hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人間の上肢運動における「慣れ」のモデリング

人間が机の前に座って机上で作業する場合を想定した上肢運動に関する数学モデルを、モーションキャプチャによる身体部位の計測データより統計処理することにより、姿勢を表す静的モデルと動きを表す動的モデルを構築した。姿勢に関するモデルにおいては、上肢姿勢をロボット工学におけるDH法により記述することにより、手先位置と関節角度の関係を線形モデルで表した。そのモデルが手先位置に依存することを実験より確認し、同一モデルで表現できる手先位置領域が2領域であることを特定し、各々の領域に関する2種類のモデルを決定した。更に、これらのモデルの支配的な手先作業領域をファジィ分割することにより、各領域への帰属度を観測データよりニューラルネットワークにより学習して2種類のモデルを合成する方法で姿勢に関するモデルを構築し、実験によりその検証を行った。その結果、2領域は人間が楽にとれる姿勢と少し窮屈に感ずる姿勢を意味していることが判明し、両領域における作業では人間は異なる肩や肘の使い方をして「慣れ」の状態ではなるべく楽な姿勢で作業を行っていることが予想された。その結果を受けて、同一領域内の反復運動に関して動的なモデリングを行い、反復運動中の手先位置、肩、肘の関節角度の関係を、多変量自己回帰モデルにより同定した。これにより、各関節角度間の寄与率を推定することが可能となり、反復動作により「慣れ」の状態での肩、肘、手先の動きの依存関係を記述することが可能となった。人間が机の前に座り机上に手先を置く姿勢に対し、手先位置と肩・肘の関節角との関係の数学モデルをモーションキャプチャによる姿勢計測により得られたデータより統計的に構築した。数学モデルは線形モデルとし、そのモデルが手先位置に依存していることから、同一モデルで表現可能な手先位置を作業領域より抽出し、2種類のモデルとそれが支配する手先位置領域を明らかにし、手先位置に基づき両領域への帰属度をメンバーシップ関数として用いるファジイモデルを導入することにより上肢姿勢のモデルを構築した。このファジィモデルのメンバーシップ関数は、実験データよりニューラルネットワークにより推定することを提案し、アルゴリズムを開発した。この成果は計測自動制御学会制御部門大会において発表した。2種類のモデルの表す領域は、人間が手先を動かすのに楽と感じられる領域と苦しいと感じる領域であることを実験で検証し、上肢運動に対する手先位置と関節角の関係も両領域で異なることが予想されるため、今回は楽と感じられる領域内で手先を動かす反復運動に対する動的モデル構築を試みた。手先の机上での位置の時間的変化を成長曲線モデルにフィッティングさせ、それに基づいて手先の速度パターンを推定した。その結果、移動目的の有無や移動後に要求される動作、また把持する物体の大きさ、重さによる速度パターンの変化の様子が明らかになった。反復周期については、手先位置の時間変化の周波数解析を施すことにより推定可能となった。また、手先位置、肘関節角度の関係を多変量自己回帰モデルで同定することにより、各変数問の寄与の状況を明らかにすることができた。この成果は、AROB10th'05にて研究発表した。人間が机の前に座って机上で作業をする上肢運動に関する数学モデルを、モーションキャプチャによる身体部位の計測データより統計的に構築した。以下の3つの場合に分けてモデルを構築した。1)机上に手先を置く姿勢に関する手先位置、肘、肩の関節角度との関係を表すモデル2)反復運動における手先位置を表す動的モデル3)反復運動における手先位置、肘、肩の関節角度の時系列モデル1)の姿勢に関するモデルでは、手先位置と関節角度の関係を線形モデルで表し、そのモデルが手先位置に依存することから、同一モデルで表現できる手先位置領域を作業領域より抽出し、2種類のモデルを導出した。2種類のモデルに関して支配的な手先領域をファジィクラスタリングにより特定し、手先位置のこれらの領域への帰属度に基づき2種類のモデルを合成する方式により姿勢に関するファジィモデルを構築した。帰属度は実験データよりニューラルネットワークにより推定するアルゴリズムを開発した。

2)の反復動作における手先位置の動的モデルにおいては、手先位置を成長曲線モデルにフィッティングさせる推定法を提案し、速度パターンを推定した。それにより、移動目的の有無、移動後に要求される動作、把持すべき物体の大きさ、重さ、形状、障害物の位置や形状による手先の動きの変化を明らかにすることが可能となった。また、繰り返しによる「慣れ」に至る速度パターンの変化の過程を表すことができた。3)の手先位置、肘、肩の関節角度の時系列モデルについては、多変量自己回帰(AR)モデルによる同定を行い各関節角度間の寄与率を推定することにより、反復運動に置ける肩、肘、手先の動きの依存関係を表すことが可能となった。
海外のロングステイ高齢者の心身健康管理システムの構築とその効果に関する研究

昨年度のアンケート調査の結果を踏まえ、フィリピンセブ州の日本人クラブ、タイ王国チェンマイの日本人会の会員を対象に結果説明会を平成30年10月に開催し、あわせて健康教育や保健指導を行った。結果説明会の際、参加者は熱心に聞いており、また、すでに前回の結果説明会から健康行動に向けた行動変容が見られた者もいた。本年度は、このような健康教育や保健指導の効果を検証するために、平成31年2月から3月にかけて、両地域の日本人クラブや日本人会の会員のうち50歳以上の長期滞在者それぞれ150名を対象に質問紙を配布した。調査内容は、健康行動【日本語版健康増進ライフスタイルプロフィールHPLPII(魏ら、2000)を用い、健康行動を6つの側面から測定(健康行動得点)】、健康管理能力【14-item Health literacy Scale(Suka et al, 2013)(HL得点)】、属性【性別、年齢、同居家族、収入、英語力、海外渡航回数、滞在経験の有無、滞在年数】、社会環境的要因【現地の生活・医療状況】、日本からの医療支援【日本の医療サービスの有無、出発前の状況】とした。質問票は、フィリピン21名、タイ46名の計67名から回収できた。フィリピン地域の回収数が低いので、健康講演会などの開催を検討中である。分析は、昨年度と今年度との健康行動得点の比較を行い、とくに身体行動得点の変化に関連する要因の検討を行う予定である。今後このような成果から海外でロングステイする邦人の心身の健康管理面の支援を検討していく計画である。効果判定のアンケート調査が平成31年2月から3月になったため、研究期間を1年間延長し、結果説明会を行うとともに、効果検証のための解析を行う予定である。このような結果を踏まえて、海外にロングステイする邦人の健康管理のあり方を検討し、その成果を学術雑誌等に公表していく。5月から6月にフィリピンセブ州の日本人クラブ、タイ王国チェンマイの日本人会を訪問し、研究の趣旨を説明し、調査協力の承諾を得た。10月から11月に両地域を再度訪問し、会員の方々を対象に、身体測定、腹囲測定、血圧・加速度脈波、尿検査などの健康測定を行うとともに、現地の医療機関を受診した経験についてインタビュー調査を行った。さらに、平成29年度に実施するアンケート調査の質問紙(案)について意見を求めた。今回の健康測定・インタビュー調査には、フィリピンセブ州の日本人クラブは18名の方から、タイ王国チェンマイの日本人会は20名の方から協力が得られた。健康測定の結果は個別に返却した。協力者からコメントやアドバイスを受けて、また、下記のようなインタビューの内容を参考にして、すでに本調査用の質問紙は完成している。また、現地の食生活の状況も確認を済ませた。インタビュー調査結果はすでにまとめており、フィリピンセブ州においては、医療・医療スタッフへの不信が多く訴えられていた。そのため、健康の自己管理をしているものが多かった。タイ王国チェンマイにおいては、言葉の障壁のため医療通訳を頼りにしていること、待ち時間や患者対応は医療機関によって差があること、自分に合った医療機関を選んでいることが述べられた。いずれの地域も歯科受診に対する訴えが多かった。今後このような問題を加味して、海外でロングステイする邦人の心身の健康管理面の支援を検討していく計画である。本年は、予定通り、アンケート調査の質問紙を確定するための予備調査として、健康支援、インタビュー調査を行うことができたため。2017年2月から7月にかけて、フィリピンセブ州の日本人クラブ、タイ王国チェンマイの日本人会の会員で50歳以上の長期滞在者それぞれ150名を対象に質問紙を配布した。質問票は、フィリピン41名、タイ63名の計104名から回収できた(平均回収率34.7%)。分析は、滞在者群と対照群(日本)との健康行動得点の比較を行い、身体行動得点の関連要因(滞在者群)の検討を行った。滞在者群の特徴として、41%が9年以上の滞在期間から、海外における滞在経験が多い集団であったと考えた。HPLPIIの身体活動は、対照群と比較しても、50歳から64歳の中高年日本人(Zhang et al, 2013)や50歳以上の高血圧日本人(Kemppainen et al, 2011)と比較しても有意に高値であった。関連要因には、相互作用的リテラシー、政府機関のウェブサイトの閲覧、高血圧の既往歴が挙げられた。今後このような関連要因を加味して、海外でロングステイする邦人の心身の健康管理面の支援を検討していく計画である。本年は、交付申請に記載した研究計画に沿って、生活状況と医療行動の調査票を作成し、それを日本人会を通じて対象者に配布でき、対象2地区で100名を超す調査票を回収でき、解析の結果健康支援のポイントが明確にできたため。

昨年度のアンケート調査の結果を踏まえ、フィリピンセブ州の日本人クラブ、タイ王国チェンマイの日本人会の会員を対象に結果説明会を平成30年10月に開催し、あわせて健康教育や保健指導を行った。結果説明会の際、参加者は熱心に聞いており、また、すでに前回の結果説明会から健康行動に向けた行動変容が見られた者もいた。本年度は、このような健康教育や保健指導の効果を検証するために、平成31年2月から3月にかけて、両地域の日本人クラブや日本人会の会員のうち50歳以上の長期滞在者それぞれ150名を対象に質問紙を配布した。調査内容は、健康行動【日本語版健康増進ライフスタイルプロフィールHPLPII(魏ら、2000)を用い、健康行動を6つの側面から測定(健康行動得点)】、健康管理能力【14-item Health literacy Scale(Suka et al, 2013)(HL得点)】、属性【性別、年齢、同居家族、収入、英語力、海外渡航回数、滞在経験の有無、滞在年数】、社会環境的要因【現地の生活・医療状況】、日本からの医療支援【日本の医療サービスの有無、出発前の状況】とした。質問票は、フィリピン21名、タイ46名の計67名から回収できた。フィリピン地域の回収数が低いので、健康講演会などの開催を検討中である。分析は、昨年度と今年度との健康行動得点の比較を行い、とくに身体行動得点の変化に関連する要因の検討を行う予定である。今後このような成果から海外でロングステイする邦人の心身の健康管理面の支援を検討していく計画である。来年は、両地区で本調査としてアンケート調査を実施し、在外日本人の健康行動の問題点を明らかにしてく予定である。場合によっては、対照群として、日本国に移住した方の健康行動を明らかにする。来年は、両地区で健康教育を実施して、その後再度アンケート調査を実施し、在外日本人の健康行動の健康支援の効果を明らかにしてく予定である。健康教室の参加を促すために、希望する高齢者に、現地の病院で行われた血液検査、レントゲン検査などの結果を見せてもらい、健康相談を合わせて行う。3年間の結果を踏まえて、ロングステイにおける健康管理のあり方を検討し、学術雑誌等に成果を公表していく。効果判定のアンケート調査が平成31年2月から3月になったため、研究期間を1年間延長し、結果説明会を行うとともに、効果検証のための解析を行う予定である。このような結果を踏まえて、海外にロングステイする邦人の健康管理のあり方を検討し、その成果を学術雑誌等に公表していく。旅費等で予定額と実支出額とで差額が生じたため。(理由)旅費等で予定額と実支出額とで差額が生じたため。(使用計画)旅費に充填します。(理由)最終の調査が平成31年の2月から3月になったため、分析やまとめが3月末日までに終わらないため。(使用計画)次年度の結果説明会、あるいは学会発表などの旅費、報告書の支払いに充填します。旅費に充填します。
メディア技術環境におけるライヴ・パフォーマンスの歴史的・理論的研究

本研究の目的は、歴史的事例の分析と理論的考察を通じて、今日のテクノロジー的条件における身体性・ライヴ性とパフォーマティヴィティを理解するための理論的枠組みを提示することである。当該年度もメディア技術環境とパフォーマンス、そして身体性といった問題系を中心に研究活動を続けながら、博士論文の執筆作業を進めてきた。それと同時に、ドイツではさらなる資料調査を行ない、メディアや哲学研究を中心とする国際的な学術交流活動に携わってきた。前年度の資料調査を踏まえた文学資料館や図書館へのさらなる調査訪問によって、私の研究において重要な手がかりとなっているメディア理論家フリードリヒ・キットラーと哲学者マルティン・ハイデガーに関する資料を収集してきた。キットラー全集の編集担当者であるモーリッツ・ヒラー(Bauhaus Universitaet Weimar)と面会し、彼の紹介を機に、ベルリン・フンボルト大学でこれまでの研究成果について発表する機会を得た。この発表は2018年5月30日に当大学のメディア研究科で「Infrastrukturalismus」というタイトルのもとで行われ、キットラー研究の専門家や彼のもとで教わった当事者から好評を得た。ドイツにおけるメディア研究との積極的な交流を、今後も続けたいと思っている。2018年6月、私は哲学者マルクス・ガブリエルが来日した際に通訳者として同行した。彼との様々な交流を経て、今年6月に日独両国の哲学者と文化研究者が参加する国際的な研究シンポジウム「Nature, Technology, Metaphysics」を開くという計画を立てた。私は、このシンポジウムの共催者を務めると同時に、その中で博士論文の研究成果について発表する予定である。それを踏まえて、2019年7月には東京大学での中間発表を行い、年内に論文を完成させる予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。メディア論とパフォーマンス理論の統合を試みる本研究には、人間/機械の二項対立に陥りがちなデジタルメディア環境の歴史への新たな展望を開くと共に、偏在化しつつあるデジタル環境において、身体を中心とする文化的表現がどのように変化してきたかを解明できるという意義がある。当該年度は、当初の研究実施計画の通りに全史研究および理論研究を行い、その成果を学会で発表した。表象文化論学会・第12回大会のパネル「人新世/アントロポセンと人文科学」で行われた発表においては、エドムンド・フッサールの『ヨーロッパ諸学の危機』における「直観」概念を手がかりに、デジタル技術の原点となったアラン・チューリングの仕事(計算可能性理論)を分析し、とりわけ「アルゴリズム」の機械化を可能にしたチューリング機械の創案が、もともと身体に「機械的」と思われる行動を要請した工業化社会の背景に根ざしていることを指摘した。つまり計算機は、人間の身体感覚を排除する歴史の上で成り立ってきたものであり、この身体性の排除は、現在に至る「情報化」社会論の言説においても顕著となっている。理論研究の実施としては、2017年8月から9月にかけてドイツへ渡航しアーカイヴ訪問を行なった。ドイツ文学資料館(DLA Marbach)への滞在訪問では、本研究の先行研究として重大な意義をもつフリードリヒ・キットラーの仕事をめぐり、未公開のアーカイヴ資料(個人的な文書など)を発見した。肉体の現象学をめぐるエッセイ、または機械装置の設計図を含むそれら資料は、キットラーのメディア論の形成史にとって示唆的であり、現在執筆中の博士論文には、それら資料を活用する予定である。当初の研究実施計画の通りにメディア技術環境における身体性とパフォーマティヴィティをめぐる先行研究・全史研究を整理することができた。問題の核心をなすデジタル技術環境の歴史に関して新しい観点を開くことができ、その研究の成果を学会発表によって発信することができた。なお、本研究の理論的基盤をなすキットラーのメディア技術論について、未公開のドキュメントを発見し、メディア論とパフォーマンス論の統合に向かっての重要な一歩を踏み出すことができたと考えている。

彼との様々な交流を経て、今年6月に日独両国の哲学者と文化研究者が参加する国際的な研究シンポジウム「Nature, Technology, Metaphysics」を開くという計画を立てた。私は、このシンポジウムの共催者を務めると同時に、その中で博士論文の研究成果について発表する予定である。それを踏まえて、2019年7月には東京大学での中間発表を行い、年内に論文を完成させる予定である。基本的には当初の計画通り、資料の収集・整理を継続するとともに、サイバネティクス・デジタル技術環境の発展史をさらに探求する予定である。パフォーマンスとメディアにおける「相互作用」と「フィードバック」概念に関する通史的研究を行い、博士論文の理論的枠組みを完成させる。5月末にはベルリン・フンボルト大学・メディア研究科での滞在リサーチを経て、本研究の成果についての発表とディスカッションを計画している。当初の研究計画ではロイファナ大学リューネブルクへ滞在すると述べたが、これをフンボルト大学へ変更した次第である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔扁平上皮癌に対するタキソテールのアポトーシス誘導機構

本研究は基盤研究(B)の科学研究費補助金(平成1618年度)を得て、タキソテールや他の有効抗癌剤の口腔扁平上皮癌由来細胞株に対するアポトーシス誘導機構、主にFas/FasL(リガンド)経路の関与・ミトコンドリアの関与、カスパーゼ経路について、分子レベルで解析し、タキソテールの臨床応用に備え、抗腫瘍効果の理論的根拠を提示することが目的であった。3年間の研究期間のうち平成16年度は、最初に口腔扁平上皮癌由来細胞株であるHSC-2,3,-4細胞を用いて、これに異なる濃度のタキソテールを加えて、経時的にアポトーシスを観察し、アポトーシス解析のための処理条件を決定した。タキソテール以外のアポトーシス誘発剤(セレニウム化合物、タキソール、シスプラチン)についても比較のため同様に検討した。平成17年度はミトコンドリアを中心に解析を行った。細胞内のミトコンドリアがアポトーシス経路の中心的位置にあることが認識され、今までに発表された多くの研究が再検討されている。タキソテールによるアポトーシス誘導にもミトコンドリアが関与し、重要な役割を担っている可能性は大きい。また、新規抗癌剤の開発にはミトコンドリアに対する作用を決定することが必須である。平成18年度は、アポトーシス・シグナルによるミトコンドリアの損傷は最終的にはチトクロームCの放出を引き起こすと考えられるので、これを検討した。チトクロームCはカスパーゼ(特に、caspase-9)と親和性があり、その活性化に働くことを予想し、これを検討した。以上の結果より、タキソテールに加えてセレニウム化合物、タキソール、シスプラチンなどの抗癌剤の口腔扁平上皮癌細胞に対する殺癌細胞効果の中心はアポトーシス誘導能であり、本研究によりその詳細な機構が解明された。タキソテール(docetaxel)の抗腫瘍効果の理論的根拠を示すために、タキソテールの口腔扁平上皮癌由来細胞株に対するアポトーシス誘導機構、主にFas/FasL(リガンド)経路の関与、ミトコンドリアの関与、カスパーゼ経路について、分子レベルで解析し、以下の結果が得られた。口腔扁平上皮癌由来株であるHSC-2,-3,-4細胞を用いてタキソテール(100nM)処理を行い、72時間後にTUNEL法によりアポトーシス細胞を測定したところ、HSC-2株は最も感受性を示し、HSC-4株は比較的抵抗性を示した。HSC-3株は中間の感受性を示したので、最初は主にこの細胞株を用いて解析を行った。この実験系にFas抗体(ZB4クローン)を加え、タキソテール誘導のアポトーシスに対する影響を調べたところ、アポトーシス誘導率はほとんど変化しなかった。すなわち、この系ではFas/FasL経路のシグナルは関与していないことがわかった。次に、タキソテール誘導のアポトーシスにどの種のカスパーゼが関わっているのかを検討した。その結果、caspase-3,-8,-9の活性化が観察された。caspase-8の活性化はユニークであり、Fas/FasL経路非依存性に活性化され、しかもcaspase-3の下流に位置することがわかった。caspase-8の役割については今後さらに検討する予定である。また、caspase-9の活性化はミトコンドリアの関与を予想させるので、ミトコンドリア機能の変化を調べた。タキソテール処理によりHSC-3細胞のミトコンドリア内に活性酸素の生成が観察され、膜電位の低下が起こった。さらに、ミトコンドリアから細胞質へのチトクロームCが放出された結果として、caspase-9が活性化されることがわかった。

2年目以降は、タキソテールによるアポトーシス・シグナルをさらに詳細に解析する予定である。タキソテール(docetaxel)の抗腫瘍効果の理論的根拠を示すために、タキソテールの口腔扁平上皮癌由来細胞株に対するアポトーシス誘導機構、主にFas/FasL(リガンド)経路の関与、ミトコンドリアの関与、カスパーゼ経路について、分子レベルで解析し、以下の結果が得られた。口腔扁平上皮癌由来株であるHSC-3株を主に用いて解析を行い。この系ではFas/FasL経路のアポトーシス・シグナルは関与せず、caspase-3,-8,-9の活性化が観察された。caspase-8の活性化はユニークであり、Fas-FasL経路非依存性に活性化され、しかもcaspase-3の下流に位置することがわかった。また、caspase-9の活性化はミトコンドリアの関与を予想させるので、ミトコンドリア機能の変化を調べた。タキソテール処理によりHSC-3細胞のミトコンドリア内に活性酸素の生成が観察され、膜電位の低下が起こった。さらに、ミトコンドリアから細胞質へのチトクロームCが放出された結果として、caspase-9が活性化されることがわかった。タキソテールのアポトーシス誘導機構の特徴をさらに理解するために、他の抗癌剤(セレニウム化合物、シスプラチン)のアポトーシス誘導機構との比較・検討を行った。カスパーゼの活性化、ミトコンドリアの関与など共通する機構も観察されたが、セレニウム化合物やシスプラチンは、異なる機構ではあるが、共にグルタチオン依存性にアポトーシスを誘導することがわかった。さらに、シスプラチンでは併用療法の観点から検討した結果、抗癌効果の増強剤としてhistone deacetylase inhibitorが有効であることがわかった。タキソテールについてもこれらの点がアポトーシス誘導機構に重要であると考えられるので、今後、検討する予定である。平成18年度は、アポトーシス・シグナルによるミトコンドリアの損傷は最終的にはチトクロームCの放出を引き起こすと考えられるので、これを検討した。チトクロームCはカスパーゼ(特に、caspase-9)と親和性があり、その活性化に働くことを予想し、これを検討した。また、チトクロームCによるcaspase-9の活性化に、チトクロームCと同様にミトコンドリアより放出されるAIFやApaf-1が関与するのかどうかについても調べた。また、本研究の遂行中に、タキソテールを含む化学療法剤に対する耐性癌の出現が予想され、抗癌剤の副作用とともに克服すべき重要な問題として浮上した。これに対して我々は、ヒストン脱アセチル化酵素やアポトーシス遺伝子のプロモーター部位のメチル基転移酵素などによる遺伝子発現の制御、すなわち最新のepigeneticsの考えを取り入れ、これらの阻害剤と抗癌剤との併用による抗癌効果の増強による耐性癌の克服に着手し、多くの成果が得られた。以上の結果より、タキソテール、セレニウム化合物、タキソール、シスプラチンなどの抗癌剤の口腔扁平上皮癌細胞に対する殺癌細胞効果の中心はアポトーシス誘導能であり、本研究によりその詳細な機構が解明された。さらに、これらの抗癌剤についてepigenetics制御因子との併用によるアポトーシス経路の増強の解析を進めた。
薬物代謝酵素群誘導におけるペルオキシソーム増殖薬活性化受容体アルファの役割

PPARαは肝臓での生体内脂質分子の異化代謝調節での主要な役割のみが強調されているが,こうした働き以外に小腸と肝臓における食餌由来の成分の代謝に果たす役割は良く解析されていない。PPARαが,食餌負荷よるある種の薬物代謝酵素群の小腸と肝臓での誘導に必須の役割を果たしている,という我々が見出した現象を薬物輸送系でも確認するとともに,脂肪酸アルデヒド脱水素酵素のPPARαによる誘導とその生理的意義を詳細に解析した。核内受容体PPARαの肝臓以外での働きとして小腸に注目し,2種類の特異的アゴニストとPPARαノックアウトマウスを用いて,PPARαによって発現調節される遺伝子のアレイを用いた網羅的解析を行った。その結果,いくつものnutrient/drugトランスポーター遺伝子の発現がPPARαによって正または負に調節されていることを見出した。この讃節は,体内代謝と食物摂取をつなぐ統合的な調節系として重要であり,薬物代謝の初発段階が転写レベルで食餌由来成分をリガンドして活性化される受容体によって幅広く調節されるという,初めての知見である。一方,核内受容体PPARαの発現欠損によって,ゴマ食マウスに引き起こされる代謝異常の-つの原因として,脂肪酸アルデヒド脱水素酵素の誘導の有無を見出した。この酵素は主として小胞体に存在しているが,ペルオキシソームに局在するサブタイプもalternative spIicingによって生じており,これが酸化ストレス耐性に重要な役割を演じていることを,細胞分画とサブタイプを特異的に発現する細胞を樹立して示した。この脱水素酵素は,植物由来の異型脂肪酸の酸化にも必須の働きをしていることから,PPARαは輸送系の場合と同様,体内代謝と食物摂取をつなぐ統合的な調節因子として重要な働きをしているものと考えている。肝臓での脂質異化代謝調節の役割のみが強調されているPPARαが、小腸と肝臓において食餌負荷よるある種の薬物代謝酵素群誘導に必須の役割を果たしている、という我々が見出した現象の機構解明のために、その時起こる代謝変動と遺伝子発現の変化をメタボローム解析とアレイ解析によって調べている。マウス肝臓抽出サンプル中の代謝物について、網羅的メタボローム解析を行った。2000数百種類の代謝物を定量解析した結果、正常食下では、野生型マウスとPPARαノックアウトマウスとの間では、代謝パターンの変化はまったく観察されなかった。この結果はPPARα欠損による表現型がほとんど現れないのは、代謝適応によって補完している訳ではなく、実験用飼料飼育下では、PPARαは何の働きもしていない(不要である)からであることを意味している。一方、植物種子(ゴマ)を餌として飼育すると、PPARαの発現ありなしに依存して代謝パターンが大きく変動することが明らかとなった。すなわち、PPARαは実験用飼料ではない植物性食餌負荷に対応するためには重要な働きをしていることを示している。現在、食餌負荷によって変動する代謝物の変化の詳細を解析している。正常食と比較して、ゴマ食によってPPARα依存的あるいは非依存的に誘導される遺伝子転写の変化を捉えるために、野生型マウスとPPARαノックアウトマウスの小腸と肝臓の全RNAを用いて、mRNAのアレイ解析を行った。PPARαに依存して第1相、2相、3相の薬物代謝および酸化ストレス関連の遺伝子の発現変動が観察された。これらの変動をリアルタイムPCR法および抗体を用いたタンパク質レベルでの確認を進めている。今後、これらの変化がどのような経路で起こり、そのどの段階にPPARαが必須の働きをしているか明らかにしていく予定である。
有病者に対する医学的リハビリテーション適用度の指標化とサービス供給の分析研究

本研究は有病者を対象として医学的リハビリテーションを適用する必然性(適用度)について数量化を行い,その得点を基に病気発症後の適用度の推移を記述し,数量化の妥当性を検討することを目的とした.基準関連的検討を基に構成した測定モデルは医学リハ適用度(ニーズ量)の指標として内容妥当性,検者間信頼性とともに,構成概念妥当性が支持された.また,実際の医学リハ実施時間と機能的利得とは関連性が少なく,ニーズ量は機能的利得と有意な正の相関を示した.以上のことから,ニーズ個人差に基づいた医学リハ・サービス提供が有益な可能性が示唆され,今後の研究課題を提起することができた.平成25年度は「医学的リハビリテーションサービス適用度」に関する縦断調査を計画した.欧州で提唱されている『Need for medical rehabilitation』という概念知見の操作的定義を参考に5つの下位概念および尺度候補項目をプールした.評定は該当の程度について5件法のリッカートスケールを作成した.外的な判断基準として医学的リハビリテーションサービスの必要性,直ちの適用,優先性,推奨の程度についてリッカートスケールを作成した.1.通院患者を対象とした調査調査地は和歌山県内の一医療機関で,縦断(パネル)調査にて新たな疾病を発病してリハビリテーションの処方がなされた者(既往症およびその後遺症の有無を問わない.入院・外来を問わない)を対象に最大2年間の追跡調査を開始した.病気の発症直後・1・3・6・9・12・18・24か月の時点でリハビリテーション職種(主に理学療法士)が調査を行う予定である.2月時点で新規発病者21名が登録された.調査は入院および外来期では直接面接ないしは観察を行うが,来院のない期間の場合には郵送調査で,在宅系ないしは居宅系サービス利用期で法人内機関を利用している場合には当該部署の職員に対する留め置き調査を行う.倫理的配慮は吉備国際大学倫理審査委員会の承認を得た.2.通所介護サービス利用高齢者を対象とした調査調査地は山梨県内の一通所介護事業所で,縦断(パネル)調査にて通所介護サービスを利用する要支援・要介護高齢者を対象に最大1年間の追跡調査を開始した.2月時点で新規発病者51名が登録された.倫理的配慮は杏林大学倫理審査委員会の承認を得た.測定モデルの特性分析を開始した.コメディカルスタッフの評定を想定した上で,検者間信頼性および検者内信頼性に関する解析を行った.平成26年度は,新規疾患を発病した患者を対象として医学的リハビリテーションサービスを適用する必然性(適用度)について数量化指標の作成を行った.1.調査地は和歌山県内の一医療機関で,65名(入院62,外来3;運動器系39名,脳血管障害22名,廃用症候群4名)を対象とし,外部基準との有意な相関が得られた項目は「目標への到達に肯定的な予想」「モチベーション」「サービスを拒否する理由や除外する理由(逆転)」「患者教育研修を必要」「サービスの提供に応える身体的心理的状態」で,主成分負荷量は0.3以上であった.合計点は平均13.8点(20満点),SD3.2点,正規性があった.外部基準との相関は中程度の正の相関,発症後の重症性を表すmodified Rankin Scale,Functional Ambulation Classification, Barthel ADL indexとは無関係であった.2.調査地は山梨県内の一通所事業所で,上記で作成した評価項目について認知症を有する在宅高齢者24名,有しない者23名に対して測定した.両群はADL能力には違いはなかったものの,医学的リハビリテーション適用度は認知症を有する群で有意に低かった.また,コメディカルスタッフにおける検者内信頼性と検者間信頼性の検討を行った.以上のことから,コメディカルスタッフによる医学的リハビリテーション適用度の評価は一定程度の妥当性と信頼性を有することが明らかになった.医学的リハビリテーションサービスを適用する合理性を可視化するために,潜在ニーズの数量化の行ってきた.平成27年度は,医学的リハが処方された患者における9カ月間のニーズの推移について検討した.対象は和歌山市内の一医療機関に,新規疾患を発症後に入院し,リハが処方された患者70名とした.処方から9カ月間の追跡調査を行い,1疾患群による推移パターンの違い,2ニーズと実際のリハビリ時間,およびその後のADL利得との偏相関を検討した.制御変数は調査開始時のBarthel ADL index値とした.ニーズの推移について脊椎骨折を主とする骨関節疾患,股関節オペを主とする下肢関節術後,脳梗塞を主とする中枢神経系の3群で検討した結果,交互作用はなかったが群間と時間に主効果があり,初期から1カ月で有意に高まり,骨関節疾患は中枢神経系より高く3カ月以降で減少した.ニーズと理学療法・作業療法の週あたりの実施時間の関連は,偏相関係数がゼロに近く,関連が得られなかった.また,ニーズと同時点のADL値も相関がなかった.一方,ニーズとその後の9カ月間の利得は,偏相関係数が0.46で有意な中程度の関連性があったことから(統計的有意性P = 0.012),潜在ニーズが高いほど,その後の機能的利得が大きい関係性を明らかにすることができた.本研究は,医学的リハビリテーションの潜在ニーズの数量化,および数量化の意味づけを提起するものであった.また,潜在ニーズと実際のリハビリテーション時間に関連が得られなかったことから,医学的リハビリテーションサービスの需給バランスの乖離が示され,今後の『論理的な意思決定』に通じる研究の糸口として意義があると考えた.

本研究は有病者を対象として医学的リハビリテーションを適用する必然性(適用度)について数量化を行い,その得点を基に病気発症後の適用度の推移を記述し,数量化の妥当性を検討することを目的とした.基準関連的検討を基に構成した測定モデルは医学リハ適用度(ニーズ量)の指標として内容妥当性,検者間信頼性とともに,構成概念妥当性が支持された.また,実際の医学リハ実施時間と機能的利得とは関連性が少なく,ニーズ量は機能的利得と有意な正の相関を示した.以上のことから,ニーズ個人差に基づいた医学リハ・サービス提供が有益な可能性が示唆され,今後の研究課題を提起することができた.おおむね順調に進んだ理由は以下の通りである.1.疾患発症後の患者データが予定通り70名弱の規模で収集できたこと.そして追跡調査が順調に行い得ていること2.介護保険サービス利用者(疾患の慢性期およびフレイル高齢者を想定)対象とする横断データで50名が測定できたこと,1年後の縦断調査も行い得たこと,かつコメディカルスタッフの検者間信頼性が得られたこと3.両調査地点で,現在までに調査活動における有害事象や苦情は発生していないこと4.評価項目について外的基準との関連性,構成概念妥当性および信頼性を検討し得たこと.リハビリテーション学,病院・医療管理学今後は得られた測定モデルの多角的検証を継続する.Rasch分析および項目反応分析を進めて,構成概念妥当性の検討と評価値の合成スコア化を目指す.その後,医療と在宅期の「医学的リハビリテーション適用度」の推移を記述し,実際のサービス量との乖離を把握し,2025年を目途とした医療提供体制の改革に向けた連携課題として視覚化することを目指したい.おおむね順調に進んだ根拠は以下の通りである.1.先行研究の情報を精査し調査票を準備できた.2.患者(疾患の急性期を想定)を対象とする縦断調査を計画通りに開始できた.3.介護保険サービス利用者(疾患の慢性期および虚弱高齢者を想定)を対象とする縦断調査を計画通りに開始できた.4.両研究活動における調査票と調査プロトコルによるデータ収集で,現在までに有害事象や苦情等は発生していない.5.登録者数も予定通りに増え,解析の一部にも着手できた.1.2年目に予定した国内の成果発表が次年度となったため(登録は完了).2.調査データ収集で想定していた出張が,協力機関の全面的な活動が得られたため,最終年度のみで可能となったため.今後は得られたデータを用いて測定モデルの検証を多角的に図ることとしている.検証に用いる対象者データは約150名分とし構造方程式モデリングおよびRasch分析による構成概念妥当性検証を主に行う.その他,検者間・検者内信頼性も得る.その後,医療と在宅期の「リハ適用度」の推移を記述して違いを比較するために,指標による合成得点の検討を行う予定である.1.縦断調査の完結を目指すために,実際のサービス量のデータ収集のために研究代表者が研究協力施設に複数回訪問する.2.成果発表を国内と海外でそれぞれ追加する.1.縦断調査が年度をまたぐことから,調査協力者への謝礼を2年目以降に用意することとなったため2.統計ソフトの購入を2年目に延期したため3.研究分担者の研究活動が主に2年目以降となったため1.2年目の途中で調査協力者の登録が終わるため,協力者の最終人数を確認して調査終了時に謝礼を渡せるように準備する.
空間データの解析における最適実験計画とその組合せ構造の暗号の理論への応用

本研究では、空間データ、時系列データなどのように空間的、時間的距離あるいは実験の類似性などに依存して観測値の間に生じる相関が無視できない場合に相関を考慮した統計モデルを仮定し、そのための最適実験を構成する方法の研究を行った。また、同時に、ナビゲーション衛星を用いた位置の推定のための最適衛星配置の研究も行い、時刻と共に変化する空間配置の実験計画の分野についても新しい知見を得た。(1)まず、昨年まで進めてきた研究成果をもとに、とくにブロック実験の場合に分割可能(resolvable)なブロック計画に注目し、巡回型のBIBDで分割クラスも巡回的に構成できるBIBデザインの構成法を与えた。巡回型のBIBデザインで分割クラスも巡回的に構成できるBIBデザインの存在および構成については本研究ではじめて明らかにされた。(2)ナビゲーション衛星を用いた位置の推定法および衛星の最適配置について研究を行い、特に、衛星の配置によって地球上の観測点での位置の推定精度に差が生じることに注目し、地球上の各観測点での位置の推定精度の最も悪い値を最良にする(max-min)ような衛星配置を見い出した。
量子化学文献データベース開発管理システムの開発

3年間にわたりデータチェックプログラムの改良を行い、データの追加における標準化、定式化をすすめた。また、データの誤り検出に活用するQCLDB辞書とそれを作成・充実するプログラムを改良したこの誤り検出プログラムは、収集済みの全文献データを対象として辞書を作成することと、粗データ中の全単語と辞書中の単語を高速に比較し、粗データ近傍に誤り内容を出力する機能を有する。このプログラムを利用して、1996年の収集粗データをある程度精製し、その後の本研究の班員が目の子作業による再精製を行ったところ、年号の間違いなど新しいミスを見つけだし、本検出プログラムの有効性を確認した。平成9年度加えたデータは、4005件で、全データ数36856件に上り、データ増大に対応できる新しい検索システムの構築が急務である。そこで次期データ検索システムのデザイン検討のため、市販のデータベースソフトを試験的に購入し、検索システムとしての評価をおこなった。さらにインターネットに対応したデータベース配布と検索支援システムの構築に関し、現在持っている検索プログラムをcgiとして利用して、分子科学研究所電子計算機センターのWWWで試験公開し、本格的な公開に向け、リレーショナルデータベースとの連係を中心にデータ内容と管理・運用の技術的な問題点の検討をすすめた。また海外のミラーサーバー構築のため、スイス、アメリカの研究グループと交渉をはじめた。この他、粗データの質的向上を目的に収集・査読者を対象とした講習会を分子構造総合討論会期間中に行った。またQCLDBを量子化学者のみならず実験家にもより広く利用してもらうため、ICQC(アトランタ)及び国際会議(福岡カンファレンス)でデモンストレーションを行った。研究成果として、1996年分QCLDBを冊子として学術雑誌THEOCHEMに掲載し、別に磁気デ-プ版を作成、配布した。PL/Iで作成された従来のチェックプログラムを汎用性の高いC言語で作成し直すためのアルゴリブムを検討・開発し、プログラム作成のための手順を確立した。作成されたプログラムの動作確認を行い、従来のチェック項目を総てチェックするプログラムにするための修正・改訂を行った。QCLDB粗データの中のタイプ誤りなどを検出するための検出プログラムと検出時に必要になるQCLDB辞書を作成するための辞書作成プログラムを試作した。これらを使用して粗データ中の誤り検出を試み、ほとんどの誤りを検出できることを確認した。これにより、データ収集者がタイプ誤り等の低レベルの事柄に注意を分散する必要が軽減され、データ内容等の質の向上へ集中しできる様になる。1年分のQCLDBデータを連続紙に印刷するための印刷プログラムをC言語にて試作した。このプログラムも従来はPL/I言語にて書かれていたものである。これらのプログラムを使用して、1994年に発表された量子化学文献を加えた1995年版QCLDBを完成し公開した。また、冊子形式にしたQCLDBデータを学術雑誌THEOCHEMに掲載した。今後は上記の試作プログラムを本格的に使用するためのプログラムへ改良・修正して、作成済みのチェックプログラムに組み込む必要がある。この修正・改良としては、辞書作成プログラムにおいては、現在までに収集した全文献データを対象として単語を抽出し辞書を作成できる様にすること、誤り検出プログラムでは、粗データ中の全単語を辞書の単語と効率良く、かつ、高速に比較できるものにすることである。さらに、検出された誤りを漏れ無く修正するためには、誤り指摘を粗データ近傍に出力することが必要である。このための粗データフォーマットの改良を行ったので、この形式で誤り指摘を出力するプログラムの作成を検討した。平成7年度開発されたC言語によるチェックプログラムの試行から定常的なデータ生成の手順を精製し、データ追加における標準化・定式化を研究した。

QCLDB粗データの中のタイプ誤りなどを検出するための検出プログラムと検出時に必要になるQCLDB辞書を作成するための辞書作成プログラムを運用・検討した。これらを使用して粗データ中の誤り検出を試み、ほとんどの誤りを検出できることを確認した。これにより、データ収集者がタイプ誤り等の低レベルの事柄に注意を分散する必要が軽減され、データ内容等の質の向上へ集中しできるようになった。1年分のQCLDBデータを連続紙に印刷するための印刷プログラムの吟味、評価、修正を検討した。これらのプログラムを使用して、1995年に発表された量子化学文献を加えた1996年版QCLDBを完成し公開した。また、冊子形式にした1996年QCLDBデータを学術雑誌THEOCHEMに掲載した。上記の試作プログラムの修正・改良としては、辞書作成プログラムにおいては、現在までに収集した全文献データを対象として単語を抽出し辞書を作成できる様にすること、誤り検出プログラムでは、粗データ中の全単語を辞書の単語と効率良く、かつ、高速に比較できるものにすることである。さらに、検出された誤りを漏れ無く修正するためには、誤り指摘を粗データ近傍に出力することが必要である。このための粗データフォーマットの改良を行ったので、この形式で誤りを出力するプログラムの作成中である。また、インターネットWWW版のQCLDBを試作、テスト利用を行った。しかし、アカウント・パスワードの配布方法、アクセス・スピード等に問題があり、国外でのサテライト・サイトの可否を技術的に検討している。1.平成7年度:複数のプログラムで構成されるOCLDB管理システムは、元来大型汎用計算機上で開発されたものであり、近年のダウンサイジングの流れをうけて、本活動の途絶が危惧されるに至った。本年度は、この問題の回避のため、すべてのプログラムのUNIX機への移植をおこなった。中でもデータチェックプログラム、成形印刷プログラムは、PL/I言語で記述されており、UNIX機ではコンパイルができない。そこでC言語による全面書き換え作業を行った。特にデータチェックプログラムは、C言語に移植されたことで、収集・査読者が各自の計算機上でデータチェックが可能となり、収集・査読作業の分散化が可能となった。2.平成8年度:収集・査読作業の簡便化、信頼性・効率の向上を目的に、データチェックプログラムをデータ入力支援システムとして構築した。具体的には従来のチェックプログラムによる形式的な入力ミスの検出に加え、化合物名、人名などは過去のOCLDBから辞書を作成することで、タイプ誤り等の入力ミスにも対応できることになった。これによって、収集・査読者はデータ内容等データの質の向上へ集中できることになった。
ファジィクラスタリングに基づくテキストデータの分析に関する研究

非構造的なテキストデータから有益な情報を抽出することを課題とし,線形ファジィクラスタリング(局所的主成分分析)に基づく標本や変量の分類,視覚化などを通して,分析者が潜在的な相関ルールを直感的に理解することができる分析手法の開発を目的に研究を行った.テキスト-単語マップ作成におけるキーワードの自動選別法や,ノイズ文書を無視しながら類似したテキストからなる群ごとに核となる文書を強調する手法などを開発した.非構造的なテキストデータから有益な情報を抽出することを課題とし,線形ファジィクラスタリング(局所的主成分分析)に基づく標本や変量の分類,視覚化などを通して,分析者が潜在的な相関ルールを直感的に理解することができる分析手法の開発を目的に研究を行った.テキスト-単語マップ作成におけるキーワードの自動選別法や,ノイズ文書を無視しながら類似したテキストからなる群ごとに核となる文書を強調する手法などを開発した.本研究では,非構造的なテキストデータから有益な情報を抽出することを課題とし,線形ファジィクラスタリング(局所的主成分分析)に基づく標本や変量の分類,視覚化などを通して,分析者が潜在的な相関ルールを直感的に理解することができる分析手法の開発を目的に研究を行っている.平成20年度に得られた成果は以下のとおりである.1.先行研究で開発した変量選択型線形ファジィクラスタリング法をテキスト文書-キーワードの共起関係データに応用することで,テキスト文書間の関連を強調して視覚化するためのキーワード選別が可能となることを示した.また,単一のテキストー単語マップでは構造の把握が困難なデータについて,複数のマップを構築することで直観的な構造把握が可能となることを示した.2.テキスト文書間の関連が類似性尺度などの関係性データにより与えられる場合の低次元視覚化法として,標本のいずれかをプロトタイプに用いて低次元座標空間を構成する手法を開発した.座標値が与えられない場合の低次元マップの作成に有効であることを確認した.3.キーワードなどの名義尺度をカテゴリー変量として扱い,量的変量と組み合わせてスイッチング回帰に応用するために,最適尺度法に基づくカテゴリー変量の数量化機構を組み込んだ手法を開発した.また,クラスター形状の適応的な変化の機構を融合することで,未来の事象の予測におけるカテゴリー変量の役割(予測可能性重視かモデルの理解可能性重視か)の自動選別が可能であることを示した.本研究では,非構造的なテキストデータから有益な情報を抽出することを課題とし,線形ファジィクラスタリング(局所的主成分分析)に基づく標本や変量の分類,視覚化などを通して,分析者が潜在的な相関ルールを直感的に理解することができる分析手法の開発を目的に研究を行っている.平成20年度に開発した基盤的技術の拡張として,平成21年度には以下の成果が得られた.1.主成分分析に基づくk-Meansクラスタリング法に変量選択の機構を導入することで,決定論的な手順によってテキスト-単語マップ作成におけるキーワード選別が可能となることを示した.また,群構造の把握を目的とした変量選択が,平成20年度に有効性を確認した変量選択型線形ファジィクラスタリング法に基づく低次元視覚化と同等の意味を持つことを明らかにし,初期分割の影響を受けずに簡潔なテキストマップを作成できることを示した.2.主成分分析に基づくk-Means法の決定論的なクラスタリング手順にノイズ除去の機構を導入することで,ノイズの影響を受けないロバストな群構造把握が可能となることを示した.また,テキスト文書間の関連を分析する際には,内容の類似したテキスト群の抽出が目的となるが,複数の群の境界に属するようなノイズ文書を無視しながら群ごとに核となる文書を強調することで,文書分析における構造把握に有効となることを明らかにした.3.平成20年度に開発したテキスト文書間の関連が関係性データにより与えられる場合の低次元視覚化法において,視覚化に用いる低次元空間の次元数を決定するために新たな尺度を,ファジィ主座標分析の応用により開発し,多次元尺度構成法を多クラスター型に拡張した低次元視覚化法を確立した.
政治と詩学:ルソー『ダランベールへの手紙』とジュネーヴ共和国

本研究は、演劇の問題をルソーの場合に限定しつつ、政治共同体(ジュネーヴ共和国であるからカルヴィニスムの宗教性、具体的にはジュネーヴにおける演劇禁止政策)との関連を視野にいれた包括的な研究である。ルソー『ダランベール氏への手紙』(1758年)は、ダランベールが『百科全書』項目「ジュネーヴ」で、ジュネーヴに劇場建設を勧めたことを批判する論争の書であり、演劇の社会政治的問題を広範に論じたイデオロギー的分析であり、そして啓蒙思想内部における不協和音がついに表面化したという意味で重要な思想史的意味を持つ書物であった。研究成果としては、同じような問題意識を共有していた九州大学の阿尾安泰教授と共に、2003年8月に米国ロサンゼルス市UCLA大学で開催された国際18世紀学会(ISECS)第11回世界大会に参加し、P.Coleman氏(UCLA大学教授)、O.Mostefai氏(ボストン・カレッジ教授)というアメリカを代表するルソー研究者の二人とともに『ダランベール氏への手紙』をテーマにパネル・ディスカッションを開催し、海外の研究者からの熱心な質問を受けるなどして、刺激的な意見交換をすることができた。この機会では、この作品に隠された「鏡像」の隠喩について佐藤が発表し、阿尾がジュネーヴとパリのトポスとしての対立について発表した。これに引き続き、2004年5月東京白百合女子大で、阿尾、佐藤に加えて増田真京都大学助教授の参加を得て、同様のテーマでシンポジウムを開催し、日本国内の18世紀研究者の多数の参加を得て、有意義な討論となった。以上の成果から、ルソー作品の政治的かつ文化史的コンテクストを密接に関連させる視点を確立するという成果を得た。本研究は、18世紀の思想家ジャン=ジャック・ルソーの1758年の著作『ダランベール氏への手紙』を、新たな研究枠組みの中で解釈しなおす研究である。とりわけ、ルソーをロマン主義の先駆けとしてのみならず、さらに現代性(la modernite)の先駆として位置づけることを目指している。当時のジュネーヴ共和国では、劇場が存在せず、また演劇活動も自由には行えなかった。このような文化=政治的枠組みにおける劇場建設のプランは、啓蒙主義による文化政策あるいは広く近代化のプロジェクトとして捉えることができる。しかるに、このようなジュネーヴの近代化に反対する著作である『ダランベール氏への手紙』は、単に演劇に関係するのみならず、広く文化と政治との関係、共同体の倫理的基盤と表象との関係にも深く関わることになる。このような射程の広いものとして、このルソーの著作を読解することが可能となる所以である。研究代表者の佐藤は、この観点から2003年8月に、米国ロサンジェルシ市のカルフォルニア大学ロサンゼルス分校(UCLA)で開催された国際18世紀学会において、『ダランベール氏への手紙』を主題とした分科会にパネリストとして参加し、啓蒙のプロジェクトとルソーの立場の同一性と差異を主題として研究成果を発表した。同分科会には、この著作に関する世界的権威であるP.Coleman UCLA大教授、また斬新なルソー論を発表して注目されるO.Mostefaiボストンカレッジ大教授という英語圏を代表するルソー研究者、ならびに阿尾安泰九州大教授がパネリストとして参加し、佐藤を交えて活発で有意義な討論となった。この成果を、来年度は日本フランス語フランス文学会春季大会(白百合大学開催)において、新たに日本の研究者たちとともに再びパネル討論形式で発表する予定であり、今年度における海外研究者との交流に引き続き、国内の一線の研究者と意見交換を行い、これを機会にして研究のさらなる進展と深化を期したい。この研究は、政治共同体としてのジュネーヴ共和国と表象芸術とりわけ演劇との関連を究明した研究である。

ルソー『ダランベール氏への手紙』(1758年)は、ダランベールが『百科全書』項目「ジュネーヴ」で、ジュネーヴに劇場建設を勧めたことを批判する論争の書であり、演劇の社会政治的問題を広範に論じたイデオロギー的分析であり、そして啓蒙思想内部における不協和音がついに表面化したという意味で重要な思想史的意味を持つ書物であった。研究成果としては、平成15年(2003)年8月に米国ロサンゼルス市UCLA大学で開催された国際18世紀学会(ISECS)第11回世界大会に参加し、P.Coleman氏(UCLA大学教授)、O.Mostefai氏(ボストン・カレッジ教授)というアメリカを代表するルソー研究者の二人とともに『ダランベール氏への手紙』をテーマにパネル・ディスカッションの開催である。この発表SATO, Junji《Geneve et sondouble : laLettrea M.d'Alembert》の日本語ヴァージョンは、成果報告書に掲載される。これに引き続き、2004年5月東京白百合女子大で、阿尾安泰・九州大学教授ならびに増田真・京都大学助教授の参加を得て、同様の『ダランベール氏への手紙』の政治的思想的また文芸学的な意味というテーマでシンポジウムを開催するという成果を挙げることができた。この二人の論考も本研究の成果報告冊子に収録公表される。最後に、この研究は佐藤によるルソーの政治思想が持つ根源的な表象批判という性格の研究に発展しつつある。2005年発表の佐藤淳二「国家の起源と女性への暴力」(北海道大学文学部紀要115号)は、本科研補助金による研究の成果であると同時に、次なるテーマへの展開を記すものである。