hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しい研究手法による天然セラミック原料の加熱変化機構の研究

3.(1)ロ-モンタイト-レオンハルダイトの相変化について検討し298Kで相対温度0100%の雰囲気下でX線粉末測定、熱重量測定を行った結果、以下のような3つの相が観測されることが分かった。(A)相対温度05%単位格子あたりの水分子数12H_2O、a=14.71Å、b=13.09Å、c=7.46Å、β=112.1°の相、(B)570.8% 14H_2O、a=14.77Å、b=13.09Å、c=7.58Å、β=112.0°の相、(C)70.8100% 1618H_2O、a=14.8514.90Å、b=13.19Å、c=7.55Å、β=110.7°110.2°の相、(2)ナトロライト、K-ナトロライトの脱水反応の速度論的解析を、それぞれの熱重量測定デ-タに基づいて行った。1.カオリン粘土鉱物の脱水反応について研究した。とくにデイッカィトの2段脱水反応に重点を置き,まずこれを解析するための計算システムを完成させた。結晶度の異なる4種の試料を使用し,次の結果を得た。(1)デイッカットの脱水反応は低温側脱水酸反応と高温側脱水反応の複合反応であり,前者は拡散律速で活性化エネルギ-(E)は126ー164kJ.mol^<-1>,後者は1次あるいは界面律速でEは212ー260kJ.mol^<-1>であった。(2)前者の脱水量の全脱水量に対する比は結晶度と負の相関があり,後者のそれは結晶度と正の相関がある。(3)14A^^゚相の生成量は結晶度および高温側脱水反応の脱水量の全脱水量に対する比と正の相関がある。(4)高温側脱水反応は主に14A^^゚相に取りこまれていた水酸基イオンあるいは水分子が14A^^゚相の破壊とともに脱水する反応である。カオリナイトについても結晶度の異なる4種の試料について検討し,以下のことがわかった。(5)2の鉱物の脱水反応は拡散反応で活性化エネルギ-は150300kJ.mol^<-1>である。(6)活性化エネルギ-と結晶度には正の相関がある。(2)ロ-モンタイト-レオンハルダイト系列については,とくにロ-モンタイトの300700°Cの高温相について検討を行ない,この温度域における脱水は拡散反応によって進行し,活性化エネルギ-は136.56kJ.mol^<-1>であること,化学組成は低温相のそれと変らないことを確認した。しかし,高温相の構造決定までには至らなかった。3.ナトロライトおよびこれをポタシウムイオンで置換したKーナトロライトの脱水反応を速度論的に解析した。ナトロライトの場合は脱水反応はC軸に平行に定速で進行すること(0次反応),Kーナトロライトの場合は各粒子ごとに脱水が直ちに完了しparticle by particleで反応が進行する(1次反応)こと,活性化エネルギ-はそれぞれ126.83kJ.mol^<-1>,74.01kJ.mol^<-1>であることがわかった。
高精度放射線治療のためのCT画像ベース胸部動態シミュレーション

横隔膜の運動モデルをCT画像に基づく患者固有の形状と解剖学的知見に基づく横隔膜の運動メカニズムに即して構築した.横隔膜の筋繊維の収縮をモデル化し,腱中心部との差異も物性値の違いにより表現した.横隔膜の運動は胸郭運動と相互作用し,解剖学的知見から横隔膜下端を固定し境界条件に反映させている.提案した胸郭の運動モデルや横隔膜の動きを反映させた,肺を含む胸部全体の動態をシミュレーションした.まず,胸郭の動きと横隔膜の動きを与え,その動きから肺の最外面の運動を見積もる.この動きは肺変形シミュレーションの境界条件となる.さらに,体幹部領域の運動はそれ以外の胸部の動きから外挿する.次に,シミュレーション結果を用いて時系列CT画像(Quasi-4DCT)を構成し,実際の4DCTと比較することによってシミュレーションの妥当性を検証する.同じ位相のQuasi-4DCTと4DCT画像の差分画像を生成することにより時系列の評価を行った.時系列差分画像から,体表面,胸壁,横隔膜,背側以外の肺内部の位置は概ね良く一致した.さらに,合計3人の患者の呼気と吸気時CT画像を用いて詳細に検証した.この結果,心臓に近い領域,背側の領域,気管支上のシミュレーションの動きと実際の動きは合っていないことが確認された.一方,肺変形の運動に大きく寄与する横隔膜と胸郭の運動はよく肺変形シミュレーションに反映できていることを確認し,提案手法の有効性を確認した.以上の通り,Quasi-4DCTを用いた4次元放射線治療へ向け,基盤となるシステムの構築とシミュレーション結果の検証を行った.横隔膜運動モデルの構築をし,胸部全体のシミュレーションも行った.また,提案したシミュレーション手法に基づき複数例の4DCTを構成した.これら複数例の結果を用いて提案手法の妥当性検証を行った.以上より,研究はおおむね順調に進展している.本研究で構成したQuasi-4DCTを用いて4次元放射線治療計画を立て,従来手法と比較する.また,現時点で確認されているシミュレーション手法の改良すべき点を,シミュレーション手法へ反映し改良する.横隔膜の運動モデルをCT画像に基づく患者固有の形状と解剖学的知見に基づく横隔膜の運動メカニズムに即して構築した.横隔膜の筋繊維の収縮をモデル化し,腱中心部との差異も物性値の違いにより表現した.横隔膜の運動は胸郭運動と相互作用し,解剖学的知見から横隔膜下端を固定し境界条件に反映させている.提案した胸郭の運動モデルや横隔膜の動きを反映させた,肺を含む胸部全体の動態をシミュレーションした.まず,胸郭の動きと横隔膜の動きを与え,その動きから肺の最外面の運動を見積もる.この動きは肺変形シミュレーションの境界条件となる.さらに,体幹部領域の運動はそれ以外の胸部の動きから外挿する.次に,シミュレーション結果を用いて時系列CT画像(Quasi-4DCT)を構成し,実際の4DCTと比較することによってシミュレーションの妥当性を検証する.同じ位相のQuasi-4DCTと4DCT画像の差分画像を生成することにより時系列の評価を行った.時系列差分画像から,体表面,胸壁,横隔膜,背側以外の肺内部の位置は概ね良く一致した.さらに,合計3人の患者の呼気と吸気時CT画像を用いて詳細に検証した.この結果,心臓に近い領域,背側の領域,気管支上のシミュレーションの動きと実際の動きは合っていないことが確認された.一方,肺変形の運動に大きく寄与する横隔膜と胸郭の運動はよく肺変形シミュレーションに反映できていることを確認し,提案手法の有効性を確認した.以上の通り,Quasi-4DCTを用いた4次元放射線治療へ向け,基盤となるシステムの構築とシミュレーション結果の検証を行った.横隔膜運動モデルの構築をし,胸部全体のシミュレーションも行った.また,提案したシミュレーション手法に基づき複数例の4DCTを構成した.これら複数例の結果を用いて提案手法の妥当性検証を行った.以上より,研究はおおむね順調に進展している.本研究で構成したQuasi-4DCTを用いて4次元放射線治療計画を立て,従来手法と比較する.また,現時点で確認されているシミュレーション手法の改良すべき点を,シミュレーション手法へ反映し改良する.
民主過程による先住民の権利保障の可能性―カナダの議論を参考にして―

民主過程による先住民の権利保障の可能性を、Nisga'a最終協定とヌナブト土地請求協定を手がかりに検討した。どちらの協定も先住民法に基づく自治の実現を企図している。しかし、双方の自治政府の実態をみると、それを実現するのは容易ではない。様々な要因を指摘できるが、両者に共通するのは、先住民法とコモン・ローの内容の違いである。この課題を克服するための理論の提供(法多元主義)が今後の検討課題であろう。この判決は、従来の政府の先住民問題の取り組みに大きな転換を迫るものである点において、Nisga'aネーションのみならず、カナダ先住民全体にきわめて大きな影響力を有しており、今もなお、この判決の意義を検討し、また再定位する学説の試みがある。この点に関する文献を読了した。Calder判決の現代的意義に関しては種々の議論がある。「土地権」の保障が一定程度の先住民の自治権の保障と結びつけて論じる学説があり、それが協定の締結を下支えする理論的基礎を提供しているが、土地の使用に限定される点や土地に対して先住民が有する独自の観念をくみ取ることの困難さも示している。また先住民が「土地権」の存在を証明していなくとも、政府は当該土地の開発等をする場合には、先住民と協議し便宜を図る義務がある、との判断を示したHaida Nation判決(2004年)等の一連の判決が、とりわけブリティシュ・コロンビア州の先住民との協定の交渉を強く促す要因となっている。このように司法判断が協定の締結の背景にあるが、協定で保障されている土地あるいは自治権が及ぶ範囲は、Nisga'aネーションが主張してきたものをカバーしているとはおよそ言い難いものでもある。民主過程による先住民族の権利保障の限界と示しているとも言いうるが、当該先住民の交渉力に依存している部分も多くあり、それをいかに担保するかが他の先住民集団においても課題となろう。Nisga'a最終協定の締結の背景を探る作業に予想以上の時間を割かざるを得ず、進捗状況に遅れがある。Calder判決をはじめとする「土地権」に関する一連の判決の意義を再考する必要性を強く感じ、こうした作業に多くの時間を費やした。もっとも、こうした研究を通じて、司法過程における先住民の権利保障の意義と限界、民主過程による先住民の権利保障の意義と限界の関係、またこれらに関連する諸論点を掘り下げて考察することで、カナダ先住民をめぐる諸問題を俯瞰的にみることができた。民主過程による先住民の権利保障を検討する手がかりとして、ヌナブト土地請求協定(land claim agreement)の締結の背景、権利保障の現状などの研究に着手した。ヌナブト土地請求協定は、20年を超える交渉の末に締結されたものである。1971年にアラスカ先住民がアメリカ合衆国と協定を締結したことが大きな契機となり、イヌイットは連邦政府との交渉に乗り出すが、合意に達しなかった。しかし、1982年憲法に先住民の権利が明記されたこと、その後の憲法修正により、土地請求協定が規定する権利が先住民の条約上の権利に含まれることが明確化されたことで、交渉が加速化した。このように、ヌナブト準州の設立は、他国の議論の影響が強いこと(なお1982年憲法は当初、先住民の権利を明記するものではなかったが、当時の本国イギリスに先住民が代表団を派遣したことで実現した)、そして先住民の権利運動が盛んになってきていた時代状況を背景としている。ヌナブト土地請求協定が定める統治構造は、先住民法(イヌイット法)による自治を企図しているが、実際のところ、先住民法に基づく自治が十分に実現しているとは言い難い。先住民法がコモン・ローと大きく内容を異にすること、先住民法への理解が乏しいこと、ヌナブト準州が連邦の権限のもとにあることにその要因(限界)があると言いうる。また、財政状況が苦しいが連邦からの「支援」が行き届いていないこと、観光資源が乏しいことも、自治を実りあるものにする障壁となっている。前年度の研究を踏まえ、Nisga'aネーションの自治政府の権利保障の程度、限界や実態等を探る。また、先住民のみのNisga'aネーションの自治政府とは異なり、人口の多くが先住民(イヌイット)であるヌナブト準州の統治構造、権利保障の程度、限界や実態等を研究する。そして、Nisga'aネーションの自治とヌナブト準州の自治を比較し、双方の意義と限界を明らかにすることを試みる。自治政府の実態については現地に赴かなければ分からない点も多いことから、8月に現地実態調査を行う予定である。双方の自治政府に訪問することが理想であるが、Nisga'aネーションの自治政府もヌナブト準州も国内移動だけでもかなりの時間を要するため、スケジュールによってはどちから一方に選択せざるを得ない場合もありうる。Nisga'aネーションの自治政府にはかつて訪問しインタビューをした経験もあり、自治政府の職員とメールで連絡することも可能であるが、ヌナブト準州には行ったことがなく、また現在、直接コンタクトをとることのできる職員はいないため、ヌナブト準州での現地実態調査を優先する。

もちろん、事前にヌナブト準州の関係者と連絡をとり、インタビューの準備をして訪問する。憲法学国内および海外出張を予定していたが、スケジュールの都合で中止したため繰越金が生じた。繰越金は平成28年度に予定している海外出張の旅費に充てる予定である。
バイオマスの急速熱分解により得られるバイオオイルからの水素製造プロセスの開発

バイオマス資源を水素に高効率で変換して燃料電池へ応用することを目的に,酢酸,エタノール,グリセリンを原料とする水蒸気改質による水素製造について検討した。ニッケルを含む合成スメクタイトがこれらの反応に対して高い活性および安定性を示すことを明らかにした。改質ガス中に含まれる一酸化炭素を選択的に除去する方法として水素化法について検討し,ニッケル含有スメクタイトに微量の白金を添加した触媒が,活性が高いばかりでなく共存する二酸化炭素の水素化が抑制できることを見出した。本研究ではバイオマスの急速熱分解により得られるバイオオイルを触媒を用いて水素に変換することを目的に,バイオオイルの主成分の一つである酢酸をモデル物質として水蒸気改質により水素に変換する触媒プロセスの開発を行った。前年度の研究で,水熱法により合成したニッケルを含有するスメクタイト粘土化合物が酢酸の水蒸気改質に対して高い活性および選択性を示すこと,この触媒にカリウムなどのアルカリ金属を添加することにより反応初期の活性が著しく向上することを見出したので,本年度はこれらの触媒のキャラクタリゼーションを行い活性向上の要因を明らかにするとともに反応条件の影響について検討を行い,以下の結果を得た。昇温還元法により触媒の還元特性を検討した結果,ニッケル含有スメクタイトにカリウムを添加することによりニッケルの還元が促進されることが明らかになった。光電子分光の測定結果では,ニッケルの電子状態はアルカリ金属を添加しても変化せず,還元後の試料ではニッケルは金属の状態であることが分かった。これらの結果より,アルカリ金属の添加による活性の向上は,還元が促進され活性サイトであるニッケルがより多く生成するためであると考えられる。反応中に触媒上に析出する炭素種による活性低下を抑制することを目的に酸素あるいは水素を共存させて反応を行い,その共存効果について検討した。酸素を共存させると炭素種の析出は抑制されるものの酢酸の酸化反応が起こり水素の収率が低下してしまう。一方,水素の共存では析出する炭素種が増加してしまい活性低下を抑制することは出来なかった。反応温度の影響について検討した結果,反応温度を上げると酢酸の転化率および水素収率が増加するばかりでなく,反応中に析出する炭素種が著しく減少し,300分に渡り安定した活性を示すことが明らかになった。本研究では,バイオマスを触媒を用いて水素に変換するプロセスの開発を行った。これまでの研究において,バイオオイルの主成分の一つである酢酸からの水素製造に対して,ニッケルを含有するスメクタイト粘土化合物が高い活性および選択性を示すことを明らかにしてきた。本年度は,バイオマスからの水素製造として新たにバイオマスから容易に合成可能なエタノールを原料とする水素製造について検討した。また,改質により生成した水素を燃料電池に利用する場合は,改質ガス中に含まれる一酸化炭素による電池の白金電極の被毒が問題となるため,改質ガス中から選択的に一酸化炭素を除去する技術についても検討した。それらの結果を以下に示す。エタノールからの水素製造においては,ニッケルを含むスメクタイトが酢酸からの水素製造と同様に高い水素収率を与えることを明らかにした。ニッケルをスメクタイトの合成時に導入した触媒およびニッケルを含まないスメクタイトを合成してからニッケルを含浸法により導入した触媒を調製して,ニッケルの導入方法が反応特性におよぼす影響について検討した。その結果,これらの触媒の活性にはニッケルの導入方法の違いはほとんど認められないが,安定性はスメクタイトの合成時にニッケルを導入した触媒が優れていることが明らかになった。一酸化炭素の除去においては,一酸化炭素のみを選択的に水素化して除去することを試みた。この方法では,改質ガス中に含まれる二酸化炭素の水素化を抑制することが重要となる。ニッケルを含むスメクタイトは,一酸化炭素の水素化活性は金属酸化物にニッケルを担持した触媒よりも若干低いものの選択率は格段に高く一酸化炭素のみを選択的に水素化により除去できることを見出した。またスメクタイトに白金を微量添加することにより,活性が著しく向上して,0.5%の濃度の一酸化炭素を50 ppmにまで低減可能であることが明らかになった。本研究ではバイオマスから水素を製造することを目的に,バイオマスの急速熱分解により得られるバイオオイルを触媒を用いて水蒸気改質により水素に変換するプロセスの開発を行った。本年度はバイオオイルの主要な構成成分の一つである酢酸をモデル物質として取り上げ,水蒸気改質による水素の製造を粘土化合物の一種であるスメクタイトを触媒として用いて検討を行い,以下の結果を得た。水熱法により合成したニッケル,鉄あるいはコバルトを含有するスメクタイトの酢酸の水蒸気改質に対する活性および選択性は,含有する金属の種類により異なりニッケルを含むスメクタイトが最も優れた特性を示す。いずれのスメクタイトも反応初期に活性の低下が起こるが,反応開始200分以降は安定した活性を示すことが明らかになった。反応初期の活性の低下は,触媒上に析出する炭素種が原因であるが,反応後の触媒を水素あるいは酸素気流中で処理することにより,炭素種はメタンや二酸化炭素に変換されて除去されること,水素処理を施すことにより触媒を再生可能であることが明らかになった。

メタンなどの炭化水素の改質においては,触媒にカリウムやナトリウムなどのアルカリ金属を添加することにより,反応中に析出する炭素種を抑制できることが報告されている。本研究においてもニッケルを含有するスメクタイトへのアルカリ金属の添加効果について検討したが,炭素種の析出は抑制できなかった。しかし,アルカリ金属を添加すると反応初期の活性が著しく向上すること,その効果はカリウムの添加が最も効果的であることが明らかになった。カリウム添加量の影響を調べた結果,カリウムの最適添加量は5wt%であった。バイオマス資源を水素に高効率で変換して燃料電池へ応用することを目的に,本年度はバイオマスの急速熱分解により得られるバイオイルの主成分の一つであるエタノールおよびバイオディーゼル燃料の製造の際に副生するグリセリンからの水素製造について検討した。エタノールからの水素製造においては,前年度までの研究でニッケルを含むスメクタイト多孔体が高い水素収率を与えること,スメクタイトへのニッケルの導入方法により活性にはほとんど違いは認められないが,安定性はスメクタイトの合成時にニッケルを導入した触媒が優れていることが明らかになったので,本年度は触媒のキャラクタリゼーションによりその原因について検討した。その結果,ニッケルをスメクタイトの合成時に導入した触媒の方が,ニッケルを含まないスメクタイトを合成してからニッケルを含浸法により導入した触媒よりも小さなNi結晶子径を有し反応中の炭素析出による活性の低下が抑制されることが明らかになった。バイオディーゼル燃料の製造の際に副生するグリセリンは,現在は大部分が産業廃棄物として処理されている。本年度は水蒸気改質による水素製造を検討して以下の結果を得た。ニッケルを含むスメクタイト多孔体が高い活性を与え,450°C以上の反応温度では長時間に渡り安定した活性を示し,550°Cでは80%以上の水素収率が得られた。一方,アルミナやシリカゲルなどの金属酸化物にニッケルを担持した触媒は,反応中に多量の炭素種が析出してしまい触媒活性が時間とともに低下することが明らかになった。本研究ではバイオマス由来の化合物である酢酸,エタノール,グリセリンからの水素製造に有効な触媒の探索を行い,ニッケルを含むスメクタイ多孔体が高い活性および安定性を示すことを明らかにした。また,スメクタイト多孔体が改質ガス中に含まれる一酸化炭素を選択的に水素化して除去することが可能であることを見出した。触媒化学本年度は,カリウムなどのアルカリ金属をニッケル含有スメクタイトに添加することにより酢酸の水蒸気改質に対する活性が向上する要因を明らかにするために,種々の手法により触媒のキャラクタリゼーションを行った結果,カリウムを添加しても活性サイトであるニッケルの電子状態は変化しないが,ニッケルの還元が促進されることを明らかにした。すなわち,カリウムを添加しても活性点の“質"が変化するのではなく,“量"が増加することにより活性が向上することを明らかに出来た。
T.cruziの細胞への接着・侵入に関与するトランスシアリダーゼの解析

シャーガス病の病原原虫Trypanosomacruziの感染型トリポマスチゴートの表面には、この原虫特有のシアル酸転移酵素トランスシアリダーゼ(TS)が存在する。この酵素は、糖複合体にalpha2,3結合したシアル酸を切断して原虫表面の末端ガラクトース受容体へとシアル酸を転移するユニークな酵素であり、シアル酸を受け取った分子は宿主細胞との接着、侵入に重要であることが示されてきている。今年度はまず、単離していた2つの遺伝子、生成物に酵素活性のあるものとないもの、の比較を基にいくつかの変換体を作成し、活性の有無に関与している置換はそのうちの一ケ所のみであることを明かにした。その置換部位のアミノ酸は、ごく最近結晶構造が解析されたS.typhimurium LT2由来のシアリダーゼ(SA)のおいては、シアル酸の切断される部位であるC1,C2と相互作用していることが示され非常に興味ある部位である。さらに、T.cruziの細胞侵入に際して、宿主細胞表面のシアル酸も関与しているとの報告が最近なされ、TSファミリーが酵素活性の有無とは別に、シアル酸と結合するレクチンとして機能している可能性も出てきた。そこで活性のないもの、あるいは作成した幾つかの変換体が、活性型と基質を競合して阻害するかを調べたが、そのような結果は得られなかった。個々の分子の立体構造、あるいは結合が非常に弱い可能性を考慮して検出方法を考える必要があることが示され、さらに検討を加えているところである。
地上震源のみを用いた坑井間地震探査手法の数値解析およびモデル試験による実証

Seismic Interferometory理論(Virtual Source理論)に基づき,地上震源のみを用い坑井間トモグラフィが行えるか,弾性波数値シミュレーションで解析した.計算は4次精度スタッガード弾性波シミュレーションで行った.k計算モデルは2次元モデルで不均質構造は設定しない条件で行った.地表境界面を自由表面として設定した.通常の坑井間トモグラフィ記録もシミュレーション解析し,両者を比較した.その結果,Seismic Interferometory処理により坑井間トモグラフィ記録と同様な初助走時記録を取得できることが判明した.しかし,波線経路が生じない水平方向の走時記録に関しては良好な記録を取得することはできなかった.次に,数値シミュレーション結果から地上震源による坑井間トモグラフィ記録の取得適用条件を調べた.条件に基づき3m×1.2m×1.2mの水槽を設計製作した.最後に,ハイドロフォンとバルスジェネレータおよび高速ADボードを用いて弾性波モデル試験を行った.ハイドロフォンは3つ用いた.はじめに,送受信器を異なる坑井位置に配置し,通常の坑井間トモグラフィ記録を取得した.次に,受振器を仮想坑井位置に配置し,送銀器を水面またはもうひとつの仮想坑井位置に配置して,Seismic Iterferometory理論に基づく記録を取得した.記録取得後に両者を解析し比較した.その結果,地上震源のみによる坑井間トモグラフィ記録の合成が確認された.しかし,シミュレーション同様に水平方向の走時記録に関しては良好な記録を取得することはできなかった.Seismic Interferometory理論(Virtual Source理論)に基づき,地上震源のみを用い坑井間トモグラフィが行えるか,弾性波数値シミュレーションで解析した.計算は4次精度スタッガード弾性波シミュレーションで行った.k計算モデルは2次元モデルで不均質構造は設定しない条件で行った.地表境界面を自由表面として設定した.通常の坑井間トモグラフィ記録もシミュレーション解析し,両者を比較した.その結果,Seismic Interferometory処理により坑井間トモグラフィ記録と同様な初助走時記録を取得できることが判明した.しかし,波線経路が生じない水平方向の走時記録に関しては良好な記録を取得することはできなかった.次に,数値シミュレーション結果から地上震源による坑井間トモグラフィ記録の取得適用条件を調べた.条件に基づき3m×1.2m×1.2mの水槽を設計製作した.最後に,ハイドロフォンとバルスジェネレータおよび高速ADボードを用いて弾性波モデル試験を行った.ハイドロフォンは3つ用いた.はじめに,送受信器を異なる坑井位置に配置し,通常の坑井間トモグラフィ記録を取得した.次に,受振器を仮想坑井位置に配置し,送銀器を水面またはもうひとつの仮想坑井位置に配置して,Seismic Iterferometory理論に基づく記録を取得した.記録取得後に両者を解析し比較した.その結果,地上震源のみによる坑井間トモグラフィ記録の合成が確認された.しかし,シミュレーション同様に水平方向の走時記録に関しては良好な記録を取得することはできなかった.
老齢マウス口腔癌モデルを用いたミエロイド系抑制性細胞の治療標的化に関する研究

本研究は、担癌宿主における免疫逃避機構の一つとして注目される、ミエロイド系抑制性細胞(Myeloid derived suppressor cell:以下MDSC)の増加と、加齢変化としてT細胞上の免疫チェックポイント分子群の発現増強などのいわゆる免疫老化現象によって引き起こされる免疫抑制状態に着目し、老齢マウスを用いたシンジェニックの口腔扁平上皮癌モデルを作製し、老齢の担癌宿主におけるMDSCと免疫老化現象を介した癌免疫逃避機構の解明と、その制御機構について検討を行い、口腔扁平上皮癌に対する新たな免疫学的治療戦略を開発することを目的とした。その結果、本研究課題では、担癌マウスの末梢血、脾臓、腫瘍組織などの各部位において、骨髄由来免疫抑制性細胞(myeloid derived suppressor cell;MDSC)が著しく集簇することを明らかとした。これらMDSCは経時的な集簇をすることと、末梢血、腫瘍、脾臓のそれぞれにおいて、表面抗原の発現が異なり、またT細胞免疫応答に対する機能も異なっていることが明らかとなり、極めて多様な細胞種であることがわかった。特に、腫瘍由来のMDSCは、細胞表面上のPD-L1の発現が増強し、このPD-L1がT細胞に対する免疫抑制能にとって重要であることが、中和抗体を用いた機能解析の結果で明らかとなった。若年マウスと比較した結果、老齢マウスでは、このMDSCの割合が有意に高いことも明らかとなった。これらの結果から、口腔癌の担癌宿主における免疫抑制においては、これらMDSCが重要な役割を果しており、特に老齢の担癌宿主における、これらの細胞種を標的とすることは、より効果的な抗腫瘍免疫応答の誘導にとって重要となる可能性が示唆された。本研究は、担癌宿主における免疫逃避機構の一つとして注目される、ミエロイド系抑制性細胞(Myeloid derived suppressor cell:以下MDSC)の増加と、加齢変化としてT細胞上の免疫チェックポイント分子群の発現増強などのいわゆる免疫老化現象によって引き起こされる免疫抑制状態に着目し、老齢マウスを用いたシンジェニックの口腔扁平上皮癌モデルを作製し、老齢の担癌宿主におけるMDSCと免疫老化現象を介した癌免疫逃避機構の解明と、その制御機構について検討を行い、口腔扁平上皮癌に対する新たな免疫学的治療戦略を開発することを目的としたものである。具体的な研究内容として、本研究では、老齢マウスを用いたシンジェニックのマウス口腔癌モデルを用いた免疫学的解析を行う。1C3H/HeNマウス由来の口腔扁平上皮癌NR-S1Kと16月例の老齢マウスを用いて老齢担癌モデルを作製し、腫瘍組織、リンパ組織、脾臓、骨髄、末梢血での各種免疫細胞の分布や表面抗原の発現解析、2免疫チェックポイント分子を標的とした各種の抗体療法に関して治療実験、3口腔癌由来の免疫非抑制性CD11b、Gr-1陽性細胞を用いた腫瘍特異的免疫反応の解析や、口腔癌担癌マウスに対するワクチン療法としての抗腫瘍効果について解析を検討し、現在のところ、老齢担癌マウスにおいては、腫瘍組織、リンパ組織、脾臓、末梢血のいずれにおいても、若齢担癌マウスに比べて制御性T細胞(Treg)の有意な増加を認めた。一方で、ミエロイド系抑制性細胞は、老齢担癌マウスと若齢担癌マウスにおいては、明らかな差は認められなかった。さらに、老齢担癌マウスでは、若齢担癌マウスに比べて、CD4、CD8T細胞上のPD-1、CTLA-4などの免疫チェックポイント分子の増強が認められた。先行研究において、口腔癌担癌マウスの腫瘍組織から分離したMDSCでは、細胞表面上のPD-L1の発現が増強し、PD-L1の中和抗体により、T細胞に対する抑制効果が減弱を確認している。また、口腔癌担癌マウスの脾臓から分離したMDSCでは、細胞表面上のMHC ClassIIの発現が増強し、T細胞の増殖を有意に促進する効果も示されている。また、老齢マウスでは、若年マウスに比べて皮下移植した口腔癌(NR-S1K)の増殖が有意に早かったことから、本研究では、腫瘍環境における免疫抑制の機序に加えて、加齢変化における免疫抑制機序の修飾効果を解析するもので、現段階で、老齢口腔癌マウスでは、若年担癌マウスに比べて、末梢血、リンパ組織、脾臓、腫瘍で制御性T細胞(Regulatory T cell:Treg)が有意に増加しているが、MDSCに有意な差は認められなかったこと。また、老齢担癌マウスのT細胞では、若年担癌マウスのCD4陽性T細胞に比べて、細胞表面上のCTLA-4、PD-1の発現が増強していたことなどの、老齢の担癌宿主における免疫抑制の機序の説明として、Tregの増加、T細胞上の免疫チェックポイント分子群の発現が増強の二つの機序が解明されており、今後の研究の足掛かりとして十分な情報が得られているからである。

そこで、これまでに得られた成果は、1.老齢担癌宿主では、若齢の宿主に比べてメモリーT細胞の増加に加えて、T細胞上のPD-1、CTLA-4などの免疫チェックポイント分子群の発現が上昇し、さらにMDSCとTregの腫瘍組織における増加していた。2.老齢の口腔癌担癌マウスにおいて、抗PD-1抗体、抗CTLA-4抗体、抗PD-L1抗体による抗腫瘍効果が、若齢の担癌マウスに比して高かった。3.老齢の担癌マウスより分離したT細胞は、若齢の担癌マウスより分離したT細胞よりも、抗CD3、CD28抗体による刺激に対する反応性が著しく減弱していた。これまでに、口腔癌担癌宿主におけるMDSCの集簇と、腫瘍組織に集簇するMDSCがT細胞免疫応答を強く抑制すること、さらにその機序としてMDSC上に発現するPD-L1が重要な役割を果たすことを確認してきた。そこで、今回老齢宿主においては、より若齢の宿主よりも、より免疫抑制状態が亢進していることを確認したことより、老齢の口腔癌宿主の治療標的化に関する研究の一助となると考えられる。老齢と若齢の口腔癌担癌マウスを用いた研究により、老齢の宿主において、T細胞の免疫老化として、免疫チェックポイント分子の発現が増強していたこと、そしてMDSCやTregなどの免疫抑制性細胞の増加を認めたこと、また抗PD-1抗体、抗CTLA-4抗体、抗PD-L1抗体などの免疫チェックポイント阻害薬による治療効果が老齢の担癌宿主において顕著に認められることなど、口腔癌老齢宿主における治療標的化について、有力な情報が得られている。本研究は、担癌宿主における免疫逃避機構の一つとして注目される、ミエロイド系抑制性細胞(Myeloid derived suppressor cell:以下MDSC)の増加と、加齢変化としてT細胞上の免疫チェックポイント分子群の発現増強などのいわゆる免疫老化現象によって引き起こされる免疫抑制状態に着目し、老齢マウスを用いたシンジェニックの口腔扁平上皮癌モデルを作製し、老齢の担癌宿主におけるMDSCと免疫老化現象を介した癌免疫逃避機構の解明と、その制御機構について検討を行い、口腔扁平上皮癌に対する新たな免疫学的治療戦略を開発することを目的とした。その結果、本研究課題では、担癌マウスの末梢血、脾臓、腫瘍組織などの各部位において、骨髄由来免疫抑制性細胞(myeloid derived suppressor cell;MDSC)が著しく集簇することを明らかとした。これらMDSCは経時的な集簇をすることと、末梢血、腫瘍、脾臓のそれぞれにおいて、表面抗原の発現が異なり、またT細胞免疫応答に対する機能も異なっていることが明らかとなり、極めて多様な細胞種であることがわかった。特に、腫瘍由来のMDSCは、細胞表面上のPD-L1の発現が増強し、このPD-L1がT細胞に対する免疫抑制能にとって重要であることが、中和抗体を用いた機能解析の結果で明らかとなった。若年マウスと比較した結果、老齢マウスでは、このMDSCの割合が有意に高いことも明らかとなった。これらの結果から、口腔癌の担癌宿主における免疫抑制においては、これらMDSCが重要な役割を果しており、特に老齢の担癌宿主における、これらの細胞種を標的とすることは、より効果的な抗腫瘍免疫応答の誘導にとって重要となる可能性が示唆された。
エネルギー変換能を有する金属微小構造の創製

本研究では、数nmから数百nmのサイズ領域にある金属や半導体微小構造を制御して、非対称な金属微小接合や周期的超構造を表面に形成し、外部からの電位や磁場、光などの摂動とそれらの揺動を組み合わせて化学エネルギーや光、熱さらに運動エネルギーなどを相互に自在に変換可能な新しい微小システムの構築を行った。具体的には(1)コンダクタンスの量子化が発現する金属非対称ナノ接合における電子の電気化学ポテンシャルの熱・光変換過程の制御、(2)2次元平面に構築された非対称周期ナノ構造における分子・イオン選別機能の付与と制御についての検討を行った。これらの研究により、非対称ポテンシャル場において、方向性のないランダムなゆらぎにアシストされて発現する粒子の効率的な整流・分別現象の支配要因が明らかとなった。また、この知見に基づき電子準位の制御されたメソスコピック機能単位をエネルギー勾配を持って配置し、熱勾配を利用して電子をアップヒルに輸送するシステムや2次元表面での分子の効率的移送・認識・分別を可能とするシステムが構築された。さらに、溶液内において、磁場と光の作用に予知特定の構造を有する単層カーボンナノチューブ(SWNT)を選択分別する技術の確立にも成功した。具体的には、単色光照射により溶液内において特定のSWNTに選択的に光触媒反応を誘起させ金属を析出させ、照射光波長と析出させる金属の種類を選択し、励起するSWNTの直径ならびにSWVNTのvan Hove特異点の絶対電位それぞれを任意に選択することが可能となり、この金属析出を選択的に誘起させたSWNTを磁場分離する事によって、望む直径と化学的反応性、光学特性を有するSWNTを分離精製することを可能とした。透過電子のエネルギー選択と熱発生を制御可能な微小金属接合形成の検討を行った。コンダクタンスの量子化が発現する金属微小接合を溶液内にて電気化学電位を制御して形成した。形成手法としては金属ワイアの溶解析出を制御する静的な方法と電気化学走査型トンネル顕微鏡を改造したシステムによる機械的な接合形成・破断を行う手法を用いた。いずれの手法においても、接合構造変形時に接合を流れる電流はリアルタイムにモニターしながら同時に光学顕微鏡によりマクロな接合構造の観測が可能な様にした。量子化伝導の動的な変化について金属の種類、形状、バイアス、電気化学電位などの相関を詳細に検討し、コンダクタンスの量子化が発現する状態での金属微小構造の構造相転移についての知見を得た。微小1次元伝導体として単層カーボンナノチューブについても同様に電気化学電位制御下での物性評価を行った。固体表面上へ金属規則構造形成を形成した。固体表面に周期的な金属微小構造を形成、形状制御する技術を確立した。自己集合配列させたポリスチレンビーズをテンプレートとして金属蒸着を行うことにより規則的な金属トライアングル配列構造が形成した。この構造の間隔と形状異方性は、ビーズのサイズならびに蒸着の角度を変化させることにより制御可能であった。我々は、これを初期構造として、この構造に溶液内にて光照射下、電場を印加し、局所的な金属の溶解・析出反応を誘起させ、その形状とアイランド間の間隔をより精密に制御することを試みた。金属としてはAu, Agなどを用い、プラズモン吸収を効果的に利用して光化学的な反応を誘起させた。反応時の溶液内に微量のイオン、有機物を添加することによって、形成する金属構造の形成速度ならびに構造形成後の化学的安定性を制御することを試みた。その結果、構造がナノメートルサイズの領域で制御可能となり、表面増強ラマン散乱強度の任意制御が達成され、構造近傍に存在する有機分子について単分子レベルの振動分光情報を得ることが可能となった。(1)溶液内にて磁場と光の作用により特定の構造を有する単層カーボンナノチューブ(SWNT)を選択分離する技術を確立することを試みた。

実験においては、単色光照射により溶液内において特定のSWNTにおいて選択的に光触媒反応を誘起させ金属を析出させ、照射光波長と析出させる金属の種類を選択し、励起するSWNTの直径ならびにSWNTのvan Hove特異点の絶対電位それぞれを任意に選択することが可能となり、この金属析出を選択的に誘起させたSWNTを磁場分離することによって、望む直径と化学的反応性、光学特性を有するSWNTを分離精製することを可能とした。(2)溶液内において電極間に架橋させた金属単原子鎖ならびに誘起分子の電気伝導度と顕微ラマン分光の同時計測を行い、単一分子ワイヤー形成のダイナミクスを実空間で追跡し、subナノギャップ電極を用い、電気化学絶対電位を制御した状態において異種金属イオン、もしくは吸着置換基を有する分子を系に導入し、ギャップ間電場勾配の制御によりこの微小間隙に単原子ワイヤー、単原子ブリッジ形成を行った。また、安定なブリッジ形成の条件を明確とした後、単一分子ワイヤーの電子伝導特性を評価しつつ、ブリッジが形成している状態下で顕微ラマン分光を同時に行った。伝導度から構造に関する知見が得られ、またラマン分光より分子の電子、振動状態を明らかにする事が出来た。尚、この研究推進のため、オランダ・ライデン大学において分担者:木口学がナノギャップ電極作成のための基本技術を習得した。(3)金属微小構造障壁内での分子運動性の自在制御を行った。金属微小構造体規則配列基板上で脂質二分子膜を自発展開させる事で、膜内の分子分布状態に変化が観測され、分子分別基板への可能性が予備的な実験により示唆された。この結果は微小構造間隙において脂質膜が圧縮を受けることに起因するが、この現象に対し、蛍光顕微鏡による膜内に添加した蛍光分子の分布状態の観察、顕微ラマン分光法による分子パッキング状態の検討、などを行い分光学的手法及びエネルギー論的考察を行った。1.溶液内において遷移金属ナノ接合および単一分子ワイヤーの電子伝導特性を電気化学STMを用いて評価した。各種金属及び分子アンカー部位依存性に関する単一接合形成のダイナミクスを実空間で追跡した結果、超高真空・極低温と同様の量子化伝導を観測することに成功し、溶液内が新たなナノ構造形成の場となりうる事を示した。特にAu-CN,Pt-CN,Pt-Sなどの新規接合部位をもつ単分子伝導計測に成功し、Pt-Sでは従来のAu-Sより1桁高い伝導特性を示すことを明らかにした。微小1次元伝導体として単層カーボンナノチューブについても同様に電気化学電位制御下での物性評価を行った。2.溶液内にて特定の構造を有する単層カーボンナノチューブ(SWNT)を選択分離する技術を確立することを試みた。溶液内において特定のSWNTに選択的に光触媒反応を誘起させ金属を析出させ、種々のカイラリティを有する混合状態のSWNTから特性成分のSWNTのみを回収する事に成功した。金属析出後は外部磁場により非析出SWNTからの選択分別が可能となった。また、特定のSWNTを金属微小構造体で形成されるナノギャップにトラップさせることに成功し、そこでの増強電場による単一SWNT由来のラマンシグナルの検出に成功した。
グローバル・インテグレーションを目指した全固体薄膜二次電池の開発

本年度は、昨年度に引き続き、PLD法により作成したリチウムイオン伝導性ガラス薄膜を用いて、石英基板上に種々の薄膜リチウムイオン二次電池を構成し、その電気化学的特性と二次電池充放電特性の評価を行った。その結果、正極としてリチウムコバルト酸化物(LiCoO2)、固体電解質としてリチウム・バナジウム・ケイ酸塩ガラス(LVSO)、負極としてアモルファス・スズ酸化物(a-SnO)を用いることで、安定なリチウムイオン二次電池としての特性が得られる事が分かった。面積は5mm×5mmで、厚さは、正極・固体電解質・負極がそれぞれ200nm,800nm,200nm程度であり、合計で12ミクロン程度である。起電力は、23ボルトで充放電量に依存する。充放電電流は1平方センチ当り10200μA、100回以上の充放電サイクル特性が得られている。この電池を用いて、液晶表示デジタル時計、メロディーICなどの動作を確認した。一方、ここで用いられた正極と固体電解質の基礎的な薄膜物性を明らかにするために、X線回折、赤外吸収、ラマン散乱、可視紫外吸収、電子・イオン伝導度などを測定した。その結果、成膜直後のLiCoO2は、アモルフアス状態でバンドの広がりが大きく電子伝導度も小さいが、熱処理による結晶化後は、バンドギャップが明瞭に現れ、電子(ホール)伝導度も上昇した。これは、熱処理による電池特性の改善、特に起電力の組成や放電電流に対する依存性の減少、の主な要因と考えられる。また、固体電解質として用いた、LVSO膜についても、成膜条件による薄膜物性やガラス構造の違いを検討した結果、成膜時や成膜後に混入する微量な炭酸ガスが、初期の充放電時に分解され、不可逆容量の原因や薄膜電池の剥離・破壊につながる事が分かった。これらの成果は、日本物理学会、固体イオニクス学会などで発表され、間も無く、第9回アジア固体イオニクス国際会議でも発表される。また、既に2編の論文として報告されている。また、河北新報(2003.12.12)にも報道された。本研究では、シリコン基板上に薄膜マイクロ電池を構築し、グローバル・インテグレーション技術を生かして、他の半導体デバイスとの統合を目指している。本年度は、熱蒸着法による銀およびリチウムイオン伝導性ガラス薄膜の作成を行い、更にレーザーアブレーション(PLD法)による、リチウムイオン伝導性ガラス薄膜の作成と薄膜電池の試作を行った。レーザーアブレーション法により作成されたリチウムイオン伝導性ガラスは、そのガラス組成により薄膜のモーフォロジーに大きな差違が見られた。熱蒸着法によっては、容易に均一膜が得られた。Li_2O-B_2O_3(LBO)系などはPLD法では掖滴化しやすく、緻密な膜は得られなかった。一方、Li-V-Si-O(LVSO)、Li-Ti-O(LTO)系のガラスは、PLD法により緻密な膜が得られることが分かった。X線回折によりこれらの膜はアモルファス状態であることがわかった。また、全固体薄膜電池を構成する際の、正極材料であるLi_2CoO_2や負極材料であるLi-Sn-Al-P-O(LSAP)なども良好な薄膜が得られた。作成されたLVSO,LTO膜について、櫛状電極を用いてイオン伝道度を測定した結果、バルク結晶に較べて約4桁低い室温で10^<-x>S/cm程度の値を示し、また顕著な膜厚依存性が見られた。これらの薄膜の赤外吸収および表面の電子顕微鏡観察の結果、薄膜の表面に炭酸塩が形成されることがわかり、それが伝道度低下の要因となっていると予想される。これらの材料を組み合わせ、PLD法により、Pt/In/LVSO/Li_2Co/O_2/Ptからなる多層膜電池を試作し、二次電池として動作することを確認した。現在、これらの電池特性の解析と、正極・固体電解質・負極の最適な組み合わせを検討している。

これは、熱処理による電池特性の改善、特に起電力の組成や放電電流に対する依存性の減少、の主な要因と考えられる。また、固体電解質として用いた、LVSO膜についても、成膜条件による薄膜物性やガラス構造の違いを検討した結果、成膜時や成膜後に混入する微量な炭酸ガスが、初期の充放電時に分解され、不可逆容量の原因や薄膜電池の剥離・破壊につながる事が分かった。これらの成果は、日本物理学会、固体イオニクス学会などで発表され、間も無く、第9回アジア固体イオニクス国際会議でも発表される。また、既に2編の論文として報告されている。また、河北新報(2003.12.12)にも報道された。
卵巣明細胞腺癌におけるメタボローム解析とオートファジーの役割

HNF1β遺伝子を抑制した卵巣明細胞腺癌株を用いてメタボローム解析を行ったところ、HNF1βは酸化ストレス発生を抑えながらエネルギーを産生する嫌気的糖代謝(ワーブルグ効果)を促進し、酸化ストレス耐性に寄与する細胞内グルタチオンが増えることがわかった。マイクロアレイ遺伝子発現解析ではグルタチオンの材料となるシステインを細胞内に取り込む遺伝子SLC3A1の発現が減少していた。SLC3A1遺伝子抑制した細胞株では細胞内グルタチオン濃度が減少し、細胞内の活性酸素種が増加した。卵巣明細胞腺癌ではHNF1βはワーブルグ効果とグルタチオン濃度を制御することで酸化ストレス耐性に関わることがわかった。「卵巣明細胞腺癌では高発現しているHNF1βがアミノ酸トランスポーターSLC3A1を介して代謝を制御し、酸化ストレスに関与している」ことを示すために以下の研究を行った。まず、HNF1βの発現抑制細胞株をメタボローム解析した。この結果により明細胞腺癌ではHNF1βを介して嫌気的糖代謝が促進されていることがわかった。また、アミノ酸トランスポーターSLC3A1の輸送物質であるシスチン濃度や抗酸化ストレス物質であるグルタチオンがHNF1β発現抑制株では低いことがわかった。培養液中のシステイン(シスチンの前駆物質)濃度依存性に細胞内のグルタチオン濃度が変化することを確認した。SLC3A1発現抑制株では細胞内のグルタチオン濃度が低くなり、活性酸素種が多くなることを確認した。以上の実験は卵巣明細胞腺癌細胞株であるRMG2細胞株とJHOC-5細胞株とで確認した。マイクロアレイ解析から、卵巣明細胞腺癌で高発現し、オートファジーに関係しているNRF2転写活性が亢進していることがわかった。また免疫組織染色からNRF2発現が卵巣明細胞腺癌において高発現していることがわかったが、漿液性腺癌などのその他の組織型でも発現していることがわかった。また、当初の仮説では卵巣明細胞腺癌において活性化しているNRF2転写因子がLC3(オートファジー活動性マーカー)やp62(オートファジーにより制御されNRF2を活性化する制御因子)と関連があると思わたが、NRF2とLC3-II(LC3の活動型)発現との関係は認めなかった。そこで、卵巣明細胞腺癌で高発現しているHNF1βの腫瘍内代謝の役割を検討するためにHNF1βノックダウンRMG-II細胞株とコントロール・ノックダウンRMG-II細胞株とを用いてマイクロアレイ解析を行った。この解析により、HNF1βは多くのアミノ酸トランスポーターを制御し、脂質代謝、酸化ストレス耐性などに寄与することがわかった。また、HNF1βノックダウンRMG-II細胞株では酸化ストレス耐性に寄与するグルタチオンの合成に必要なシスチンのトランスポーターであるSLC3A1の発現が減少した。さらに、細胞内のグルタチオンの合成が減り、細胞内の活性酸素種が増加し、酸化ストレスへの耐性が減弱した。以上の結果から、卵巣明細胞腺癌ではHNF1βがアミノ酸トランスポーターSLC3A1を制御してグルタチオンを合成し、グルタチオン合成という代謝を介して酸化ストレス耐性に寄与することが示唆された。当初の仮説では卵巣明細胞腺癌において活性化しているNRF2転写因子がLC3(オートファジー活動性マーカー)やp62(オートファジーにより制御されNRF2を活性化する制御因子)と関連があると思わたが、NRF2は明細胞腺癌で高発現していたものの、LC3やp62とは関連を認めなかった。よって平成24年度の研究計画である「1)卵巣癌各組織型、特に明細胞腺癌におけるNrf2活性の確認、オートファジー、p62発現の検討」は確認されなかったため、「2)バイオインフォマティックスを用いたNrf2転写活性やオートファジー活動性の評価」は行われなかった。更に平成25年度計画の「4) p62 signatureの同定とその生物学的な意義の評価」は行う予定はしていない。しかし、HNF1βがオートファジーともかかわりのある代謝に影響を与えるアミノ酸トランスポーターを多く制御していることがわかった。さらに、HNF1βはシスチンのトランスポーターであるSLC3A1の発現を上昇させ、グルタチオンを増量させて酸化ストレス耐性に寄与していることがわかったため、平成25年度計画である「3) HNF1βの網羅的メタボローム解析(メタボロミクス)やオートファジーへ与える影響を検討」を行い、グルタチオンのみならずシスチンの動きなど代謝産物全体の動きを確認する必要がある。本研究から「卵巣明細胞腺癌では高発現しているHNF1βがアミノ酸トランスポーターを介して代謝を制御し、酸化ストレス耐性に関与している」ことが示唆されるため、卵巣明細胞腺癌の酸化ストレス耐性に代謝が関与しているという仮説は大きく指示される。卵巣明細胞

腺癌では高発現しているHNF1βがアミノ酸トランスポーターを介して代謝を制御し、酸化ストレス耐性に関与している、ことが示唆されたため、予定通り平成25年度計画である「3) HNF1βの網羅的メタボローム解析(メタボロミクス)やオートファジーへ与える影響を検討」を行う予定である。また、RMG-II細胞株のみで行っているため、その他の細胞株でもHNF1β抑制株を作成し、アミノ酸トランスポーターSLC3A1への制御、グルタチオン合成、酸化ストレスへの耐性を確認する必要がある。また、SLC3A1ノックダウン細胞株を作成し、SLC3A1によるグルタチオンの制御、酸化ストレス耐性機序を検討する必要性がある。メタボローム解析、発現マイクロアレイ解析、分子生物学的各種キット、培養液などに研究費を使用する予定であったが、ほぼ予定通りに使用する計画である。可能であれば細胞株数を増やして網羅的メタボローム解析を行うと、より一般的な現象として検討可能である。300万円程度増額していただければ、解析可能である。