hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノイダルカテゴリーの研究

Aをテンソル圏とする。次めようなデータを対象とするカテゴリーD(A)を考える。Aの対象X, Yごとにベクトル空間F(X, Y)が与えられ、Aの射X ́-->X, Y-->Y ́ごとに線形写像F(X, Y)-->F(X ́, Y ́)が与えられ、Aの対象X, Y, Zごとに線形写像F(X, Y)-->F(ZX, ZY)およびF(X, Y)-->F(XZ, YZ)が与えられ、これらはいくつかの可換図式を満たさなければならない。(ここでAにおけるZとXのテンソル積をZXと書いた。)Aが半単純のときは、D(A)はAの中心と同値である。Aが半単純でない場合に興味がある。そこで、Aが有限群GのマッキーカテゴリーMのとき、および置換G加群全体のカテゴリーのときに、D(A)を調べて、構造を明らかにした。D(M)の方は、連結G集合とその自己同型の対を対象とするカテゴリー上のある種のマッキーファンクターの圏と同値になることがわかる。1.Aが有限次元半単純ホップ代数で、自己双対的とする。A加群全体のカテゴリーとベクトル空間全体のカテゴリーの直和に、テンソルカテゴリーの構造がはいることが分かる。これは、山上氏との共著論文(1998年)において、自己双対性をもつアーベル群から構成したテンソルカテゴリーの自然な一般化である。2.ベクトル空間のカテゴリーのいくつかの直和で、有限群Gの両側作用をもつものは、両側G集合と、その上の2コサイクルによって分類される。両側加群のテンソル積と同様に、このようなカテゴリーどうしのテンソル積が考えられる。テンソル積を両側G集合と2コサイクルによって記述することができる。途中、接合積の単純成分への分解が関係し、完全に群のコホモロジーの演算だけでの記述はできていない。3.有限群Gに対し、両側G集合のバーンサイド環(非可換)の研究を始めた。この環には、イデアルによるフィルトレイションが入り、フィルトレイション商を調べることに行き着く。その商は、Gの部分群Hとその正規部分群Kの組でH/Kの同型類が一定のものの全体からつくられる環である。一般的には困難に見えるので、Gが基本アーベルp群の場合を調べた。H/Kの位数がpのときは、環の構造が分かる。H/Kの位数がpの自乗のときも、大体わかる。1.有限群Gに対して、両側G集合のバーンサイド環の構造を調べた。バーンサイド環に自然なフィルトレイションが入り、フィルトレイション商の構造を調べることが必要になる。しかし、一般の群Gについては、まだ解明できない。Gが基本可換p群のとき、Gの部分群の全体から決まるある行列の階数が重要である。p元体上の一般線形群の通常表現を利用して、Gが小さいランクのとき、行列の階数は求められた。バーンサイド環は有理数係数でも半単純でない例を得た。2.Aをテンソル圏とする。次のようなデータを対象とするカテゴリーD(A)を考える。Aの対象X,Yごとにベクトル空間F(X,Y)が与えられ、Aの射X'--->X,Y--->Y'ごとに線形写像F(X,Y)--->F(X',Y')が与えられ、Aの対象X,Y,Zごとに線形写像F(X,Y)--->F(ZX,ZY)およびF(X,Y)--->F(XZ,YZ)が与えられ、これらはいくつかの可換図式を満たさなければならない。
カーボンナノチューブにおける単一光子放出現象の研究

本研究では,カーボンナノチューブの光電子デバイスとしての可能性を明らかにするため,カーボンナノチューブの光学的特性を解析するとともに,およびデバイス化のためのキャリア注入制御について検討を行った.まず,フォトルミネッセンス強度のカイラリティ依存性を明らかにするとともに,複数のLOフォノンを介することにより,励起子が非発光緩和することを明らかにした.さらに,発光素子実現に向けて,絶縁膜界面に導入される固定電荷を制御することにより,注入キャリア(電子/正孔)を制御する方法を見出した.部分ゲートを導入したp/nダイオードを作製し,カーボンナノチューブへの電子と正孔の同時注入を実現した.本研究では,カーボンナノチューブの光電子デバイスとしての可能性を明らかにするため,カーボンナノチューブの光学的特性を解析するとともに,およびデバイス化のためのキャリア注入制御について検討を行った.まず,フォトルミネッセンス強度のカイラリティ依存性を明らかにするとともに,複数のLOフォノンを介することにより,励起子が非発光緩和することを明らかにした.さらに,発光素子実現に向けて,絶縁膜界面に導入される固定電荷を制御することにより,注入キャリア(電子/正孔)を制御する方法を見出した.部分ゲートを導入したp/nダイオードを作製し,カーボンナノチューブへの電子と正孔の同時注入を実現した.カーボンナノチューブは,高品質な一次元ナノ構造が自己組織化的に得られ,ナノスケールの光電子材料として大変魅力的であるが,具体的な光電子デバイスへの応用については全くの未開拓であり,特にカーボンナノチューブ特有の光学物性・電子物性を活かした新たなデバイス応用の可能性を探求し,ナノフォトニクスの分野へ展開することが重要である。本研究では、カーボンナノチューブ特有の高品質な量子構造を活かして,単一光子放出を実証するとともに,将来の量子通信への展開を目指し,電流注入による単一光子放出の可能性を明らかにすることを目的としている。20年度は,これまで実現が困難であった安定かつ高性能なn型カーボンナノチューブFETを実現した。これは,原子層堆積技術(ALD)により堆積したHfO_2に含まれる正の固定電荷を利用したものであり,格子にドーピングが困難なナノチューブにおいて,絶縁膜にドーピングを行えばとせくいが制御できることを示した重要な結果である。これによりナノチューブへの電子注入が容易となり,発光デバイスが実現できるものと考えられる。また,発光デバイスの試作に取り掛かり,カーボンナノチューブFETにローカルゲート構造を導入し,電子ホール同時注入を可能とした。さらに,カーボンナノチューブの発光波長である近赤外領域において単一光子検出実験が可能な実験系の構築を行い,パルスレーザにより実験系の動作を確認した。今年度は,カーボンナノチューブ特有の強い励起子閉じ込め効果を活かした新奇光電子デバイスの可能性を探求するため,カーボンナノチューブの基礎的な光物性解析,カーボンナノチューブデバイスにおけるキャリア注入の制御手法,およびキャリア選択ゲート構造をもつ光電子デバイスを実現した.具体的には,フォトルミネッセンスと光電流を同時に測定可能な素子を作製し,1本のカーボンナノチューブの光吸収断面積の評価を初めて実現した.さらに,as-grownのカーボンナノチューブのカイラル指数分布を評価するとともに、フォトルミネッセンス強度のカイラル指数依存性を初めて明らかにした.また,発光素子実現のためにはカーボンナノチューブに注入するキャリア(電子/正孔)を制御することが必須である.カーボンナノチューブFETに堆積した時に導入される界面電荷により,従来,大気中では困難であった電子注入を実現した.さらに,界面電荷密度を加熱処理により制御し,p型素子も実現した.この技術により,1本のナノチューブにp型素子とn型素子を集積し,CMOSを実現した.作製したCMOSにおいて入出力整合のとれた反転動作を確認し,高い電圧ゲイン(26)を得た.この電圧ゲインは,入出力整合のとれたナノチューブCMOSでは世界最高性能である.さらに,電流注入による発光素子実現のため,ナノチューブFETのソース・ドレイン電極にキャリア選択ゲートを設置した素子を試作した.ゲート電圧により極性の変化するダイオード特性を実現し,電子,正孔の同時注入を確認した.
双曲型多様体と自明でない複素直線を許容しない等質空間との関係

Mを小林昭七氏の意味での双曲型多様体とする。このとき,複素平面CからMへの正則写像は定値写像に限る。それでは,この逆は成立するか?この問題に対しては,D.EisenmanとB.A.Taylor両氏によりC^2内の具体的な領域の中で反例が見つけられた.しかし,Mが“何かしらの条件"をみたすならば,この逆が成立するのではないだろうか?実際R.Brody氏によれば,もしもMがコンパクト複素多様体であれば,Mが自明でない複素直線を許容しない,すなわちCからMへの正則写像は定値写像に限るならば,Mは双曲型であることが証明された.その後,このR.Brodyの結果は,本研究代表者である児玉によりエルミート多様体(M,ds^2_M)で,あるMの正則自己同型からなるリー群Gで,ds^2_MがG-不変であり,かつM/Gがコンパクトの場合に一般化された.1990年に,ドイツの数学者J.Winkelmannは児玉の結果を用いて,Mにある可解リー群GがMの正則変換群として推移的に作用する場合には,「Mが双曲的であることとMが自明でない複素直線を許容しないことが同値である」という定理を証明した.今年度の我々の研究目標は,一般のリー群GがMに推移的に作用している場合に,このJ.Winkelmannの定理が成立することを示すのが第一の目標であったが,残念ながら最終的にはこれを証明することが出来なかった.しかし,Mに位相的な条件「Mが可縮である」をつけたならば,J.Winkelmannの定理は一般のリー群Gに対しても成立することが証明出来た.いずれまとめて発表する予定である.なお,上記の結果を出すにあたり,Aut(M)の構造の研究に関しては,主に古田,藤本両教授があたり,CからMへの正則写像の研究には林田,一瀬両教授があたり,またMを位相的な見地から石本教授が研究し,研究代表者の児玉がこれらの研究の総括にあたった。
無細胞性真皮マトリックス上での複合粘膜培養法を応用した新しい癌浸潤モデルの開発

目的:ヒト無細胞真皮マトリックスAlloderm®を使用し新しい癌浸潤モデルの開発方法:ヒト扁平上皮癌細胞株(HSC-2, HSC-3 and OSC20)およびヒト悪性黒色腫細胞株(G361)を使用しこれら細胞株の浸潤能,転移能を検討した。【結果】1)ヒト癌細胞株HSC-3およびG361において細胞播種後21-28日で浸潤像を確認できた。2)HSC-3およびG361はヌードマウス舌において移植後に組織学的に局所浸潤像を確認できた。3)HSC-3およびG361において遠隔転移を認めた。【結論】Alloderm®を用いたこのモデルが新しい癌浸潤モデルになり得ることが示唆された。本研究はAlloDerm[○!R]を用いた複合粘膜培養法を応用して,臨床に類似した癌の基底膜浸潤をin vitroで再現することを目的としたものである。基底膜を保存し無細胞化したヒト無細胞性新鮮屍体真皮(AlloDerm[○!R])上で樹立口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-2、HSC-3,OSC20)および悪性黒色腫細胞株(G361)を培養、重層化し、上皮内での増殖様式,基底膜への浸潤、基底膜下への浸潤様式について組織学的に観察した。HSC-2、OSC20は3週後に細胞の重層化や角化傾向が鏡察されたが、4週後にもAlloDerm[○!R]の基底膜はやや不整な形態を呈するも残存し、腫瘍細胞のAlloDerm[○!R]への浸潤は観察されなかった。しかし、HSC-3およびG361では2週目まで重層化を呈するのみであったが、3週後のAlloDerm[○!R]では基底膜が破壊され,腫瘍細胞がAlloDerm[○!R]深部に浸潤している様子が観察された。一方、これらの樹立細胞のin vivo転移能を検討し、AlloDerm[○!R]上の浸潤能と比較するために,ヌードマウス背部皮下に樹立細胞を移植、生着後に注射針にて反復的に傷をつけることにより、肺や腋下リンパ節への転移を誘発させた。ヒト由来のβグロビン遺伝子をPCR法により増幅することにより微小転移の検出を行ったところ、HSC-2およびOSC20ではほとんど転移は確認できなかったが、HSC-3では肺に40%、腋下リンパ節に45%、G361では肺に60%、腋下リンパ節に80%と高確率に転移が確認された。以上の結果より、このAlloDerm[○!R]を用いたin vitro浸潤モデルにおける基底膜浸潤は、in vivoの癌の浸潤能や転移能と密接に関連することが予想される。口腔癌など上皮性悪性腫瘍が,前癌状態を経て浸潤癌になりリンパ節転移や遠隔転移を生じる最初のステップは基底膜破壊と間質浸潤である。当科で行っているAlloDermを用いた浸潤モデルは唯一基底膜浸潤の過程を反映して癌浸潤を検討できる方法である。本研究によって、口腔癌の基底膜破壊と間質浸潤という、転移の最初のステップについての理解が深まり、さらに浸潤や転移の抑制につながる研究が進むことが期待される。平成22年度に、用意した癌細胞(当科で樹立したヒト口腔扁平上皮癌由来細胞KOSC-2、KOSC-3、NOS-1、NOS-2、ヒト口腔扁平上皮癌由来細胞HSC-2、HSC-3、HSC-4、唾液腺腺様嚢胞癌由来細胞KOA-1、ACC-2、悪性黒色腫由来細胞株B16 melanoma)の培養を行った。平成23年度に、これら準備した癌細胞をヒト無細胞性新鮮屍体真皮(AlloDerm)上に新たに播種し、MCDB-153培地にて培養、培養複合粘膜の作製を開始したが、一部の細胞は培養粘膜の作製に至っていない。平成24年度は、培養粘膜を無細胞真皮マトリックスごとに取り出し、ホルマリン固定し、組織切片を作製し癌の浸潤を確認する予定であるが、場合によっては細胞をヒト口腔扁平上皮癌由来細胞HSC-2、HSC-3、HSC-4に限定し、培養粘膜を作成する予定である。本年度は臨床検体を用いて口腔癌の頸部転移関連因子について臨床的、免疫組織学的に検討を行った。Stage I,IIの舌扁平上皮癌一次症例90例を対象とした。

全例術前未治療で,初回治療として原発巣切除が施行された症例とした.頸部後発転移の危険因子としてStage分類,分化度,浸潤様式(YK4とYK1-3),浸潤深さ,リンパ管侵襲の有無,免疫染色について検討を行った.免疫染色はVEGF-C抗体を用いて染色を行い、転移関連因子としての有用性を検討した。1)全90例中22例(24.4%)に頸部後発転移を認めた.2)単変量解析では,浸潤様式,浸潤深さ,VEGF-Cに頸部後発転移との有意な関連性が認められた(p<0.05).また多変量ロジスティック解析では浸潤様式(OR:15.16),浸潤深さ(OR:8.92),VEGF-C(OR:122.32)が有意な危険因子であった.術後の組織学的所見により頸部後発転移の予測が可能となり得ることが示唆された.これらの研究成果については、しかるべき学会にて発表予定である。H22年度に用意した癌細胞(当科で樹立したヒト口腔扁平上皮癌由来細胞KOSC-2、KOSC-3、NOS-1、NOS-2、ヒト口腔扁平上皮癌由来細胞HSC-2、HSC-3、HSC-4、唾液腺腺様嚢胞癌由来細胞KOA-1、ACC-2、悪性黒色腫由来細胞株B16melanoma)の培養を行った。H23年度にこれら準備した癌細胞をヒト無細胞性新鮮屍体真皮(AlloDerm)上に新たに播種し、MCDB-153培地にて培養、培養複合粘膜の作製を開始したが、一部の細胞は培養粘膜の作製に至っていない。H24年度に培養粘膜を無細胞真皮マトリックスごとに取り出し、ホルマリン固定し、組織切片を作製し癌の浸潤を確認した。培養複合粘膜の作成にあたり、細胞によっては細胞培養→培養粘膜作製が困難であったことから当初の予定から遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。無細胞マトリックス下に癌細胞を確認したが、一部の細胞においては明らかな浸潤像をとらえるに至らず、その作成に時間を要している。培養細胞をより限定し、当初の予定であった免疫組織学的染色までを行う予定である。H25年度の研究実施計画は培養粘膜作成を引き続き行い、1laminin、type IV collagen、MMP-2、MMP-9、TIMP-1、TIMP-2の局在を免疫組織学的に検討する。困難な場合は化学療法などの修飾のない舌癌臨床検体を用いて、舌癌原発巣をVEGF-C,VEGF-Aの抗体を用いて免疫染色を行い、頸部転移との関係について検討を行う予定である。
外部環境が自発的情動性に及ぼす影響の分子基盤に関する研究

脳は常に膨大な外部情報を受け、それらを処理・修飾し最終的には行動として出力する。この過程において、自発的情動性は脳内神経ネットワークおよび体内生理ネットワークを通して、外部環境に柔軟かつ迅速に対応する。本研究では、環境により変化する自発的情動性が、脳を介してどのように処理・修飾されるかを分子レベルで解明することを目指した。外部環境、特に異なる光環境による行動変化を検討したところ、恒明条件下では明暗条件下に比べ、概日リズムの周期の延長、スクロース消費テストにおけるスクロース消費量の減少が見られた。また概日リズムの中枢である視交叉上核において、恒明条件下では明暗条件下に比べ、神経ペプチドのNeuromedinUおよびNeuromedinSの発現量が有意に減少していることを明らかにした。NeuromedinUおよびNeuromedinSノックアウトマウスを用いて行動解析を行ったところ、オープンフィールドテストでは差が見られず、強制水泳テストにおいてNeuromedinSノックアウトマウスにおいてのみ無動時間の減少が見られた。以上のことから、光環境は視交叉上核の神経ペプチドの発現に影響を与え、最終的に行動にも変化をもたらすことが示唆された。次に、ストレス条件における自発的情動性の分子メカニズムについて検討した。我々が新たに発見した時計遺伝子Chronoのノックマウスでは野生型マウスに比べ、拘束ストレス後の血清中コルチコステロン量の有意な増加および拘束ストレスに伴う視床下部でのChronoの発現量の有意な上昇を明らかにした。このことから、外部環境により変化する体内生理現象において、概日リズム機構が大きく寄与していることが示唆された。本研究では、環境により変化する自己の意欲を持って出力される行動に関わる自発的情動性が、脳を介してどのように処理・修飾されるかを分子レベルで解明することを目指す。1.本年度は、外部環境、特に光環境の変化により最終的な出力系である行動にどのような変化が起こるかを、オープンフィールドテストおよび自発的活動量の測定ならびにスクロース消費テストを用いて解析した。3週間の通常明暗サイクル条件または恒常明条件下にてマウスを飼育した後、それぞれのマウス群を用いて、オープンフィールドテストおよびスクロース消費テストを行った。オープンフィールドテストでは両グループにおいて顕著な差は見られなかったが、スクロース消費テストでは恒常明条件下にて飼育したマウスにおいて通常明暗サイクル条件下のマウスに比べて、有意なスクロース消費量の減少が見られた。このことは、光環境の違いにより、意欲を持って出力される行動に変化をもたらすことを示している。2.外界の環境と体内のリズムを同調させる機構は概日リズムシステムにより制御されている。我々は、新たに発見した時計遺伝子Chronoのノックアウトマウスにおいて、拘束ストレス後の血清中コルチコステロン量の上昇すること、さらにストレス反応依存的にChronoの遺伝子発現量が上昇することを明らかにした。このことは、外部ストレスと概日リズムの時計遺伝子が密接に関わっていることをあらわしており、外部環境と体内の生理現象の調節において、概日リズムシステムが大きく寄与していることを示している。一年目の計画予定であった行動学的解析を一通り検討した。また新たに発見した時計遺伝子Chronoのノックアウトマウスにおいて、外部ストレスとの関係性を明らかにすることができ、これらの結果をPLOS Biologyにpublishすることが出来た。計画書どおり、外部環境により変化する生理ネットワークの解析を行う。すでに候補となる遺伝子のノックアウトマウスは入手している。また、1年目で変化が見られた意欲に関わる脳部位における遺伝子発現の変化や、血中ストレスホルモンなどの測定を行う。また、1年目で見られた行動変化において、その外部環境に暴露される感受性期の有無について検討する。
出土資料からみた国府の研究-但馬国府を倒として-

1、但馬国府の所在地をめぐる文献を収集し、研究史を検討することによって、問題点を明らかにした。特に、歴史地理的な方法のみならず、考古学による発掘調査成果、および出土遺物の検討が必須であることを痛感した。2、但馬国府推定地とされる場所を訪れ、国府としての立地を考え、また現地で出土遺物の調査を実施した。特に、木簡については、実見することによって、釈文の訂正を加えた点が少なくない。3、国府と判定する場合の根拠について考察をおこない、その結果を、旧稿に修正を加えつつ、研究成果報告書に掲載した。4、国府の文書行政を考えるために、都城における文書行政のあり方をあわせて分析し、「式部曹司庁の成立」という論文にまとめた。5、古代但馬に関する全ての木簡の集成を行ない、最終年度には、研究成果報告書としてまとめた。同報告書は、1「但馬地方出土の古代木簡」、2「都城出土の但馬国関係木簡」、3「但馬国府の木簡」よりなり、1と2は木簡の資料集、3は旧稿を改訂したものである。6、但馬地方では、この間も重要な木簡の発見が相次ぎ、それをうけて木簡学会でも但馬特別研究集会を計画するにいたっている。今回作成した資料は、今後、古代の但馬国を検討する際の基礎的資料となるものである。7、残された課題として、但馬国府の位置を遺物・遺構から判定することである。材料は揃えたが、なお十分な考察を行って、結論付けたい。1、但馬国府の所在地と移転問題に関する研究史の整理(1)関連文献の収集奈良国立文化財研究所図書資料室のみならず、京都大学図書館、出石町・日高町など関係機関の協力を得て、従来の研究文献の複写はほぼ収集しえた。(2)研究史の検討研究文献の内容を現在検討中であるが、ほとんどの論文が発掘調査が行われる以前のものであるため、地名や地形などの歴史地理的な分析が中心となっている。その成果も勿論参考としなければならないが、近年の発掘成果をふまえ、新たな資料を取り込んで、再考すべきことを痛感している。2、但馬地方の調査担当者との協議平成10年9月に、出石町と日高町の教育委員会を訪ね、但馬国府の所在地についての問題点について、討議する機会を得て、問題点の提示を行うとともに、最近の発掘成果について教示を受けた。また、国府の比定地を訪れることによって、その地形を検討することが出来たのも成果の一つである。3、関係する木簡の調査今年度は、袴狭遺跡(出石町)と祢布ケ森遺跡(日高町)および但馬国分寺跡(同)から出土した木簡の調査を実施した。特に袴狭遺跡分では、発見されたばかりの木簡を調査し、釈文を作成することができた。その成果は木簡学会「木簡研究」21号に掲載予定である。また、但馬国分寺跡の木簡については、保存処理が済んでおり、報告書作成時よりも文字が鮮明となったものがあり、報告書の釈文を一部訂正できると考えている。上記3遺跡以外の木簡については、次年度以降も調査を継続し、釈文集成を目指したい。1、但馬国府の所在地と移転問題に関する研究史の整理(1)関連文献の収集奈良国立文化財研究所図書資料室のみならず、京都大学図書館、出石町・日高町など関係機関の協力を得て、複写の収集を継続した。2、但馬出土木簡の調査今年度は、袴狭遺跡(出石町)と祢布ケ森遺跡(日高町)および但馬国分寺跡(同)から出土した木簡の調査を実施した。

特に袴狭遺跡については、近年出土分の多くが奈良国立文化財研究所に預けられており、発掘機関の許可を得て、それらの木簡を調査し、釈文の再検討を行った。また、これらの遺跡に関連して、今年度は、兵庫県教育委員会の協力により、新たに木簡が出土した市辺遺跡の現地調査もおこなった。3、平城宮出土の但馬関係木簡の調査また、但馬地方出土の木簡と併せて、平城宮跡から出土した荷札木簡のうち、但馬から送られてきた荷札木簡について、資料収集を行い、写真等で釈文を検討した。これらについてはなお、次年度以降も調査を継続し、釈文の集成を行う予定である。1、はじめに、但馬国府の所在地をめぐる文献を収集し、長い研究史を検討することによって、問題点を明らかにした。特に、歴史地理的な方法のみならず、考古学による発掘調査成果、および出土遺物の検討が必須であることを痛感した。2、次いで、複数の但馬国府推定地を訪れ、現地で出土遺物の調査を実施した。特に、木簡については、実見することによって、釈文の訂正を加えた点が少なくない。3、国府と判定する場合の根拠について考察をおこない、その結果は、旧稿に修正を加え、研究成果報告書に掲載した。4、国府の文書行政を考えるために、都城における文書行政のあり方をあわせて分析し、「式部曹司庁の成立」という論文にまとめた。5、古代但馬に関する全ての木簡の集成を行った。その結果、但馬出土木簡166点、都城出土の但馬関係木簡37点、合計203点にのぼった。6、最終年度には、以上の資料に再検討を加え、研究成果報告書としてまとめた。同報告書は、1「但馬地方出土の古代木簡」、2「都城出土の但馬国関係木簡」、3「但馬国府の木簡」よりなり、1と2は木簡の資料集、3は旧稿を改訂したものである。7、但馬地方では、この間も重要な木簡の発見が相次ぎ、それをうけて木簡学会でも但馬特別研究集会を計画するにいたっている。今回作成した資料は、今後、古代の但馬国を検討する際の基礎的資料となるものである。
社会性ロボットのための共同注意メカニズムの研究

本研究は,状況についての前提条件を列挙し尽くせるようなよく整備された実験室環境から,複雑かつ不確定な状況に囲まれた現実の社会的環境へと社会性ロボットが活動現場を移した際,人間や他ロボットとの相互作用を通じて他個体と対象・事象の共有を評価することで,明示的に得られない社会的な強化信号を獲得する共同注意に注目するものである.本研究ではまず,ロボット同士の模倣活動に関する計算機シミュレーションにより,機械学習の評価関数を自己更新可能な学習メカニズムを実装した.これによりサル真似でない,行動意図の再現までをも含む広義の模倣を実現するメカニズムにとって,模倣相手が行動を評価するポイントを類型化させる,すなわち学習の手がかりを共有することの重要性が示唆された.これは視覚的共同注意にアナロジを得た評価の共同注意とも呼べる事象である.実際に人間-ロボット-モノ(たとえば積み木のような遊具)という三項関係において,ロボットの評価関数がモノ志向から社会的相互作用志向までパラメータに差を持たせた場合に,相互作用する人間の反応も異なる振る舞いが示されることが分かった.さらに,この学習の手がかりを共同するプロセスというのは,師匠-弟子関係のような徒弟制度においても重要な働きを示すことが分かっており,社会性ロボットが子供の発達学習の場面を支援する場合には,社会性ロボットと子供の共同注意を実現するメカニズムだけでなく,具体的な社会的教示行動との関連を追及する新たな研究課題が必要であると考えられる.本研究は,状況についての前提条件を列挙し尽くせるようなよく整備された実験室環境から,複雑かつ不確定な状況に囲まれた現実の社会的環境へと社会性ロボットが活動現場を移した際,人間や他ロボットとの相互作用を通じて他個体と対象・事象の共有を評価することで,明示的に得られない社会的な強化信号を獲得する共同注意に注目するものである.本研究ではまず,ロボット同士の模倣活動に関する計算機シミュレーションを行い,サル真似でない,行動意図の再現までをも含む広義の模倣を実現するためのメカニズムとして,機械学習の評価関数を自己更新可能な学習メカニズムを実装し,行動模倣に際してどういったパラメータに注目するかといった注意を自己更新の結果として共同することが,模倣の実現に寄与することを示した.また,研究費により購入したロボット用カメラとネットワークシステム,既存設備のロボットとを組み合わせた共同注意ロボット実験環境を構築した.PTZ型のカメラの指示方向をロボットの注意方向に見立て,この注意方向が他個体に対する表示行動の一種とみなせることに注目した社会的教示学習環境を構築し,その上で共同注意と社会的教示行動との関連について現在も研究を継続中である.現在,これら共同注意のロボット実験と並行しながら,振動子などに起因するゆらぎや引き込み現象が共同注意の成立要件にどのように影響するか,分析を継続中である.本研究は,状況についての前提条件を列挙し尽くせるようなよく整備された実験室環境から,複雑かつ不確定な状況に囲まれた現実の社会的環境へと社会性ロボットが活動現場を移した際,人間や他ロボットとの相互作用を通じて他個体と対象・事象の共有を評価することで,明示的に得られない社会的な強化信号を獲得する共同注意に注目するものである.本研究ではまず,ロボット同士の模倣活動に関する計算機シミュレーションにより,機械学習の評価関数を自己更新可能な学習メカニズムを実装した.これによりサル真似でない,行動意図の再現までをも含む広義の模倣を実現するメカニズムにとって,模倣相手が行動を評価するポイントを類型化させる,すなわち学習の手がかりを共有することの重要性が示唆された.これは視覚的共同注意にアナロジを得た評価の共同注意とも呼べる事象である.実際に人間-ロボット-モノ(たとえば積み木のような遊具)という三項関係において,ロボットの評価関数がモノ志向から社会的相互作用志向までパラメータに差を持たせた場合に,相互作用する人間の反応も異なる振る舞いが示されることが分かった.さらに,この学習の手がかりを共同するプロセスというのは,師匠-弟子関係のような徒弟制度においても重要な働きを示すことが分かっており,社会性ロボットが子供の発達学習の場面を支援する場合には,社会性ロボットと子供の共同注意を実現するメカニズムだけでなく,具体的な社会的教示行動との関連を追及する新たな研究課題が必要であると考えられる.
肥大心筋細胞の力学的特性の測定とエネルギー論的解析

心臓リモデリングによる機能変化(収縮機能を含む力学的特性)を器官レベルのみならず,組織レベル,細胞レベル,そして遺伝子レベルで詳細に検討する第1段として,細胞レベルにおいて検討するため,心臓から単離した心筋細胞を用い,肥大による心筋細胞の力学的特性変化を測定する方法をはじめに確立した.肥大による心筋細胞の力学的特性変化を評価するために,心筋細胞の力学的特性を測定する装置を現有のマイクロマニピュレーションシステムと顕微鏡,高速ビデオカメラ,昨年度新規に購入した微小力測定器を組み合わせて作製した.顕微鏡は昨年度新規に購入した防振台の上に設置し,次に示す方法で細胞の収縮特性を測定するシステムを構築した.顕微鏡のステージ上で太さの異なる2つのカーボンファイバで細胞の両端を把持し,細い方のカーボンファイバの変位量を測定することにより,心筋細胞を電気刺激したときに発生する力を求めた.また,カーボンファイバを用いずに収縮させた時の細胞の短縮量,短縮速度,弛緩速度も測定し,それらのパラメータが心筋細胞の肥大化によりどのように変化するのかを検討した.肥大化心筋細胞のモデルとしてSHR(高血圧自然発症ラット)の心筋細胞を用い,その対象として一般的に用いられているWKYラットの心筋細胞との差異を検討することにより肥大化の影響を検討した.その結果,SHR心筋細胞の収縮性はWKYラット心筋細胞より有意に大きいことがわかった.また,イソプロテレノール濃度と電気刺激頻度,細胞外カルシウム濃度を変化し,心筋細胞の収縮性を変化させてもその傾向は変わらないことがわかった.以上の結果により,細胞肥大化により心筋細胞の収縮性が増加し,より多くのエネルギーを消費するように変化していることが示唆された.さらに,本研究の結果により,細胞肥大化により変化する細胞内信号伝達系路をある程度特定することができた.心臓リモデリングによる機能変化(収縮機能を含む力学的特性)を器官レベルのみならず,組織レベル,細胞レベル,そして遺伝子レベルで詳細に検討する第1段として,細胞レベルにおいて検討するため,心臓から単離した心筋細胞を用い,肥大による心筋細胞の力学的特性変化を測定する準備を行った.試料として用いる心室筋細胞を成熟ラット心臓から酵素法により単離し,新規に購入したCO_2インキュベータにより細胞の状態を安定させるシステムおよび手技を確立した.肥大による心筋細胞の力学的特性変化を評価するために,心筋細胞の力学的特性を測定する装置を現有のマイクロマニピュレーションシステムと顕微鏡,新規に購入した微小力測定器を組み合わせて作製した.顕微鏡は新規に購入した防振台の上に設置し,次に示す方法で細胞の収縮特性と粘弾性特性を測定するシステムを構築した.顕微鏡下において2つのマイクロピペットで細胞の両端を把持し,片方のマイクロピペットを動かして細胞の長さを調節し,もう一方のマイクロピペットに取り付けた微小力測定器で心筋細胞を電気刺激したときに発生する力を測定し,細胞の収縮特性を求める.また,筋原線維の収縮によらない心筋細胞の粘弾性特性については,薬剤により筋原線維を完全に弛緩させた状態で,片方のマイクロピペットを一定速度で動かし,心筋細胞の伸びと荷重を同時に計測することにより求める.しかし,種々の接着剤(分子)や把持方法を試したが,ガラスマイクロピペットでは心筋細胞を適切に把持することが出来ず,カーボンファイバを用いることとした.今後は心筋細胞把持方法ならびに微小力測定の精度をさらに検討し,力学的特性を測定する予定である.心臓リモデリングによる機能変化(収縮機能を含む力学的特性)を器官レベルのみならず,組織レベル,細胞レベル,そして遺伝子レベルで詳細に検討する第1段として,細胞レベルにおいて検討するため,心臓から単離した心筋細胞を用い,肥大による心筋細胞の力学的特性変化を測定する方法をはじめに確立した.肥大による心筋細胞の力学的特性変化を評価するために,心筋細胞の力学的特性を測定する装置を現有のマイクロマニピュレーションシステムと顕微鏡,高速ビデオカメラ,昨年度新規に購入した微小力測定器を組み合わせて作製した.顕微鏡は昨年度新規に購入した防振台の上に設置し,次に示す方法で細胞の収縮特性を測定するシステムを構築した.顕微鏡のステージ上で太さの異なる2つのカーボンファイバで細胞の両端を把持し,細い方のカーボンファイバの変位量を測定することにより,心筋細胞を電気刺激したときに発生する力を求めた.また,カーボンファイバを用いずに収縮させた時の細胞の短縮量,短縮速度,弛緩速度も測定し,それらのパラメータが心筋細胞の肥大化によりどのように変化するのかを検討した.肥大化心筋細胞のモデルとしてSHR(高血圧自然発症ラット)の心筋細胞を用い,その対象として一般的に用いられているWKYラットの心筋細胞との差異を検討することにより肥大化の影響を検討した.その結果,SHR心筋細胞の収縮性はWKYラット心筋細胞より有意に大きいことがわかった.また,イソプロテレノール濃度と電気刺激頻度,細胞外カルシウム濃度を変化し,心筋細胞の収縮性を変化させてもその傾向は変わらないことがわかった.以上の結果により,細胞肥大化により心筋細胞の収縮性が増加し,より多くのエネルギーを消費するように変化していることが示唆された.さらに,本研究の結果により,細胞肥大化により変化する細胞内信号伝達系路をある程度特定することができた.
生物資源の有効利用によるポスト石油化学体系の構築

産業革命以後人類が築いてきた化石資源を主体とする動力エネルギー獲得と物質生産にための体系は、物質生産の経済効率を最優先とする大量生産と大量放棄による20世紀型の物質文明を築き上げた。けれども、化石燃料の大量消費が酸性雨、オゾン層の破壊、地球温暖化、生物種の減少などの生態系の破壊にとどまらず、地球上における人類の持続的な生息をも脅かす種々の問題を提示していることは、「環境と開発に関するリオ宣言」、地球温暖化防止京都議定書の指摘するところである。したがって、持続的に地球環境を維持することを目的とする環境調和型・循環型の物質生産・利用体系を構築することは今日の学術に課された緊急の問題である。このような状況に鑑み、本研究課題では、循環型未利用資源としてのバイオマスに保存されている膨大な化学エネルギーを有効に利用することを主体とする新しい物資生産技術体系を構築し、21世紀以降の物資生産の基盤的な研究に着手することを目指した。その結果、以下の対象とする研究分野の創製と展開について討議した。1)未利用バイオマスの化学工業資源・原料化2)生物資源を利用した生活必需資材の生産3)上記のための新たな生物工学システムの開発4)微生物生産技術・遺伝子工学技術に基づくメタボリックエンジニアリングの構築5)生物資源に由来する新規有用物質の探索と開発6)生物資源を恒久的に確保するための生産技術と監視システムの構築産業革命以後人類が築いてきた化石資源を主体とする動力エネルギー獲得と物質生産にための体系は、物質生産の経済効率を最優先とする大量生産と大量放棄による20世紀型の物質文明を築き上げた。1)未利用バイオマスの化学工業資源・原料化2)生物資源を利用した生活必需資材の生産3)上記のための新たな生物工学システムの開発4)微生物生産技術・遺伝子工学技術に基づくメタボリックエンジニアリングの構築5)生物資源に由来する新規有用物質の探索と開発6)生物資源を恒久的に確保するための生産技術と監視システムの構築
蛋白質凝集形成に対する細胞の秩序維持機構の解明

本研究では、プリオン病の病態解明のためのモデル生物として優れている出芽酵母を使い、酵母プリオン[PSI+]の系を用いることで、酵母プリオン蛋白質Sup35断片(SupNM)の凝集体の性質とプリオン株の表現型の相関関係を明らかにすることを目的とした。温度によってSup35NMの会合状態が大きく異なることが分かった。37°CではSup35NMは単量体(モノマー)であるのに対し、4°CではX線の散乱強度が増大し、Sup35NMが会合してオリゴマーを形成していることを明らかにした。また、Sup35NMのオリゴマー形成は温度変化に対して可逆的であることが分かった。さらに、1037°Cでオリゴマーを経由せずに生成したSup35NMアミロイドは感染性の低いプリオン株を導くのに対して、49°Cでオリゴマーを経て生成したSup35NMアミロイドは、感染性の高いプリオン株を導くことを見いだした。オリゴマー形成にかかわるアミノ酸を特定するためにSup35NM変異体を作製し、X線小角散乱で検討した。低温下で生成するSup35NMアミロイドのコア領域は、Sup35NMタンパク質におけるプリオンドメイン(1123番目のアミノ酸)の最初の35個のアミノ酸であることが知られているが、X線散乱強度の測定から、アミロイド生成途中のオリゴマー形成では、最初の約100個のアミノ酸が関与していることを明らかにした。次に、その100個のアミノ酸の中で、どのアミノ酸が最初にオリゴマー形成を誘導するかを、Sup35NMタンパク質のいくつかのアミノ酸を蛍光分子であるピレンで修飾し、そのエキシマー蛍光の強度から検討した。その結果、Sup35NMタンパク質におけるプリオンドメインの89108番目のアミノ酸領域が最初に会合することによってオリゴマー形成が開始することが明らかになった。プリオン病は神経変性疾患の一つであり、近年のウシからヒトヘのプリオン感染は我々に脅威を与えている。したがって、プリオン病の病態解明は重要な研究課題である。プリオン凝集体の形成機構については比較的よく研究されているが、その伝搬機構にはいまだ不明な点が多い。本研究では、取り扱いに優れ、これまでにプリオン現象の解明に多大な貢献をしてきている酵母プリオン[PS1^+]の系を用いて、プリオンの伝搬分子機構を解明することを目的とする。遺伝学的スクリーニングなどにより、プリオンの伝搬に影響を与える遺伝子を複数同定した。それら遺伝子破壊株では、プリオンの伝搬が促進され、プリオン状態を野生型に戻すことがより困難になることが明らかになった。しかし、これら遺伝子破壊株では、新規なプリオン形成の効率に関しては野生株と大きくは違わなかったため、これら遺伝子がプリオンを母細胞に留めておくのに重要な働きをしていることが示唆された。一方、新規なプリオン形成時に、プリオン株の表現型を変化させる遺伝子破壊株も新たに同定した。この結果は、プリオン伝搬に関与する遺伝子が、実はプリオン株の表現型の決定にも重要な役割を果たしていることを示唆する。酵母の老化に伴い、酸化された蛋白質は母細胞に選択的に留められることがこれまでに明らかになっている。しかし、酵母プリオンの凝集体が存在することで、酵母の老化が遅くなっていることを見出した。この結果は、酵母プリオンが、ある種の"機能性アミロイド"として、酵母の生存に寄与していることを示唆しており、今後、その分子機構を明らかにしていく予定である。
小児医療における子どもの意思決定と看護支援に関する基礎的研究

権利としての「子どもの意思決定」の起源は、国連の権利条約にあった。しかし、同概念は規範的概念に位置づけられており、一般的に明確な行動規定や実効性は無かった。医療における「子どもの意思決定」は、先行要件としての「子どもの成長発達状況」「健康問題状況」「保護者の子ども観、育児環境」と医療提供者の「アドボカシー」ならびに「医療環境」に関連しており、結果として「自己実現」「自律性セルフケア行動」が導き出された。「子どもの意思決定」という概念を解明していくことは、小児看護の実践において、子どもの自律性や子どものセルフケア能力を促進する看護スキルの構築に有用であると考えられる。子どもが意思決定を行う際に必要とする情報、特に病名告知に関する諸外国の事案について、検討した。特に、D.H.Arabiat,et.al.,小児へのがんの病名・治療告知:その方法に対するヨルダン人母親の認識と満足感、(INR,35(4);48-54,2012)を題材に関係論文をクリテークした。子どもに病名を告知にするにあたっては、それぞれの国の噴火的な要因が関与することに注目する必要がある。わが国の公表されている論文によると、子どもに対する病名告知という事案の報告は少なく、告知を含む子どもへの情報提供の定は保護者にゆだねられているのが現状であることが推測される。子どもに関する医療を保護者がどのように決定するか、保護者の意思決定に関する検討論文が散見され、参照した。これに関連して、臨床で研究されていた海外で治験治療を受けるに至った小児の両親に関して、記録物に記述された治験決定にいたるまでの不安や心配事に関する質的な検討に加わり、これを分析した。父親、母親では必要とする情報に違いがあり、これは我が国の親役割にかんすいての文化的背景が関与していると考えられる。同内容の一部はICN 25th Quadrennial Congress (Australia)において発表予定である。また、昨年度の文献検討の結果、子どもの意思決定後の結果(consequences)に関連する内容として、小児がんの子どもの晩期障害への対応や意思決定がもたらす成果等についての調査を中心に検討を進めている。医療のグローバル化が進み、自国を離れて海外での治療を受ける機会も少なくない。子どもの海外での臨床試験に参加するに至った幼児期患者と家族の支援を明らかにすることを目的として、両親の意思決定にいたるまでの不安や心配事について検討した。患者は進行性神経芽細胞腫の幼児で、両親が海外での治験参加の検討を開始し渡航するまでの期間の看護記録および診療録の記述から、両親の表出した不安や心配事を抽出し、質的に分析した。また、昨年度に引き続き、子供の意思決定後の結果(consequences)に関係する内容として、小児がんの子供の晩期障害への対応や意思決定がもたらす成果についての調査を中心に検討を進めている。子どもは自分の健康問題に関する決定に参加し、自分の意見を表明する権利を有することが広く認められている。しかし、病気の子どもに関する治療やケアは、大部分が保護者と医療者の間で決定され、子ども自身の意見やニーズをそれらに反映させる機会は少ない。近年、子どもの意思を尊重した医療提供を進めるために、アセント(assent)、プレパレーション(preparation)など、看護上の取り組みが注目されている。そこで、小児看護における看護スキルを検討する目的で、「子どもの意思決定」の概念を分析した。電子データベース(Pro Quest)により抽出した論文、並びに国内関係文献をランダムに選択し、「子どもの意思決定」の概念について分析した。概念分析の方法としてWalker(2005)らによる8段階(8 steps)の概念分析アプローチ(procedures for concept analysis)を参考にした。医療における「子どもの意思決定」は、先行要件(antecedents)としての「子どもの成長発達状況」「健康問題状況」「保護者の子ども観、育児環境」と医療提供者の「アドボカシー(advocacy))」ならびに「医療環境」に関連しており、結果(consequences)として「自己実現」「自律性(Autonomy)」「セルフケア行動」が導き出された.「子どもの意思決定」という概念を解明していくことは、小児看護の実践において、子どもの自律性や子どものセルフケア能力(self-care agency)を促進する看護スキルの構築に有用であると考えられる。小児がん治療を受ける子どもの意思決定をめぐる法的環境について検討を進めた。小児がん患者は、成人に比べて化学療法や放射線療法に対する効果が極めて高く、現在では7080%が治るようになってきた。小児がんの患者は晩期障害の出現や成人患者としての自己管理に向けた移行支援が重要である。日本は1994年『子どもの権利条約』を批准し、子どもの意見表明権が尊重されつつある。しかし、医療を受ける際に子どもの意思を尊重するためのプレパレーションやインフォームドアセントなどの情報提供の機会は少なく、治療に関する決定や意見を表明する機会は十分ではない。そこで、日本における病院・職能団体の規定、関連学会の規定、ならびに関連する法規小児がん医療における患者の意思決定に関する法的環境について文献検討に基づき検討している。子どもの権利条約を批准後、子どもの権利保護のためのEACH憲章や看護協会の規定などが小児医療の場で普及しつつある。

がん対策基本法(2006年)に基づき政府が策定したがん対策推進基本計画により、2013年に小児がん拠点病院が15か所指定された。同病院よる施策により、子どもの自律性を尊重する対応が具現化されつつある。小児がん患者の意思決定をめぐる法的環境の実態を明らかにすることは、小児医療おける子どもの権利の問題や傾向を明確化し、その向上のための基礎資料となると考える。わが国の医療機関(特に小児看護領域)、並びに子どもの意思決定に関する関係規定、法的環境について分析し、2015年世界医事法学会においてその成果を報告した。権利としての「子どもの意思決定」の起源は、国連の権利条約にあった。しかし、同概念は規範的概念に位置づけられており、一般的に明確な行動規定や実効性は無かった。2006年に制定された「がん対策基本法」の第2期がん対策推進基本計画(2012年)を受け、2013年小児がん拠点病院が全国に15病院指定されるに至った。諸外国ではすでに調査、研究、具体的な支援など、様々な対応が勧められているが、わが国はこの政策決定より、小児がん患者に対する具体的な長期的支援体制が整えられつつある黎明期にある。本研究で先に行った「子どもの意思決定」概念分析では、医療における「子どもの意思決定」は、先行要件としての「子どもの成長発達状況」「健康問題状況」「保護者の子ども観、育児環境」と医療提供者の「アドボカシー)」並びに「医療環境」に関連しており、意思決定の結果として「自己実現」「自律性」「セルフケア行動」が導き出された。「子どもの意思決定」という概念を解明していくことは、小児看護の実践において、子どもの自律性や子どものセルフケア能力を促進する看護スキルの構築に有用であると考えた。したがって、意思決定に必要な情報ニーズ、疾病について理解するための情報ニーズを調査によって明らかにすることが、今後の課題と考えられる。医療における「子どもの意思決定」は、先行要件としての「子どもの成長発達状況」「健康問題状況」「保護者の子ども観、育児環境」と医療提供者の「アドボカシー」ならびに「医療環境」に関連しており、結果として「自己実現」「自律性セルフケア行動」が導き出された。「子どもの意思決定」という概念を解明していくことは、小児看護の実践において、子どもの自律性や子どものセルフケア能力を促進する看護スキルの構築に有用であると考えられる。病気による入院治療ならびに療養のため、研究活動を制限せざるを得ず、文献検討が中心となった。小児看護学26年度当初に予定してたグループインタビュー、ならびに対象となる個別のインタービューによりデータ収集を行なう。文化的要因の違いが、意思決定プロセスに影響があると考えられるので、諸外国の状況について、諸外国の状況について文献、現地調査を含めて情報を収集し検討する。
口腔癌担癌宿主における化学療法を用いた免疫抑制細胞集団の治療標的化

本研究ではマウス口腔癌モデルで化学療法の抗腫瘍効果を免疫学的解析を用いて検討した。マウス口腔癌モデルで化学療法による腫瘍細胞のアポトーシスを調べた。また化学療法が担癌マウスにおける免疫細胞の分布に影響するか調べた。化学療法は、in vitroで有意な口腔癌細胞アポトーシスを誘導し、in vivoではマウス腫瘍増殖を著しく減弱させ、担癌マウスのMDSCおよびB細胞を減少させた。さらにCD80、CD86、CD40など免疫補助分子および接着分子の発現を増強した。これらの結果は、化学療法が口腔癌の治療における抗腫瘍効果を促進する宿主抗腫瘍免疫応答を誘導し得ることを示唆している。本研究は、癌化学療法がもたらす担癌宿主における免疫学的な変化に着目し、口腔癌マウスモデルを用いて、化学療法剤の投与による直接的な抗腫瘍効果とともに、担癌宿主の様々な臓器における各種免疫細胞が質的および量的にどのように変するかについて解析を進めてきた。本研究では、ある種の化学療法剤が使用時期や投与量によって、担癌宿主における抗腫瘍免疫反応を増強する効果を発揮するかどうかを検討するため、口腔癌マウスモデルを用いて、各種化学療法剤の投与時期および投与量を各種設定して、T細胞免疫応答に与える影響ならびに各種免疫細胞の変化について、解析を行うことを目的とした。具体的には、C3Hマウスと同マウス由来の扁平上皮癌細胞NR-S1K細胞を用いたマウス口腔癌モデルを作製し、各種の化学療法剤を低用量で複数の投与量を設定し、単独または免疫補助因子との併用投与を行い、腫瘍、腫瘍所属リンパ節など各臓器における免疫細胞の出現頻度や形質変化、機能変化に焦点を当てた免疫学的解析した。現在の実績としては、腫瘍移植後3週目の口腔癌モデルマウスに各種化学療法剤のゲムシタビンを腹腔内に投与し、マウスから腫瘍組織、頚部リンパ節、末梢リンパ節(鼡径、腋窩)、脾臓、末梢血をそれぞれ採取し、免疫系細胞としてCD4陽性T細胞、CD8陽性T細胞、CD19、B220陽性B細部、F4/80陽性マクロファージ、CD11c陽性樹状細胞、NK1.1陽性NK細胞、CD4、CD25、Foxp3陽性Treg、CD11b、Gr-1陽性MDSCの発現頻度を確認した。その結果、担癌マウスにおいてゲムシタビン投与がMDSCの割合を有意に低下されることが確認された。さらに移植した腫瘍細胞の細胞表面抗原であるCD80、CD86、MHC分子群、D40などのT細胞共刺激分子の発現増強が確認された。本研究では、化学療法剤による抗腫瘍免疫反応の誘導とその機序の解明を目的としている。口腔癌においては、シスプラチン、5FU、ドセタキセルが臨床でもちいられている。5FUおよびドセタキセルは、すでに担癌宿主内において、免疫抑制性細胞であるMDSCを選択的に除去する効果が示されている。また、現段階で、口腔癌担癌マウスを用いた解析により、ゲムシタビンがMDSCを選択的に除去する可能性を示されている。さらに、ゲムシタビンを投与した担癌マウスにおけるT細胞免疫応答の増強が示され、その機序として腫瘍細胞の形質変化が示唆された。すなわち、化学療法剤の抗腫瘍効果として、癌細胞に対する細胞生物学的な修飾効果のみならず、免疫学的な修飾効果も期待することができることを本研究ではすでに確認されている。これまで、いずれの化学療法剤も、口腔癌を含めたその他多くの癌腫において、免疫学的な効果については、いまだに不明であったが、本研究の成果は、今後の研究の足掛かりに十分な情報を得ていると考えられる。そこで本研究では、さらにシンジェニックのマウス口腔癌モデルを用いて、化学療法剤による直接的な抗腫瘍効果の評価のみならず、抗腫瘍免疫反応の増強する治療法を検討していくこととする。本研究は、ある種の化学療法剤が使用時期や投与量によって、担癌宿主における抗腫瘍免疫反応を増強する効果を発揮するかどうかを検討するため、C3Hマウスと同マウス由来の扁平上皮癌細胞NR-S1K細胞を用いたマウス口腔癌モデルを作製し、各種の化学療法剤を低用量で複数の投与量を設定し、単独または免疫補助因子との併用投与を行い、腫瘍、腫瘍所属リンパ節など各臓器における免疫細胞の出現頻度や形質変化、機能変化に焦点を当て免疫学的解析した。現在の実績としては、腫瘍移植後3週目の口腔癌モデルマウスに化学療法剤のゲムシタビンを腹腔内に投与し、マウスから腫瘍組織、頚部リンパ節、末梢リンパ節(鼡径、腋窩)、脾臓、末梢血をそれぞれ採取し、免疫系細胞としてCD4陽性T細胞、CD8陽性T細胞、CD19、B220陽性B細部、F4/80陽性マクロファージ、CD11c陽性樹状細胞、NK1.1陽性NK細胞、CD4、CD25、Foxp3陽性Treg、CD11b、Gr-1陽性MDSCの発現頻度を確認した。その結果、ゲムシタビン投与は、担癌マウスにおけるMDSCとB細胞の割合が有意に減少され、さらに腫瘍細胞におけるT細胞共刺激分子群であるCD80、CD86、CD40、CD54、MHC-ClassII、P-selectin、VCAM-