼児に適用できるようにした。年齢別個人総得点の平均とS.D.年齢別下位項目の平均とS.D.過程別の平均得点とS.Dなどのデータを得た。標準学力テストとの相関は高く妥当性は有意であった。折半法による信頼度も有意であった。因子分析では言語因子一つのみを抽出した。意味論的構成体についても指導プログラムを完成させた。障害児への適用ではかなりの効果をあげていた。