hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジアで環境低負荷農業を展開するためのバイオ炭を利用した土壌管理技術の創成

熱帯の発展途上地域で環境低負荷型農業を展開するために、地域バイオマス資源を活かした土壌管理技術の創世を試みた。バイオマス資源として、もみ殻と成育が速いヒマワリヒヨドリを用いた。バイオ炭の施用は、土壌の理化学性を改善し、収量を増加させる可能性が示唆された。しかし、その効果は土壌により異なり、多量施用は逆効果である可能性もあり、バイオ炭の施肥基準を確立する必要性が示唆された。一方で、ヒマワリヒヨドリとコンポストの混合施用が収量増加に大きな効果があることも示唆された。しかし、ヒマワリヒヨドリは強いアレロパシー阻害活性を有しているので、炭化して阻害活性を抑えて有効利用することを提案した。現地カンボジアへ赴き、研究圃場に適した水田の探索を行った。調査拠点のカンボジア王立大学(RUA)に近い圃場は雨期にはトレンサップ湖の洪水により水深が2 m以上にもなり、雨期の土壌採取が難しいため経時的な調査には向かないことが明らかとなった。一方、洪水の問題がない圃場はRUAから遠く、移動に多くの時間が取られてしまうため調査回数を多くすることが困難であり、継続調査には必ずしも向いていないことなどが明らかになった。水田の調査圃場の探索については継続して行うこととした。カンボジアの数カ所の畑土壌について、有機質資材を施用した圃場と化学肥料のみを施用した圃場のpH、電気伝導度、全炭素・全窒素量、陽イオン交換容量、交換性陽イオン量、可給態リン酸量、可給態窒素量などの土壌肥沃性の違いを検討した。有機質資材の施用は酸性土壌のpHを上昇させ、陽イオン交換容量や全炭素量を増大させるなどの効果が確認された。カンボジアの砂質土壌と日本の埴壌土質火山灰土を用いてトマトの栽培試験を行った。施用バイオ炭としては、カンボジアの畑地雑草であるChromolaena odarataと稲籾殻を用いてバイオ炭を作製し、その量を変えて、牛糞堆肥または化学肥料とともに施用した。バイオ炭単独施用よりも、バイオ炭と堆肥や化学肥料との併用によりトマトの収量は増加した。カンボジア砂質土壌では、バイオ炭を堆肥と一緒に施用することにより、特にC. odarataバイオ炭との併用は、作物の生産量を高めたが、バイオ炭施用量による違いは認められなかった。また、バイオ炭施用の効果は、元の肥沃度が高い日本の火山灰土よりもカンボジア砂質土壌で大きかった。今年度も、現地カンボジアへ赴き、研究圃場に適した水田の探索を行った。しかしながら、バイオ炭施用に適切な研究圃場を見いだすことはできていない。そのため、バイオ炭の施用は行っていないが、環境保全型農法を行っている水田および畑地を試験圃場として研究を行うこととした。水田の調査圃場の探索についてはベトナム国も含め、継続して行うこととした。一方、昨年同様に、カンボジアの畑土壌で、バイオ炭の施用試験を継続した。さらに国内でもバイオ炭施用試験を行った。耕耘や輪作、作付け体型が異なるカンボジア水田圃場において、耕耘・輪作・作付け体型、すべてにおいて、土壌有機炭素増加に効果が認められ、環境保全型農法の効果が認められた。また、カバークロップや不耕起を用いた環境保全型農法を行っているカンボジア国のダイズ圃場の調査を行った。その結果、土壌有機炭素量の増加と、それに伴う陽イオン交換容量や土壌酵素活性の増加が確認され、土壌劣化の防止に効果があることが考えられた。さらに、カンボジアの砂質土壌で、畑地雑草であるChromolaena odarataと稲籾殻をバイオ炭として施用して、トマトの栽培試験を行った。その結果、カンボジア土壌ではChromolaena odarata+堆肥施用により顕著な収量増加や可給態リン酸の増加などが認められた。また国内の黒ボク土壌でも、バイオ炭であるくん炭の施用試験を行った。その結果、くん炭の施用によって、交換性カリウム量、全炭素量、ホスホモノエステラーゼ活性、β-グルコシダーゼ活性、作物収量が増加したが、多量施用(11.0 Mg/ha)の効果は認められなかった。研究実績の概要にも示したように、今年度も調査に適した水田圃場の選定ができていない。探索については継続して行うこととした。研究の中心を水田に限ることなく、畑状態での調査も行い、広範囲における土壌管理技術の創成を目指すこととした。今年度も現地カンボジアで、研究圃場に適した水田の探索を行ったが適切な研究圃場を見いだすことはできなかったので、バイオ炭は施用していないが環境保全型農法を行っている水田や畑地を試験圃場として研究を行った。また、ベトナムでは環境保全型農法を行っている水田跡地で、日本国内においては燻炭施用を行った畑地で試験を行った。カバークロップや不耕起を用いた環境保全型農法を行っているカンボジア国のダイズ圃場では、土壌有機炭素量の1833%の増加と、それに伴う陽イオン交換容量やデヒドロゲナーゼやβ-グルコシダーゼ、ホスホモノエステラーゼなどの土壌酵素活性の増加が重回帰分析によって確認され、土壌劣化の防止に効果があることが考えられた。また、カンボジアの酸性畑地土壌でヨウサイの生育に対する籾殻およびヒマワリヒヨドリ

由来のバイオ炭の効果を調べた試験では、堆肥を一緒に施用した場合でもしない場合でもヒマワリヒヨドリ由来のバイオ炭の影響が特に大きく、これはカンボジアの赤色土壌と白色土壌でバイオ炭を施用したトマトの成育を調べた結果も同様なものであった。ベトナム・メコンデルタ地帯の畑土壌においてダイズ畑で堆肥とバイオ炭の混合施用が微生物活性および土壌有機物の性状に及ぼす影響を調べた試験では、栽培0週目と15週目で全炭素に差は見られなかったが、酵素活性はこの期間中変化していた。収量への影響は堆肥の影響が大きいと考えられ、栽培15週間ではバイオ炭が収量への影響は小さいと考えられた。国内で籾殻バイオ炭を施用してジャガイモを栽培した土壌では、5.5Mg/ha施用では収量や土壌酵素活性の増加が認められたが、11Mg/ha施用ではかえって低下することが明らかになった。熱帯の発展途上地域で環境低負荷型農業を展開するために、地域バイオマス資源を活かした土壌管理技術の創世を試みた。バイオマス資源として、もみ殻と成育が速いヒマワリヒヨドリを用いた。バイオ炭の施用は、土壌の理化学性を改善し、収量を増加させる可能性が示唆された。しかし、その効果は土壌により異なり、多量施用は逆効果である可能性もあり、バイオ炭の施肥基準を確立する必要性が示唆された。一方で、ヒマワリヒヨドリとコンポストの混合施用が収量増加に大きな効果があることも示唆された。しかし、ヒマワリヒヨドリは強いアレロパシー阻害活性を有しているので、炭化して阻害活性を抑えて有効利用することを提案した。研究実績の概要にも示したように、調査に適した水田圃場の選定ができていない。探索については継続して行うこととした。また、水田だけでなく、畑状態での調査も行うこととした。水田圃場の探索、水田での調査を継続して行う。畑状態でのバイオ炭の施用効果も明らかにすることとした。土壌学水田圃場の探索、水田での調査を継続して行う。また、畑状態でのバイオ炭の施用効果も明らかにすることとした。予定していた渡航を作物の生育状況により1回キャンセルした。購入した物品費に端数が生じた。2016年度に渡航する予定である。物品費として使う予定である。
ファラオニスフォボロドプシンの光化学反応:変異タンパクからのアプローチ

ファラオニスフォボロドプシン(ppRと略す)は,高度好塩好アルカリ生菌Natronobacteriumpharaonisの細胞膜に存在するレチナールを発色団とするロドプシン様膜タンパクである.この細菌は,緑から青色の光から逃げるという負の走光性を示すが,そのレセプターがppRである.膜内ではトランスジューサと呼ばれる膜タンパクと相互作用し,ppRが受けた光信号を細胞内に伝達している.この系は大量発現系やトランスジューサとの共発現系の構築およびそれらのタンパクの高度な安定性もあり,微生物のロドプシン様膜タンパクを介する走光性の研究の中心的な実験系となっている.ppRは光照射により励起され,種々の光化学中間体を経てもとのppRに帰るというサイクリックな光化学反応を示すことが知られており,これをホトサイクルと呼ばれている.光化学中間体はそれぞれ異なった吸収波長を持っているので,フラッシュ光照射後のスペクトル変化の測定からこの化学反応を測定出来る.以前に我々はミリ秒以降のホトサイクルについて調べたが,今回は1)色素レーザーを用いた実験系を組みあげ,μ秒の時間領域の測定を行なう,2)Singular Value Decompositionという方法を導入し,厳密な理論構成で,光化学反応を明らかにするという目的をもって,研究を行なった.この目的を達成し,現在論文を作成中である.ファラオニスフォボロドプシン(ppR)は高度好塩好アルカリ性菌Natronobacterium pharaonisの負の走光性のレセプターである.バクテリオロドプシンを産生する有名な細菌であるHalobacterium halobiumには,フォボロドプシンが存在することは知られていたが,ppRのほうがより安定であり,かつ大腸菌での大量発現系が構築されており,ppRは研究をするのに適している.ppRの光化学反応はすでに明らかになっているが,レーザー閃光光分解法を用いて,極めて精密に実験を行ない,つぎの結果を得た.1)ppR→K→KL→M→O→ppRというサイクリックな光化学反応(フォトサイクル)をすると考えられていた.本研究では,Oに2種類あることを明らかにした.2)ppRが受けた光の信号は,ppRと複合体を作っているトランスジューサに伝達される.そこで,トランスジューサ存在下での光化学反応を調べた.従来は,トランスジューサの存在の有無に光化学反応は影響を受けないとされていたが,上記の二つのO中間体のうち,一つが観測されなくなることを見い出した.ファラオニスフォボロドプシン(ppRと略す)は,高度好塩好アルカリ生菌Natronobacteriumpharaonisの細胞膜に存在するレチナールを発色団とするロドプシン様膜タンパクである.この細菌は,緑から青色の光から逃げるという負の走光性を示すが,そのレセプターがppRである.膜内ではトランスジューサと呼ばれる膜タンパクと相互作用し,ppRが受けた光信号を細胞内に伝達している.この系は大量発現系やトランスジューサとの共発現系の構築およびそれらのタンパクの高度な安定性もあり,微生物のロドプシン様膜タンパクを介する走光性の研究の中心的な実験系となっている.ppRは光照射により励起され,種々の光化学中間体を経てもとのppRに帰るというサイクリックな光化学反応を示すことが知られており,これをホトサイクルと呼ばれている.光化学中間体はそれぞれ異なった吸収波長を持っているので,フラッシュ光照射後のスペクトル変化の測定からこの化学反応を測定出来る.以前に我々はミリ秒以降のホトサイクルについて調べたが,今回は1)色素レーザーを用いた実験系を組みあげ,μ秒の時間領域の測定を行なう,2)Singular Value Decompositionという方法を導入し,厳密な理論構成で,光化学反応を明らかにするという目的をもって,研究を行なった.この目的を達成し,現在論文を作成中である.
テレメトリーシステムを応用した植込み超小型人工膵島の開発と長期臨床応用

(平成10-11年度の研究成果)これまでの研究で、研究者らによって開発された、生体適合性に優れたMPC膜被覆微小針型ブドウ糖センサ、MPC膜被覆プローブを用いた超小型血糖モニターシステムを携帯型人工膵島の計測部門に、また、新たに開発したインスリン皮下注入アルゴリズムを制御部門に組み込むことにより、携帯型人工膵島の臨床応用が可能となった。従って、完全植込み型人工膵島に最も近い、計測部門を体外に装着、制御・操作部門を植込み型としたテレメトリーシステムを応用した植込み超小型人工膵島を開発、臨床応用を試みんとした。1)テレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムの試作および開発微小針型ブドウ糖センサに結合する送信器と受信器からなるテレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムを試作した。微小針型ブドウ糖センサからの信号を増し、周波数変換後、受信器に無線伝達するシステムである。センサからの微弱電流信号は、AV convertingamplifierにより電圧変換後、電圧周波数変換型発振回路によって低周波数信号に変換される。2)テレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムのin vitro特性の検討in vitro系では、本システムのノイズ特性、応答性、出力の直線性など、信号の到達距離特性の高抵抗を用いる模擬センサ出力の検討、微小針型ブドウ糖センサを用いた生理的食塩水中のブドウ糖濃度計測を行い、システムの特性の妥当性、信頼性を検討した。(平成10年度の研究成果)これまでの研究で、研究者らによって開発された、生体適合性に優れたMPC膜被覆微小針型ブドウ糖センサ、MPC膜被覆プローブを用いた超小型血糖モニターシステムを携帯型人工膵島の計測部門に、また、新たに開発したインスリン皮下注入アルゴリズムを制御部門に組み込むことにより、携帯型人工膵島の臨床応用が可能となった。テレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムの試作および開発微小針型ブドウ糖センサに結合する送信器と受信器からなるテレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムを試作した。微小針型ブドウ糖センサがらの信号を増し、周波数変換後受信器に無線伝達するシステムである。センサからの微弱電流信号は、AV convertin amplifierにより電圧変換後、電圧周波数変換型発振回路によって低周波数信号に変換されるこれにより、VHF帯発信周波数を周波数変調し、RF amplifierにより信号出力が増幅され、送信可能となった。アンテナにより受信したFM波は、VHF帯受信回路により低周波成分が検出され、さらに、周波数電圧変換回路により、信号が電圧に変換され、LEDによリセンサ出力およびブドウ糖濃度があらかじめ入力された較正値に基づき表示されるシステムを開発した。(平成11)これまでの研究で、研究者らによって開発された、生体適合性に優れたMPC膜被覆微小針型ブドウ糖センサ、MPC膜被覆プローブを用いた超小型血糖モニターシステムを携帯型人工膵島の計測部門に、また、新たに開発したインスリン皮下注入アルゴリズムを制御部門に組み込むことにより、携帯型人工膵島の臨床応用が可能となった。微小針型ブドウ糖センサに結合する送信器と受信器からなるテレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムすなわち、微小針型ブドウ糖センサからの信号を増し、周波数変換後、受信器に無線伝達するシステムを開発した。この開発したテレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムによって以下の研究をおこなった。テレメトリー・ブドウ糖モニタリング・システムのin vitro特性の検討in vitro系で、本システムのノイズ特性、応答性、出力の直線性など、信号の到達距離特性の高抵抗を用いる模擬センサ出力の検討、微小針型ブドウ糖センサを用いた生理的食塩水中のブドウ糖濃度計測を行い、システムの特性の妥当性、信頼性を検討した。
イオンビーム・ミキシング法によるチタン製インプラント材の表面改質ーリン酸カルシウム薄膜の溶解性と細胞行動の関係-

プラズマスプレー法によってチタンにリン酸カルシウムをコーティングしたインプラント材の弱点を克服するために、Ion Beam Dynamic Mixing(IBDM)法を用いてチタン(Ti)基板に厚さ約1μmのリン酸カルシウム薄膜をコーティングした。その後、コーティング膜を結晶化させるため、電気炉加熱、レーザー加熱および赤外線急速加熱処理を施し、膜の結晶性、擬似体液中における溶解性、膜の密着性、および膜-基板界面の化合物のX線光電子分光分析による検討を行った。また、ラット骨芽細胞を用いた細胞培養試験を行った。1.薄膜X線回折法により膜の結晶性を検討した結果、熱処理を行わない試料は非晶質様のブロードな回折パターンを示したが、500°Cの電気炉加熱および600°C以上の急速加熱で結晶性を示し、主にHydroxyapatiteが同定された。2.コーティング膜の溶解性、膜の密着性、および界面分析を検討した結果、(1)熱処理を行わない試料では擬似体液1日浸漬で膜が消失した。(2)電気炉加熱加熱では界面でのCa注入層の減少およびTi-P化合物が異常成長することにより膜に亀裂が生じた。(3)レーザー加熱では膜の不均一溶解が生じた。(4)赤外線急速加熱を行うことにより、コーティング膜とTi基板との密着性を損なわずにリン酸カルシウム膜の溶解性を制御することができ、溶解性の小さな膜を得るためには600700°Cの急速加熱が適していることが明らかになった。3.チタンおよびチタン円柱側面にリン酸カルシウム薄膜をコーティングした試料を用いて、細胞培養試験を行いSEM観察を行った結果、骨芽細胞の細胞動態は表面性状によって異なり、溶解性の小さな(結晶性の大きな)コーティング膜上で細胞外マトリックス(ECM)の形成を認めた。チタン基板との密着性を損なわずに溶解度を制御したリン酸カルシウム薄膜の熱処理法を見いだすべく,Ion Beam Dynamic Mixing(IBDM)法を用いてTi基板に厚さ約1μmのリン酸カルシウム薄膜をコーティングした試料に赤外線による急速加熱熱処理を施し,膜の結晶性,溶解性,密着性を検討した。その結果、1.膜の結晶性は,熱処理を行わない試料は非晶質様のブロードな回析パターンを示したが,600°C以上の急速加熱で結晶性を示し,主にHydroxyapatiteが同定された。2.コーティング膜の溶解性を擬似体液に浸漬すると,(1)熱処理を行わない試料および400°Cに急速加熱試料では,1週間以内の浸漬で膜のほとんどが消失し、500°Cの急速加熱試料は不均一な溶解現象を示した。また、熱処理を行わない試料の膜の消失はカルシウムイオンの放出を伴った溶解であることがが確認された。(2)600°Cの急速加熱試料は,5週間後で約60%の膜が残存し表面は比較的平坦な様相を呈した。(3)700°Cの急速加熱試料は,5週間後でも膜の厚さの減少は殆ど認められず,表面は比較的滑沢であった。(4)電気炉長時間加熱試料および800°Cの急速加熱試料は,膜の亀裂・脱落が認められた。3.本コーティング膜のTi基板に対する浸漬前の接着強さは,電気炉加熱および800°C急速加熱試料を除いて,接着した熱硬化性エポキシレジン内での凝集破壊が認められ55MPa以上の引張接着強さを示した。

以上より,コーティング膜とTi基板との密着性を損なわずにリン酸カルシウム膜の溶解性を制御するためには,赤外線加熱のような急速加熱方式により出来るだけ短時間に熱処理を行う必要性が示唆され,溶解性の大きな膜を得るためには600°C以下の低温での急速加熱が,溶解性の小さな膜を得るためには700°C程度の急速加熱が適していることが明らかになった。チタン基板との密着性に優れたリン酸カルシウム薄膜-チタンインプラント材の開発をめざして、Ion Beam Dynamic Mixing(IBDM)法を用いてTi基板に厚さ約1μmのリン酸カルシウム薄膜をコーティングした試料について、前年度明らかになったコーティング後の熱処理法条件を参考にコーティング材の細胞培養試験を行った。また、チタンへの唾液タンパクの吸着特性を検討した。1)前年度において、コーティング膜とTi基板との密着性を損なわずにリン酸カルシウム膜の溶解性を制御するためには,赤外線加熱のような急速加熱方式により出来るだけ短時間に熱処理を行う必要性が示唆され,溶解性の大きな膜を得るためには600°C以下の低温での急速加熱が,溶解性の小さな膜を得るためには700°C程度の急速加熱が適していることが明らかになった。以上より今後の細胞培養試験、動物埋入試験の(1)溶解度の大きな条件として400500°Cの赤外線急速加熱、(2)溶解度の小さな条件として650°Cの赤外線急速加熱、を設定した。2)チタン円柱側面にリン酸カルシウム薄膜をコーティングした試料を用いて、主にラット骨芽細胞による細胞培養試験を行った結果、(1)擬似体液での膜の溶解挙動と細胞が存在する環境下での膜の溶解挙動は異なった。(2)骨芽細胞の細胞動態は表面性状によって異なり、溶解性の小さな(結晶性の大きな)コーティング膜上で優れた細胞増殖率を示した。3)チタンへの唾液タンパクの吸着挙動は、Hydroxyapatiteへのそれとは大きく異なり、アルブミン、アミラーゼが特異的に吸着した。
立体構造の制御された感熱応答性ポリマーをセグメントとする新規高分子アーキテクチャ

アルコールなどの水素結合性試薬存在下、アクリルアミド誘導体のラジカル(共)重合を行い、得られる(コ)ポリマーの立体規則性や分岐構造の制御を行なった.得られたポリマーの水溶液を調製してその感熱応答挙動を調べたところ、立体規則性やモノマー連鎖分布が相転移挙動に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった.アルコールなどの水素結合性試薬存在下、アクリルアミド誘導体のラジカル(共)重合を行い、得られる(コ)ポリマーの立体規則性や分岐構造の制御を行なった.得られたポリマーの水溶液を調製してその感熱応答挙動を調べたところ、立体規則性やモノマー連鎖分布が相転移挙動に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった.多量のN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAAm)と少量のエチレングリコールジメタクリレート(EGDMA)のラジカル共重合を、多量の開始剤(2,2'-アゾビスイソ酪酸ジメチル(MAIB))存在下トルエン中70°Cで行うと、poly (NIPAAm)をセグメントとする高分岐ポリマーが得られることを見出した.ヘキサメチルポスホラミドを添加し、重合温度を-40°Cに下げて高圧水銀ランプによるUV照射で重合を開始させると、poly (NIPAAm)セグメントの立体規則性をアタクチックからシンジオタクチックに規制できることも見出した.低温で得られたポリマーには開始剤の不均化反応によって生成したメタクリル酸メチルもわずかに組込まれたが、開始剤をMAIBからα-プロモイソ酪酸メチル/ビス(トリブチルスズ)に変えることで、不均化反応が抑制できることも見出した.また、ヨウド酢酸エチル/シクロペンタジエニル鉄ジカルボニルダイマー/ヨウ素を開始剤とし、低温でNIPAAmの重合を行ってもポリマーは得られなかったが、UV照射を行うとポリマーが得られることを見出した.また、3-メチル-3-ペンタノールを添加すると、30分で重合はほぼ定量的に進行し、得られたpoly (NIPAAm)のシンジオタクチシチーも増加した.NMRを用いた解析から、得られたポリマーは開始末端に酢酸エチル断片、停止末端にヨウ素を有することがわかった.また、分子量分布はやや広いものの、モノマーとヨウド酢酸エチルの仕込み比から算出した分子量と末端基定量法で求めた分子量が比較的よい一致を示した.このことから、本重合系はリビング重合的に進行し、得られるポリマーの分子量をある程度制御できることがわかった.以上の結果より、開始剤、共重合モノマー、添加剤、重合温度などを適切に選択することで、立体構造の制御されたpoly (NIPAAm)をセグメントとする新規高分子アーキテクチャを構築できることがわかった.ヨウド酢酸エチル/シクロペンタジエニル鉄ジカルボニルダイマー/ヨウ素を開始剤とし、低温でN,N-ジメチルアクリルアミド(DMAAm)のラジカル重合を行ったが、リビング重合性を確認することはできなかった.しかし、RAFT試薬存在下でUV照射するとDMAAm重合がリビング的に進行し、得られるポリマーの分子量をある程度制御できることがわかった.さらに、この重合系に酒石酸エステルを添加するとシンジオタクチシチーが増加することも見出した.また、N-イソプロピルアクリルアミド(NIPAAm)の重合でシンジオタクチック特異性誘起に有効であったヘキサメチルホスホラミドおよび3-メチル-3-ペンタノール存在下、N-メチル、N-n-プロピル、N-ベンジルアクリルアミドの重合を行い、シンジオタクチックポリマーを得ることに成功した。ラセモ2連子含量70%のポリ(N-n-プロピルアクリルアミド)の水溶液について相転移挙動を調べたところ、昇温時には約25°Cで不溶化するものの、降温時には10°Cまで下げても再溶解しないという大きなヒステリシスを示すことがわかった.これはポリ(NIPAAm)が可逆的な相転移を示すのとは対照的な結果である.また、フルオロアルコール存在下N-n-プロピルおよびN-イソプロピルアクリルアミドのラジカル重合を行うと、ヘテロタクチックポリマーが得られることも見出した.シンジオタクチックポリマーとは対照的に、いずれのポリマーも鋭敏で可逆的な相転移を示すこともわかった.以上の結果より、モノマーや添加剤などを適切に選択することで、立体構造の制御された感熱応答性を有するポリマーセグメントを合成できることがわかった。2,2, 2-トリフルオロエタノール、1, 1, 1, 3, 3, 3-ヘキサフルオロ-2-プロパノール、ノナフルオロ-tert-ブタノール存在下、トルエン中低温でN-ブトキシカルボニルアクリルアミドのラジカル重合を行なったところ、添加するアルコールの種類によってアタクチック、ヘテロタクチック、シンジオタクチックポリマーが得られることを見出した.得られたポリマーをトリフルオロ酢酸で処理することで脱保護反応が定量的に進行し、立体規則性ポリアクリルアミドへの変換が可能であることもわかった.ルイス塩基、アルキルナルコールまたはフッ素化アルコール存在下低温でのラジカル重合で得られたイソタクチック、シンジオタクチックおよびヘテロタクチックポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)

[poly(NIPAAm)]の水溶液を調製して相転移挙動を調べたところ、昇温時の相転移は2連子立体規則性によって決まること、降温時の相転移は3連子以上の立体規則性によって決まること、昇温時と降温時の相転移温度の差(ヒステリシス)がメゾ2連子の平均連鎖長によって決まることを見出した.3-メチル-3-ペンタノール存在下、トルエン中低温でN-n-プロピルアクリルアミド(NNPAAm)とNIPAAmのラジカル共重合を行い、シンジオタクチック共重合体を合成した.水溶液の相転移挙動を調べたところ、NNPAAm単位が90mol%以上になると明確なヒステリシスを示した.モノマー連鎖分布がヘルヌーイ統計に従うと仮定すると、明確なヒステリシスを示すためには、NNPAAm単位が約10続く必要があることがわかった.
ビジネス・プロセス指向の業績管理モデルの構築と適用に関する研究

本研究の目的は、部門間の業務管理の効率化を図るビジネス・プロセス・マネジメント(BPM)モデルをもとに、実際の企業に適用可能な業績管理モデルを構築するところにある。本研究は業績管理モデルの構築とITツールの開発に重点を置いた。業績管理モデルの構築においては、当研究のBPMモデルに時間主導型-活動基準原価計算(TD-ABC)を適用して原価の計算と管理が可能なモデルを構築した。ITツールの開発においては、中小企業で使える試用の簡易ITツールの開発を行った。本研究の2008年度の目標は、今まで研究してきたビジネス・プロセス視点での研究成果を修正・補完し、出版物として刊行するとともに、業績管理のためのビジネス・プロセス・マネジメント(BPM)モデルを作り上げることであった。本年度の研究目標としてあげた理論研究、モデル作り、研究成果の出版の3つについては次のような成果を上げることができた。1.理論研究理論研究では、最近の関連研究の成果を本研究が目指しているモデルに反映し、より構造的で説明力が高い概念フレームワークを構築することができた。理論研究の成果は学会で発表することができ、さらに学術雑誌へ掲載することもできた。2.業績管理モデルの構築当研究の概念モデルの企業への適用に向けて、特に中小企業が適用しやすいモデルの構築を目指し、具体的なビジネス・モデル作りを行い、一定の成果を上げることができた。2009年度には企業側の協力を得ながら企業での適用可能性の高いモデルを作り上げる予定にしている。3.研究成果の出版今までの研究成果を英文書籍として世界に発信するため、原稿の修正・編集作業を行い、2009年10月までの刊行を予定として、シンガポールにある出版社、World Scientific社に原稿を送ることができた。本研究の2009年度の目標は、今まで研究してきたビジネス・プロセス・マネジメント(BPM)モデルを修正・補完するとともに、既存のITツールによるプロセス管理テンプレートを構築するところに目標をおいてあった。特に、本年度の研究目標としてあげた理論研究、ITツールによるプロセス管理テンプレートの構築、研究成果の出版の3つについては次のような成果を上げることができた。1.理論研究管理会計分野で最近議論されている時間主導型-活動基準原価計算(TD-ABC)の研究成果を踏まえて、当BPMモデルでの原価管理方法を構築する研究を行った。理論研究の成果は日本の学会誌に掲載することができ、さらに韓国の学会で発表することができた。2.ITツールによるプロセス管理テンプレートの構築当研究の概念モデルの適用に向けて、特に中小企業が適用しやすいモデル構築を目指し、一定の成果を上げることができた。特に、BPMはIT支援を前提とする必要があるため、資金余力が足りない中小企業が使えるパイロットテスト用の簡易ITツールを、IT専門家の力を借りながら、作ることができた。3.研究成果の出版今までの共同研究成果をシンガポールにある出版社、World Scientific社から出版することができた。本年度には今まで研究してきたBPMモデルを修正・補完するとともに、中小企業用のITツールを構築し、中小企業の協力を得ながらITツールの実行可能性の確認を目標とした。特に、本年度の研究目標としてあげた理論研究、中小企業用のBPMのためのITツールの開発については次のような成果を上げることができた。1.理論研究理論研究では、各担当者が担当領域を中心に文献研究を進め、研究代表者が統合化を図った。特に、管理会計分野で最近議論されている時間主導型-活動基準原価計算(TD-ABC)の研究成果を踏まえて、当BPMモデルにTD-ABCを適用して原価計算および原価管理が可能なモデルを構築し、日本管理会計学会および韓国会計学会、韓国購買調達学会で研究成果を報告することができた。韓国会計学会で報告した論文は、現在韓国会計学会誌「会計ジャーナル」に投稿中である。2.中小企業用のBPMのためのITツールの開発投資資金が不十分な中小企業に適用できる簡易ITツールの開発を目指し、ソフトウェア開発を本職とする当研究の協力研究者の協力を得ながら、中小企業で使える試用の簡易ITツールの開発を行った。中小企業でのパイロットテストまでには至らなかったが、その成果を韓国購買調達学会で報告することができた。
デザインにおける「スタンダード」概念の形成

本研究の目的は、デザインの「スタンダード」がどのように形成されるかを、特に1960年代以降の日本の事務用家具にみられた「スタンダード・タイプ」を例にして考察することである。本研究では、おおきくわけて二つの方法をとった。i)具体的なデザイン製品の調査に基づくアプローチ、ii)「スタンダード」の概念史的アプローチ1960年代の「スタンダード(タイプ)」の形成に明確な輪郭を与えるために、まず、方法i)に即し、当時スタンダードと銘打たれた製品を、寸法や引き出しの形状など具体的なかたちを分析することによって戦前から続く事務用家具の通時的な文脈に位置づけた。次に、方法ii)に即し、1960年代以降の事務用家具大手メイカーの製品を比較し共時的に位置づけ、「スタンダード」が、例えば「シンプル」という造形的価値と出会い、ひいては新たなデザイン言語となり得たのかを考察した。また、同時代の「スタンダード」に輪分かる言説研究もおこない、その成果は『デザイン理論』で論文を発表した。以上二つの方法に際し、戦後相次いで創刊された事務関連の雑誌、事務用家具の記事がしばしば掲載されていたデザイン関連の雑誌、メイカーの社史、カタログなどから資料を収集、整理した。その結果、本研究では、戦前、戦時下のいわば上からの「標準」ではなく、生産者側が自らの製品のうちに「標準」を内面化したしかたで提案する「スタンダード」の存在も浮かび上がってきたということを明らかにした。
タイにおける「受験」の比較社会史-少子化過程における「進学競争」の変容-

統計の分析、新聞の分析、学校史料・生活史インタヴューという大きく四つの資料を用いた本研究の考察は、次のような仮説を支持している。すなわち、「少子化は受験に向けた進学熱を高める効果をももつ」ということである。学校史料調査と卒業生・在校生インタヴューは、三つの都市(バンコク、チェンマイ、コンケン)の合計六つの学校で行われた。まず、タイ全体でいえば、1960年代に始まった少子化は、地方における1980年代以降の中学進学熱の高まりにつながっていることを、進学に関する統計及び新聞記事が示している。それは、学校ごとのデロタにおいても、1980年代以降の中学受験準備の一般化や、下層から中等学校への入学者の増大に現れている。さらにそれは1990年代以降の種々の高等教育機関への進学者の増大につながっている。次に、都市ごとにいえば、少子化とつながるような進学熱の高まりは、1980年代以降のチェンマイ、1990年代のコンケンにおいてみられることが、進学に関する地方別統計、及び対象学校における入学競争の激化や下層の入学者の増大により示されている。もちろん、進学熱の高まり全体は、1960年代の「国民教育発展計画」や、1970年代の新聞の教育言説の高まり、1980年代の高度経済成長を背景としてもいるが、1980年代のチェンマイと1990年代のコンケンにおける進学熱は、これらの要因では説明できない部分をもつのである。制度整備や教育言説にあおられた学校設立が進んで時間がたち、しかも高度経済成長の影響が及ぶ以前に、進学熱の高まりがみられるからである。以上のような結果は、少子化という現象が見られる場合の教育政策に重要な含意をもつと考えられる。というのも、最初に述べたように、少子化は進学熱の低下や受験競争の緩和に結びつくと考えられがちだが、この結果によれば、逆に、進学熱の高まりに結びつき、それと同時に、特定の機関についての激しい「受験競争」を生み出す可能性がある、といえるのである。本年度の成果はおよそ二つの領域に分けることができる。A.第一は、既に所持していた新聞マイクロ資料の分析による受験の変容についての予備的な考察である。(予定では、新たに購入したものの分析にも入る筈であったが、資料の到着が遅れたため、それはできなかった。)それによると、50年代においても、すでにバンコクに地方から進学してくる大量の学生がおり、それを受け入れている私立学校(Roong Rian Raat)の設備の不十分さが繰り返し問題となっていることが明らかになった。またその背景には、ユネスコなど国際機関の指導の下での、地方での学校教育普及の精力的活動があることがわかった。70年代になると、バンコクでの学校はかなり整備され、逆に大学入学難から公開大学であるラムカムヘン大学設立の必然性が明らかになった。それと同時に中学生・高校生による非行なども増えていることがわかった。B.第二は、夏休み中の中等学校(Matthayom)卒業生現地聞き取り調査による受験の世界の変容の記述である。今年度はバンコク二校、チェンマイ二校(いずれもエリート校と中位校)を取り上げて調査した。それによると、バンコクでは、60年代を堺に、それ以前はエリート校でもあまり入学は難しくなかったが、それ以後は入試の段階でかなり激しい競争が存在したことが明らかになった。とはいえ大学入学に関してはすでに50年代からかなり難しく、塾すらも存在したことが明らかになった。チェンマイではそれより若干遅く、70年代以後に中等学校入試競争が激化したようである。C.少子化についてのデータも集まってきたが、これまでのところ、少子化にともなって受験競争が弱まるという関連はどこにも見出すことができない。むしろ逆に、少子化の始まる60年代以降に受験競争は強まっていくといえるのである。もっとも、だからといって即座に少子化が受験競争を引き起こすともいえない。都市化の進展や学校の整備などの要因もあるからである。

以上のような結果は、少子化という現象が見られる場合の教育政策に重要な含意をもつと考えられる。というのも、最初に述べたように、少子化は進学熱の低下や受験競争の緩和に結びつくと考えられがちだが、この結果によれば、逆に、進学熱の高まりに結びつき、それと同時に、特定の機関についての激しい「受験競争」を生み出す可能性がある、といえるのである。
概日リズムペースメーカーホルモンPDFの細胞核内レセプターの同定

1.PDFのクローニング本年度はミツバチでのPDFのcDNAクローニングを実施した。その結果、5'UTRの選択的スプライシングおよび、3'UTRでの選択的ポリA付加が確認され、最大4種のmRNAアイソフォームが存在することを示した。単一の遺伝子より複数のpdfアイソフォームが存在することを本研究により初めて確認した。2.PDFの局在解析抗ミツバチPDF抗体を作製し、免疫染色を実施したところ、視葉にPDFが輸送されていることを新規に発見した。さらに、中脳内での複雑なPDF輸送様式のみならず他の昆虫で報告されていない単眼でのPDFの存在が新たに確認された。発現細胞の位置はin situハイブリダイゼーションの結果と一致した。クローニングにより判明した複数のアイソフォームを識別するin situハイブリダイゼーションを行ったところ、同一の細胞群で発現していることが確認され、pdf発現細胞群に複数の機能的分担が示唆された。遺伝子発現量の変化をミツバチで定量的PCR法により解析した結果、3'UTRの長いタイプのアイソフォームのみに明確な概日リズムが見られた。一方、5'UTRに差異のあるアイソフォーム間の発現パターンには明確な差が見られなかった。このことはミツバチpdf mRNAの発現量がアイソフォーム間で異なること、選択的ポリA付加の段階が概日リズムの制御を受けることを示した。4.PDF受容体のクローニングショウジョウバエでGPCRタイプのPDF受容体が報告されたことを受け、ミツバチ、カイコガについて受容体クローニングに成功した。ミツバチでの受容体mRNAの発現部位を解析した結果、PDFペプチドの輸送先である視葉に受容体発現細胞が複数確認された。一方で単眼には受容体発現細胞が存在しないことから、PDF受容体が複数種存在する可能性が示唆された。概日リズムは多くの生物に見られる行動やホルモン分泌などをはじめとした生体リズムである。このリズム形成には多くの分子が関わっている。本研究では昆虫で行動リズム伝達を制御する、18アミノ酸からなる神経ペプチド、Pigment-dispersing factor (PDF)の細胞核内レセプター(受容体)の同定を夜行性昆虫フタホシコオロギで試み、本年度はPDFの核内での相互作用の相手として有力視されているTIMELESSタンパク質のcDNAクローニングと発現を中心に以下の実験を実施した。1:昆虫TIMELESSのcDNAクローニングPDFの相互作用の相手として有力であるTIMELESSタンパク質(全長約1200 AA)のcDNAクローニングを夜行性昆虫フタホシコオロギと、同じく夜行性昆虫であるカイコガで行った。その結果、フタホシコオロギでは約400 AAをコードする部分構造が明らかとなった。一方、カイコガでは全長配列(ca.1200 AA, ca.4200 bp)の解析に成功した。現在、フタホシコオロギの全長配列の解析と並行し、カイコガTIMELESSのS2細胞による発現を実施中である。2:フタホシコオロギpdfのゲノム解析フタホシコオロギPDF前駆体は他の昆虫PDF前駆体と比較するときわめて特異な構造をしている。それはN末端に分泌シグナルを持たないこと、前駆体構造が異常に短いことである。特に分泌シグナルではなく、塩基性アミノ酸に富んだ核移行シグナルをもつ。今回、この特異な構造をより詳細に解析するためにフタホシコオロギpdfのゲノム解析を行った。その結果、cDNAクローニングにより得られた同一の配列が得られた。しかしながら、5'非翻訳領域にゲノム配列とmRNA配列に相違が見られ、これがスプライシングサイトであることが判明した。つまりフタホシコオロギpdfは複数のエキソンにまたがってコードされていることが明らかとなった。このことは、現在までにゲノム解析が実施されているショウジョウバエやガンビエハマダラカでは見られず、昆虫では初めての例である。1.PDFのクローニング本年度は新たにカイコガ、ミツバチでのPDFのcDNAクローニングを実施した.その結果、両者ともにcDNAクローニングに成功し、これまでのPDFとは異なる部位に特徴的なアミノ酸の置換が見られた。特に、カイコガでは2位および10位にSer→Alaの置換が存在し、CDスペクトルによる二次構造解析の結果、他の昆虫PDFがαβ混在の二次構造であるのに対し、カイコガではα構造をとることを明らかとした.2.PDFの局在解析昆虫において概日リズムを支配する細胞は視葉に存在することが知られており、これまでにPDFは視葉で発現していることが各種昆虫により示されている.ところが、カイコガでは全く異なる部位(中脳)に発現細胞が確認された.さらに、カイコガでは日周性のPDF輸送がフェロモン生合成活性化ペプチド(PBAN)の産生部位である食道下神経節方向に確認された.実際にカイコガではフェロモン生合成およびPBAN産生細胞での電気活動に概日リズムが存在することが報告されていることからも、PDFが行動のみならずフェロモン生合成に関与する可能性が強く示唆された。2.pdfmRNAの発現リズム遺伝子発現量の変化をカイコガで定量的PCR法により解析した.その結果、昼間に発現量がピークとなる日周性のリズムが確認された.このリズムはフェロモン生合成のリズムと非常に類似していた.前述のように、カイコガでは組織学的にPDFとフェロモン生合成との関係が示唆されが、この結果により一層PDFとフェロモン生合成の関連が強く示唆された。さらにpdfmRNA

発現のリズムはショウジョウバエでは見られないことから、この実験によりpdfに発現リズムが存在することを初めて示した。今後、フェロモンの生合成経路に関わる各種タンパク質を標的としてカイコガでのPDF受容体の同定を展開する予定である。1.PDFのクローニング本年度はミツバチでのPDFのcDNAクローニングを実施した。その結果、5'UTRの選択的スプライシングおよび、3'UTRでの選択的ポリA付加が確認され、最大4種のmRNAアイソフォームが存在することを示した。単一の遺伝子より複数のpdfアイソフォームが存在することを本研究により初めて確認した。2.PDFの局在解析抗ミツバチPDF抗体を作製し、免疫染色を実施したところ、視葉にPDFが輸送されていることを新規に発見した。さらに、中脳内での複雑なPDF輸送様式のみならず他の昆虫で報告されていない単眼でのPDFの存在が新たに確認された。発現細胞の位置はin situハイブリダイゼーションの結果と一致した。クローニングにより判明した複数のアイソフォームを識別するin situハイブリダイゼーションを行ったところ、同一の細胞群で発現していることが確認され、pdf発現細胞群に複数の機能的分担が示唆された。遺伝子発現量の変化をミツバチで定量的PCR法により解析した結果、3'UTRの長いタイプのアイソフォームのみに明確な概日リズムが見られた。一方、5'UTRに差異のあるアイソフォーム間の発現パターンには明確な差が見られなかった。このことはミツバチpdf mRNAの発現量がアイソフォーム間で異なること、選択的ポリA付加の段階が概日リズムの制御を受けることを示した。4.PDF受容体のクローニングショウジョウバエでGPCRタイプのPDF受容体が報告されたことを受け、ミツバチ、カイコガについて受容体クローニングに成功した。ミツバチでの受容体mRNAの発現部位を解析した結果、PDFペプチドの輸送先である視葉に受容体発現細胞が複数確認された。一方で単眼には受容体発現細胞が存在しないことから、PDF受容体が複数種存在する可能性が示唆された。
PETを用いた脳賦活検査による軽度認知機能障害患者の早期診断法の確立

今回の研究より、健常者であっても高齢になると記憶機能が低下する人がいること、健常高齢者では記憶能力に個々人の差が大きくなることが明らかになった。高齢者になって低下しやすい記憶としてはprospective memoryがあることも明らかとなった。またこの個人差に影響する因子として基本的な運動能力が関わっている可能性が示された。またaMCI患者の中でADに移行する可能性の高い患者では、海馬の障害が記憶障害の責任部位として重要であることが明らかになった。これはADと診断される段階となると海馬よりも後部帯状回、頭頂葉などが記憶障害に重要であると考えられ、同じADでも進行度によって記憶障害の責任部位が移行することが示唆された。さらにaMCI患者が視覚刺激を記銘している際には、左上前頭回、左中側頭回、右契前部、左中心回、左下頭頂葉の活動が認められ、このうち左上前頭回の活動は記憶課題の成績とも相関した。記憶課題施行中海馬の活動は認められなかった。また海馬の活動と記憶課題の成績との相関も認められなかった。上前頭回はaMCIおよびADでは初期に障害される部位ではないため、この部位の活動で海馬の障害による記憶障害を代償している可能性があると考えられた。すなわちSPECTにおける海馬の血流低下およびPET賦活研究における海馬の活動低下と上前頭回の活動がADに移行するaMCIの特徴である可能性が考えられた。逆にaMCIの段階で、脳血流SPECTでは海馬を含む側頭葉内側部の血流低下が認められ、またPETの賦活検査では側頭葉内側部の活動が明らかにならずに、上前頭回の活動が認められた患者はADに移行する可能性があると考えられた。今後は多数のaMCIでこの知見を確認するとともに、ADに移行しない群ではこの所見を認められないことを確認する必要がある。今年度は、健常高齢者(NC)群、軽度認知機能障害患者(mild cognitive impairment : MCI)群、アルツハイマー病(Alzheimer's disease : AD)群に対して記憶検査を含む認知機能検査、頭部Magnetic Resonance Imaging(MRI)、脳血流Single Photon Emission Computed Tomography(SPECT)を施行した。NC群は28名(男性13名、女性15名、平均年齢73.3±4.8歳)、MCI群は28名(男性8名、女性3名、平均年齢71.1±5.3歳)、AD群は5名(男性3名、女性2名、平均年齢65.4±8.6歳)3群それぞれの認知機能検査の結果はMini Mental State Examination(MMSE)の結果は、NC群は27.9±2.1点、MCI群は26.7±1.7点、AD群は19.8±0.8点であった。Wechsler memory scale-Revised(WMS-R)の得点は、NC群では言語性記憶指数102.3±12.9、視覚性記憶指数100.8±9.7、全般性記憶指数101.6±12.2、注意・集中指数95.3±13.8、遅延再生記憶指数96.1±14.0であった。

MCI群はそれぞれ84.5±13.1、101.3±11.9、88.9±11.4、108.4±13.6、78.1±21.8、AD群ではそれぞれ、68.5±14.2、66.3±19.2、65.0±14.7、85.5±3.4、51,5±3.0であった。さらにMCI群とAD群はADASも施行したが、その得点はMCI群7.6±2.8、AD群12.0±1.4であった。NC群の中でMRI上、両側前頭葉萎縮および全般性脳萎縮を認めた人が各1例、両側頭頂葉萎縮を認めた人が2例いた。またSPECTで全般性脳血流低下を認めた人が2名いて、これらの人は脳賦活研究のNC群からは除外する予定である。またAD群は他群と比較すると低年齢であるため、より高年齢のADの被験者を参加させる必要がある。来年度はこれら協力者にまず記憶課題をおこない課題施行中の脳賦活の様態を検討する予定である。1,PET内で施行できる軽度認知障害(Mild Cognitive Impairment:MCI)者に適した記憶課題の開発と施行:MCI者にPET装置内で施行可能な記憶課題として、まず視覚刺激を用いた対連合記憶課題を作成した。刺激はInternational Affective Picture System(IAPS)から情動的に中性の視覚刺激を選択した。8対の対連合課題では、3名のMCI者の平均点が2.3/8、6対の課題の別の3名のMCI者の平均が1.3/6でともに低得点であったため今回の課題としては不適切であると考えた。そこで12個の刺激を用いた遅延再認課題を作成した。この課題の6名のMCI者の平均点は11.2/12でアルツハイマー病(Alzheimer's disease:AD)の平均点4.7/12よりも高く適切な課題であると考えられた。そこでこの課題76歳男性MCI者に用いて記憶課題施行中の脳活動を測定した。対照課題は、主として2種類の視覚刺激が交互に提示される中、一度だけ他の刺激が交じるがその新規の刺激を検出するよう指示するものであった。記憶課題の平均再認数は、8/12であった。SPMで解析した結果、対照課題と比較すると記憶課題施行中には、左上前頭回、左中側頭回、右契前部、左中心回、左下頭頂葉の賦活が認められた。さらに遅延再認の成績は、記憶課題施行中の左上前頭回、右下前頭回、右中心回の賦活と関連を認めた。これらの領域がMCI者の記憶機能および記憶障害と関連する可能性が示唆された。2,MCIの記憶障害の責任部位の検討:MCI12例においてIMP SPECTで測定された脳血流とWMS-Rの全般性記憶および遅延再生スコアとの関連をSPMで解析した。その結果、全般性記憶加重配点合計と有意な相関を認めた部位は、両側海馬、左上側頭回、左中側頭回、左視床で、さらに年齢、CDRの影響を除外してもsmall volume correlationによって両側海馬との有意な相関は残った。遅延再生加重配点合計は両側頭頂葉、両側後部帯状回、両側契前部の脳活動と有意な関連を認め、年齢、CDRの影響を除外しても左契前部、両側後部帯状回との有意な相関は残った。以上より、MCIにおいて30分程度の遅延時間をおいた後の再生障害は契前部、後部帯状回の低機能と関連し、比較的短時間の遅延時間をおいた後の再生障害には海馬が重要である可能性が示唆された。Petersenの診断基準を満たす健忘型軽度認知機能障害(amnestic Mild Cognitive Impairment(aMCI))の患者12例(70.0±5.8歳,MMSE 27.3±2.2,CDR 0.5)、NINCDS-ADRDAのprobable
経鼻気管内挿管時の頭位および鼻腔狭窄による気道内圧への影響

口腔外科手術時の経鼻的気管内挿管における鼻腔狭窄の限界域および頭位を明らかにするために気道内圧を測定した.【対象と方法】下顎後退術を予定された経鼻的気管内挿管をされるASA 1の患者とし,対象を経鼻的気管内チューブの鼻腔内通過に問題のなかった症例をA群,通過不良のあった症例をB群の2群にわけた.術前自発呼吸時気管内挿管直後,術中頭位変換時,抜管直後の自発呼吸時に水平仰臥位において呼吸モニタ(日本光電,OMR-8101,既有)を用い,呼吸用フローセンサ(日本光電,TF-801P新規購入)にて換気流量より気道内圧を測定した【結果】A群では,挿管直後の気道内圧に対して頭位変換や陽圧換気による気道内圧の変化は見られなかった.B群では,A群に比べ気道内圧が1020%上昇し,頭位変換によって5%前後の変化がみられた.両群とも心拍数,血圧,動脈血血液ガス分析値に変化はみられなかったが,B群では用手換気により気道内圧上昇や換気不全を考慮した換気条件が必要であった.【考察】経鼻的気管内挿管においては鼻腔狭窄が存在する場合気道内圧の上昇を招き換気不全を起こす可能性が考えられ,通常の1020%の上昇で術中換気条件に十分な配慮が必要と思われた.下顎後退術における頭位変換は鼻腔狭窄のない場合はほとんど問題がないが,狭窄のある場合は換気不全に注意が必要であると示唆された.口腔外科手術時の経鼻的気管内挿管における鼻腔狭窄の限界域および頭位を明らかにするために気道内圧を測定した.【対象と方法】下顎後退術を予定された経鼻的気管内挿管をされるASA 1の患者とし,対象を経鼻的気管内チューブの鼻腔内通過に問題のなかった症例をA群,通過不良のあった症例をB群の2群にわけた.術前自発呼吸時気管内挿管直後,術中頭位変換時,抜管直後の自発呼吸時に水平仰臥位において呼吸モニタ(日本光電,OMR-8101,既有)を用い,呼吸用フローセンサ(日本光電,TF-801P新規購入)にて換気流量より気道内圧を測定した【結果】A群では,挿管直後の気道内圧に対して頭位変換や陽圧換気による気道内圧の変化は見られなかった.B群では,A群に比べ気道内圧が1020%上昇し,頭位変換によって5%前後の変化がみられた.両群とも心拍数,血圧,動脈血血液ガス分析値に変化はみられなかったが,B群では用手換気により気道内圧上昇や換気不全を考慮した換気条件が必要であった.【考察】経鼻的気管内挿管においては鼻腔狭窄が存在する場合気道内圧の上昇を招き換気不全を起こす可能性が考えられ,通常の1020%の上昇で術中換気条件に十分な配慮が必要と思われた.下顎後退術における頭位変換は鼻腔狭窄のない場合はほとんど問題がないが,狭窄のある場合は換気不全に注意が必要であると示唆された.