hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨格筋におけるグルココルチコイドレセプターとmTORのクロストークの機構と意義

グルココルチコイドレセプターは骨格筋において複数の転写因子の発現誘導を介して多彩な標的遺伝子の発現を制御すること、その結果引き起こされるタンパク質異化促進と同化抑制が、筋萎縮機構の両翼を担うことを示した。さらに、生理量を超えた分岐鎖アミノ酸の経口投与が、これら標的遺伝子群の転写活性化をプロモーターレベルで抑制し、グルココルチコイドによる筋萎縮の発症を予防することを動物個体レベルで実証した。本研究は、骨格筋代謝、骨格筋量調節における内分泌ホルモンシグナルと栄養センシングのクロストークならびに副腎皮質グルココルチコイドレセプター(GR)とその下流転写因子ネットワークによる遺伝子発現制御の意義に関する理解を進展させ、グルココルチコイドが治療薬として用いられる際の副作用である筋萎縮を克服する方法の開発に貢献できる分子基盤を構築することを目的とした。生理量の内因性グルココルチコイドおよび、薬理量投与したグルココルチコイドが、マウス骨格筋(腓腹筋、ヒラメ筋、前脛骨筋、長趾伸筋、足底筋)において惹起する遺伝子発現変化を同定し、それらの制御機構と生理的・病態生理的意義を、骨格筋特異的GRノックアウトマウスと対照マウスの比較により解析した。また、グルココルチコイド筋萎縮モデル動物において、骨格筋mTORC1活性を分岐鎖アミノ酸の経口投与によって一過性に上昇させることが、筋萎縮病態とその発症メカニズムに与える影響を解析した。その結果、骨格筋GRは転写因子Kruppel-like factor 15 (KLF15)、Forkhead box O (FoxO)1, 3、の発現を誘導するとともに、これら下流転写因子と協調してGR転写カスケードを形成し、多彩な標的遺伝子の転写を一括して制御することが示された。これら標的遺伝子群の機能は、タンパク質分解系、アミノ酸分解系、といった異化促進機能および、mTORC1阻害によるタンパク質翻訳抑制系による同化抑制機能に大別され、骨格筋量を減少させる機構の両翼を担っていると考えられる。さらに、mTORC1活性化はGRによるこれら標的遺伝子群の転写活性化をプロモーター結合レベルで抑制し、グルココルチコイドによる筋萎縮の発症を予防することを動物レベルで実証した。本研究は、骨格筋代謝、骨格筋量調節における内分泌ホルモンシグナルと栄養センシングのクロストークならびに副腎皮質グルココルチコイドレセプター(GR)とその下流転写因子ネットワークによる遺伝子発現制御の意義に関する理解を進展させ、グルココルチコイドが治療薬として用いられる際の副作用である筋萎縮を克服する方法の開発に貢献できる分子基盤を構築することを目的としている。本年度は、骨格筋特異的GRノックアウト(GRmKO)マウスにおいて、mTORC1活性を正負に調整した状況下でDEXを経腹腔投与し、経時的に骨格筋(前脛骨筋、腓腹筋、ヒラメ筋)細胞から核タンパク質およびRNAを抽出してGRと相互作用している因子および、GRの翻訳後修飾(リン酸化、アセチル化、ユビキチン化、SUMO化等)の異同を質量分析法によって網羅的に解析した。その結果、骨格筋GRは転写因子Kruppel-like factor 15 (KLF15)、Forkhead box O (FoxO)1, 3、の発現を誘導するとともに、これら下流転写因子と協調してGR転写カスケードを形成し、多彩な標的遺伝子の転写を一括して制御することを示した。これら標的遺伝子群の機能は、(1)ユビキチンプロテアソーム系(E3ユビキチンリガーゼatrogin-1, MuRF1)、(2)オートファジー系(LC3, Bnip3)、(3)アミノ酸分解系酵素(BCAT2)、(4) mammaliantarget of rapamycin complex 1 (mTORC1)阻害によるタンパク質翻訳抑制系(REDD1, BCAT2)であった。すなわち、かかる骨格筋GR転写カスケードは、筋細胞内の代謝をタンパク質合成によるエネルギー貯蔵(同化)優位から、タンパク質分解によるエネルギー供給(異化)優位にスイッチするといえる。交付申請書に記載した研究実施計画の年次計画をおおむね達成している。すなわち、GR下流の転写制御には、FoxOとKLF15が共にatrogin-1, MuRF1を活性化するような重複した機構があり、かつFoxOはオートファジーの活性化、KLF15はmTORC1の抑制をももたらすように標的分子が多岐にわたることが分かった。したがって、これら一連のネットワークの鍵分子となるGRを抑制する戦略は、GC筋萎縮の予防・治療に合目的的と考える。ここで得られた結果を基にして、次年度に計画している研究を行うことにより、交付申請書に記載した「研究の目的」を達成できる見込みが高いと考える。1. mTORC1がGR下流転写制御機構に及ぼす影響の生理的・病態生理的意義の解明mTORC1活性によりDEX依存的発現活性化が減弱する転写因子KLF15, FoxO1,3を単独あるいは組み合わせで、GRmKOマウス骨格筋に導入する。標的遺伝子発現、ユビキチンープロテアソーム系活性、オートファジー活性、BCAA代謝活性、mTORC1活性、筋繊維径、筋量、筋力変化を解析し、これらGR下流転写因子の骨格筋量調節における役割を明確にする。

また、野生型マウスにP1.(2)と同様のmTORC1活性調節を行いDEX投与後、骨格筋におけるゲノムDNAへのGRリクルートメント(ChIP-on-chip)とGR依存的mRNA発現(DNA microarray)に与えるmTORC1活性の影響を網羅的に解析し、mTORC1-GR系の標的を同定する。2.薬理学的mTORC1活性化療法開発の分子基盤構築GC筋萎縮モデル動物(ラット・マウスに5日間DEX経腹腔投与)を用いて、BCAAカクテルによるmTORC1活性誘導の最適化を、アミノ酸組成(誘導体を含む)・投与経路・投与タイミング・用量・回数・頻度・期間の検討により達成する。またBCAAレセプター(BR)同定を、表面にBCAAを固定化した親水性高分子被覆フェライト核粒子を利用したアフィニティ精製により行う。さらに、上記から得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。上記研究を推進するために必要な支出を計画している。すなわち、マウス作出、系統維持、組織抽出のため1名の実験補助員の雇用費用(所属研究所規定に基づく時給制)、国内外の学会における成果発表、また研究協力者との打合せと供与材料運搬のため、国内旅費(計1-2週間)・国外旅費(計1-2週間)、また成果発表のための論文投稿料を、次年度に交付をうける予定の助成金を以てまかなう。消耗品費は現在までに従事した関連研究における使用実績に基づき概算を算出した。
東アジア比較板木研究体制の構築

本研究は、研究代表者がこれまで実施してきた日本国内の板木に対する研究の視野を、東アジアに拡大することにより、東アジア比較板木研究体制の構築を目指すものである。2018年度の実績は以下のとおりである。2.韓国古版画博物館が所蔵する日本の板木の調査を実施した(3月)。163点の板木(ただし、銅版等を含む)を調査し、1505カットのデジタル画像によるデジタルアーカイブ構築をおこなった。日本国内では、本山佛光寺(京都市)が所蔵する板木の調査を進め、ナンバリング等の作業を進捗させた。この他、木版が「本の印刷」という認識を超える用途を持った事実を示せるよう、当該予算により扇面等の板木収集も実施した。3.構築したデジタルアーカイブおよび公開中のARC板木ポータルデータベースの今後の展開を検討するため、Reflectance Transformation Imaging (RTI)による画像統合について試験をおこなった。4.上記の活動を踏まえ、口頭発表3件、論文3件の成果発表をおこなった。1. 7次原州世界古版画文化祭国際学術大会(韓国、5月)、東亜古代彫版印刷与版片国際学術検討会(中国、10月)に参加した。前者では東アジア木版比較研究におけるデジタルアーカイブの効用と可能性について、後者では日本の近世期の板木現存状況に関する口頭発表をおこなった。また、両者を通じて各国の木版研究者との研究交流を進めた。当年度は板木73点を調査し、622カットのデジタル画像によるデジタルアーカイブ構築をおこなった。日本国内では、当年度は本山佛光寺(京都市)の板木デジタルアーカイブを進捗させ、板木344点について、6710カットのデジタルアーカイブ構築をおこなった(3月)。これらは次年度、画像処理作業を進めるとともに、代表者が構築するwebデータベース「板木閲覧システム」に登録し、基本情報の蓄積を進めることとなる。また、板木所蔵機関を対象に、今後のデジタルアーカイブ対象とすべく、プロモート活動をおこなった。3.当該予算によって、錦絵彫摺技法を受け継ぐ近代版画(能画)の板木収集をおこなった。これらは、次年度にデジタル化を実施するとともに、2と同様、webデータベースに登録することとなる。4.上記の活動を踏まえて、口頭発表2件、論文1件の成果発表をおこなった。口頭発表の内容は上記に記したとおりであり、論文1件の内容は、浮世絵研究における板木研究活用の課題に関する内容である。緊急性のあった板木原物の収集に注力したため、予算的に調査日程が当初予定ほど確保できず、デジタルアーカイブ構築の進捗にやや遅れが見られた。またそれにより、特に国内の板木所蔵機関の調査が1機関に限られるなどしたため、やや遅れていると判断した。2017年度の実績は以下のとおりである。1. 8次原州世界古版画文化祭国際学術大会(韓国、10月)、国際シンポジウム"Preservation of woodblocks in Asia: Sharing experiences"(ベトナム、11月)に参加した。前者では浮世絵を初めとする版画の板木とその研究活用のあり方について、後者では日本で行われている保存科学を活用した板木研究の実状について口頭発表をおこなった。また、この研究交流成果を基盤として、2018年2月に日本・中国・韓国・ベトナムの板木研究者が集う国際ワークショップを開催し(開催費用は別資金)、今後の研究交流を深めていく上での課題を把握した。2. 2017年度に実施した板木デジタルアーカイブの画像処理を実施した。また、当年度は立命館大学アート・リサーチセンター所蔵板木150点、個人所蔵板木26点のデジタルアーカイブ構築をおこなった。これらを代表者が構築するwebデータベース「板木閲覧システム」に登録し、基本情報の蓄積を進めた。3. 2に含まれる『奥細道菅菰抄』の板木について、板本・出版記録と合わせて分析し、刊行経緯を考究し、蕉門俳書全体に及ぶ板株の流れについて、特に大坂の板元の関与について考察をおこなった。4.上記の活動を踏まえて、口頭発表5件、web掲載の英文エッセイ1件の成果発表をおこなった。予定していた板木調査およびデジタルアーカイブの進捗に遅れが発生している。これに伴い、2017年度は特に海外所蔵板木のデジタル化が実施できなかったため、やや遅れていると判断した。

4.上記の活動を踏まえ、口頭発表3件、論文3件の成果発表をおこなった。2017年度は海外1機関、国内23機関のデジタルアーカイブ構築実施が行えるように調査日程を十分に確保したい。また、日本国内において研究交流イベントを実施し、東アジアの木版関連研究者のネットワークを強化すべく調整を進めている。昨年度の推進方策に記した研究交流およびネットワーク強化は順調に進んでいる一方、デジタルアーカイブの進捗が遅れているため、その推進に注力する。2018年度は、海外1機関、国内2機関のデジタルアーカイブ構築実施が行えるように、調査日程を組んでいる。27,864円の未使用額が発生しているが、大部分は会計システムの上で次年度使用となったものである。2017年3月に、物品費として24,825円、人件費として2,730円を使用しており、これらは実質的には次年度に使用するものではない。残る309円は、航空券の代金が見込みを下回り、その差額を他の費用に振り向けた結果として発生したものである。当年度後半に実施する予定であったデジタルアーカイブ構築について進捗が滞ったため、その作業において発生するはずであったアルバイト謝金が執行しきれず、次年度使用額が発生した。この使用額は、2018年度の板木調査およびデジタルアーカイブ構築に活用する。上記の残額309円は、次年度の板木デジタルアーカイブ費用に繰り入れて使用する予定である。
アメリカ占領下における沖縄文学の基礎的研究

2003年5月、岡本恵徳他編著で【沖縄文学選日本文学のエッジからの問い】が刊行された。「沖縄文学の全体像を俯瞰する初のアンソロジー」をうたい文句にして刊行されたそれは、岡本恵徳が総説にあたる「はじめに」を、仲程昌徳が第一部、浦田義和が第二部、新城郁夫が第四部の解説を、そして黒澤亜里子が作品の解説にあたるといったように、「アメリカ占領下における沖縄文学の基礎的研究」グループが揃って協力し、出来上がったものであった。本研究のメンバーは、そのことひとつをとっても分かるように「沖縄文学」の研究にとって欠かすことのできないメンバーであった。そこに【日本統治期台湾文学集成】等の編著にあたった星名宏修を加え、次のような目標を掲げて調査・研究がすすめられていった。1、アメリカ占領下にあった27年間に発表されたされた作品の収集、整理。2、同時期、東京を中心にして刊行された雑誌に掲載された沖縄関係作品の収集、整理。3、同時期に発表された沖縄文学と日本文学との比較。4、日本統治下にあった台湾で書かれた日本語文学の収集、整理。5、日本統治下にあった朝鮮で書かれた日本語文学の収集、整理。6、日本統治下にあった植民地文学とアメリカの統治下にあった沖縄文学との比較。これらの目標が、充分に達成されたとはいえないが、少なくとも、収集、整理といった点で、これまでにない、飛躍的な成果があったことは間違いないし、占領下において書かれた沖縄文学の研究においても、新しい見地からする論考が発表されていったし、今後いよいよ、その成果の発表が勢いを増してくるはずである。本研究とのかかわりで、今後なされなければならないことで明確になったことがある。朝鮮、台湾における日本統治期における日本語表現とは別に朝鮮語や中国語、台湾語で書かれた作品、さらには日本が占領したアジア地域で書かれた同時期の作品の収集、整理といったことで、それらの収集、整理がなされることで、日本、アジアの文学の中における、沖縄の占領期の文学の特質が、鮮明になってくるのはまちがいないだろうし、新しい文学の創出も研究もそこからはじまっていくことになるはずである。一九四五年から一九七二年--敗戦から復帰--まで、アメリカ統治下にあった二七年間の沖縄の文学活動を展望するには、まずその間に発刊された新聞、雑誌、同人雑誌等の調査から始めなければならないということで、研究代表者を始め分担者が、出来る限りの努力を払って調査に当たることを研究会で確認。研究会出発当初は、細かく--小説、詩、短歌、俳句、評論、随想といった形での調査分担を決めたが、それは実状にそぐわないということで方向を修正。とりあえず、各自調査に入る場所で見つかった資料を収集することにし、二七年間に発刊された雑誌の調査から始めることにした。沖縄は、良く知られている通り、地上戦が戦われたことで、荒廃が激しく、復興が遅れた。雑誌の発刊など当然遅れたことで、まず本土で刊行されていた雑誌に掲載された沖縄関係作品の調査、収集から入ることにし仲程昌徳、岡本恵徳が国会図書館を中心に調査、後に新城郁夫、黒澤亜里子が日本近代文学館を中心に調査した。

沖縄では、戦後間もなく発刊された雑誌として良く知られているのに八重山石垣で刊行されていた『八重山文化』があって、その検討を行う中で、引揚者たちの活動が中心になったことを知り、その中でもとりわけ台湾引揚者たちの作品が優れていたことで、台湾の日本語文学を研究している星名宏修を団長にして台湾に渡り、台湾中央図書館分館の日本語資料室、台湾国立大学の日本語資料室での調査を行い、多大な収穫を得た。やはり、海外からの引揚者たちの文学を知るための大切な前提になるとして、目本統治下にあった朝鮮における日本語文学を調査する事になっている浦田義和は、今年は、研究会への参加をかねて沖縄県立図書館を中心にして沖縄の調査から入った。調査、収集は概ね順調で、特に大学院の学生を研究補助者として、各調査地に同行したことで、調査が活気溢れるものとなったことを付け加えておきたい。アメリカ占領下で創作活動を始め、その後もっとも精力的に小説・エッセイを発表し続けてきた大城立裕の「全集全十三巻」が刊行され、編集員の一人として参加した仲程昌徳は、その第一巻の解説を担当。また「全集」についで「文学アルバム」の刊行が企画されたことで、岡本恵徳が仲程とともにそれぞれ大城の文学に関する論考を提出した。仲程はまた、沖縄戦で「ひめゆり」の学徒たちを引率した仲宗根政善の日記の解説を担当した。近年、日本文学史を読み替える試みが盛んに行われているが、その一環として、新城郁夫が、これまで日本文学史の中では触れられることのなかった「琉大文学」を取りあげ、文学史の欠落を埋める試みをするとともに、「戦後沖縄文学」の提出した問題を論じた。同様に、浦田義和の占領期の沖縄の詩及び戦記小説を取り上げた論考も、文学史を埋める試みとしてなされた大切な研究の一つであるといっていいだろう。浦田は沖縄で占領初期の文芸作品を調査・収集するとともに、植民地下にあった朝鮮で刊行されていた日本語で書かれた文芸雑誌を韓国国立中央図書館、ソウル大学図書館、チェジュ大学図書館等で調査・収集し、星名宏修はやはり日本の植民地にあった台湾で刊行されていた日本語の文芸雑誌を国立台湾大学図書館、中央研究院、台湾中央図書館分館等で調査、収集した。星名の論文は、これまで殆ど省みられることのなかった台湾における日本語文学と関わるもので、これもまた日本文学史の中の新しい領域を切り開くものとなる論考であるといえよう。星名はまた、日本統治期の台湾で書かれた日本語作品の編纂に参加、台湾の日本語文学研究を促進させる上で欠かせない大層重要な仕事を行った。アメリカ占領下で創作活動を始め、戦後沖縄文学を牽引してきた大城立裕の文学全集が刊行されたあと、引き続き『大城立裕アルバム』が刊行され、仲程昌徳と研究協力者の岡本恵徳が、それぞれ大城の作品論を執筆。岡本はまた『沖縄文学選日本文学のエッジからの問い』の編集にあたるとともに概説、解説を担当。同書に仲程、黒澤亜里子、新城郁夫が概説、解説等を書き、新しい見解を提出した。同書は、本土の大学の教科書として採用され、沖縄文学の普及、研究の広がりに大きく寄与するなど注目された。日本文学史の新しい構築および日本文学の研究方法が大きく変わりつつあるのを受けて、新城郁夫が、これまでの研究成果をまとめて出版、沖縄文学を取り上げて論じている同書が、日本文学史および日本文学の研究に、新しい一頁を加えた。今年は山之口貘の生誕100年にあたり、それを記念する色々な事業がなされたが、浦田義和を中心に、琉球新報社ホールでシンポジウムを開催。
急速な進化と表現型可塑性の個体群動態・進化モデルと培養実験による検証

生物は環境の変化に適応して、形質をさまざまに変化させる。これまでの進化生態学では、形質変化の適応的な意義について調べられることが多かったが、形質の変化が個体群動態・群集構造・生態系機能に及ぼす影響はほとんどわかっていなかった。このような形質変化がもたらす生態的影響は、近年、活発な研究トピックになってきたが、実際に形質の変化をもたらすメカニズムの違いを比較した研究はほとんどなかった。そこで、集団中の遺伝子型頻度が変化する「迅速な進化」と、遺伝的な変化なしに個体の形質が可塑的に変化する「表現型可塑性」という2つのメカニズムを明示的に記述した数理モデルを用いて、個体群動態に及ぼす影響を比較した。連続培養装置(ケモスタット)中のワムシ(捕食者)・イカダモ(被食者)のプランクトン群集をもとにモデルを構築し、先行研究に基づいてパラメータを設定した。イカダモは、捕食者の存在下で食べられにくい群体を形成するという「誘導防御」を行うことが知られている。解析の結果、群体の防御が有効である場合には可塑性の方がより系の振動を抑え安定化するが、防御がそれほど有効でない場合には可塑性が系を不安定化しうるということがわかった。これはつまり、形質変化のメカニズムによって個体群動態が受ける影響は変化しうるということである。また、可塑性のある遺伝子型とない遺伝子型の双方を含むモデルで、より長期的な進化的安定性を調べたところ、変動環境で可塑性が有利になることが示された。以上の結果から、可塑性は振動を抑える傾向を持つものの、振動がないと可塑性が不利になるというジレンマが存在し、その結果として可塑性が迅速に進化して間欠的な振動をもたらす動態が起こりうることが明らかになった。今後は、ケモスタット実験とメタ解析による理論的な予測の検証が必要になってくると考えられる。生物は環境の変化に対応して、形質をさまざまに変化させる。これまでの進化生態学では、形質の変化の適応的な意義について研究が行われることが多かったが、形質の変化が個体数変動・群集動態に及ぼす影響まで調べられることは稀であった。近年になって形質の変化がもたらす生態学的影響に注目が集まっているが、形質の変化をもたらすメカニズムの違いを明示的に比較したものはなかった。そこで、集団中の遺伝子型頻度が変化する「迅速な進化」と、個体の表現型が可塑的に変化する「表現型可塑性」という2つのメカニズムを明示的に記述した数理モデルを用いて、その影響を比較した。実験室で培養されるプランクトン群集のワムシ(捕食者)-イカダモ(被食者)系をもとにモデルを構築し、過去の実証研究に基づいてパラメータ設定を行った。イカダモは、捕食者の存在下で繁殖重視の「繁殖型」から防御重視の「防御型」に誘導防御を行うことが知られている。解析の結果、防御型の防御が有効である場合には可塑性の方がより系の振動を抑え安定化するが、防御がそれほど有効でない場合には可塑性が系を不安定化しうるということが明らかになった。また、可塑性のある遺伝子型とない遺伝子型の競争モデルを構築し、より長期的な進化的安定性を調べた。すると、可塑性は定常環境で不利だが、変動環境では有利になることが示された。現在、以上の数理モデル解析の内容を投稿中であり、同時に理論的な予測を検証すべく、プランクトン群集の実験的な検証の準備も進めている。これまでの進化生態学では、形質の変化の適応的な意義について研究が行われることが多かったが、形質の変化が個体群動態・群集構造に及ぼす影響まで調べられることは稀であった。近年になって形質の変化がもたらす生態的影響に注目が集まっているが、形質の変化をもたらすメカニズムの違いを明示的に比較した研究はなされてこなかった。そこで、集団中の遺伝子型頻度が変化する「迅速な進化」と、個体の発現が可塑的に変化する「表現型可塑性」という2つのメカニズムを明示的に記述した数理モデルを用いて、その個体群動態に及ぼす影響を比較した。連続培養装置(ケモスタット)中のワムシ(捕食者)・イカダモ(被食者)系をもとにモデルを構築し、過去の実証研究に基づいてパラメータを設定した。イカダモは、捕食者の存在下で食べられにくいコロニーを形成し、誘導防御を行うことが知られている。解析の結果、コロニーの防御が有効である場合には可塑性の方がより系の振動を抑え安定化するが、防御がそれほど有効でない場合には可塑性が系を不安定化しうるということが明らかになった。すると、可塑性は変動環境では有利になることが示された。以上の結果から、可塑性は振動を抑えるものの、振動があると可塑性が有利になるというジレンマが存在し、その結果として可塑性が迅速に進化して間欠的な振動をもたらすという動態が起こりうることが明らかになった。

このような形質変化がもたらす生態的影響は、近年、活発な研究トピックになってきたが、実際に形質の変化をもたらすメカニズムの違いを比較した研究はほとんどなかった。そこで、集団中の遺伝子型頻度が変化する「迅速な進化」と、遺伝的な変化なしに個体の形質が可塑的に変化する「表現型可塑性」という2つのメカニズムを明示的に記述した数理モデルを用いて、個体群動態に及ぼす影響を比較した。連続培養装置(ケモスタット)中のワムシ(捕食者)・イカダモ(被食者)のプランクトン群集をもとにモデルを構築し、先行研究に基づいてパラメータを設定した。イカダモは、捕食者の存在下で食べられにくい群体を形成するという「誘導防御」を行うことが知られている。解析の結果、群体の防御が有効である場合には可塑性の方がより系の振動を抑え安定化するが、防御がそれほど有効でない場合には可塑性が系を不安定化しうるということがわかった。これはつまり、形質変化のメカニズムによって個体群動態が受ける影響は変化しうるということである。また、可塑性のある遺伝子型とない遺伝子型の双方を含むモデルで、より長期的な進化的安定性を調べたところ、変動環境で可塑性が有利になることが示された。以上の結果から、可塑性は振動を抑える傾向を持つものの、振動がないと可塑性が不利になるというジレンマが存在し、その結果として可塑性が迅速に進化して間欠的な振動をもたらす動態が起こりうることが明らかになった。今後は、ケモスタット実験とメタ解析による理論的な予測の検証が必要になってくると考えられる。
アルミニウム反応剤と有機ケイ素化合物を利用した位置選択的多置換ベンゼン合成と応用

水素化ジイソブチルアルミニウム(DIBAL-H)を用いて、ケイ素化された1,3-エンインの環化二量化および異なる二種類の1,3-エンインの交差反応により四置換ベンゼンを位置選択的に合成する方法を見いだした。本交差反応においては、2段階目に加える1,3-エンインのかわりに、シリル化されたアルキンを用いても低収率ではあるが、対応する四置換ベンゼンを位置選択的に合成できることがわかった。本反応で得られる生成物のうち、o,o'-ビスシリルスチルベン類が溶液状態よりも固体や結晶状態で高効率蛍光発光することを明らかにした。これは、トリメチルシリル基の立体的な効果に起因する現象であると考えている。水素化ジイソブチルアルミニウム(DIBAL-H)を反応剤とし、有機ケイ素基が置換した1,3-エンインとの反応により、反応系中で、ジエニルアルミニウム中間体を調製し、もう一分子の1,3-エンイン類を加えることで四置換ベンゼンを位置選択的に合成できることを見いだしているが、収率が低いという問題があった。そこで本反応の効率化を実現するべく検討を行った。その結果、異なる構造を有する1,3-エンインを追加することにより、中程度ではあるが目的とする四置換ベンゼンを完全な位置選択制で合成できることがわかった。途中で加える1,3-エンインをケイ素置換アルキンにしても、低収率ながら対応する四置換ベンゼンを与えることがわかった。また、上述の反応で得られた自己二量化体であるo,o'-ビスシリルスチルベン誘導体の光物性について詳細な検討を行った。o,o'-ビスシリルスチルベン誘導体は、単離精製すると、白色の固体として得られることがわかった。また、本誘導体には2つのシリル基が存在するため、ヘキサンに非常に溶け易く精製や再結晶がし易いことがわかり、機能性材料として装置化する際に有利であることも明らかとなった。比較のため、2つのシリル基のうち、1つ及び2つのシリル基を切除した誘導体も調製し、これら3種類のスチルベン誘導体の光物性について精査した。試料として、ジクロロメタン溶液、粉体、単結晶の3サンプルを用意し、それらの励起スペクトル、蛍光発光スペクトル、蛍光量子収率、蛍光寿命を測定した。驚いたことに、これまで一般的に固体や結晶状態では、濃度消光といわれる現象のため、これらの状態では効率良く蛍光発光しない、あるいは全く光らないと報告されていたが、本研究で調製した試料は、いずれも溶液状態よりも、粉体のほうが、さらに結晶状態のほうが遥かに良く蛍光発光を示すことが明らかとなった。有機ケイ素基が置換した1,3-エンインと水素化ジイソブチルアルミニウム(DIBAL-H)との反応により対称な四置換ベンゼンが、単一の位置異性体として生成することを既に報告している。しかし、この反応では、同一の1,3-エンインが、転位をともなう二量化を経て四置換ベンゼンを与えるため、多様な多置換ベンゼンを合成するという目的には制限があった。これに対して、平成24年度の研究では、本反応を段階的に進行させることが可能であり、2種類の異なった1,3-エンインの交差反応が進行することが明らかとなった。すなわち、活性種であるアルミニウム反応剤の反応性を低下させることを目的に、反応系二加える添加剤を種々検討したところ、DIBAL-Hと等量のジエチルエーテルを加えることにより、1,3-エンインの自己二量化反応を完全に抑制できることが分かった。続いて同一反応容器に、異なる構造を有する1,3-エンインを追加することにより、反応が段階的に進行し、異なった1,3-エンイン間での交差反応が進行することが分かった。これにより、置換基が異なる非対称な四置換ベンゼンが、中程度の収率ではあるが、完全な位置選択性で合成できることが分かった。また、途中で加える1,3-エンインの代わりに、トリメチルシリルアセチレンを加えたところ、低収率ではあるが、同様の反応が進行し対応する三置換ベンゼンが完全な位置選択性で得られることも分かった。以上の結果は、アルミニウム反応剤という入手容易な反応剤や、簡便に調製できる出発物質を用いること、さらに今まで合成できなかった多置換ベンゼンを位置選択的に合成できるという点で、これまでに報告されている多置換ベンゼン合成法に比べ優れているといえる。当初予定した平成24年度の計画通り、二種類の異なる1,3-エンイン間の交差反応が進行し、非対称な四置換ベンゼンが完全な位置選択制で合成可能となったことから、本研究は順調に進展していると言える。しかし、四置換ベンゼンの収率は、3060%と中程度に留まっているため、反応のさらなる効率化が必要であると考えている。

また、本反応では、ジエチルエーテルの添加をもってしても、副生物として二段階目に加えた1,3-エンインの自己二量化体が生成してしまう。この自己二量化体は、反応の効率を低下させるのみならず、目的とする交差環化体と構造が非常に似ているため、生成物の単離精製を困難にしている。以上の二点が,問題点として挙っており、これらを解決する必要がある。しかし現時点で、問題点が明確になっており、また、目的生成物も単離精製し,その構造が同定できているため、本計画は、おおむね順調に進展している。アルミニウム反応剤を用いる多置換ベンゼンの位置選択的合成反応の効率化と、副生物である自己二量化体の抑制に焦点を当てて研究を進める。具体的には、反応機構から自己二量化体の生成する理由を解析し、その生成を抑える添加剤や、反応操作の詳細な検討を行う。これまでの研究から、本反応が効率良く進行しない大きな理由の1つとして、活性なアルミニウム反応剤であるDIBAL-Hが系中で再生しており、これが,同定できないような副生物を生じさせていると考えている。そこで、系中で発生したDIBAL-Hを効率良く補足するような添加剤の探索を行い、反応の効率化を実現する計画である。また、出発物質として様々な1,3-エンインを用いることにより反応の適用限界を調査するとともに、より多様な多置換ベンゼンの構築を行う。さらに、本反応で得られる多置換ベンゼンは、シリル基の置換したスチルベン誘導体であるため、その光物性についても精査する。このシリル基置換スチルベンは、固体として得られることから、固体状態で効率良く蛍光する有機分子材料の開発に繋がるものと考えられる。すなわち、得られたスチルベン誘導体の極大吸収波長や蛍光量子収率など光物性値を測定するとともに、単結晶X線構造解析や計算化学的手法を用いて分子の構造や結晶構造を解析することにより、高効率発光する蛍光有機固体分子材料の創出を行う。これまで、シリル基が置換したスチルベン誘導体は、ほとんど研究されておらず、本研究により新規固体発光材料が見いだせると考えている。「該当なし」
発生工学動物を利用した腎Na-Clトランスポーター遺伝子機能および発現解析

サイアザイド感受性Na-Clトランスポーター(TSC)遺伝子は腎皮質部曲尿鋼管に局在しており、この部位において腎糸球体から濾過されたNaClの約7%がTSCを介した機構によって再吸収されている。本研究では、このTSC遺伝子の腎曲尿細管での特異的発現機構を遺伝子転写のレベルにおいて解明した。まずラットTSC遺伝子の機能的遺伝子転写調節領域をクローニングし、これをLacZ遺伝子の上流に融合したコンストラクトを作製した。これを用いてトランスジェニック・ラットを作製し、各組織におけるLacZ発現をベータガラクトシダーゼ蛋白の免疫組織染色にて検討した。その結果、LacZは腎臓にのみ有意に発現がみられ、腎臓のなかでもTSC発現が免疫組織染色にて確認できる皮質部遠位部尿細管にその発現が局在していた。このことから、我々がクローニングし構造を明らかにした転写領域には腎曲尿細管特異的発現を規定する核酸領域があることが判明した。この転写領域を調べてみると、HFH-3という腎曲尿細管特異的発現がみられる転写因子の応答配列に類似した構造が有り、ゲルシフト・アッセイやルシフェラーゼ・レポーター・アッセイによってこれが機能的HFH-3応答領域であることを確認した。おそらくは、TSC遺伝子は遺伝子転写レベルでHFH-3依存性に腎曲尿細管発現が規定されているものと考えられた。また、TSC遺伝子の転写領域はステロイド(アルドステロンなど)によってアップレギュレーションされていることが示され、これらステロイドによるNaCl再吸収亢進機能にTSC遺伝子発現増加が関係している可能性が示唆された。今後、我々が作製したトランスジェニック・ラットを用いin vivoの系において、ステロイドをはじめとする腎尿細管NaClに影響を及ぼす因子とTSC遺伝子発現について検討を加え、その臨床的意義を明らかにしたい。ラットサイアザイド感受性Na-Clトランスポーター(TSC)は腎曲尿細管に局在するトランスポーターである。本年度はこのTSCの組織特異的発現機構について転写レベルでの解明を試みた。TSC遺伝子の転写調節領域(5'-FL/TSC)の約2kbをクローニングし、その細胞特異的転写活性をルシフェラーゼレポーター遺伝子アッセイにて検討した。その結果、この5'-FL/TSCは腎臓由来で、TSCを内因性に発現するHEK293細胞においてのみ転写活性が著明であることが明らかとなり、5'-FL/TSCは組織発現に関与する転写調節領域であることが判明した。この結果を踏まえ、この領域とLacZ遺伝子を融合したコンストラクトを作成して、これを用いてトランスジェニックラットを作成した。その結果、LacZ遺伝子産物であるβ-galactosidaseが腎曲尿細管に特異的に発現していることが明らかとなった。さらに、この転写機構にどのような転写調節因子が関与するかを検討した。我々は、TSC同様に腎曲尿細管に特異的に発現する転写因子のHFH-3に着目した。そして、deletion mutantsや核酸変異導入によって5'-FL/TSCの中にHFH-3結合領域を同定した。また、この領域はHFH-3過剰発現によって反応することを示した。さらに、ゲルシフトアッセイによって、in vitroに作成したHFH-3とこの5'-FL/TSC内のHFH-3結合配列は実際に特異的結合が見られることが明かとなった。以上の成果から、TSCの腎曲尿細管における特異的発現機構として、転写調節領域がそれを担っており、転写因子のHFH-3がその機構の一部に関与そていることが示唆された。サイアザイド感受性Na-Clトランスポーター(TSC)

遺伝子は腎皮質部曲尿細管に局在しており、この部位において腎糸球体から濾過されたNaClの約7%がTSCを介した機構によって再吸収されている。本研究では、このTSC遣伝子の腎曲尿細管での特異的発現機構を遺伝子転写のレベルにおいて解明した。まずラットTSC遺伝子の機能的遺伝子転写調節領域をクローニングし、これをLacZ遺伝子の上流に融合したコンストラクトを作製した。これを用いてトランスジェニック・ラットを作製し、各組織におけるLacZ発現をベータガラクトシダーゼ蛋白の免疫組織染色にて検討した。その結果、LacZは腎臓にのみ有意に発現がみられ、腎臓のなかでもTSC発現が免疫組織染色にて確認できる皮質部遠位部尿細管にその発現が局在していた。このことから、我々がクローニングし構造を明らかにした転写領域には腎曲尿細管特異的発現を規定する核酸領域があることが判明した。この転写領域を調べてみると、HFH-3という腎曲尿細管特異的発現がみられる転写因子の応答配列に類似した構造が有り、ゲルシフト・アッセイやルシフェラーゼ・レポーター・アッセイによってこれが機能的HFH-3応答領域であることを確認した。おそらくは、TSC遺伝子は遣伝子転写レベルでHFH-3依存性に腎曲尿細管発現が規定されているものと考えられた。また、TSC遺伝子の転写領域はステロイド(アルドステロンなど)によってアップレギュレーションされていることが示され、これらステロイドによるNaCl再吸収亢進機能にTSC遣伝子発現増加が関係している可能性が示唆された。今後、我々が作製したトランスジェニック・ラットを用いin vivoの系において、ステロイドをはじめとする腎尿細管NaClに影響を及ぼす因子とTSC遣伝子発現について検討を加え、その臨床的意義を明らかにしたい。
痛み感受性に関わるPain matrixの動態：脳磁図による痛み受容の可視化

島皮質および弁蓋部領域は多様な感覚入力を統合するため、触覚性入力による鎮痛機序もこの領域で生じると仮説を立てた。本研究では右前腕に対するAδ(痛覚)入力をAβ刺激(触覚)により変化させ、脳磁図を用いて触覚性鎮痛の脳内機序詳細を調べた。最小ノルム法を用いた信号源推定解析によって、痛覚に関連した脳活動は島皮質後部に、触覚に関連した脳活動は頭頂葉弁蓋部に推定された。さらに、皮質レベルでの調節を反映する、島皮質後部における痛覚関連活動の有意な抑制を認めた。視覚的評価スケールによる主観的痛みの減弱も認めた。この結果は島皮質後部における多感覚統合が触覚性鎮痛において重要な役割を担うこと示している。二次体性感覚野(S2)と島皮質は、痛覚と触覚の処理に関与していることはよく知られている。最近のfMRI研究ではS2・/島皮質の機能マッピングが行われ、痛覚はS2前方島皮質後方、触覚はS2後方に局在が示唆されている。しかしながら、両者の情報が時間的に近接し情報が混在する場合にどのような相互作用が生じるのかは未だ明らかではない。今回、我々は触覚および痛覚刺激をそれぞれの皮質到達時間を考慮して与え、脳磁図を用いて時間・部位特異的な皮質活動を用いた痛覚ゲーティングを検討した。【方法】健常成人11名を対象として触圧覚(Aβ)刺激および痛覚(Aδ)刺激を与え、体性感覚誘発磁場を記録した。先ず、痛覚刺激の皮質到達時間を推測するため、右上肢遠位(手背)及び近位(前腕肘部上腕)の2条件におけるS2/島皮質の誘発反応を記録し(n=3)、伝導速度を求めた。次に、皮質到達が同時ないしは痛覚入力が僅かに先行するよう刺激を加え、さらにS2/島皮質内の痛覚の機能局在に特異的な誘発反応の変化を検証した。【結果】痛覚の頂点潜時は遠位条件では140-180 ms、近位条件では110-150 msであり、伝導速度は10-15 m/sと推定された。触覚の伝導速度を50-60 m/sとすると、皮質到達時間の差は約60 msと推定された。そのためゲーティング条件では痛覚刺激を触覚刺激より60 ms先行させて与えた。S2/島皮質内における局在はfMRI研究で示されたように痛覚が触覚より有意に前方に位置し、前者の活動最大点において振幅の低下が認められた。視覚的アナログ尺度により主観的にも痛みが減弱することが示された。【結論】皮質到達時間および機能局在の違いを基に検討すると、S2・島皮質に特異的な痛み抑制メカニズムが生じることが示唆された。今回、我々は触覚および痛覚刺激をそれぞれの皮質到達時間を考慮して与え、脳磁図を用いて時間・部位特異的な皮質活動を用いた痛覚ゲーティング(=痛み受容の変化)メカニズムについて検討した。健常成人11名を対象として触圧覚(Aβ)刺激および痛覚(Aδ)刺激を与え、体性感覚誘発磁場を記録した。大脳皮質到達が同時ないしは痛覚入力が僅かに先行するよう刺激を加え、さらにS2/島皮質内の痛覚の機能局在に特異的な誘発反応の変化を検証した。痛覚の頂点潜時は遠位条件では140-180 ms、近位条件では110-150 msであり、伝導速度は10-15 m/sと推定された。そのため、脳内でゲーティングを生じさせるためには痛覚刺激を触覚刺激より60 ms先行させて与えた。皮質到達時間および機能局在の違いを基に検討すると、S2・島皮質に特異的な痛み抑制メカニズムが生じることが示唆された。前年度までの検討においては誘発磁場(数十回の刺激に対する脳反応を平均して評価する方法)に注目して痛み受容の変化を検討したが、近年では神経活動の“ゆらぎ"(ミリ秒単位で刻々とゆらぎ変化し、平均すると打ち消しあって消えてしまう)が注目されている。本年度は触覚による痛み緩和の脳内基盤をさらに確立するため、脳磁計(MEG)を用いて神経磁気振動のゆらぎを検討した。健常被験者11人を対象とし、まず前年度までと同様に痛覚+触覚刺激下で脳磁場反応を計測した。2つの刺激の間隔を変えることにより、脊髄レベル及び皮質レベルでの痛み緩和が生じる時の脳活動を比較した。最小ノルム法で解析を行い、2次体性感覚野及び島皮質に着目し、誘発波形としてみた抑制効果を確認した。

さらに、これに対応する神経活動のゆらぎを時間周波数解析により抽出・検討した。結果、誘発波形で評価した抑制効果は、脊髄レベル条件・皮質レベル条件ともに有意差なく認められた。ゆらぎの評価では、脊髄レベル条件では触覚単独の情報処理と類似のパターンを呈したのに対し、皮質レベル条件では触覚・痛覚の混合ないしは固有のパターンを呈した。脊髄レベルの痛覚抑制条件のゆらぎパターンは痛覚刺激の求心性入力が大脳皮質まで到達しなかった可能性を示唆すると考えられる。一方、皮質レベル条件におけるゆらぎパターンは中枢で相互作用が生じていることを反映しているものと考えられた。これらの結果は、脊髄と大脳皮質における異なる痛覚緩和メカニズムを支持するものと考えられた。島皮質および弁蓋部領域は多様な感覚入力を統合するため、触覚性入力による鎮痛機序もこの領域で生じると仮説を立てた。本研究では右前腕に対するAδ(痛覚)入力をAβ刺激(触覚)により変化させ、脳磁図を用いて触覚性鎮痛の脳内機序詳細を調べた。最小ノルム法を用いた信号源推定解析によって、痛覚に関連した脳活動は島皮質後部に、触覚に関連した脳活動は頭頂葉弁蓋部に推定された。さらに、皮質レベルでの調節を反映する、島皮質後部における痛覚関連活動の有意な抑制を認めた。視覚的評価スケールによる主観的痛みの減弱も認めた。この結果は島皮質後部における多感覚統合が触覚性鎮痛において重要な役割を担うこと示している。痛覚抑制(ゲーティング)について島皮質・二次体性感覚野の関与を示す結果を得て、現在論文投稿中である。神経生理学、神経内科学痛みを伝える線維には、伝達の早いAδ線維(fast pain)と伝達の遅く温度覚とも関連のあるC線維(slow pain)がある。これまで得た反応は前者に関連するものであるが、後者も痛み受容の変化(ゲーティング)のメカニズムにおいて重要である。これからはC線維に特異的な脳内反応について検討・考察を加えて行く予定である。脳磁計を用いて二次体性感覚野・島皮質に特異的な痛み抑制メカニズムが生じている結果を得た。現在原著論文を作成中である。脳磁計の使用代金は時間当たりで請求されるが、実験手順の効率化により使用時間が当初よりも短くなった。痛覚ー痛覚、触覚ー触覚、痛覚ー触覚の3つの感覚入力の組み合わせで生じる脳内相互作用(=ゲーティング)の違いについて詳細を明らかにする。痛み刺激用電極(消耗品)の購入に当てる。
経内視鏡的細胞シート移植術の大腸ESD(内視鏡的粘膜下層剥離術)への応用

食道ESD後の狭窄抑制を目的とした口腔粘膜上皮細胞シートによる再生医療的治療の経験を基に、大腸ESDへの応用に向けて基礎実験を行った。ミニブタを用いて大腸ESDモデルを作製し移植を試みた。当初、ブタ線維芽細胞シートの作製を行ったが、培養不安定なためヒト口腔粘膜上皮細胞シートを使用した。本実験系は異種移植であったものの短時間であれば移植は可能で、大腸でも細胞シートの移植が可能であることが判明した。本法は穿孔の修復やリスクを回避できる可能性があるため引き続き研究を推し進める必要がある。1.ESDによる大腸潰瘍モデルの作製:ブタモデルで行った。臨床と同様の方法で、直腸の内視鏡的粘膜下層剥離術(endoscopic submucosal dissection : ESD)を試みた。フックナイフ[○!R](KD-620LR,オリンパス)とフレックスナイフ[○!R](KD-630L,オリンパス)を使用した。粘膜下局注は、インジコカルミンを混入したグリセロールを局注針で注入する。全周切開の後、粘膜下層を剥離することで、人工潰瘍を作製することが可能であった。ブタモデルでの大腸ESDのfeasibilityを確認した。但し、前処置が悪く、ESD施行に難渋した。2.培養口腔粘膜上皮細胞シートの作製と大腸ESD後人工潰瘍面に対する経内視鏡的移植術手技の開発:全身麻酔下にブタの口腔粘膜組織を紡錘状に切除する。タンパク質分解酵素であるディスパーゼを用いて基底膜を分解して上を回収し、トリプシンを用いて上皮細胞を単離する。単離した口腔粘膜上皮細胞を温度応答性培養皿に播種し、マイトマイシンCで処理した3T3フィーダーレーヤー存在下で、約2週間培養する。2.4cm×2.4cmの正方形に温度応答性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)と、これを取り囲むように細胞非接着性のポリアクリルアミドが固定化されている培養皿を使用し、ブタ口腔粘膜上皮細胞シートを作製に成功した。現在、最適化を検討中。来年度に移植とビーグル犬の口腔粘膜上皮細胞シートとの培養条件を比較する予定。評価(1)内視鏡的形態学的評価:移植出来ていないため、評価はしていません。評価(2)組織学的評価:ブタ口腔粘膜上皮細胞シートを作製し、サイトケラチン染色施行。現在、解析中。前年に引き続きESDによる大腸潰瘍モデルの作製と培養口腔粘膜上皮細胞シートの作製と大腸ESD後人工潰瘍面に対する経内視鏡的移植術手技の開発を継続した。前年にブタ口腔粘膜上皮細胞シート作製成功したが、個体により細胞シートとして回収できないことがあり、養方法の最適化を行う必要があった。そこで培養液の内容および細胞播種数等を調整したり、温度応答性培養皿のIPPAmの含有量を変えたりすることで、内視鏡的な移植にも使用可能なブタ培養口腔粘膜上皮細胞シートを作製する実験を行った。安定化した細胞シートを作製することが可能となった。本年度の予定であった培養口腔粘膜上皮細胞シート移植のシール効果の検討は、現在数例プレリミナリーな実験を行ったばかりで、今後症例を増加させシーリング効果の有無について評価する予定である。しかしながらプレリミナリーな実験では急性汎発性腹膜炎の状況はなく生存していることから、シーリング効果が期待できるものと思われた。また穿孔モデルについては、作製するための手術機材であるEESエナジーセットを本年度末に入手したばかりで、他の機材も入手し実験可能な状況が整ってきたため、次年度行う予定である。来年度予定のブタ線維芽細胞シート作製をすでに開始し、培養に成功している。こちらも引き続き培養法を最適化し安定化した線維芽細胞シートを作製する方法を確立したい。本年度は本研究に必要なブタ口腔粘膜上皮細胞シートの最適化とその移植を試み、またブタ線維芽細胞シートを作製するという本研究を進める上で重要な実験を行った。食道ESD後人工潰瘍の狭窄抑制効果を目的とした口腔粘膜上皮細胞シートの経内視鏡的移植術による再生医療的治療法の臨床応用の経験を基に、新たに細胞シート移植を大腸ESDへ応用することで術中穿孔の修復や遅延性穿孔のリスクを回避できるのではないかとの仮説を立て、大腸ESDに対する細胞シート治療の有用性の検証を目的として研究を開始した。本年度の研究実施計画では(1)培養口腔粘膜上皮細胞シート移植のシール効果の検討(2)培養線維芽細胞シートの作製と経内視鏡的移植術手技の開発(3)培養口腔粘膜上皮細胞シートと培養線維芽細胞シート移植によるシール効果の比較を予定していた。

神崎ら(Kanzaki M,Eur J Cardiothorac Surg,34,p864-869,2008)の培養法に準じ、線維芽細胞シート作製を試みたが、口腔粘膜上皮細胞シートの作製可能だったが、ミニブタでの線維芽細胞の増殖が不良であった。そのため培養系の確立したヒト培養口腔粘膜上皮細胞シートを用いて大腸ESD後の人工潰瘍にも移植しうるか内視鏡的形態学的評価と組織学的評価を行った。大形動物では前処置(下剤)投与が困難なため、いったん人工肛門をS状結腸に作製し、直腸EMR/ESDを行った人工潰瘍部位にヒト培養口腔粘膜上皮細胞シートの移植を行った。短時間での評価では移植部位にHE染色で細胞シートの移植を確認した。本実験では異種移植のため、長期では拒絶反応が懸念されるが、短時間であれば移植は可能であることが示唆された。本研究により食道だけでなく組織の異なる(扁平上皮と円柱上皮)大腸粘膜であっても、細胞シートの移植が可能であることが判明した。
入院患者の状況の変化に即した退院支援スケジュールの作成及び退院支援内容の標準化

平成17年度に調査を実施したケースについては、その後のフォロアップ調査を実施できなかったため、今回新たに、研究協力者を依頼し、国内の複数の病院の熟練退院支援看護師の協力を得て、医療依存度が高く退院が困難と思われたが、自宅退院することができたケースに絞って、退院支援の実際についてのインタビューを行い、インタビューデータを元に事例検討を行った。その結果、1.ケース依頼時から、支援全体の見通しを立てて行動している。2.患者・家族の自宅退院への意思確認を十分に実施している。決断に時間がかかる場合は、入院期間上制約があっても、必要な時間を取れるように調整している。3.一方で、自宅退院の可能性を探るために、同時進行で地域のケア機関に打診し、困難ケースを自宅でケアすることができるかどうか検討している。4.自宅退院の方向性が決まった後は、医療チームの目標設定を行い、各職種・部門に役割分担をしている。5.退院日を設定し、それから逆算して各種の手続きやケアを実施している。6.患者・家族指導には、十分時間をかけるケースと、見切りをつけて後は地域ケア機関に依頼する場合とがある。入院期間の制約、ターミナル等ケース自体が退院を急ぐ状況にあるかどうか、生命に直結する医療処置かどうか、等によって対応が異なる。7.困難ケースの場合、合同カンファレンスを実施する。同時に医療処置等について病棟看護師から訪問看護師等に伝達する機会を設けるなどして対応する。などの結果が得られた。これらは、限られた入院期間の中で、安心して在宅ケアに移行できるようにするためのスキルであると考えられた。以上を元に、退院支援のスケジュールや個別の支援内容についてのまとめを作成した。本年度は、退院支援の介入研究および観察研究で今までに用いられているアウトカム指標について、文献検討を行った。MedlineおよびCINAHLで、過去10年間の論文について「discharge planning」をキーワードに検索した後、主に成人・高齢患者を対象とした介入研究と観察研究を抜き出し、アウトカム指標を整理した。その結果、介入研究では、23本の研究から、19のアウトカム指標が抽出された。また、観察研究では、24本の研究から、13のアウトカム指標が抽出された。介入研究・観察研究とも、最も多かったのは、再入院の減少であった。介入研究では、その他に、退院後のサービス利用増加、在院日数の短縮、療養先が自宅であること(施設入所防止)、満足度の改善、退院後の患者のQOL改善、コストの削減などが複数見られていた。また、観察研究では、療養場所(自宅か施設か)、退院支援に対する満足度・評定・適切性、介護者の健康状態などが複数見られていた。国内での研究に応用するに当たり、欧米諸国よりも日本では、全般に在院日数が長く、治療が終了してから退院するケースが多いことを鑑みると、退院支援によって再入院率を減少させることは難しいことが考えられる。退院後の適切なケアプラン、患者の心身の状態の安定、新たな療養場所での生活への適応などがアウトカムとして考えられるが、量的な指標として確立されたものは殆どなく、研究の蓄積が必要と考えられた。本年度は、アウトカム指標に関するレビューと退院患者のフォロアップ調査を実施した。1.アウトカム指標の検討退院支援のアウトカムについての国内外の論文のレビューを行い、「退院後に患者が有する困り事」に目を向けることの重要性、および、その指標が確立されていないことが明らかになった。研究者が平成1516年に実施した研究(投稿準備中)で、「退院後の不安・困り事」の質問項目の信頼性・妥当性が検証されていることから、本研究では、既存の「在院日数」「サービス利用状況」「再入院」「満足度」に加え、「不安・困り事」にも焦点を当てることにした。2.退院患者のフォローアップ調査および入院中の情報収集関西圏の一般病院において、平成17年9月12月に退院した患者(1週間未満の入院等除く)のうち、了解が得られた全患者を対象として、調査を実施した。患者の疾患・機能状態・家族構成などの基礎情報、退院支援の依頼の有無とその内容を、受け持ち看護師が記録用紙に転記するよう依頼すると共に、退院支援のアウトカム(前述)に関する退院後の患者へのアンケート調査を実施した。175名の患者の了解が得られ、退院後のアンケートには約130名から回答が得られた。現在、アウトカム指標(不安・困り事)の信頼性・妥当性の再検証、患者の状態像と退院支援の実施との関連などの観点からの分析を行うと共に、退院支援を実施されたケースについては、その内容の詳細について情報収集を行っているところである。

3.一方で、自宅退院の可能性を探るために、同時進行で地域のケア機関に打診し、困難ケースを自宅でケアすることができるかどうか検討している。4.自宅退院の方向性が決まった後は、医療チームの目標設定を行い、各職種・部門に役割分担をしている。5.退院日を設定し、それから逆算して各種の手続きやケアを実施している。6.患者・家族指導には、十分時間をかけるケースと、見切りをつけて後は地域ケア機関に依頼する場合とがある。入院期間の制約、ターミナル等ケース自体が退院を急ぐ状況にあるかどうか、生命に直結する医療処置かどうか、等によって対応が異なる。7.困難ケースの場合、合同カンファレンスを実施する。同時に医療処置等について病棟看護師から訪問看護師等に伝達する機会を設けるなどして対応する。などの結果が得られた。これらは、限られた入院期間の中で、安心して在宅ケアに移行できるようにするためのスキルであると考えられた。以上を元に、退院支援のスケジュールや個別の支援内容についてのまとめを作成した。