hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ASDを合併する聴覚障害児の類型化と介入効果に関する縦断研究

この成果に関しては査読論文としてまとめ現在投稿中である。現在、ASDを合併する聴覚障害児に関してはデータ収集中である。支援方法の開発に関しては、合併事例9人に対して縦断的に月に二回のペースで指導を行っている。指導効果には個人差があるものの各児にとって理解・認識しやすい手段を駆使しながらのSST及びコミュニケーショントレーニングは一定の成果を上げてきている。さらに指導を継続することで指導マニュアル作成につなげたいと考えている。本研究の成果はH29年度日本特殊教育学会で報告する。また「社会的養護を必要とする聴覚障害児への支援」をテーマにH28年度日本特殊教育学会でシンポジウムを開催した。視線分析のための機器の改訂版がH28年度中に発売されるとのことで、購入予定を送らせていたが、メーカーの都合で改訂版の発売がH29年3月にずれ込むというアクシデントがあったが、業者から同等品を借りるなどして研究としては遅滞することなく進めている。今年度は、1全国調査の集計報告と2談話の特徴と視線の関係の分析、3ASDを合併する聴覚障害児の介入研究を実施した。1全国の聴覚障害特別支援学校を対象に実態調査を実施し、準ずる教育課程にいる聴覚障害児の1/3が発達障害を合わせ有すると推測された。その成果を日本教育新聞で報告した。2対象児は、小学校に在籍する定型発達児34名、聴覚障害児17名、ASD児11名、ASDのある聴覚障害児8名に対し、4コマからなるイラストを提示して説明させる課題等を実施した。イラストを見ている時の視線分析と談話の特徴について4群で検討を行った。質的評価低群は、「一文で説明するにも関わらず一文における有意味語数は少ない」「登場人物の行動意図や動作主が述べられていない」「話を説明する上で必要な要素がない」「無意味語が多い」「直接話と関係ないことを話す」などの理由により話の分かりづらさが生じていた。注視していたものが談話に影響を及ぼす場合が多く、特に主語の脱落や、心情を示す語が見られないとき、そのものに対する注視が少ないことが多かった。また、視線としては追うことができているものの、うまく表現できていない児童もいた。その場合、大人が介入するとイラストの内容に即して話すことができており、談話をする上で必要な視覚的な認知面に課題はないものの、言語力など表出面に課題があることが考えられた。また、イラストの内容と直接関係ないことを話す児童もおり、その場合最も注視しているものから自分の経験などに基づいて想像を膨らませて話していると推測された。3発達障害を合併する聴覚障害児に対して夏休みを除く隔週に19回の指導を実施した。視線分析による解析では合併事例の中には視線の停留時間が短く集中してものを見ること自体に苦手な者もおり、来年度以降も集中力を高めるとともに見やすさを改善する条件の整理なども行っていく予定である。1に関しては聴覚特別支援学校の調査を行い集計報告も完了した。
マルチタスク触媒を用いる集積反応の開発と生理活性物質の合成

24年度までに、Tf2NHを触媒として用いる反応機構の異なる3つの触媒反応を時間集積することに成功し、単純な原料から一挙に高次分子骨格を構築することを可能とした。即ち、1)シクロペンテノンとシロキシジエンとの(4+2)環化付加、2)環化付加体の熱力学的に安定なシリルエノールエーテルへの異性化、3)異性化体とアクリル酸メチルとの(2+2)環化付加である。このようにして異なる3種の単純な化合物群からわずか1工程で三環性化合物が得ることができる。ここで得られる三環性骨格はセスキテルペンのプロトイルダン骨格に類似しており、パエスレリンの予想構造が合成できると考えた。5員環のカルボニル基をあしがかりとして、6員環上に酸素官能基を導入することを検討したが、低収率な行程を含むことから異なるルートを再検討することとした。次に、第三級ヒドロキシ基に導入した配向基を足掛かりとして、不活性C-H結合へのカルベン挿入反応を検討した。誘導したジアゾエステルに対し、ロジウム触媒を用いたカルベン挿入反応は効率的に進行し、炭素鎖導入に成功した。その後数工程の変換により一炭素減炭を行いエキソアルケンに導いた。エンドアルケンへの異性化は極めて困難であったが、Crabetree触媒を用いることで異性化後脱保護することで目的の変換できた。ここで得られた化合物は野副らにより単離が報告されているプロトイルデノールであり、既報のスペクトルデータと一致することを確認した。さらに、これをアセチル化し所望の化合物に変換した。合成品のNMRデータは天然物のそれとよく一致したことから、パエスレリンAの真の構造が明らかとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。我々はこれまでに、ブレンステッド酸であるトリフリックイミドは種々の化学変換を活性化しうる触媒であることを明らかにしている。同一の反応空間において、ひとつの触媒が反応機構の異なる複数の反応を活性化して連続的分子変換できる触媒をマルチタスク触媒と呼び、我々はその概念に基づいた反応集積化を精力的に検討してきた。24年度はDiels-Alder反応ー異性化ー(2+2)環化付加という多成分連結連続反応を時間集積、空間集積、時空間集積法により検討し、パエスレリンAの真の構造の合成の検討を行った。触媒量のTf2NH存在下でエノンとジエンとアクリル酸メチルの集積反応を行った結果、目的の三環性化合物が収率35%で得られた。マイクロリアクターを用いて本反応の空間集積化の検討を鋭意行っているが、現在のところ最初のDiels-Alder反応の収率向上が困難であり総収率の改善は達成できていない。多成分反応で得られた化合物を中間体としてパエスレリンAを合成する場合、シクロヘキサン環の置換基導入が大きな課題となる。その際、5員環カルボニル基、6-4員環の核間位の第三級水酸基およびカルボキシル基を足掛かりとした官能基変換を計画した。遷移金属触媒を用いるC-H活性化法やラジカル反応を用いる官能基化を試みたが、目的の酸化体に変換することは困難を極めている。最近になって、Du Boisによるカーバマートをdirecting groupとするRh触媒C-H官能基化により官能基化に成功した。現在、これをもとにパエスレリンAの合成を検討している。当初予定していたパエスレリンAの合成において、多成分反応の改善とシクロヘキサン環の官能基化という2つの大きな課題があった。前者については鋭意検討をしているが、まだ解決策はみつかっていないため、当初の予定より遅れている。

一方で触媒的CH活性化という魅力的な方法で官能基化できたことは、大きな成果である。また、昨年度行ったキラル含窒素複素環の時間集積合成で得られる化合物の誘導体に、抗精神作用が認められることが明らかになった。当初の計画にはなかったものの、特許化の優先度が高いと判断し、複素環の合成も並行して行った。その結果、国内特許出願に至った。これは、当初の予定を超える成果である。カーバメート成績体を中間体としてpaesslerin Aの推定構造の合成を急ぐ。また、マイクロリアクターを利用する空間集積型反応集積化を行い、このような多成分反応に空間集積法が威力を発揮することを実証したい。また、その他の集積反応の予備検討もはじめており、それらを利用した生理活性天然物の合成を目指す。25年度が最終年度であるため、記入しない。
加速器を用いた単色エネルギー中性子の生物学的効果の評価

本研究は、悪性脳腫瘍を選択的に死に至らしめる放射線照射として、中性子捕捉療法に注目した。ホウ素化合物を効果的に腫瘍細胞内に取り込ませることが最大の課題であるが、我々はアデノウイルスベクターにホウ素を含有する蛍光物質を結合させ、また、感染させることによってホウ素濃度を上昇させることを確認した。更に、放射線感受性に関わる因子の解析も同時に進めた。本研究の中で、中心体の過剰発現を伴う染色体不安定性が、放射線の感受性を高めることを発見した。この染色体不安定性は、細胞分裂に関わるSurvivinの発現抑制によって、助長されることを見出した。また、ライセンス化因子のジェミニンの発現、p27発現の細胞内局在なども、悪性グリオーマ患者の放射線治療後の予後に深くかかわっていることを明らかにした。今後、更なる検討により、悪性グリオーマの放射線感受性を高める治療の開発につながるものと考えられた。中性子捕捉療法に向けた基礎的研究として、初年度はホウ素化合物の細胞内への取り込み効率について検討した。まずはステラケミファ(株)から10B濃縮ホウ酸と10B濃縮BPAを入手。そして、悪性脳腫瘍培養細胞にホウ酸とBPAを添付し、広島大学理学部と共同してICP-MASを用いて細胞内へ取り込まれたホウ素の量を調べた。すると、ホウ酸の取り込み量よりもBPAの方がより取り込まれていた。今回は単純に培養液中に薬剤を添加するのみであったことから、平成20年度は、その他の手法(リポソーム法など)を用いたホウ素化合物の細胞内への取り込み効率についても検討することにしている。中性子による細胞障害性を検討する手法として、細胞内の構造物の経時的な変化を追うことに着目した。細胞は細胞周期と連動して、放射線照射後に急速に死に至るものと、数日経過して死に至ることが知られ、後者については細胞の多核化が関与していることを以前、我々は報告した。そこで、細胞周期調節因子と細胞分裂との関連が指摘されているライセンス化因子の一つであるジェミニンがグリオーマ細胞に及ぼす影響について検討したところ、ジェミニン発現が多い患者群で予後が良好であり、ジェミニンが発現している細胞の放射線感受性が高まる可能性が示唆された。また、グリオーマ培養細胞において、細胞分裂を調節する因子の一つであるSurvivinを抑制する実験を行ったところ、Survivinを抑制された細胞は中心体が過剰複製されて染色体が不安定化し、アポトーシスとは異なる細胞死を来すことによって放射線感受性が高まることが示唆された。これらの実験結果を踏まえ、最終年度となる来年度は中性子照射後の染色体不安定性についてさらに検討を進めたい。蛍光を発するホウ素化合物をアデノウイルスベクターに結合させて感染させると、感染細胞が発色することを確認した。そこで、アデノウイルスベクターとホウ素化合物との反応条件を調整し、細胞内ホウ素濃度測定を計画した。ホウ素化合物結合アデノウイルスベクターを作製し、超遠心によって精製するとともに、化合物が結合することによる感染効率の変化など、詳細を検討してきた。更に、ステラファーマ(株)との共同研究によって細胞内ホウ素濃度の測定を進めている。至適なホウ素化合物結合条件と感染条件が判明した時点で、細胞内ホウ素濃度を測定し、成果を報告する予定である。同時に臨床検体を用いて、放射線照射を行っている悪性グリオーマ患者の生命予後に関わる検討も進め、p27因子の細胞内局在が予後に深く関わっていることを突き止め、論文に発表した。また、放射線照射後に起こる様々な障害の中で、下垂体ホルモン分泌異常が指摘されている。この中で、成長ホルモン(GH)分泌不全が様々な合併症を引き起こすことが知られ、GH補充療法がおこなわれている。しかし、頭蓋外悪性腫瘍ではGHレセプターの発現が悪性化の引き金になることが知られているので、GHを投与することが再発の危険を上げることが危惧される。そこで、各種頭蓋内腫瘍のGHレセプター発現を調べたところ、腫瘍が悪性化するにつれて、GHレセプターの発現が弱くなることが分かった。頭蓋内では、GHレセプターを介したGHの腫瘍悪性化はメインとなりえないことが示唆された。本研究成果は、現在、論文投稿中である。
運動実施時間帯の違いが代謝応答および血中アディポカインに及ぼす影響

代謝応答に関連する内分泌系および神経系は日内変動を示す。そのため、異なる運動実施時間帯において代謝応答に違いが見られる可能性がある。しかしながら、朝と夕方の運動実施時間帯の相違が代謝関連指標および血中脂質に与える影響について不明な点が多い。我々は運動実施時間帯の違い一過性持久性運動時における代謝関連指標および血中脂質に及ぼす影響を検討し、夕方の一過性持久性運動が朝の一過性持久性運動と比較して脂質代謝亢進に影響を与える血中ホルモンの分泌が高まり、夕方の運動後の脂質分解を亢進することを明らかにした。一方、肥満の予防・改善の観点から考えると、異なる運動実施時間帯に行う長期間の持久性運動が代謝関連指標および血中脂質に及ぼす影響について検討する必要がある。異なる運動実施時間帯における長期間の持久性運動が代謝関連指標および血中脂質への影響を解明することは、より的確かつ効果の高い運動処方を考える上で極めて重要であると考えられる。そこで、我々は中年肥満男性31名(年齢47.5 ±1.1歳、身長173 ±0.8 cm、体重83.1 ±1.6 kg、BMI 27.7 ±0.4 kg/m2、体脂肪率26.7 ±0.6 %、mean ±SE)を対象とし、3群【(朝運動群8名:8時11時)、(夕方運動群12名:17時20時)、(コントロール群11名:日常生活の維持)】に分けて朝と夕方の異なる運動実施時間帯における長期間の持久性運動が代謝応答に及ぼす影響について検討している。本研究は、介入前測定が終わったところであり、現在進行中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。運動中に脂質酸化量が最大値になる運動強度は最大脂質酸化量時運動強度(Fatmax)と呼ばれており、そのFatmaxはメタボリックシンドロームの予防や改善に最適な強度となる可能性が示されている。しかしながら、異なる運動実施時間帯と運動強度との関連性については課題が残されている。そこで、本研究では運動処方に最適な運動実施時間帯および強度を明確にするため、異なる運動実施時間帯における運動強度の違いが脂質酸化量に及ぼす影響について検討した。定期的な運動習慣のない若年男性9名を対象とした。本実験は4つの異なる運動条件(朝試行[9時10時]および夕方試行[17時18時])・(60%VO2max試行およびFatmax試行)からなり、すべての対象者に対し4試行を実施した。運動継続時間は、60%VO2max試行を1時間に設定し、Fatmax試行では運動中のエネルギー消費量が60%VO2max試行と等しくなるように調整した時間を被験者それぞれで決定した。主にエネルギー基質酸化および血中ホルモン(カテコラミン、成長ホルモン、コルチゾール)の測定を行った。朝と夕方の一過性持久性運動で脂質代謝亢進に関与している血中ホルモンに相違が認められなかった。脂質代謝亢進に関与している血中ホルモン、そして脂質代謝産物である遊離脂肪酸(FFA)濃度が朝試行と比較して夕方試行で高値を示したものの、統計的な有意差は認められなかった。また、脂質酸化量は朝試行と夕方試行ともFatmax試行が60%VO2max試行に比べて有意に高値を示した。これらの結果から、Fatmaxは長時間運動時において、60%VO2maxと比較して脂質をより効率よく酸化させる運動強度である可能性が示唆された。当初の研究計画とおり運動実施時間帯と運動強度の観点からデータの蓄積を行った。しかし、被験者の数が少なく、より詳細な検討のためには追加検討が必要であると考えられる。

メタボリックシンドロームの予防・改善の観点から考えると、より長期的な運動実施時間帯の違いが代謝応答および血中アディポカインに及ぼす影響について検討する必要がある。そのため、今後は、運動実施時間帯の異なる長期間持久性運動時における代謝関連指標ならびに血中アディポカインに及ぼす影響について検討することを目的とし介入研究を行う予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
家庭的保育施設における戸外活動の実態と地域資源の役割

家庭的保育施設は、これまでに保育の質に関して多くの問題点が挙げられており、園庭を持たない事もその一つである。家庭的保育施設にとって、施設周辺の地域資源をいかに活用し、保育活動を活動的に行う事ができるかが保育の質を担保する要素の一つと言える。そこで、本研究では家庭的保育施設が実施している戸外活動のあり方と戸外活動に関わる地域資源との関係から、家庭的保育施設の立地要件としての都市環境のあり方を示す事を目的としている。著者のこれまでの研究では、施設が周辺地域に保有している地域資源は、1体力作りなどができる「体」資源、2人と触れあう事ができる「人」資源、3教養等を学ぶ事の出来る「教」資源の3タイプの保育資源に分けられる事が明らかになった。そこで、本研究では、地域特性タイプ毎に地域資源を多く保有し、且つそれらを戸外活動に利用している割合が高い施設を調査対象とし、5つの地域特性タイプに2件ずつ、計10施設について、ヒアリング調査を行うと共に、3タイプの保育資源を活用した戸外活動について追跡観察調査を行った。結果、戸外活動内容と地域資源利用の詳細な実態を明らかにできたと共に、「体」資源や「教」資源を活用した戸外活動は児童の年齢構成や体調等によってルートが選択され、計画的に実施されているが、「人」資源についてはあまり活用されていない事や、施設周辺に利用可能と思われる地域資源があっても、アクセスの困難さや連携問題など様々な理由から利用困難な資源が存在する等の実態が確認された。また、質の高い戸外活動の実施には、地域資源が施設を中心とした児童の徒歩圏内にある事が、家庭的保育施設の設置条件に加えられるべきである事が明らかになった。また、実際に地域資源を活用するためには、自治体による地域資源との連携サポートや、資源の活用方法のレクチャーなどの研修の実施が不可欠である事が明らかになった。本研究は、家庭的保育施設の立地に関わる都市環境のあり方を示す事を目的としている。既にこれまでの研究で、家庭的保育施設が実施している戸外活動の活動状況と施設周辺の地域資源利用の概況を、全国132件の施設に対するアンケート調査により示し、施設が立地する周辺環境の地域が6つの地域特性タイプに分類でき、戸外活動は施設から1200m圏域内で行われている事が多い事が分かっている。又、周辺地域が保有している地域資源は、1体力作りや自然に触れる事のできる「体」資源、2人と触れあう、または集団体験ができる「人」資源、3教養・文化・社会の事象を学ぶ事の出来る「教」資源の3タイプの保育資源に分けられた。本研究では既研究で抽出された地域特性タイプ毎に事例調査対象を絞り込み、戸外活動の詳細な実態を明らかにする。平成27年度では、地域資源を多く保有し、且つそれらを戸外活動に利用している割合が高い施設を調査対象とし、「工業地」を除く5つの地域特性タイプ2件ずつについて、ヒアリング調査を行うと共に、主に「体」資源を活用した戸外活動と主に「人」資源を活用した戸外活動の追跡観察調査を行った。結果として、戸外活動内容と地域資源利用の詳細な実態を明らかにできた。また、対象施設が周辺の多様な地域資源を活用した数多くの戸外活動ルートを用意し、特に「体」資源や「教」資源を活用した戸外活動は児童の年齢構成や体調等によってルートが選択され、計画的に実施されているが、「人」資源についてはあまり活用されていない事や、施設周辺に利用可能と思われる地域資源があっても、アクセスの困難さや連携問題など様々な理由から利用困難な資源が存在する等の実態が確認された。一方で、戸外活動に「人」資源を利用している施設では、連携保育施設や児童館などを十分に活用しており、日常的にそれらの施設と連携し、様々な準備や工夫を行っている事も確認された。平成27年度には、当初の計画通りに、調査対象施設である全10件の施設長に対するヒアリング調査、及び「体」資源を利用した戸外活動における追跡観察調査に加え、「人」資源及び「教」資源を利用した戸外活動に対する追跡観察調査において、全調査期間内で予定している調査件数の半数を実施し、それらの調査データを整理する事ができた。結果、家庭的保育施設がその性質上、園庭を持たないことや集団保育が実施できない等による、保育の質の低下が懸念されている中で、本調査対象施設では、地域資源を有効に活用した戸外活動を行う事によって、家庭的保育施設の抱えるデメリットを補い、保育の質を向上させる試みがなされていることが明らかになった。本研究は、家庭的保育施設の立地に関わる都市環境のあり方を示す事を目的とした一連の研究の一部である。既研究において、施設が実施している戸外活動の活動状況と施設周辺の地域資源利用の概況を全国132件の施設に対するアンケート調査により示し、対象施設が立地する周辺環境の地域が、6つの地域特性タイプに分類できる事等が分かっている。又、周辺地域が保有している地域資源は、1「体力作りや自然に触れる」事のできる(以下「体」)資源、2「人と触れあう、又は集団体験ができる」(以下「人」)資源、3「教養・文化・社会の事象を学ぶ」事の出来る(以下「教」)資源の3タイプの保育資源に分けられる事も明らかにしている。

平成28年度の調査では、市民センター等の「人」資源を利用した戸外活動と、図書館等の「教」資源を利用した戸外活動の実態を把握し、市民センター等の「人」資源の利用には、自治体を初めとした地域全体の協力だけでなく、家庭的保育施設が独自で活動の場を広げる努力をする必要がある事や、「人」資源を利用する事で家庭的保育施設が地域に周知され、地域における保育拠点となりうる事が確認された。また、図書館を初めとした「教」資源の利用は、これまでの調査結果から、保育施設側が他の利用者への迷惑になると考え利用を控えたり、一度利用しても図書館側から断られたりしたケースもあり、利用し難い施設とされてきたが、本調査対象施設では、図書館を児童に多くの本に出会える機会を与える場所として活用しているだけでなく、児童にマナーを躾る場としても利用されており、図書館利用の可能性が示めされた。一方で、図書館側は、昨今の読書離れにより利用者が減少する中で、図書館を賑やかで活気のある場に変えようとする動きのある事が、図書館長へのヒアリング調査から明らかになり、家庭的保育施設の図書館の利用は、図書館側にとっても利益に繋がる可能性が確認された。平成28年度には、「人」資源及び「教」資源を利用した戸外活動ルートのうち、約半数の4ルートについて、それを実施する保育施設の施設長に対するヒアリング調査と追跡観察調査を実施し、それらの調査データを整理する事ができた。結果、家庭的保育施設の性質上、集団保育の欠如や遊具及び絵本などの設備が十分に整っていない事などによる保育の質の低下が懸念されている中で、本調査対象施設では、地域資源を地域の協力を得ながら有効に活用した戸外活動を行う事によって、家庭的保育施設の抱えるデメリットを補い、保育の質を向上させている事が確認された。本研究では、ヒアリング調査で調査対象とした家庭的保育施設が実施している戸外活動ルートについて追跡観察調査を行う事で、家庭的保育施設の戸外活動における活動内容の実態の詳細を明らかにし、地域資源活用の可能性と家庭的保育施設と地域との連携について考察する事を目的としている。追跡観察調査は、既報のアンケート調査で分析対象とした施設において、地域資源を多く保有し、且つそれらを戸外活動に利用している割合が高い施設を調査対象とし、「工業地」を除く5つの地域特性タイプに2件ずつについて行うことを予定していたが、前年度の平成28年度に調査予定であった「開発完了住宅地」に立地する施設のうち1件について、急遽施設側の都合で閉園になり、調査が中止となってしまったことから、それを補う1件分の追加調査を行った。調査対象施設では、施設長に対して施設が実施している全ての戸外活動のルートについて詳細なヒアリング調査を行うとともに、「人」資源として区民センターを活用したBタイプの戸外活動と「体」資源である緑地と「人」資源である高齢者施設を活用したDタイプの戸外活動について、詳細な実態調査を行うことができた。また、昨年度までの調査でも、市民センターなどの「人」資源を利用して、多世代の人々と交流する体験を行っていた活動は見られたが、デイサービスセンター(老人ホームを併設)といった高齢者施設を訪問する形で「人」資源を利用し、児童が積極的に高齢者との交流を図る活動は本調査対象施設の戸外活動のみであった。このような高齢者との交流は幼い児童にとって、教育面でも貴重な体験であると言えるだけでなく、高齢者にとっても幼い児童と接する貴重な機会であり、この機会を心待ちにする高齢者も多くいる事が高齢者施設長のヒアリングから明らかとなり、本調査対象戸外活動ルートでは両施設にとってメリットが確認された。平成28年度に実施予定であった調査の一部が、対象施設の閉園により実施できなくなり、それを補うための追加調査を平成29年度に実施する必要が生じ、その調査を行った。
プロテインキナーゼを網羅的に検出する抗体の作製と機能プロテオミクス研究への応用

研究実施期間中に以下の研究成果を得た。1、ロシンキナーゼ(PTK)検出用抗体の作製:以前、申請者らはセリン・スレオニンキナーゼ(STK)を網羅的に検出する抗体の作製に成功したが、引き続きチロシンキナーゼを網羅的に検出する抗体(マルチPTK抗体)の作製を試みた。その結果、PTKを広く認識するモノクローナル抗体(YK34)を取得できた。この抗体は、Srcキナーゼをはじめとして様々なPTKとは強く反応したが、STKとは反応しないPTK特異的抗体であることが示された。2、マルチPK抗体を用いたSTKならびにPTKの発現プロファイリング解析:ヒト前骨髄性白血病細胞HL60をTPAにより分化誘導し、発現量が変動するPTKを二次元電気泳動ならびにYK34抗体を用いたウエスタンブロットにより解析した。このとき分化誘導に伴い発現が顕著に増大するPTKと消失するPTKを数種類見出した。また、ラットインスリノーマ細胞INS-1細胞を異なったグルコース濃度の培養液を用いて培養することにより、糖尿病の発症と関連する可能性のあるPKの解析を行った。その結果、インスリン分泌の誘導されるグルコースの添加により顕著に発現が増大する60kDaのSTKと、糖毒性との関連が示唆される約200kDaの新規STKを見出した。3、マルチPK抗体を用いた新規STKの探索と解析:ゼブラフィッシュの胚発生過程におけるSTKの発現変化についてマルチSTKを用いて検討したところ、胚発生の初期に発現する新規のSTKの遺伝子を5種類取得できた。また担子菌類キノコの子実体形成におけるSTKの関与を調べるためにマルチSTK抗体を用いて発現解析を行い、Coprinus cinereusから新規のSTKを2種類発見した。これらのSTKは、特に菌糸や若い子実体に豊富に発現しており、キノコの子実体形成に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。本年度の研究実施計画に従い研究を遂行し、以下の研究成果を得た。(1)チロシンキナーゼ(PTK)検出抗体の作製:以前、我々はセリン・スレオニンキナーゼ(STK)を網羅的に検出する抗体の作製に成功したが、引き続きチロシンキナーゼを網羅的に検出する抗体(マルチPTK抗体)の作製を試みた。この抗体は、Srcキナーゼをはじめとして様々なPTKとは強く反応したが、STKとは全く反応しないことが示された。現在YK34抗体に関する特許を出願しており、また抗体作製に関する内容は論文として発表した。(Anal. Biochem. 347(2005)112-120)(2)マルチPTK抗体を用いたPTK発現プロファイリング解析:ヒト前骨髄性白血病細胞HL60をTPAあるいはDMSOにより分化誘導し、発現量が変動するPTKを二次元電気泳動ならびにYK34抗体を用いたウエスタンブロットにより解析した。分化誘導法の違いにより顕著に変動するPTKスポットが数種類見出された。これらの酵素の正体については、引き続き解析を進めているところである。(3)マルチSTK抗体を用いたSTK発現解析と新規STKの探索:ゼブラフィッシュの胚発生過程におけるSTKの発現変化についてマルチSTK抗体を用いて検討した。受精後48時間後の胚のcDNAライブラリーを用いてスクリーニングしたところ、これまでに5種類の新規STKのクローンを取得できた。また担子菌類キノコの子実体形成におけるSTKの関与を調べるためにマルチSTK抗体を用いた発現解析を行いCoprinus cinereusから新規STKを2種類発見した。上記の新規プロテインキナーゼについて引き続き解析を進めているところである。

平成17年度に、チロシンキナーゼを検出する網羅的抗体の取得に成功し、セリン・スレオニンキナーゼを検出する抗体とあわせて、プロテインキナーゼ(PK)を網羅的に検出するツールがそろったので、本年度はそれらを用いた応用研究を行った。1.網羅的抗体を用いたPKの発現プロファイリング解析:PKの発現パターン解析に通常の二次元電気泳動法を用いたところ、高分子量のPKの検出が困難であることが判明したので、改良法を検討した。その結果、一次元目の泳動法としてミクロロトフォアを用いると、高分子量のPKも含めた多くのPKを同時に検出できることを見出した。発現プロファイル解析の応用例として、糖尿病モデル細胞であるラットインスリノーマ細胞を様々な糖濃度下に培養し、インスリン分泌とプロテインキナーゼ発現の関連を詳細に調べた。その結果、インスリン分泌の誘導される糖の添加により顕著に発現が促進される約60kDaのPKと、さらに高い糖添加によりインスリン分泌が抑制される際に発現する約200kDaの新規PKを見出した。これらの酵素のうち60kDaの分子については、カルモジュリンキナーゼであることを確認した。2.キノコの生活環とPK発現解析:キノコが菌糸体から子実体に分化する過程で、どのようなPKがその制御に関与しているのかについて、ほとんど研究されていない。そこで本研究においては、網羅的抗体を用いることにより、Coprinus cinereus(ウシグソヒトヨタケ)の発達過程で発現するPKについてウエスタンブロットによる発現解析を行った。その結果、菌糸体や早期の子実体において様々なPKが発現していることを確認した。特に、その時期に2種類のカルモジュリンキナーゼ(65kDaと46kDa)の顕著な発現が見られたので、これらの酵素の遺伝子クローニングを行い、その分子的な性質を明らかにした。
GAD反応性免疫制御性T細胞の生体内誘導による自己免疫性糖尿病の発症抑制

1型糖尿病の病態形成において、GAD(グルタミン酸脱炭酸酵素)に対する自己免疫応答がどのような役割を果たしているのかを明らかにするために、1型糖尿病の優れたモデルであるNOD(Nonobese-diabetic)マウスを用いて研究を進めた。その結果、GADに対する自己免疫応答は、1型糖尿病の疾患形成に抑制的に働く可能性を見い出すことに成功した。将来、GADを標的とした免疫寛容療法が、1型糖尿病の発症予防や治療に有用である可能性が示唆された。GADが1型(自己免疫性)糖尿病の標的抗原として重要であることに異論はないが、それが病態進展に寄与するのではなく、むしろ疾患形成に対して抑制的な役割を担っている可能性を考え研究を続けている。それを検証するためにGAD欠損NODマウスを用いて牌細胞の養子移入を行い検討した。GAD欠損NODマウスの牌細胞(3×106個)をNOD-scidマウス(レシピエント)に移入したところ、糖尿病の移入率は21.4%であり、野生型NODマウス(コントロール)の牌細胞による糖尿病移入率(100%)と比較して有意に低かった。続いて、両群間のレシピエントにおける膵島島炎スコアを比較したところ、GAD欠損群由来の膵島炎はコントロール群由来のものと比べて軽度であった。続いてレシピエントにおける膵島抗原特異的な免疫応答能を評価するため、レシピエント脾細胞におけるGAD反応性CD4細胞数をフローサイトメーターで評価した。その結果、GAD反応性IEN (インターフェロン)-γ産生CD4細胞数は、GAD欠損群由来のレシピエントにおいて少ない傾向を示した。一方、免疫制御に関わるサイトカインであるIL-10を産生するGAD反応性CD4細胞数は、GAD欠損群由来のレシピエントにおいて増加の傾向が認められた。同様の系をGADの代わりにインスリンを用いて行ったが、インスリン反応性CD4細胞については、IFN-γならびにIL-10共に両群間で差が見られなかった。以上より、GAD欠損NODマウス由来のリンパ球の一部は、レシピエント内でGADに対する反応性を獲得したこと、そのリンパ球は譚島に対して細胞傷害性よりもむしろ免疫制御性を呈し、疾患の進展阻止に寄与する可能性が高いことが示された。1型糖尿病において、glutamic acid decarboxylase(GAD)に対する免疫応答が病態形成に対して抑制的な役割を担っている可能性を昨年度報告した。実際、GAD欠損NODマウスの脾細胞(3×10^6個)をNoD-scidマウスに移入(KOT群)したところ、糖尿病の移入率は21.4%であり、野生型NODマウスの脾細胞による糖尿病移入率(WTT群; 100%)と比較して有意に低かった。本年度は、そのメカニズムを明らかにするために、膵臓や膵リンパ節における各種サイトカイン・ケモカインのmRNA発現レベルの検討と組織学的検討を行った。その結果、免疫制御性サイトカインであるTGF-βの発現レベルがWTT群と比較してKOT群の膵組織において有意に上昇していた。また、膵島の免疫染色では、TGF-βの産生に関わる免疫制御性T細胞(regulatory T cell、以下Treg)がKOT群においてのみ膵島局所に浸潤していたことから、膵島へのTregの浸潤がKOT群における糖尿病発症の抑制に寄与している可能性が示唆された。一方、糖尿病の発症に寄与するケモカインCXCL10ならびにその受容体であるCXCR3の膵臓における発現レベルは、WTT群において有意に高値であったが、膵リンパ節においては逆にKOT群で高値であった。これは、糖尿病原性リンパ球の浸潤がKOT群では膵リンパ節に留まり、膵島局所への遊走が困難となっている状態を示唆しており、糖尿病の発症抑制に寄与するものと考えられた。本研究の結果、GADに対する免疫抑制性の応答は、糖尿病原性リンパ球を膵リンパ節に留め、かつ膵島において直接的に免疫制御を行うことによって、糖尿病の発症抑制に寄与する可能性が見い出された。
遺伝子多型の生活習慣病罹患リスクと予防への応用に関する14年間の大規模追跡調査

本研究では、日本の一般人の大規模コホートを用いて、生活習慣関連疾患関連の遺伝子多型として注目されているエストロゲン受容体について、メタボリック症候群、高血圧、糖尿病、肥満、高脂血症等の発症のリスクと、予防への応用について検討することを目的とした。結果として、エストロゲン受容体遺伝子(XbaI:rs9340799、PvuII:rs2234693)は、縦断調査において、高血圧、低HDL血症、高γ-GTP血症について関与することが明らかになった。生活習慣関連疾患関連の遺伝子多型として、エストロゲン受容体、セロトニン5-HT2受容体は、高血圧、糖尿病、肥満、高脂血症などの生活習慣関連疾患に関連する遺伝子として注目されているが、日本人での大規模な縦断研究は行われていない。そこで、本研究では、日本の一般集団約2,600人において、15年間に渡る長期大規模追跡コホートを構築し、これらの遺伝子が、前述の生活習慣関連疾患発症に影響を与えているのか、そしてその影響が、生活習慣や、すでに測定した遺伝子多型と比較して、どの程度であるか明らかにし、また遺伝子同士の組み合わせによる相互作用を予防医学的に評価することを目的とした。本年度は、エストロゲン受容体(PvuII)の測定が終了した。結果として、男性TT型505人(34.6%)、CT型713人(48.9%)、CC型241人(16.5%)、女性TT型415人(34.8%)、CT型573人(48.1%)、CC型204人(17.1%)であった。Hardy-Weinberg Equilibriumについて検討したところ、男性ではp=0.705、女性でp=0.811であり、平衡に矛盾しない結果であった。現在生活習慣との交互作用を含めて、高血圧、糖尿病、肥満、高脂血症、高尿酸血症、高γGTP血症などについて横断的に関連性を検討しているところであるが、女性においてCC型は、TT型に対し、軽度肥満(BMI25以上)の発生に関するオッズ比が1.69と有意であり、さらに検討を加える予定である。そこで、本研究では、日本の一般集団約2,600人において、長期大規模追跡コホートを構築し、これらの遺伝子が、前述の生活習慣関連疾患発症に影響を与えているのか、そしてその影響が、生活習慣や、すでに測定した遺伝子多型と比較して、どの程度であるか明らかにし、また遺伝子同士の組み合わせによる相互作用を予防医学的に評価することを目的とした。本年度は、エストロゲン受容体(rs9340799)の測定について、男性1454人、女性1191人分が終了し、生活習慣との交互作用を含めて、高血圧、糖尿病、肥満、高脂血症、高尿酸血症、高γGTP血症などについて横断的に関連性を検討しているところである。男性においてAA型は、GG型に対し、糖尿病(HbA1,6.0超または糖尿病治療薬内服)に関するオッズ比が3.8と関連が示唆され、女性においてAG型は、GG型に対し、高γGTP血症(30IU/1以上)に関するオッズ比が3.1と関連があり、さらに検討を加える予定である。また、前年度に測定が終了した、エストロゲン受容体(rs2234693)については、女性においてCC型は、TT型に対し、軽度肥満(BMI25以上)の発生に関するオッズ比が1.7と関連があることがわかっており、多型単独並びに組み合わせについても検討する予定である。本研究では、日本の一般集団約2,600人において、長期大規模追跡コホートを構築し生活習慣関連疾患関連の遺伝子多型として、エストロゲン受容体、セロトニン5-HT2受容体が、生活習慣関連疾患発症に影響を与えているのか、また遺伝子同士の組み合わせによる相互作用を予防医学的に評価することを目的とした。

エストロゲン受容体(rs9340799)の多型は、男性では、GG型53人(3.6%)、AA型869人(59.8%)、AG型532人(36.6%)、女性では、GG型39人(3.3%)、AA型645人(54.2%)、AG型507人(42.6%)であった。本年度は測定の終了したエストロゲン受容体(rs2234693、rs9340799)の情報を縦断調査のデータと結合し、高血圧(140/90mmHg以上)、過体重(Body Mass Index 25kg/m2以上)、肥満(BMI 30kg/m2以上)糖尿病(HbA1c6%超)、高脂血症(総コレステロール値240mg/dl以上、HDL40mg/dl未満)、高γ-GTP血症(男60IU/l以上、女30IU/l以上)、高尿酸血症(7mg/dl超)および、メタボリック症候群(血圧130/85以上、BMI25以上、HbA1c5.4%以上、中性脂肪>150超、男性でHDL40未満、女性でHDL50未満に3項目以上該当)の発症について、生活習慣を含めて縦断的に関連性を検討した。rs2234693については、男性の高γ-GTP血症発症に関しCT型はTT型に比し1.4倍リスクが高く、メタボリック症候群発症についてはCC型に比し、男性でTT型が1.9倍、女性でCT型が2.6倍とリスクが高かった。rs9340799については、男性の高血圧発症に関しGG型でAA型に比し2.7倍リスクが高かった。今後他の多型との組み合わせについても検討する予定である。平成23年度は遺伝子多型の測定を主として実施しており、測定対象の遺伝子多型の測定順番については変更したが、測定そのものについては特に問題などは生じていないため。24年度が最終年度であるため、記入しない。セロトニン5・HT2受容体の遺伝子多型にづいて、順次測定を進めていくとともに、それぞれの遺伝子多型とその組み合わせについて、生活習慣との交互作用を含めて、高血圧、糖尿病、肥満、高脂血症、高尿酸血症、高γGTP血症などについて横断的、縦断的に関連性を検討していく方針である。
本態性振戦の病態メカニズム解析と新たな治療薬ターゲットの解明

自然発症性の本態性振戦モデルであるTremorラットは、aspartoacylase遺伝子の欠損を有しており、aspartoacylaseは振戦発現の原因遺伝子の一つとして報告されている。本年度は、新たに作出したaspartoacylase遺伝子欠損(Aspa-KO)ラットを用いて、Aspa-KOラットの脳内モノアミン含量の定量を行い、昨年度に実施したTremorラットの定量結果と比較した。また、各種振戦誘発剤を用いて、Aspa-KOラットの振戦発現の感受性評価を行った。・Aspa-KOラットおよびF344ラット(起源動物)の全脳9部位における脳内モノアミン含量を定量した結果、視床下部および下オリーブ核におけるserotonin(5-HT)含量の上昇が認められた。さらに、ほとんどの脳部位において、5-HT代謝体である5-HIAA含量および5-HT代謝回転(5-HIAA/5-HT)の上昇が確認された。一方、dopamineはほとんどの脳部位で大きな変動は認められなかった。これら結果より、特に下オリーブ核における5-HT合成および5-HT代謝回転の亢進が、本態性振戦の発現に影響を及ぼすことが示唆された。・無処置のAspa-KOラットは自発的な振戦発現を示さなかった。薬剤性振戦による評価では、harmaline(本態性振戦)あるいはoxotremorine(パーキンソン病振戦)を用いて、Aspa-KOラットおよびF344ラットにおける振戦発現の感受性評価を行った。その結果、harmaline誘発振戦に対して、Aspa-KOラットはF344ラットと比較して振戦発現の増強傾向を示した。一方、oxotremorine誘発振戦に対しては、Aspa-KOによる影響はほぼ認められず、Aspa-KOは本態性振戦の発現に対して、特異的に影響を及ぼすことが考えられた。本年度は、これまでに開発された自然発症性の本態性振戦モデルのTremorラットを用いて、本態性振戦の発現メカニズムおよび神経制御機構について解析を行った。・Tremorラットの本態性振戦に対する各種受容体作用薬やイオンチャネル作用薬の作用について、各種脳内神経作用薬の影響を振戦持続時間(累積時間)および強度(4段階のスコア付け)を指標として評価した。薬物は、各種受容体作用薬(dopamine, serotonin, noradrenalin等のモノアミン系や、GABA、glutamate等のアミノ酸系)、各種イオンチャネル作用薬(Na+チャネル、Ca2+チャネル阻害薬など)を使用した。その結果、GABAA作動薬phenobarbital, muscimolや5-HT1A遮断薬WAY-100135などにより、Tremorラットの振戦は抑制された。また、非選択的β遮断薬のpropranololおよびpindololによっても同様に、振戦は有意に抑制された。さらに脳室内投与試験において、選択的β2遮断薬のICI-118551は振戦を有意に抑制したが、選択的β1遮断薬metoprololではほぼ影響は認められなかった。・Tremorラットおよび対照動物である非振戦性WTCラット(HCN1チャネル変異)の各脳部位(脳幹部下オリーブ核を含む全9領域)ホモジネート試料を調製し、脳内モノアミン含量を評価した。現在、各脳部位のdopamine, serotonin, noradrenalinおよびその代謝体の含量をHPLCにより測定中であり、動物間での各含量の差異を比較検討する。・動作時振戦であるnicotine誘発振戦についても、各種脳内作用薬の評価を開始した。・京都大学医学部実験動物施設との共同研究により、HCN1チャネルおよびaspartoacylase欠損ラットの作出に着手した。・当初計画していた、Tremorラットの各種脳内神経作用薬の評価をほぼ終えることが出来た。これら得られた評価結果は、本態性振戦の発現における脳内調節機構の解析において非常に重要な知見であり、来年度以降の振戦発現メカニズム解析に応用展開させる。・Tremorラットの脳内モノアミン含量の測定は順調に進行しており、現在、複数の脳領域における定量解析を進めている段階である。・Nicotine誘発振戦について、Tremorラットの振戦と同様に各種脳内神経作用薬の評価を行っている。・京都大学医学部実験動物施設との共同研究により、HCN1チャネルおよびaspartoacylase欠損ラットの作出に着手しており、現在順調に進行している。成人で頻繁に見られる本態性振戦は、根本的治療法が無いことから、有効性の高い新規治療薬の開発が望まれている。本研究では、我々が新たに樹立した自然発症性の本態性振戦モデルTremorラットを用いて、本態性振戦の神経制御機構を明らかにし、現在の対照療法治療薬であるβ受容体遮断薬の振戦抑制メカニズムを解明するとともに、新規治療法を提案することを目的とする。本年度は、本態性振戦モデルTremorラットを用いて、β受容体遮断薬の作用解析や脳内モノアミン含量の定量を行うとともに、Tremorラットの振戦と動作時振戦を示すnicotine誘発振戦との類似性評価などを実施した。・Propranololの作用解析:Tremorラットの振戦発現により誘発される脳内Fosタンパクの発現上昇に対して、β遮断薬propranololの影響を評価した結果、Tremorラットの下オリーブ核におけるFos発現の上昇に対して、propranololは部位特異的な抑制作用を示した。・Tremor

ラットの脳内モノアミン含量の定量解析:Tremorラットと非振戦性WTCラット(HCN1チャネル変異)の脳内モノアミン含量の定量を行った結果、Tremorラットでは、複数の脳部位でdopamine、serotonin、noradrenalineの含量が低下傾向にあること、dopamineおよびserotoninの代謝回転が上昇していることが明らかとなった。・Nicotine誘発振戦との類似性評価:動作時振戦であるnicotine誘発振戦に対して、各種受容体作用薬の影響を振戦持続時間および振戦強度を指標として評価した結果、β遮断薬や5-HT1A遮断薬によりnicotine誘発振戦の発現は抑制され、Tremorラットに対する薬物反応との類似性が確認された。・当初計画していたTremorラットの振戦発現に対するβ受容体遮断薬の脳内作用部位探索を実施し、作用部位を限定することができた。・Tremorラットの脳内モノアミン含量の解析では、TremorラットおよびWTCラットのいずれも全脳9部位におけるdopamineおよびserotoninとそれら代謝体、noradrenalineの定量・解析を本年度ですべて終了することができた。・Tremorラットの脳内モノアミン解析の結果を踏まえて、aspartoacylase欠損ラットにおいても同様に、脳内モノアミン含量の定量を次年度に実施する計画を立てた。・Tremorラットの振戦と同じく、動作時振戦を示すnicotine誘発振戦との薬物反応性における比較を行い、両者に類似性を確認することができた。・京都大学医学部実験動物施設との共同研究により、aspartoacylaseおよびHCN1チャネル欠損ラットを作出した。次年度は、これら遺伝子欠損ラットを用いて、振戦感受性の評価などを行う予定である。自然発症性の本態性振戦モデルであるTremorラットは、aspartoacylase遺伝子の欠損を有しており、aspartoacylaseは振戦発現の原因遺伝子の一つとして報告されている。本年度は、新たに作出したaspartoacylase遺伝子欠損(Aspa-KO)ラットを用いて、Aspa-KOラットの脳内モノアミン含量の定量を行い、昨年度に実施したTremorラットの定量結果と比較した。また、各種振戦誘発剤を用いて、Aspa-KOラットの振戦発現の感受性評価を行った。・Aspa-KOラットおよびF344ラット(起源動物)の全脳9部位における脳内モノアミン含量を定量した結果、視床下部および下オリーブ核におけるserotonin(5-HT)含量の上昇が認められた。さらに、ほとんどの脳部位において、5-HT代謝体である5-HIAA含量および5-HT代謝回転(5-HIAA/5-HT)の上昇が確認された。一方、dopamineはほとんどの脳部位で大きな変動は認められなかった。これら結果より、特に下オリーブ核における5-HT合成および5-HT代謝回転の亢進が、本態性振戦の発現に影響を及ぼすことが示唆された。・無処置のAspa-KOラットは自発的な振戦発現を示さなかった。
多国籍企業における暗黙知の移転メカニズム

暗黙的性質が強い知識を、多国籍企業がどのように海外へ移転しているのかという点について調査を行うことが、本研究の主要な目的である。知識は暗黙的性質をもつほど移転は困難となる。本研究ではこの暗黙性を基準に、知識を利用ノウハウと発見的知識に区分している。利用ノウハウとは、すでに組織の特定の部門で利用され、マニュナル化が進められている知識を指している。マザー工場で作成される標準作業が、このタイプの知識の典型例である。こうした知識は、明示化されやすく、比較的容易に移転することが可能である。これに対して、発見的知識とは、何らかの課題が生じた場合に、いかに最適な解を見つけ出すのかについての知識、あるいは最適解を見つけ出すプロセスに関する知識を指すものである。こうした知識は、本質的にマニュアル化が困難であるため、暗黙的性質が高く、移転困難な知識ということができるものである。この発見的知識を移転するためには、利用ノウハウよりも高いレベルの、受入側の吸収能力が必要となる。これは、利用ノウハウを移転するためには、すでにあるものをそのまま実行する能力があればよいのに対して、発見的知識の移転のためには、課題の解を見つけ出す能力が、受入側に求められることになるからである。発見的知識の移転とは、言い方を変えれば、こうした解を見つけ出す能力の移転といえるものである。本研究で行った、タイ日系現地法人6社のヒアリング調査では、発見的知識の移転に必要な、受入側の能力を向上させるためには、知識を習得させる過程で、自ら考える機会を提供すること、及び考えることに対する支援やサポートを行うことが極めて重要であることが指摘されていた。こうした管理のあり方を、本研究では支援的マネジメントと呼んでいる。一方で、支援的マネジメントには、問題に取り組む際のものの考え方が、管理者(日本人マネジャー・エンジニア)からローカルへ伝えられるという効果、及び、管理者とローカルの間に信頼関係を築くという効果があることも指摘されていた。これらの要素(行動環境の形成)が、発見的知識の移転に不可欠の役割を果していると考えられていることが、本研究で確認されている。本研究は、グローバルな知識移転を効率的に行う、多国籍企業の内的メカニズムを分析することを目的としている。Kogut and Zander(1993)は、多国籍企業が形成されるのは、知識移転を容易にする社会的共同体としての組織の特性のためであると主張している。多国籍企業が形成されるのは、知識移転を容易にする組織の特性のためであるとするならば、知識移転を容易にしている組織に特徴的なメカニズムとはどのようなものであるのかについて注目する必要が生じてくるということになる。本研究では、この組織に特徴的なメカニズムとして社会化によるコントロールに注目している。社会化によるコントロールとは、組織内の個人の行動のコントロールを、組織の行動環境を形成あるいは転換することによって行う方法を指している。本研究で、社会化によるコントロールに注目するのは、知識移転のためには、それに関わる個人の長期にわたる自発的・能動的行動が必要とされており、こうした行動を呼び起こすという点において社会化によるコントロールが最も有効であると考えるからである。また、社会化によるコントロールと知識移転との関連を考察していくためには、ここで焦点をあてている行動環境の特性、及びこうした行動環境がどのように形成されるのかについてのプロセスについてもみていくことが必要となる。

この行動環境の特性とは、どのような行動環境が個人の自発的態度や行動を導くのかという、その内容を示すものであり、ここではこの特性を、価値認識の共有、個人価値の尊重、及び個人間の関係性の質という三つの次元からみている。一方、こうした行動環境がどのように形成あるいは転換されるのかという点に関しては、管理者によって実行される管理スタイルが行動環境に与える影響に注目している。本研究では、こうした視点の下に、知識移転の障害要因、それを克服するための管理スタイル、その管理スタイルが生み出す行動環境と、知識移転の効率性を関連づける分析のフレームワークを提示している。この研究成果については、国際ビジネス研究学会第12回全国大会(広島市立大学)において、報告を行った。本研究は、海外に移転することが困難な暗黙的性質の強い知識を、多国籍企業がどのように移転しているのかについて調査したものである。ここでは、こうした暗黙的性質の強い知識の一つを、発見的知識と呼んでいる。海外に移転される知識は、利用ノウハウと発見的知識に区分することができる。利用ノウハウとは、すでに組織の特定の部門で利用され、マニュアル化が進められている知識を指している。これに対して、発見的知識とは、何らかの課題が生じた場合に、いかに最適な解を見つけ出すのかについての知識、あるいは最適解を見つけ出すプロセスに関する知識を指すものである。こうした知識は、本質的にマニュアル化が困難であるため、暗黙的性質が高く、移転困難な知識ということができる。一方で、こうした発見的知識を移転することなしに、高度な現地化を進めることは困難である。これは、発見的知識が移転されなければ、何らかの課題が生じた際に、本社によるサポートが継続して必要になるからである。これらのことは、こうした知識の移転が、多国籍企業の大きな課題となっていることを示すものである。発見的知識が移転されるということは、知識の受入側が、何らかの課題に対して、管理者の満足できる解を発見できるようになるということを意味するものである。本研究では、こうした発見的知識を移転する上で、組織の行動環境が果たす役割に注目している。組織の行動環境には、価値認識の共有と個人間の関係性の質という二つの次元がある。価値認識の共有とは、あるものの考え方が組織内の個人間で共有されている状態を指すものであり、個人間の関係性の質とは、個人間の関係性が、契約に基づくものか、信頼関係に基づくものかというような違いとなってあらわれるものである。何らかの課題に対して満足できる解を見つけ出すためには、何について、どのように、どの程度まで考えることが価値を持つのかについての、ものの考え方が身についていることが必要である。また、こうした解を発見するためには、管理者との間の信頼関係をベースにしながら、継続的して共に課題に取り組む姿勢を持つことも求められる。