hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スキッド可変株間除草機構を搭載した水田用除草機の開発と難防除環境下での実証研究

水田における環境保全型農業(有機栽培,無農薬栽培)での隘路となっている除草技術,特に株間における水稲と雑草との選択除草に焦点を当て,雑草の引抜きを実現しつつも水稲への損傷を抑える方法として,回転羽根のスキッド(引きずり)を調整できる除草機の開発と実際の水田での評価を行った。昨年度の試作機では株間除草に直接関与しない条間除草が不完全であった点を改め,本年度は条間除草機構を回転ロータに置き換えた上で,スキッド制御ができる株間除草機構も2条分製作し,株間除草性能データの精度を高めることとした。水田の実験では,除草強度が調整できる利点を生かして,農繁期の作業の輻輳を避けられるように,通常機械除草で設定される作業日よりも遅いタイミング(移植後1530日目)で1回のみ作業を行って評価した。移植後15日目の作業ではスキッド70%で雑草の除去率80%まで実現したものの水稲の欠株が半分以上となったため,スキッド50%程度が除去率60%で欠株率10%以下と妥当な設定であった。移植後30日目の作業ではスキッド60%程度の設定で除去率60%・欠株率ほぼゼロであった。回転羽根の作用深さについては,雑草の除去率には大きく影響せず,むしろ水稲の欠株率に影響することがわかり,3cm程度の設定が適切と判断された。水稲の収量については,欠株がない条件での調査では除草条件に大きく影響を受けず,単収400kg弱(精玄米)であった。このように株間雑草の除去率は従来の除草機構と同等のまま,除草作業が有効な期間が従来よりも20日程度後倒しにできることが,昨年度の結果も含めて改めて示され,現場の農作業として受け入れやすい技術であることがわかった。研究費の交付を受けてから2年間で除草機の試作機2種を供し,2年にわたって農家水田で実験ができ,当初3年間の研究計画に相当する作業はすでに完了したので,当初の計画以上と考える。ただし,供試した水田では機械除草で特に難防除といわれる多年生雑草がほとんどなく,本研究で提案する手法がそれらに対して有効かどうかを確認できなかった点が,若干差し引いて考慮すべき点である。本研究の有効性をさらに検証するために,コナギやイヌホタルといった一年生の雑草のみならず,過去2年間で必ずしも確認できなかった,クログワイやオモダカといった多年生雑草(難防除雑草)が発生している場合の除草性能について検討する。このため雑草が多発する水田を研究用に管理している試験場の方に分担者として参画してもらい,試験場用に規模を縮小した除草機の試作機を実験に供する。環境保全型農業としての水稲栽培で用いられる現行の機械除草での雑草除去率は,条間で89割実現するが,株間では移植後間もない時期でも6割程度に留まる。一方で,株間除草機構の一種である回転羽根は田面に沿って転動するだけと考えられていた。この回転を制御しスキッド(遅い回転による引きずり状態)を発生させることで,水稲への損傷を抑えつつ,葉齢が進んだ雑草も引き抜き可能(より高度な選択除草)ではないかとの仮説に基づき研究を進めた。既存の乗用除草機を用いて株間の回転羽根のスキッドを可変速モータ駆動にて任意に発生させた。作業機の懸架部分を油圧で制御することにより,作用深さを一定にする機構を搭載した。回転羽根の回転数や除草機の走行速度の計測装置を搭載し,実際の無農薬水田(品種コシヒカリ,株間18 cm)で移植後1030日目に実験を行った。移植後10日目(作用深さ3 cm)での雑草の除去率は,回転羽根のスキッドとともに向上し,スキッド60%付近で最大6割に達し,それを境に減少に転じる傾向がみられた。高スキッドでは,粘質土の流動が落ち,雑草が土中に残存したためと考えられる。移植後21日目では,雑草個体の成長に伴い除去率が最大4割に留まった。しかし作用深さを6 cmにした移植後30日目では,除去率が最大6割まで大きく改善し,葉齢が進んだ個体にも対応可能であった。イネの倒伏角度はスキッドの増加に伴い増大した。しかしながら雑草の除去率が最大となるスキッド60%程度では,損傷が最も大きい移植後11日目においても倒伏角は60°程度であり,その後のイネの成長への影響は小さいことを確認した。本研究費補助金の交付までは,畦上を走る移動台車に駆動回転羽根を取り付けただけの装置ができていたが,コナギを発生させて水稲を移植した面積の限られた水田で,雑草の除去率や水稲の倒伏角を測定したまでであった。当該年度は交付直後ながら,実際の乗用除草機に装置を搭載して,実際に栽培を行っている水田で,初夏の雑草の生育が異なる時期に3回の実験を行い,有用な測定結果を引き出すまでに至った。当初は実証試験に耐える試作機を製作して,秋に雑草を発生させた模擬的な実験を考えていたため,この結果は想定以上と評価するのが妥当であると判断した。

水田における環境保全型農業(有機栽培,無農薬栽培)での隘路となっている除草技術,特に株間における水稲と雑草との選択除草に焦点を当て,雑草の引抜きを実現しつつも水稲への損傷を抑える方法として,回転羽根のスキッド(引きずり)を調整できる除草機の開発と実際の水田での評価を行った。昨年度の試作機では株間除草に直接関与しない条間除草が不完全であった点を改め,本年度は条間除草機構を回転ロータに置き換えた上で,スキッド制御ができる株間除草機構も2条分製作し,株間除草性能データの精度を高めることとした。水田の実験では,除草強度が調整できる利点を生かして,農繁期の作業の輻輳を避けられるように,通常機械除草で設定される作業日よりも遅いタイミング(移植後1530日目)で1回のみ作業を行って評価した。移植後15日目の作業ではスキッド70%で雑草の除去率80%まで実現したものの水稲の欠株が半分以上となったため,スキッド50%程度が除去率60%で欠株率10%以下と妥当な設定であった。移植後30日目の作業ではスキッド60%程度の設定で除去率60%・欠株率ほぼゼロであった。回転羽根の作用深さについては,雑草の除去率には大きく影響せず,むしろ水稲の欠株率に影響することがわかり,3cm程度の設定が適切と判断された。水稲の収量については,欠株がない条件での調査では除草条件に大きく影響を受けず,単収400kg弱(精玄米)であった。このように株間雑草の除去率は従来の除草機構と同等のまま,除草作業が有効な期間が従来よりも20日程度後倒しにできることが,昨年度の結果も含めて改めて示され,現場の農作業として受け入れやすい技術であることがわかった。研究費の交付を受けてから2年間で除草機の試作機2種を供し,2年にわたって農家水田で実験ができ,当初3年間の研究計画に相当する作業はすでに完了したので,当初の計画以上と考える。ただし,供試した水田では機械除草で特に難防除といわれる多年生雑草がほとんどなく,本研究で提案する手法がそれらに対して有効かどうかを確認できなかった点が,若干差し引いて考慮すべき点である。本年度の研究では,ターゲットとした株間除草に注目して初年度から実験結果を蓄積することができた。しかし供試した既存の乗用除草機は初期の除草を想定して設計されていたため,比較的後期に実験を行った場合に,非選択性除草を行う条間の除去率が芳しくなく,大型雑草に対応できていなかった。このため,水稲の茎数変化や収量構成要素といった,作物側のデータで除草効果を実証することができなかった。このため,条間除草機構をより強力に行う回転ロータに置き換えた作業機を搭載し,そこにスキッド可変の回転羽根を搭載する工作を行い,再び実際の水田にて実験を行うことを,次年度の主たる計画とする。あわせて,現場の雑草生育状況に影響はされるものの,コナギやイヌホタルといった一年生の雑草のみならず,クログワイやオモダカといった多年生の雑草(難防除雑草)が発生している場合の除草性能についても可能な範囲で検討したい。本研究の有効性をさらに検証するために,コナギやイヌホタルといった一年生の雑草のみならず,過去2年間で必ずしも確認できなかった,クログワイやオモダカといった多年生雑草(難防除雑草)が発生している場合の除草性能について検討する。このため雑草が多発する水田を研究用に管理している試験場の方に分担者として参画してもらい,試験場用に規模を縮小した除草機の試作機を実験に供する。理由:本研究費補助金が交付される直前に,既存機の除草ユニットの一部が調達でき,譲渡される予定だった作業機を搭載する車両の運搬費も不要となったため。使用計画:来年度に予定する難防除雑草環境下での実験に向けて,宅配便にて輸送が可能な小型歩行用除草機に,スキッドによる株間機構を搭載した試作機を製作する。本研究費補助金が交付される直前に,既存機の除草ユニットの一部が別予算で調達でき,中古として譲渡されるベース車両の運搬費も譲渡者の配慮で不要となった。これらで生じた剰余がほぼ年度越しで反映された。
Granzyme活性と遺伝子制御の検討とその臨床的意義に関する研究

1.輸血後GVHDにnafmostat mesilateを投与して一時的な寛解を得た症例を報告してGVHD発症にgranzyme(gr)系が重要な役割を果たすことを示した。2.GrB mRNAのサイトカインによる制御の機構をcompetitive RT-PCRで検討した。NK細胞株(YT-U)のgrB mRNAはIL-2とIL-12の併用で相加的な増強を来たすことを見出し,YT-Uには正常と異なるサイトカインに対する細胞内刺激伝達系が存在することを示唆した。3.GST融合蛋白システムを用いてrecombinant grB蛋白を作成し、これを抗原として三つの異なるepitopeを認識する六種類のmonoclonal抗体を作成した。この抗体を使ってgrBのone stepELISAによる測定法を確立した。この方法の感度は酵素学的測定法に比較して2000倍鋭敏である事を明らかにした。現在さらに高感度のgrB ELISAの確立を行っている。4.In vitroでHLA適合と不適合の組合せでCTL cloneを樹立した。安定したCTLのcloneにするためにherpesvirus saimiriを感染させてT細胞の不死化の方法を確立した。Majorhistocompatibility antigenとminor histocompatibility antigenを認識するCTLのTNF産生能やgrB遺伝子の発現誘導には大きな差が認められず、minor histocompatibility antigenのCTL clone誘導の重要性を明らかにした。5.活性のあるgrBとperforinを得るために昆虫細胞タンパク発現系を検討中である。(1)Granzyme B(grB)mRNAの発現をRT-PCRで検討しNK細胞株(YT-u)とCD8+Tリンパ球に発現していることを明らかにした。Cytokineの影響を検討してNK細胞のgrB mRNAはIL12によって最も強く制御されていることを見出した。さらにYT-uはIL2とIL12の併用によってgrB mRNAが相加的に上昇した。これはYT-uには正常とは異なるcytokine感受性があることを示していると考えられる所見を得た。(2)GrBの生理的役割を明らかにするために大腸菌発現系CST融合タンパクシステムを用いてrecombinant grBの作成を行った。正常のgrBよりやや分子量の大きなrecombinant grBが得られた。ただこのrecombinant蛋白は細胞をapoptosisさせる活性がなかった。そこでこの蛋白を使ってgrBのELISA測定法に必要なmonoclonal抗体の作成に取り組んでいる。現在activeなgrBを得るために酵母菌を用いた発現系を用いてrecombinant grBをを作成している。(3)GrBのapoptosis作用を定量化するためにCMK細胞を使ってapoptosisの定量化を試みた。ヒストン結合断片化DNA検出によってapoptosisの定量が可能であることを明らかにした。ただこの方法は標的細胞だけのapoptosisを見るのは不適切であり、標的細胞をannexinVで標識して細胞膜透過性の変化をflow cytometryで検出する方法でapoptosisの定量化の実験を進めている。(4)臓器特異性あるいはvirus特異性のCTL中のgrB mRNAの動きを検討するためには長期間培養できるCTL cloneの樹立が必要である。そこでHerpesvirus saimiriを使って正常人のT細胞のclone化を試みた。約半年viableなCTL cloneを樹立しlimiting dilution法でCD8+CTL cloneを樹立した。またこのCTL cloneはgrBとperforin mRNAを発現していることを確認した。この方法を使って骨髄移植後GVHDを発病した患者から臓器特異性のCTLcloneを樹立し、minor histocompatibility antigenを同定中である。(1)Perforinの発現をRT-PCRで検討しNK細胞株(YT-u)とCD8+Tリンパ球に発現していることを明らかにした。さらに生理的役割を明らかにするために大腸菌発現系GST融合タンパクシステムおよびPETシステムを用いてrecombinant perforinの作成を行った。GST融合タンパクシステムでrecombinant perforinは発現したが、現在はその機能を解析中である。

さらにactiveなperforinを得るために昆虫細胞発現系にてrecombinant perforinを作成中である。(2)Recombinant granzymeBを抗原としてハイブリドーマ作製法に従いmonoclonal抗体の作成を行った。抗原認識部位が異なる3種類の抗体が得られた。この抗体を一次抗体とするgrB one step ELISAを確立した。その中でk6866と名付けたmonoclonal抗体が400pg/ml400ng/mlのgrBの測定に適していた。この感度は酵素学的測定法の2000倍鋭敏であった。生体での異常な免疫反応の早期診断に血中grBの測定は有用と考えられるので、さらに感度を上げて各種疾患のgrBの測定を進めている。(3)In vitroで作成したCTLの性状が骨髄移植後のGVHDの重症度を予測できるかどうかを知るため、そのCTLの細胞傷害性について検討した。HLA適合およびHLA不適合の組み合わせを作り、それぞれCD4+CTLとCD8+CTLを得た。細胞傷害性をTNFα産生能とgranzymeB mRNAの発現より検討した結果、TNFα産生能はHLA適合例のCD4+CTLに増強が見られた。GranzymeBの発現はHLA適合例ではCD4+CTLに増強が見られ、HLA不適合例ではCD8+CTLに増強が見られた。今後症例を重ねCTLの細胞傷害性の意義を明らかにする予定である。
半導体量子細線フォノンファイバ中を伝播する音響フォノンとその平均自由行程

本年度は,前年度に得られた孤立量子細線の音響フォノンモードを用いて、電子の変形ポテンシャル散乱と音響フォノンによって誘起される表面振動散乱との関係を明らかにした。以下、当該年度で得られた結果を列挙する。・表面振動と電子の相互作用は、細線の断面積が変化する場合にのみ働く。この細線の変形は同時に細線内部の局所的な変形を伴うために、変形ポテンシャル散乱も同時の生じることとなる。このことは、これら2つの相互作用がコヒーレントに散乱過程に寄与することを意味している。・先に述べたフォノンモードのなかで、dilatational modeがこのコヒーレントな散乱を生じさせることが分かった。また他のフォノンモードはこれらのいずれの散乱過程をも生じさせないことが明らかになった。・この結果、電子の散乱確率は、そのエネルギー依存性のみに関すれば、表面振動による寄与はあからさまには現れないことになる。・一方、表面振動の寄与は、細線の断面積が小さいほど有効になるため、細い細線ほど、散乱確率の変形ポテンシャル散乱からの増加が著しくなることが明らかになった。本年度は,共鳴超音波法(resonant ultrasonic method)により自由半導体短形量子細線の音響フォノンモードおよびその分散関係を求めた。さらにこれらのモードの直交性と完全性を証明し、第2量子化の形式でフォノン場を展開した。・短形量子細線の音響フォノンモードは細線軸の回りの回転対称性から、膨張収縮モード、たわみモード、ねじれ・剪断モードに分類される。・これらのモードは、フォノンサブバンド構造を持ち、ブリルアンゾーン中心近くでは、弾性体棒の基本的な振動モードの分散関係と一致する。・短形量子細線の音響フォノンモードにはエッジモードが存在する。さらに、これらの音響フォノンと電子との相互作用に関し、変形ポテンシャルとリップル機構の2種類を考え、これらの電子の散乱への寄与について調べた。・変形ポテンシャルに比較し、リップル機構の大きさは細線の断面積の縮小に対し著しく増大する。・変形ポテンシャルとリップル機構に因る散乱はともに膨張収縮モードによって生じる。このため、2つの機構による電子の錯乱は独立には生じない。・電子散乱に対するリップル機構の寄与は、電子の有効質量が小さいほど大きい。この細線の変形は同時に細線内部の局所的な変形を伴うために、変形ポテンシャル散乱も同時に生じることとなる。また他のフォノンモードはこれらのいずれの散乱過程をも生じさせないことが明らかとなった。・一方、表面振動の寄与は、細線の断面積が小さいほど有効になるため、細い細線ほど、散乱確率の変形ポテンシャル散乱からの増加が著しくなることが明らかとなった。
誤り分析に基づく「外国語としての英語」の学習過程と教材開発の基礎的研究

本研究の目的は、798名の中学生、高校生、大学生を被験者に、ペ-パ-による英語での文章完成タスクを課し、これらの被験者が犯す誤りの種類と頻度を調べ、英語の文法形態素の習得順序と、いかなる指示が誤りに対する自己訂正に最も効果的であるかを立証するものである。資料収集の手順は、(1)オリジナル:何ら指示を与えない、(2)第1コピー:文法的誤りのある文の前に(×)印を、(3)第2コピー:文法的誤りにアンダーラインを引いた。いずれのコピーも本人に返却し、自己訂正させた。本研究の仮説は次の通りである:(1)誤りに対する指示が細かければ細かいほど、いずれのレヴェルでも自己訂正の割合が大きくなる:(2)学習者の自己訂正は、いずれのレヴェルでも英語の文法形態素の習得順序を変えない。分析の結果、ほとんどの被験者は、何ら指示が与えられなくとも、ある程度、自分の誤りを訂正することができた。すなわち、被験者は、自分自身の誤りについてモニターすることができ、訂正することができた。特に、所有形、複数形、規則過去形、3人称・単数・現在形などの屈折形態素は、オリジナルから第1コピー、第1コピーから第2コピーへと習得順序が大きく跳ね上がった。また、教師の指示に従って自分訂正しても、英語文法形態素の習得順序に変化はなかった。英語学習の期間が異なっても、文法形態素の習得順序が極めて類似していることが立証され、Krashen(1977)が立てた「自然な取得順序」とかなり高い相関をなしたことは注目に値する。教育上の示唆としては、教師が、いかに誤りを訂正するか、どのような誤りを訂正するか、誤り訂正の目的は何かが、教師の悩みであったが、より効率的な誤りの処理法により、学習者の能力にあった指示を与えることができ、かつ教材開発への基礎的示唆が得られた。本研究では、約1,500名の中学生、高校生、大学生を対象に、ペーパーによるタスクを課し、これらの被験者犯す誤りの種類と頻度、さらに、誤りに対して、いかなる指示(cue)が自己訂正に最も効果を発揮することを実証することを目的とする。2年計画の研究であり、本年度は、主に、文献研究と資料収集を目標にして実施している。資料収集では、抽出された学校の先生方に、タスクをお願いした。約70%の資料を得て、現在、採点、集計にとりかかっている。100%の資料が得られなかったのは、都合4回のタスクを課す過程で、被験者が病気で休んだり、各種スポーツ大会へ出場したりで、途中に欠けた部分が出て、資料となり得ないためである。この点は、来年度計画の中に含めて、資料の補填を行う予定である。文献研究、及び研究討議をしながら、特にイギリスの研究者からのアドヴァイスで、本研究の価値を高めるとされるのは、「外国語適性テスト」を課して、被験者の誤りとの相関をみることである。過去には、日本人用の外国語適性テストは存在しなかったが、昨年、日本人研究者にこのテストを開発した人がおり、現在、本研究にこのテストを利用する目的で、本人と版権についての交渉中である。このテストは、外国(アメリカ)のものを基にしているために、版権の交渉が難航していること以外は、順調に進行している。約1、500名の中学生、高校生、大学生を対象に、英語の筆記テストを課して、被験者が犯す誤りの種類と頻度、さらに自己の誤りに対して、いかなる指示(cue)が自己訂正に最も効果的であるかのを実証することが目的である。

最終年である本年は、前年度の不足の資料を補い、かつ新しく収集したデータを分析するための統計処理法に関する文献を研究した。資料収集は、断続的資料収集法のため、一定の間隔で、同一被験者から、都合4回の資料を収集した。加えて、イギリスの研究者との協議の結果、日本人用に開発された言語適性と習熟度との比較が、学習過程の研究と教材開発に極めて重要との結論に達し、大半の被験者に「外国語適性テスト」を行った。特に、適正テストと被験者の誤りとの相関は、外国語学習者の外国語学習過程を解明するのに、極めて価値のあることである。結果として、未だ決定的な教材開発の原理が案出されていないので、このことにより新しい観点からの、開発手法が編み出されると確信する。4回にわたるデータの採点、集計は、ほぼ終了している。新手法による「外国語適性テスト」から得られたデータの処理法に関する文献の入手に手間取り、かつデータの集計に予想外の時間を要している。現在、この「外国語適性テスト」のデータの統計処理のプログラムを開発中であるのと、適性テストとから得られたデータの集計法を検討中である。従って、教材開発の基礎と考えられる、文法形態素の習得順序は未だに見い出せないでいる。
金属間化合物および磁性超伝導体の研究

本研究は東北大金研武藤・深瀬・藤森,九大理間瀬,東大物性研石川広島大藤田,阪大基礎工朝山,大阪府大奥田が、各自のグループの教官技官及び大学院学生とともに磁性超伝導体を含む新しい金属間化合物を創造し、超伝導特性を中心とした諸物性を解明するため組織された。特定研究も3年目に入り、新物質製作用装置としては、間歇化学蒸着法・低温高速スパッタ法(間瀬)・2元スパッタ蒸着装置法(藤森)・高圧REEB溶解法(深瀬)・RF真空炉法(石川)が完成し、稼動に入った。また新超電導物質作製のため、かなり高価な貴金属、稀土類金属、アクチナイド系金属も購入した。また弱い磁性を明らかにするため、SQUID磁束計(深瀬)・高精度帯磁率測定装置(石川)も購入、使用されるに致った。研究対象の物質群は、A15型化合物,シュブレル相化合物,重いフェルミオンをもつ稀土類化合物やウラン系化合物であり、3年間の成果が続々と発表されつつあった。ところが、本研究の最高目標である転移温度Tcが一挙に数倍に達する快挙があった。すなわち、スイス・IBMチューリッヒのBednorgとMullerがLa-Ba-Cu酸化物でTcが30Kを越えることを見出した。さらに東大笛本らはLa-Sr-Cu酸化物のTcが40Kに達する報告を行なった。またY-Ba-Cu酸化物ではTcは100Kに達した。われわれ第2班の殆ど全員、武藤・深瀬・藤森・間瀬・石川・藤田・朝山らは直ちにこの研究に入った。すでに武藤・藤田・藤森はTc100KのY-Ba-Cu酸化物について各種物性の測定に入っている。特に武藤はTc90K △Tc<約2Kの物質について転移の中点で定義した絶対零度での上部臨界磁場【H_(C2)】(0)は90テスラである。これは現時点で世界で最高の上部臨界磁場であることを強調して置く。
胎児期環境の神経発達障害と脳の性分化および肥満への影響解明：出生コーホート研究

胎児期、乳幼児期は脆弱で環境化学物質による次世代影響が最も懸念され、生涯に及ぶ健康や疾病を規定する時期である。本研究はライフコース疫学として、2つの出生コーホート(母児514組および20,926組)の子どもを前向きに追跡し、学童期から思春期に1発達障害およびその基礎にある認知特性への影響、2子どもの思春期における脳の性分化や第二次性徴発来時期への影響、3出生時に低体重であった児の肥満リスク・体格発達の軌跡とバイオマーカーの関係を検討する。健康障害を引き起こす環境要因として環境化学物質の生体濃度を実測し、曝露濃度と健康障害リスクの関係を、社会経済要因等を合わせて検討する。大規模な出生コホート研究(妊娠期からの母児の集団を追跡する研究)により、環境化学物質や社会的要因、母親の心理ストレスや遺伝的要因等を調べ、発達障害とその基礎にある認知特性、思春期における第二次性徴発来時期や脳の性分化、出生時に低体重であった児の学童期以後の肥満リスク上昇の有無等、広範な内容について研究する。約2万組の大規模な出生コホートより、学童期から思春期の発達障害およびその認知特性へ影響する要因を検討する意義ある研究である。発達障害は現在対応が求められる課題であり、その認知特性への影響を明らかにしようという点や、遺伝的・生物学的要素のみでなく生活環境や環境化学物質の影響も合わせて検討する長期追跡研究である点が高く評価できる。
自閉症スペクトラム児・者とその保護者を対象とした自己理解プログラムの開発

本研究では、自閉症スペクトラム障害(以下、ASD)児・者を対象としたグループワークによる自己理解プログラムを、年齢に合わせた形で実施した。児童期のASD児を対象とする場合、保護者を対象としたプログラムも並行して実施し、保護者自身の支援と同時に、児童の自己理解を間接的にサポートすることを目指した。プログラムの効果について、アンケート調査を用いて検討した。その結果、児童期ASD児において社会的スキルの向上、保護者において養育スキルと子育て効力感の向上、青年期・成人期ASD者において心の疲労度の改善が見られ、プログラムの有用性が示唆された。また関連して、セルフモニタリング尺度の作成を行った。1小学校4年生から6年生の定型発達児対象に、多サンプルアンケート調査を実施し、検討をした。具体的に用いた尺度は、昨年度に引き続き、自己を理解する際に重要となる「自己意識」と「自尊感情」に関する尺度、そして社会適応上重要となる「社会的スキル」に関する尺度、そして平成25年度新たに作成を試みた「セルフモニタリング」に関する尺度であった。特に、セルフモニタリングに関する尺度は、実践プロクラムの効果測定、および参加者のアセスメントに活用することを目的としている尺度であり、これを作成したことは今年度の重要な成果と言える。セルフモニタリング尺度とその他の尺度との関連については、現在分析中である。2地域における児童期を対象とした自己理解プログラムとして、セルフモニタリングに焦点を当てたプログラムを開発し、実施した。地域支援について、昨年度に引き続きNPO法人子育て支援を考える会TOKOTOKOの協力を得て、夏休みを利用した支援事業として、小中学校に通う発達障害およびグレーゾーンの児童とその保護者を対象とした5回のセッションのプログラムを実施した。昨年度実施した自己理解プログラムと同様の小人数のグループワーク形式で実施し、教材としてワークブックを用いた。プログラム参加者には、事前のアセスメントとアンケート調査、フォローアップ面接を行った。効果の検討、プログラム内容の妥当性については、現在検討中である。3医療機関において、集団療法のスペースを持つクリニックにて、昨年度から引き続き、自己理解プログラムを実施した。実施スパンを昨年度と変更し、実施形式について現在検討中である。平成24年度は、小学校4年生から6年生の自閉症スペクトラム児および定型発達児対象に、多サンプルアンケート調査を実施した。具体的に用いた尺度は、自己を理解する際に重要となる「自己意識」と「自尊感情」に関する尺度、そして社会適応上重要となる「ストレスコーピング」と「社会的スキル」に関する尺度であった。収集したデータから、それぞれの発達的変化と相互関係について分析を始め、調査結果のプログラム内容への反映およびアンケートのアセスメントツールとしての活用について検討を進めている。また、地域・医療機関における児童期の自閉症スペクトラム児とその保護者をを対象とした自己理解プログラムを計画し、実施した。地域支援については、NPO法人子育て支援を考える会TOKOTOKOの協力を得て、夏休みを利用した支援事業として行われた。プログラムは、小人数のグループワーク形式で、全8回実施した。教材として、独自に作成したワークブックを用いた。医療機関についても、集団療法のスペースを持つクリニックにて、地域支援と同様の形式のプログラムを実施した。プログラム終了後には、参加者を対象に、アンケート調査とフォローアップ面接を行い、自閉症スペクトラム児とその保護者に対し、自己理解プログラムを行うことの有効性と課題について検討を始めた。さらに、支援の場や対象による効果の相違や課題、実施方法のあり方についても検討を行うため、それぞれ専門的知識を有した関係者からの意見聴取なども行い、次年度以降の取り組みに向けた準備も始めた。本研究は、児童期以降の知的障害を伴わない自閉症スペクトラム児・者を対象とした、グループワークによる「自己理解」プログラムを、年齢段階に合わせた形で開発し、提案することを目的としている。この時、プログラムは地域・医療機関・教育機関など、広く利用できるように作成することを目指す。さらに、本プログラム内容の充実のため、当事者とその保護者を対象とした実態調査、自閉症スペクトラム児・者と定型発達児・者を対象に「自己」に関する多サンプル調査を実施し、自閉症スペクトラム児・者の自己理解のあり方と課題を明確にする。今年度は、自閉症スペクトラム障害児・者を対象とした自己理解プログラムのうち、青年期自閉症スペクトラム者を対象としたプログラムの実施を目指し、実施する医療機関との間で、プログラム内容の検討とアセスメントおよび効果測定方法の検討、参加対象者の募集方法、実施形式、実施場所等についての具体的な打ち合わせを行った。また、定型発達児を対象とした「自己意識」、「自尊感情」、「社会的スキル」、「セルフモニタリング」に関する尺度を用いた多サンプルアンケート調査の結果について、考察を進めた。特に「セルフモニタリング」に関する尺度については、効果測定ツールおよびアセスメントツールとして使用できるように、分析を重ねる必要があり、現在、項目等について検討中である。考察をより深めるために、関連の専門的知識の提供を求めるための連絡調整も開始した。本研究の目的は、自閉症スペクトラム障害(以下、ASD)児・者と、児童の場合、その親を対象とした自己理解プログラムの開発と検討を行うことである。平成27年度は、青年期・成人期のASD者を対象に、自己理解支援に関するニーズ調査とグループワークによる自己理解プログラムの開発と実施、検討を主に行った。プログラムは全8回、各回に1つのテーマを設けて実施した。

テーマは、事前の調査によりニーズの高さが確認されたコミュニケーション(話し方や聴き方、アサーションなど)、感情の理解とコントロールなどについてであった。ASD者は、客観的かつ直感的に自己を捉えにくい特性を持つことから、知的に枠組みを提供する心理教育、視覚的に理解しやすいワークシートを用いた個人ワーク、体験から気づきを得やすいようにロールプレイや話し合いの活動を導入し、自己理解を促す工夫をした。期間中に2グループ実施し、参加者のうち研究協力の同意が得られた16名が分析対象となった。プログラム実施前に、ニーズの調査(参加動機、現在困っていること、期待すること・学びたいテーマ)と対応の留意点等を確認するため、自由記述式のアンケート調査と個別面談を行った。プログラム実施後は、プログラム全体の振り返りと効果の確認を行うため、自由記述項目(参加してよかったこと、有益だった内容、自己に対する新たな発見、日常生活への活用)とチェックリスト(自己理解や新たな学び、実施形式、満足度、参加時の感情など16項目、各4件法)で構成されるアンケート調査と個別面談を行った。また、プログラム実施前後にWHOSUBIを実施し、精神的健康度の変化を検討した。事後調査の分析から、自己のポジティブな面の発見と評価、具体的な目標の発見、自己理解による具体的な人間関係や自己管理の改善など、プログラムの効果が確認された。本研究では、自閉症スペクトラム障害(以下、ASD)児・者を対象としたグループワークによる自己理解プログラムを、年齢に合わせた形で実施した。児童期のASD児を対象とする場合、保護者を対象としたプログラムも並行して実施し、保護者自身の支援と同時に、児童の自己理解を間接的にサポートすることを目指した。プログラムの効果について、アンケート調査を用いて検討した。その結果、児童期ASD児において社会的スキルの向上、保護者において養育スキルと子育て効力感の向上、青年期・成人期ASD者において心の疲労度の改善が見られ、プログラムの有用性が示唆された。また関連して、セルフモニタリング尺度の作成を行った。自己理解プログラムの実施に関して、関係機関との調整やスタッフ養成など、当初の計画した以上に時間を要している。また、アンケート調査に関しては、セルフモニタリングに関する尺度の分析結果について、現在までの分析結果が当初立てた仮説と大幅に異なり、解釈に時間がかかっている。臨床心理学平成27年度には、計画を進めてきた医療機関における青年期自閉症スペクトラム者を対象とした自己理解プログラムを実施し、その効果を検証する。また、これまで実施した児童期自閉症スペクトラム児を対象としたプログラム、アンケート調査の成果の発表を順次行っていく予定である。アンケート調査においては、新たな尺度の開発を開始することができた。プログラムの実施についても、改良と新たな内容の作成および実施をすることができた。
β-アミロイドペプチド分解酵素欠損マウスを用いたアルツハイマー病動物モデルの作製

β-アミロイドペプチド(Aβ)の蓄積はアルツハイマー病(AD)脳で進行的な神経細胞の変性を起こす引き金になる。しかし、ADの大半を占める孤発性ADにおいて、何故Aβが蓄積するのかは全く不明である。家族性ADと異なり、Aβ合成の上昇が普遍的な現象として認められないことから、老化に伴うAβ分解システムの低下が脳内Aβレベルを上昇させ、蓄積の原因となる可能性が考えられる。我々は、in vivoでAβの脳内分解過程を解析する実験と候補になる分解酵素の欠損マウスを用いた解析により、中性エンドペプチダーゼの一つであるネプリライシンがAβ分解過程の律速段階を担う主要酵素であることを明らかにした。ネプリライシン欠損マウスの脳では著しいAβ分解活性の低下と内在性Aβレベルの上昇が認められ、これにより分解系の低下もAβ蓄積を引き起こす要因になることが明確になった。さらに、ネプリライシンが神経細胞のプレシナプス部位に存在し、正常老齢マウスを用いた実験で加齢に伴って貫通線維束と苔状線維の終末部位である歯状回分子層および海馬CA3領域透明層で選択的に低下することを見いだした。このことは、海馬体神経回路の記憶形成にかかわる重要な部位で局所的にAβ濃度が上昇することを意味する。一方、ネプリライシン遺伝子を欠損する変異型アミロイド前駆体蛋白質トランスジェニックマウス脳では対照として用いたネプリライシン遺伝子野生型マウスに比較してAβ蓄積が加速することが判った。一方、ヒトの老人斑を構成するAβの主要分子種はアミノ末端側の2残基が切り落とされ3残基目のグルタミン酸が環化したAβ3pyroE-42である。既存のADモデル動物でこのAβ3pyroE-42を蓄積するものはないが、上述の掛け合わせ動物の脳ではAβ3pyroE-42の形成が促進することが明らかになった。現在、この掛け合わせ動物の詳細な病理学的解析を行なっている。これまで、AD動物モデルとしては変異型アミロイド前駆体蛋白質(APP)トランスジェニックマウスおよび変異型プレセニリントランスジェニックマウス、またはこれらの掛け合わせ動物の作製が試みられている.しかしながら、何れの場合もヒトの病理像である神経原線維変化や神経細胞死を引き起こすまでに至っていない.このことは、単にAβ1-42の過剰発現を誘発しただけではヒトの病理像を再現するには不十分であり、何らかのコンポーネントが欠如している可能性を示している.一方、ヒトの老人斑を構成する主要Aβ分子種はアミノ末端側の2残基が切り落とされ3残基目のグルタミン酸が環化したAβ3pyroE-42である.現在世界中で作製されているAD病態モデル動物でこのAβ3pyroE-42を蓄積するものはない.ネプリライシン欠損マウス脳でAβの生理的な分解経路が遮断された場合、主要分解経路を外れて、マイナー経路を経由して蓄積型Aβ3pyroE-42を形成することが考えられる.さらに、孤発性AD脳でネプリライシンの発現レベルが選択的に低下していることを考え合わせると、ネプリライシン欠損マウスと変異型APPトランスジェニックマウスとの交配によって、新たにヒトの病理像を示す動物モデルが作出される可能性が期待される.現在までに、これらのマウスの交配を行い加齢に伴う脳内Aβ蓄積効果について検討している最中である.変異型APP遺伝子を過剰発現したネプリライシン遺伝子ヘテロ欠損マウスの12ケ月齢の脳では対照群のネプリライシン遺伝子野生型マウスに比較して海馬分子層に著しいAβ蓄積を認めている.β-アミロイドペプチド(Aβ)の蓄積はアルツハイマー病(AD)脳で進行的な神経細胞の変性を起こす引き金になる。

既存のADモデル動物でこのAβ3pyroE-42を蓄積するものはないが、上述の掛け合わせ動物の脳ではAβ3pyroE-42の形成が促進することが明らかになった。現在、この掛け合わせ動物の詳細な病理学的解析を行なっている。
食物に由来し生体障害性を有するフリ-ラジカル、活性酸素の新しい計測法

当研究では超微弱発光計測法により、われわれが日常摂取する食品の中にごく微量に存在するフリ-ラジカルや活性酸素種の様態を把握をし、この生体障害性の強いフリ-ラジカルや活性酸素種の存在と健康との関係を考究すると同時に、食品中にあって逆にそれらを消去するように働いている物質をも検索する。この計画に従って2年間の研究期間を通じて以下のような成果を得た。1.超微弱発光計測法による活性酸素およびフリ-ラジカルの捕捉技術を改良、食品での計測に最も適した計測法を開発した。2.各種食品および調理食物につき超微弱発光の計測を行い、発光強度別の分類をし、発光レベルの高い食品群の選別をした。3.その結果、高温の加熱処理をされた食肉や魚肉類に特別に高い発光が認められた。同様に加熱処理された炭水化物にも発光が認められたが、その程度は食肉類の場合に比べて低かった。4.上記のような食品の構成成分のうち特定のアミノ酸に一定の加熱後に高い発光を示すものの存在することが判明した。5.これらの発光には酸素の存在が必要で、発光強度はおゝよそ酸素分圧に比例するものであった。6.特殊な微弱発光スペクトル分析装置を用いて発光種の推定を行ったところ、発光に一重項酸素の関与が示唆された。7.特異的な発光阻害剤による検討から、発光のおゝもとに食肉類などの加熱変性により生ずるフリ-ラジカルの存在が判明した。8.新開発の特異性の高い発光促進物質を用いた実験から、発光に一重項酸素やス-パ-オキシドなどの活性酸素種の関与が強く示唆された。9.新鮮な野菜抽出液中にこれらの発光を有効に阻害する物質の存在することが実験より示され、食生活と健康との関連で強い関心が抱かれた。目下その有効成分の分離・同定作業を行っている。本年度の研究は超微弱発光計測法により、われわれの摂取する食品や調理された食物の中にある極めて微量のフリ-ラジカルや活性酸素種の捕捉をし、その生体障害性との関連を追求するものである。そこで以下の段階を追った研究を行い、それに対する次記の成果を得た。1.超微弱発光計測法による活性酸素及びフリ-ラジカル捕捉技術を改良、食品での計測に最も敵した計測条件を選定、至適計測法を開発した。4.それらの発光源について検討を行ったところ、発光性物質は有機溶媒中に抽出可能で、比較的短寿命の発光特性を有することが判明した。5.それらの発光には酸素の存在が必要で、発光強度はおおよそ酸素分圧に比例するものであった。その他に励起カルボニル基が発光に与っていることも推定された。7.特異な発光阻害在による検討から、これらの発光のおおもとの食肉類の加熱変性により生ずるフリ-ラジカルの存在が判明した。8.新開発の発光促進物質を用いた実験からも、発光に一重項酸素やス-パ-オキシドなどの活性酸素種の関与が強く示唆された。9.これらの活性酸素種やフリ-

ラジカル類の生体障害性との関連の詳細は今後の検討課題として残された。当研究は前年度に続いて超微弱発光計測法により、われわれの摂取する食品の中にあって生体障害性を有する微量のフリ-ラジカルや活性酸素種の捕捉をし、その健康との関連を考究すると同時に、食品中でそれらを消去するように働いている物質を検索するものである。この計画に従って以下の成果を得た。1.超微弱発光計測法による活性酸素等の捕捉技術を一層改良、食品とその構成成分での計測に最適の方式を得た。2.各種食品とその構成成分につき計測を行い、発光レベルの高い食品とその構成成分群の分別をした。3.その結果、昨年度の研究で高温加熱処理をされた食肉や魚肉類に特別に高い発光が認められていたが、今年度の研究ではその構成成分うち特定のアミノ酸に一定の加熱後に高い発光を示すものの存在することが判明した。4.これらの発光性物質はともに有機溶媒中に抽出可能で、比較的短寿命の発光特性を有するものと、より長い発光寿命を有するものが混在することが知られた。5.それらの発光には酸素の存在が必要で、発光強度はおゝよそ酸素分圧に比例するものであった。6.特異な発光阻害剤による検討から、これらの発光の基底にフリ-ラジカルの存在が推定された。7.新開発の発光促進物質を用いた実験から、発光に一重項酸素やス-パ-オキシドなどの活性酸素種の関与が強く示唆された。8.新鮮な野菜抽出液中にこれらの発光を有効に阻害す物質の存在することが実験より示され、強い関心が抱かれた。目下その有効成分の分離・同定作業を続行中である。
ヒト疾患関連コピー数多型解析

国際コンソーシアムでのプロジェクトを通じて高頻度なCNV領域については当初の想像以上に500Kアレイのプローブが抜け落ちていることが明らかになった。CNVの領域ではアレル数の不均衡によるcall rateの低下、Mendel InheritanceエラーやH-Wエラーによってアレイの開発段階で多くのプローブが抜け落ちていることがわかった。こうした500K arrayではカバーできないCNV領域が多数見られたという事実を踏まえ、CNVカバーのよいより高密度なアレイプラットフォームの開発が必要とおもわれた。我々がAffymetrixと共同で開発したオリゴヌクレオチドアレイは全ゲノムで130万(1.3M)のデータポイントと従来の500K arrayの倍以上の情報が取得可能である。CNV領域のカバー率も良く、次世代ゲノムアレイSNP6.0 arrayのプロトタイプとなった。このアレイにGIM/GEMCAアルゴリズムを実装した。先天性腫瘍性疾患Gorlin症候群のゲノムDNAの解析ではPTCHを含む最少165Kbpの欠失が見つかりいずれの症例にもbreak point(切断点)が同定可能であった。世界の7つの研究機関、企業が国際コンソーシアムを結成し、日本人を含む多様な人種のCNVの全貌を解明するプロジェクトを立ち上げた。我々は合成オリゴヌクレオチドゲノタイプアレイを用いて、癌、遺伝病、または個人間などにおけるゲノムコピー数測定をアレル別に精確に決定する方法を樹立している。この手法は、ノイズを含むデータの中から統計的手法で有意な領域を推定するという一般的手法ではなく、サンプル調整からデータ取得までの過程で生じる様々なノイズの原因となりうる実験的パラメーターを数値的に設定し、それを補正することによりノイズそのものを除去するというユニークな手法である。今回はAffymetrix社と共同で全ゲノムで50万箇所の情報が取得可能な500K mappingのシグナル値から上記アルゴリズムを使ってCNVを特定した。その結果HapMapで使われた3系統270人のサンプルのなかに、約1500箇所、ヒトゲノムの12%以上という、従来考えられていたよりもはるかに広い領域にコピー数多型が見られ、従来知られていたSNP以上の個人間塩基多様性を生み出している可能性が示された。また約3000個の遺伝子が含まれておりこれらの個人差に大きく寄与している可能性が示された。
無臭物質を感知できる動物の嗅覚を模倣した病気診断用においセンサーの開発

化学物質データベースより得た無臭物質とにおい物質の分子記述子を計算し、OPLS-DA(Orthogonal Partial Least Squares Discriminant Analysis)によりケミカルスペースを構築した。また、環構造を持たない無臭物質とにおい物質の判別に必要な24個の記述子を明らかにした。一方、電動爪やすりを用いて粉末にしたヒトの爪を質量分析計付液体クロマトグラフで分析し、コエンザイムQ10 (CoQ10)が存在することを明らかにした。また、この前処理法で得た試料中のCoQ10を紫外可視吸光光度検出器付高速液体クロマトグラフにより定量する方法を開発した。呼気や汗などに数多く含まれる成分の中から、ヒト以外の動物がにおいと感じる物質を測定し、病態の診断に利用するためには、ヒト以外の動物がにおいと感じる物質を迅速・簡便に選別する方法が必要不可欠であり、本年度はこれについて更に検討した。各種データベースから、「におい物質(47個)」、「においはないか、またはにおいがある物質(25個)」、「無臭物質(142個)」のリストを作成し、更にこれらのグループを環構造の有無で区別し、化学構造のSDFファイルをインターネット上のデータベースより取得した。この化学構造について分子記述子計算アプリケーションにより構造記述子、リング記述子、トポロジカル記述子等の4,885種の記述子を計算させた。上記3つのグループについて環構造の有無を区別した複数の組み合わせについて、多変量解析ソフトウェアにより、PCA(Principal Component Analysis)、PLS(Partial Least Squares)、OPLS(Orthogonal Partial Least Squares)、O2PLS解析を行い、次の成果を得た。環構造無しの化学物質について、「においはないか、またはにおいがある物質」を「におい物質」に含めたグループと、「無臭物質」のグループを比較すると、OPLSによる解析により明瞭に、におい物質であるかまたは無臭物質であるかを分けることができた。しかしながら環構造有りでは明瞭に分かれなかったため、官能基などによる更なるグループ分けが必要であることが推察された。これらの知見を基に予測モデルを構築すれば、におい物質であるかまたは無臭物質であるかを化学構造から予測することができるようになり、このことはヒト以外の動物がにおいと感じる物質の選別に応用できる。以上の成果は国内の学会で発表された。ガン患者を嗅ぎ分けるガン探知犬の存在は、動物の嗅覚を模倣したにおいセンサーによる病気診断の実現を期待させるものである。そのためにはガン探知犬が嗅いでいるガン患者特有のにおい物質を特定する必要があり、本研究ではそれが二酸化炭素のようにヒトにとって無臭でも動物がにおいと感じる物質が重要な鍵のひとつであると予測する。そこでまず、ヒト以外の動物がにおいと感じる物質を迅速・簡便に選別する方法を検討した。2000種類のヒトにとってにおいと感じる物質と700種類の無臭物質の化学構造式を収集し、各々の構造について物理化学計算ソフトを用いて二重結合の結合数や2次元の自己相関等4885種類の分子記述子により数値化しデータベースを作成した。このデータベースについて、多変量解析法の主成分分析により各物質の主成分得点の散布図を描いたところ、におい物質のグループと無臭物質のグループの一部が重なるケミカルスペースが構築された。ケミカルスペース上のイヌだけがにおいと感じるある種のステロイドや麻薬、またはイヌが超高感度で感知できる低級脂肪酸の近辺にある物質は性質の似た構造を持つので、イヌにとってにおいのある物質、または超高感度に感知できる物質である可能性高いと予測される。この方法は動物実験を必要とせず「動物のみがにおいと感じる物質」の迅速・簡便なスクリーニング方法である。この方法により選別された物質の呼気中の量と病態との関係を精査することで、ヒト以外の動物がにおいと感じる物質の測定が病態の診断に有効であることを明らかにすることができると考えられる。「ヒト以外の動物がにおいと感じる物質」による病態の診断を可能とするには、数多くの化学物質からそれらの物質の簡便・迅速な選別法の開発が重要である。昨年度までに、4,885種の分子記述子のOPLS(Orthogonal Partial Least Squares)解析から、環構造を持たないにおい物質群と無臭物質群を判別できることが示された。本年度は、この4,885種の記述子のうち判別に必要な記述子を抽出した。におい物質1055個を10のグループに分け、各グループと94個の無臭物質群のOPLS解析を行い、判別に関連性の低い記述子を削除していくことで、ヘテロ原子の数など24個の記述子で判別できることを明らかにした。この24個の記述子が示す化学構造の情報は、においの有無と化学構造の関係を明らかにするための有用な知見ともなりえる。一方、病態の診断には病態と関連のある生体成分の測定が必要である。

しかしヒトの皮膚表面や呼気に放出される化学物質の量は極微量であり、その捕集と測定は容易でない。そこで表皮が変形してできる爪には、皮膚表面や汗から放出される臭気成分が高濃度に蓄積されていると考え、爪中の成分を簡便・迅速に分析する方法を検討した。微量の固い爪を簡便・迅速に粉末にする方法として、美容用の安価な研磨機を用いることで粉末にする方法を考案した。この粉末の成分をエタノールで抽出し、質量分析計付液体クロマトグラフィーにより分析すると、皮膚にも存在するコエンザイムQ10が爪にも含まれていることが明らかとなった。本法は「ヒト以外の動物がにおいと感じる物質」からバイオマーカーを探索するための強力なツールとなりえる。この成果は国内の学会で発表された。臨床化学平成25年度では、「ヒト以外の動物がにおいと感じる物質」がヒトの皮膚表面や呼気等に放出されることを確認し、その放出量と病態との関係を精査する予定であったが、本実験の遂行に必要な実験資材であるヘリウムガスや試料に入手困難なものがあり、調達を待ってから実験を行うこととしたため遅れている。一方、化学構造から無臭物質を予測する方法として、環構造を持たない化学物質については、その4885種類の分子記述子を基に、におい物質のグループと無臭物質のグループを明瞭に判別できる可能性が高いことを新たに示すことができ、おおむね順調に進展している。本研究では、動物の嗅覚による病気診断の重要な鍵のひとつが、「ヒト以外の動物がにおいと感じる物質」であると予測している。平成24年度では、ヒト以外の動物がにおいと感じる物質を迅速・簡便に選別する方法を確立することを目的としていた。当初の計画では、各種化学物質の分子構造を物理化学計算ソフトにより分子記述子として数値化を行い、嗅細胞の応答感受性についてコンピュータソフトウェアの予測によりヒトが無臭と感じる物質の選別を試みた後、動物の嗅細胞の応答特性の測定から、「動物のみがにおいと感じる物質」をデータベース化することを考えていた。ところがコンピュータソフトウェアによる予測法を試みていたところ、多変量解析法の主成分分析を導入し、ヒトにとってにおいと感じる物質・無臭物質の分子記述子によるケミカルスペースを構築すれば、ある種のステロイドや麻薬のようにイヌだけがにおいと感じる物質、または低級脂肪酸のように超高感度に感じる物質に似ている物質をケミカルスペースから選択することが可能となり、これにより動物実験を必要とせず「イヌのみがにおいと感じる物質」の簡便なスクリーニング方法が構築できると考えた。ケミカルスペースを構築するにあたり、ヒトにとってにおいと感じる物質・無臭物質の構造式のデータベース化が必要となるが、無臭であるとの裏付けを示す文献が乏しいため、無臭物質の選定にかなりの時間を要したが、動物実験の必要がなくなったことで、おおむね順調に進展している。平成26年度は、ヒトの皮膚表面や呼気等に病気に関する「ヒト以外の動物がにおいと感じる物質」が放出されていることを確認し、その放出量と病態との関係を精査する。