hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規酵素探索による未利用資源を利用したグリコール酸の微生物合成系構築

研究室保有菌由来のアルデヒド酸化酵素については、原株由来の酵素を用いた際には、グリコール酸のみが合成可能であると示されたが、大腸菌で組換え発現させた酵素を用いた際には、目的のグリコール酸だけでなく副反応生成物の合成も確認されてしまった。そこで、既知の大腸菌由来ラクトアルデヒドレダクターゼ(FucO)と、ラクトアルデヒドデヒドロゲナーゼ(AldA)を用いることで、エチレングルコールからグリコール酸合成を試みようと考えた。結果、大腸菌の休止菌体反応を行うことで、約12 mMのグリコール酸の合成が確認できた。今後はFucOとAldAを大腸菌体内で過剰発現し、グリコール酸合成量の向上を目指す。有用なグリコール酸(GA)の環境調和型生合成プロセスを構築するため、本研究では、未利用資源のエチレングリコールを原料としたGAの微生物合成を目指した。GA合成に関与するグリコールアルデヒド酸化酵素産生微生物の探索を行い、見出した酵素は、基質への活性が高くGA合成に適した新規酵素であった。さらに、GA合成経路にGA酸化酵素を組み合わせ有用なグリオキシル酸も合成可能なことから、GA酸化酵素産生微生物も探索し、グリオキシル酸合成に適した基質特異性を有する新規酵素を発見した。本酵素の遺伝子を取得し組換え大腸菌発現系を構築後、アミノ酸変異を導入し、粗酵素の比活性が約1.2倍向上した変異体作成に成功した。本年度の実験計画で目的としていた新規グリコールアルデヒド酸化酵素の精製および酵素としての諸性質解明を行うことができた。また、N末端アミノ酸配列情報を明らかとして、本酵素の遺伝子クローニングの足掛かりをつくることができた。よって、本年度の目的を達成することができたと考えられる。グリコールアルデヒド遺伝子(GAO)のクローニングを達成するために、本年度試みたPCR法によるクローニングではなく、サザンハイブリダイゼーションを行う。GAO遺伝子のクローニングが困難であった場合、本酵素ほどではないが、当研究室ですでに見出しているGAO能力を有する新規酵素遺伝子のクローニングを試みる。その後、すでに報告のあるアルコールデヒドロゲナーゼ遺伝子と組み合わせることで、エチレングリコールからグリコール酸の合成系構築を目指す。応用微生物学本年度得られた目的酵素のN末端アミノ酸配列情報から、目的酵素の遺伝子クローニングおよび組換え微生物における酵素発現系の構築を目指す。本年度の実験計画で目的としていたグリコールアルデヒド酸化酵素産生菌候補株を見出すことができ、目標を達成することができたと考えられるため。本年度スクリーニングで見出した選抜菌を用いて、目的のグリコールアルデヒド酸化酵素(GAO)を最も産生する最適培養条件の検討、GAOの単離精製、酵素としての性質解明を行い、本酵素を利用する際の最適条件を検討し、さらにN末端アミノ酸配列情報を明らかとして遺伝子クローニングの足掛かりをつくる。
代数曲線における離散対数問題と情報セキュリティ

本研究の目的は、離散対数問題を解くことの困難さに安全性の根拠をおく公開鍵暗号系、特に代数曲線暗号の安全性について検討することである。本研究では、楕円曲線暗号もしくはそれを一般化した代数曲線暗号について(楕円曲線の集合⊆超楕円曲線の集合⊆代数曲線の集合)、離散対数問題を準指数時間以内で解く方法を見出す。この問題を一般的に解くことは難しいものと思われる。ただ、準指数時間以内で解ける代数曲線Gおよび体F_qの条件が新たに見出されれば、情報のセキュリティのための重要な指針となる。すなわち、以降その条件を避けるように代数曲線暗号が設計されるようになる。現状の計算機の能力では、有限体の乗法群G=F_qにおける離散対数問題を、入力サイズlogqの準指数時間で解くアルゴリズム(Index Calculus)の存在が知られている。そして、入力サイズlogq=1024ビット程度で十分な安全性が確保されるとされている。最近は、楕円曲線のF_<q^->有理点Pの生成する有限巡回群G=(3C)16P(3E)16の離散対数問題に安全性の根拠をおく暗号系(楕円曲線暗号)の研究・開発が進み、すでに一部実用化の段階に入っている。楕円曲線の離散対数問題に対しては、G=F_qに対して有効であったIndex Calculusもしくはそれに対応する解法がなく(Miller,1985)、特別な場合を除いて入力サイズlogqの指数時間が必要であると信じられている。そして、現状の計算機の能力では、入力サイズlogq=128ビット程度で十分な安全性が確保されるとされている。ただ、準指数時間以内で解ける台数曲線Cおよび体F_qの条件が新たに見出されれば、情報のセキュリティのための重要な指針となる。有限体上定義される代数曲線におけるヤコビアン群の離散対数問題の困難さを安全性の根拠におく暗号のためのアルゴリズムを検討した。本研究は、3年間の期間が与えられているが、2年目の今年は、以下のような成果が得られた。1.一般の非特異曲線について、ヤコビアン群の位数を計算する方法を検討した。小標数有限体上定義される超楕円に関しては、従来Kedlayaの方法が効率のよいアルゴリズムになっている。本年度は、一般の非特異代数曲線について、三浦理論に基づいて、W-Mコホモロジーの基底を見出すことに成功した。2.一般の非特異曲線について、ヤコビアン群演算を高速に行なう方法を検討した。本年度は、三浦理論に基づいて、ヤコビアン群の位数の対数の2乗のオーダーの計算量でこの群演算が実現できることを示した。ただ、順指数時間以内で解ける代数曲線Cおよび体F_qの条件が新たに見出されれば、情報のセキュリティのための重要な指針となる。
細胞内イオン動態の光操作による細胞応答機構の理解

本研究では細胞の活動依存的な分化、成熟過程について検討を行った。光応答性イオンチャネルを筋芽細胞に発現させて筋線維に分化させると、青色光に同期した活動電位の発生と収縮活動が誘発された。未熟な筋細胞に対する光刺激は筋収縮構造の構築を促進し、収縮応答能を獲得することを見出した。分化誘導初期の筋芽細胞への刺激は細胞融合を制御する遺伝子の発現を亢進させ、筋管細胞の成長、肥大化を引き起こした。本研究で確立された骨格筋細胞の光制御は運動神経の主要な機能を光で代替できることを示し、筋組織の発生や再生のメカニズム研究への応用や筋疾患治療技術の創出に寄与するものと期待される。本研究は細胞膜を介するイオン輸送を制御することにより、細胞内イオン動態と細胞応答機構の連関を理解することを目的とする。申請者はこれまでに光受容イオンチャネルであるチャネルロドプシン(ChR)遺伝子を導入し、骨格筋細胞の収縮活動と成熟を光で制御できることを明らかにしている。未分化な細胞が活動依存的に分化・成熟することが哺乳類視覚系や体性感覚系などで明らかになっており、幹細胞の分化においても初期発生過程同様の活動依存的な調節機構が働いていると考えられる。初年度は光刺激に対する細胞応答を検証するために、間葉系幹細胞である筋細胞を対象に初期の分化マーカーであるMyoDやmyogeninなどの転写因子の解析を行った。その結果、刺激に応じた遺伝子発現の変化が確認された。その効果はChRを発現する細胞のみに特異的であり、光照射による細胞毒性についても観察されなかった。また、コントロール群と比較して細胞の形態や大きさに違いが確認された。そこで、細胞融合に関与する遺伝子を調べたところ、これまでに報告されていなかった外部刺激に対する変化が認められた。我々の先行研究より筋分化の後期過程において、一定の周期的なリズムを持ったパターン刺激が細胞の成熟(細胞内収縮構造の構築促進)に重要であることを見出していることから、刺激条件の検討を行った。様々なパラメータを検討した結果、より効率的に分化を誘導できる条件の絞り込みによる最適化ができた。細胞内外環境の恒常性維持が細胞の生存、活動にとって本質的意味を持っているが、細胞の運命決定における細胞内イオン動態との連関については明らかではない。そこで光受容イオンチャネルであるチャネルロドプシン(ChR)遺伝子を導入し、光を照射することで細胞活動を変化させた。光刺激を行うと照射光に応答して膜電位の変化が誘発され、ChRを発現する細胞のみに特異的であることを確認した。昨年度に引き続き、間葉系幹細胞である筋細胞を用いて筋分化誘導時における光刺激に対する細胞応答を検証した。光を照射する時期や周期、持続時間、強度など分化培養中に様々な刺激条件を検討できるように培養システムの構築を行った。筋分化マーカーであるMyoDファミリーの転写因子群の解析を行ったところ、刺激に応じた遺伝子発現の変化が確認された。その効果は刺激パターンに依存的であることも分かった。ChR遺伝子を組み込んだことや光を照射することによるアポトーシスやネクローシスなどの細胞死は認められなかった。また、コントロール群と比較して細胞の形態や大きさに違いが認められ、細胞融合を促進することが示唆された。本研究において正確に強度や頻度を制御することができる光を用いた細胞内外のイオンの分配制御が細胞機能を調節できる可能性を示すことができた。東京医科歯科大学に異動に伴い、遺伝子組換え実験に係る必要な手続きや所属研究機関の定める規則に必要な申請などの研究環境の整備に多少の時間を有した。しかし、当初予定していた安定発現株の作製、光照射培養システムの構築、刺激条件および分化マーカーの探索を進められており、計画はおおむね順調であると判断した。本研究課題では細胞膜を介するイオン輸送を制御することにより、細胞内イオン動態と細胞応答機構の連関を理解することを目的としている。平成27年度までに光受容イオンチャネル・チャネルロドプシン(ChR)遺伝子を筋芽細胞に導入し、青色光を照射すると遺伝子発現および細胞形態に差異が認められ、光刺激による細胞活動の動的な変化が細胞分化を調節することを見出した。今年度はH27年度までに刺激条件の探索が効率的に進んだため、研究計画を変更して補助事業期間延長による追加の研究を実施した。これまでに構築した光刺激培養システムを用いて光を照射する時期や周期、持続時間、強度などの刺激条件についてさらなる検討を行い、細胞活動を規定する細胞内イオン動態と細胞分化の関連について検証を行った。刺激を与えた細胞において、筋分化誘導初期に関与していることが報告されているERK5経路の下流の転写調節因子の発現亢進が認められた。筋分化過程において単核の筋芽細胞(筋前駆細胞)は互いに融合することで多核の合胞体である筋管細胞を形成する。培養5日目の筋管細胞をコントロール群と比較したところ、太さや長さに差異が確認された。ChRを用いた光刺激が筋芽細胞の融合を促進させることで筋管細胞の成長、肥大化を引き起こしていることが示唆された。また照射する光の間隔や時間、時期などを検証したところ、一過性や持続性、周期性など刺激の時間的なパターンによって異なることが認められた。

光応答性イオンチャネルを筋芽細胞に発現させて筋線維に分化させると、青色光に同期した活動電位の発生と収縮活動が誘発された。未熟な筋細胞に対する光刺激は筋収縮構造の構築を促進し、収縮応答能を獲得することを見出した。分化誘導初期の筋芽細胞への刺激は細胞融合を制御する遺伝子の発現を亢進させ、筋管細胞の成長、肥大化を引き起こした。本研究で確立された骨格筋細胞の光制御は運動神経の主要な機能を光で代替できることを示し、筋組織の発生や再生のメカニズム研究への応用や筋疾患治療技術の創出に寄与するものと期待される。初年度において安定発現株の作製と光照射培養システムの構築を行い、技術的な課題は解決することができた。また刺激条件および指標となる分化マーカーの探索に関しても進行しており、計画はおおむね順調であると判断した。本研究課題で提案した光刺激による細胞分化の誘導の仮説の検証において、刺激方法や培養法などの実験条件の検討が効率的に進み、検討する遺伝子を一定程度に絞ることができた。今後さらに細胞分化に関与する遺伝子群を網羅的に調べ、その調節機構を明らかにする。また実験結果の解析および研究成果のとりまとめを行う。細胞工学初年度において、筋分化マーカーであるMyoDやmyogeninなどの転写因子が光刺激によって誘導されることを見出した。27年度は多分化能を持つ骨髄間葉系幹細胞に対象を拡大し、様々な周波数や持続時間、強度のパラメータの光照射による律動性/非律動性の生理的刺激を与え、細胞形態や遺伝子発現、タンパク質量、電気生理特性などを指標に形態的、機能的な側面から細胞応答機構を検証する。実験条件の検討が効率的に進み、検討する遺伝子を一定程度に絞ることができた結果、直接経費を節約することができた。細胞活動と調節機構の関係を明らかにするために、細胞分化に関与する遺伝子群を網羅的に調べるため、次年度にさらなる検証を実施するため。標的となる筋細胞マーカー遺伝子の絞り込みが順調に進み、q-PCRの整備を初年度に当初予定していたが、次年度に繰り越すこととなった。筋分化に関与する転写因子やケモカインを定量PCRにより検証するため、遺伝子スクリーニングのためのDNAアレイと酵素も含めた合成オリゴが必要となる。また遺伝子組換え実験や細胞培養などに必要な試薬、プラスチック器具類の消耗品を購入する。多数の候補の転写因子やケモカインの探索を行うため、定量解析が可能なq-PCR装置を整備する。遺伝子組み換えや細胞培養などの試薬類、研究成果の発表として、論文校閲・投稿費、学会参加のための旅費に使用する。
ガスハイドレートを含有する地盤材料の分解挙動の把握と変形予測手法の開発

温度制御型高圧三軸試験装置を用いて、湿潤砂試料中に二酸化炭素を浸透させた後、セルの温度を低下させて水と二酸化炭素を反応させることにより、CO2ハイドレート含有砂供試体を作成した。作成した供試体を用いて非排水条件で加熱分解試験、せん断試験を実施した。特にひずみ速度を変えた非排水三軸試験を行い、ハイドレート飽和率による変形強度特性の変化について検討した。上述の試験結果に弾粘塑性構成式を適用し要素シミュレーションを行った。また、加熱分解試験について化学-熱-力学連成解析手法を用いて数値シミュレーションを行った。開発した手法は間隙圧の上昇による骨格応力減少、変形挙動を再現できることを確認した。温度制御可能な高圧三軸試験装置を用いて、温度と圧力を生成条件下に制御することにより、ガスハイドレート含有砂試料を作成した。ハイドレート含有模擬試料を作成する方法は、1)湿潤試料中にガスを浸透させる方法、2)飽和試料中にガス飽和水を通水する方法、2)凍結試料を融解させハイドレートに置換する方法の3つが考えられる。本研究では1)を用いて二酸化炭素ハイドレート含有供試体を作成した。地盤材料は豊浦砂を用いた。作成したハイドレート含有模擬試料を用いて種々の条件下で分解実験を実施した。実際の開発時には抗井周囲の減圧源付近では排水条件となるが、砂地盤の流出や減圧源のフィルターの目詰まりによって一時的、局所的に非排気-非排水条件となることが考えられる。非排気条件では間隙圧力の上昇により、有効拘束圧が低下して液状化状態なる可能性があり、排水条件の違いによる挙動を把握しておくことは重要である。実験の結果、非排気-非排水条件で加熱法により分解させた場合、間隙圧力が上昇することにより、有効拘束圧がゼロ近くまで減少することが確認された。本研究は、ガスハイドレート資源開発時の地盤変形メカニズムの把握と、その変形予測手法の確立を目的とする。まず、ガスハイドレート含有地盤材料の基本的な力学特性を明らかにするため、模擬ハイドレート含有試料を作成し、分解時の挙動について検討した。平成24年度は温度制御可能な高圧三軸試験装置を用いて、豊浦砂を用いてCO2ガスハイドレート含有砂試料を作成した。ハイドレート含有模擬試料を作成する方法は、湿潤試料中にガスを浸透させる方法を用いた。具体的には含水比を調整して作成した供試体中にCO2ガスを圧入して2.3MPaとし、温度を1°Cまで低下させ生成領域としたところ、間隙圧増圧装置のピストンが貫入した。これはガスが消費されたことを示しており、ハイドレートの生成が確認された。作成した試料のハイドレート飽和率を、供試体の含水比と生成時のガス消費量の2通りの方法で求めたところいずれも20%30%の値を得た。また、作成したガスハイドレート含有試料について、加熱法によりハイドレートを分解させ、分解中の間隙圧力の変化および有効拘束圧の変化について調べた。分解に伴うガスの発生により間隙圧が大きく上昇し、ハイドレートの分解が確認された。この時、ガス圧が上昇することによって土骨格間の応力がゼロ近くまで減少する挙動がみられた。このことは、全応力を一定として非排気-非排水条件で分解させた場合、局所的にクイックサンド現象が生じる可能性を示している。ハイドレート含有模擬地盤試料を実験室にて作製する方法はいくつか提案されているが、本研究では温度制御型高圧三軸試験装置を用い、含水比調整した湿潤砂試料中にガスを浸透させた後、セルの温度を1°Cまで低下させ二酸化炭素ガスと水を反応させることにより、試料内にハイドレートを生成させた。非排水三軸試験は拘束圧、ハイドレート飽和率を変えて実施した。また、ひずみ速度依存性を調べるため、せん断中にひずみ速度を急変させる試験を実施した。その結果、まずせん断初期における応力ーひずみ関係の立ち上がりはハイドレートを含有する試料は非含有試料と比較して大きくなり、初期剛性のハイドレート依存性が確認された。非排水強度については、ハイドレート含有試料は非含有試料と比較して最大軸差応力が増加し、その増加割合はハイドレート飽和率及び拘束圧に依存した。ただし限界状態における応力比は含有、非含有に関わらず一定の値となった。上述の実験結果に弾粘塑性構成式を適用し要素シミュレーションを行った。ひずみ速度依存性を表すパラメータは非排水ひずみ速度急変試験より求めた。その結果、試験結果をよく再現することができた。また、加熱法による分解試験について化学-熱-力学連成解析手法を用いて数値シミュレーションを行った。提案した解析手法は高圧下での二酸化炭素の液化や水への溶解を考慮していないため、ガス圧などの予測において改善点が挙げられるが、定性的には間隙圧力の上昇による骨格応力減少、それに伴う変形挙動を再現できることを確認した。

地盤力学分解時の挙動については計画どおり実験を実施することができたが、ハイドレート含有供試体のせん断試験については未実施である。本年度はガスハイドレート含有供試体を作成し、ハイドレート飽和率を算定した。また、加熱法による分解時の挙動を確認したが、実施を計画していたハイドレート含有供試体のひずみ速度依存性挙動の確認については未実施である。時間依存特性を再現できる構成モデルの提案と材料定数の決定についても検討中であり、実施計画に対して現時点での実施状況はやや遅れている。まず、昨年度未実施であったハイドレート含有供試体のせん断試験を実施し、特にひずみ速度依存性について明らかにする。また動的せん断試験を実施し、繰返し載荷時の挙動を把握するとともに、構成式に必要な材料定数を決定する。さらに、生産挙動及び海底面安定性評価に関わる地盤の力学挙動に関する詳細解析を行い、生産時及びその後の長期的な地盤の安定性について評価する。特に坑井周辺を詳細にモデル化し、減圧条件等の検討、周辺地盤の安定性評価を行う。また3次元に拡張した解析コードについて整備し、開発状況を想定したシミュレーションを行う。海底地盤の不安定化が予測される場合、坑井周辺のセメンティングなどによる対策工について検討する。まず、平成24年度の未実施となっていたハイドレート含有試料のひずみ速度依存性の検討と構成モデルによる再現を行う。さらに、種々の排気-排水条件下で分解実験を実施する。実際の開発時には抗井周囲の減圧源付近では排水条件となるが、砂地盤の流出や減圧源のフィルターの目詰まりによって一時的、局所的に非排気-非排水条件となることが考えられる。非排気条件では間隙圧力の上昇により、有効拘束圧が低下する可能性があり、排水条件の違いによる挙動を把握しておくことは重要である。また、分解時の間隙ガス圧と間隙水圧を別々に計測するため、セラミックディスクやフィルター、遠隔作動式のバルブなどを用いた計測システムを用いる。また、研究代表者らが開発した化学-熱-力学連成解析法の妥当性を検証するため、地盤材料パラメータ、水分特性パラメータ等を設定して、分解試験のシミュレーションを行う。特に分解速度や間隙圧力、分解時の変形量について実験結果と比較する。生産挙動及び海底面安定性評価に関わる地盤の力学挙動に関する詳細解析を行い、生産時及びその後の長期的な地盤の安定性について評価する。また拡張した解析コードを整備し、開発状況を想定したシミュレーションを行う。実験機器について未購入の物品があるため。未購入の実験機器(消耗品)を購入する。ハイドレート含有模擬試料を用いて種々の条件下で分解実験を実施する。排水条件の違いによる挙動を把握しておくことは重要である。
アジア・イスラム的価値観を入れた技術者倫理教育：内容の質保証のための評価手法開発

本研究の目的は、社会のグローバル化の進展につれて技術者が負うべき社会的責任の範囲が急速に拡大していることに伴い技術者倫理教育の重要性が増していることを鑑み、技術業において重視される(べき)価値観に関するこれまでの研究から得られた知見と技術者倫理教育の実践から得られた知見を踏まえ、さらに、アジア・イスラム圏の価値観に関する分析を行い、グローバル社会における技術者倫理教育プログラムや事例教材の質を、それらを開発する段階において評価する手法を開発し、評価ツールとしての有効性の検証を行うものである。昨年度実施状況報告書の「今後の研究の推進方策等」に記した平成30年度の研究計画に基づく実績は以下の通りである:1)CSR、Vモデルを用いた評価基準の開発:本年度は、本課題と同時かつ相補的に実施している国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)による課題(「グローバル社会における技術者倫理に関する実証的比較研究ー行動規範構築と教材開発ー(国際共同研究強化)」、研究代表者:栃内文彦、課題番号:15KK0102)の最終年度にあたることから、その研究成果の整理・まとめを重点的に行なうこととし、本テーマの研究には、本課題の事業期間を1年間延長し、2019年度に取り組むこととした。2)アジア・イスラム的な文脈を踏まえたグローバル社会における技術者教育に関するワークショップのマレーシアでの開催:上記別課題との共催で、マレーシア日本国際工科院にて、アジア地域における技術者倫理教育に関するワークショップを開催、研究分担者、海外研究協力者(マレーシア、インドネシア)らを交え、グローバル化を踏まえたアジア地域に根差した技術者倫理教育のあり方について検討し、意見交換を行った。本課題と同時に実施している国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)による課題と相補的に研究を実施しているため、昨年度までの研究実施報告書に記したように、研究の実施・進捗状況は当初計画と大きく異なっている。本年度の研究実績は、「研究実績の概要」で述べたように、本年度予定していた研究テーマの一つを、本課題の事業危険を1年間延長し、来年度に行なうこととした。以上のことから、現在までの進捗状況は「遅れている」と判断する。別課題の研究成果を取り入れた、今後の研究実施計画は次の通りである。1)技術者倫理教育プログラムや事例教材の開発・作成の際に用いることのできる評価基準の開発:CSRピラミッドやVモデルを用いた基準案の作成を目指す。2)国内外の関連学会などへの参加、および(または)、ワークショップ等の開催(研究者の招聘)を通して、研究成果を報告する。本研究の目的は、社会のグローバル化の進展につれて技術者が負うべき社会的責任の範囲が急速に拡大していることに伴い技術者倫理教育の重要性が増していることを鑑み、技術業において重視されている/されるべき価値観に関してこれまで行ってきた研究から得られた知見、および、技術者倫理教育の実践から得られた知見を踏まえ、さらに、アジア・イスラム圏の価値観に関する分析を行ない、グローバル社会における技術者倫理教育プログラムや事例教材の質を、それらを開発する段階において評価する手法を開発し、評価ツールとしての有効性の検証を行なうものである。平成28年度の研究計画・実績は以下の通りである:1)マレーシア・インドネシア・台湾における技術者倫理教育の現況調査の実施、質問票調査の実施と、これらの国々・地域でモノづくりにおいて重視されている価値観の明確化:海外研究協力者のB. Balakrishnan、S. Rina、K. Ayuの協力を得て、両国において現況調査と質問票調査を実施、さらに、彼(女)らを招聘して研究会を開催し、調査結果の分析と検討を行い、「gotong royong(相互扶助)」などアジア・イスラム的特徴の見られる価値観が明確化された他、重視すべき各価値がモノづくりの過程にどう反映されているかを踏まえた適切な「文脈」を与えることが効果的であるという示唆が得られた。。2)CarrollのCSRピラミッド、および、プロジェクトマネジメントにおけるVモデルを用いた、技術者倫理教育プログラムや事例を開発する際の評価基準案の開発:CSRピラピッドについては研究分担者の岡部を海外研究協力者のS. Wagner-Tsukamoto(英国)に派遣して、Vモデルについては上述の研究会において招聘した研究協力者らと共に検討を行い、価値のグループ化を行い、上述の「文脈」を明示的に示す必要性が示唆された。平成28年度の研究計画の内、1)については、予定していた台湾における調査を今年度は見送ったが、これは研究協力者の止むを得ない事情によるものである。2)については、評価基準案の開発までには至らなかったが、「研究実績の概要」で述べたように、有用性の高い評価基準開発に向けた有益な知見を得ることができた。質問票調査については、「概要」で述べた「文脈」を加味した調査を再度実施することで、デルファイ法に似た形式で「アジア・イスラム的」側面を明確化できる可能性が示されたと考えるが、これは平成29年度の研究計画(「今後の研究の推進方策等」を参照)におおいに資するものである。以上のことから、現在までの進捗状況は「概ね順調に進展している」と判断する。

昨年度実施状況報告書の「今後の研究の推進方策等」に記した平成29年度の研究計画に基づく実績は以下の通りである:1)グローバル社会におけるモノづくりにおいて重視すべき/されるべき「アジア的価値観」「イスラム的価値観」の特定:昨年度得られた示唆を踏まえた質問票調査をマレーシア日本国際工科院の学生を対象に実施した(但し、研究代表者が国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)を用いて同時並行で進めている課題[15KK0102]との共同実施)。グローバルに重要な価値である「公衆の安全・健康・福利」「公平・公正」について、イスラム的文脈では、(「安全・健康」の重要さは自明として)「福利」「公平・公正」が特に重視されることが示された。2)CSRピラミッド、および、Vモデルを用いた、技術者倫理教育プログラムや事例を開発する際の評価基準の開発:CSRピラミッドやVモデルを用いた基準案の開発には至らなかったが、海外研究協力者のP. F. Chang(台湾)を招聘して研究会を開催し、グローバル時代における異文化共同を踏まえたPBL型技術者倫理教育における評価基準の検討を行い、議論を深める力(事件・事故などを非難するのではなくなぜ起きたかなどを批判的に検討する能力)を評価できる基準が必要であることが示された。本課題と同時に実施している国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)による課題「グローバル社会における技術者倫理に関する実証的比較研究ー行動規範構築と教材開発ー(国際共同研究強化)」(研究代表者:栃内文彦、課題番号:15KK0102)と相補的に研究を実施しているため、昨年度の実施報告書に記したように、研究の実施・進捗状況は当初計画と大きく異なっている。このことを踏まえた上で年度当初に予定した計画に対しては、「研究実績の概要」で述べたように、予定していた評価基準案の開発に関して、必要な要素の検討などは行ったが基準案の開発までは至らなかった。以上のことから、現在までの進捗状況は「やや遅れている」と判断する。本研究の目的は、社会のグローバル化の進展につれて技術者が負うべき社会的責任の範囲が急速に拡大していることに伴い技術者倫理教育の重要性が増していることを鑑み、技術業において重視される(べき)価値観に関するこれまでの研究から得られた知見と技術者倫理教育の実践から得られた知見を踏まえ、さらに、アジア・イスラム圏の価値観に関する分析を行い、グローバル社会における技術者倫理教育プログラムや事例教材の質を、それらを開発する段階において評価する手法を開発し、評価ツールとしての有効性の検証を行うものである。昨年度実施状況報告書の「今後の研究の推進方策等」に記した平成30年度の研究計画に基づく実績は以下の通りである:1)CSR、Vモデルを用いた評価基準の開発:本年度は、本課題と同時かつ相補的に実施している国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)による課題(「グローバル社会における技術者倫理に関する実証的比較研究ー行動規範構築と教材
バレーボールのブロックにおける視覚探索と予備動作の定量化

本研究では,バレーボールのブロックの効果的な動き出し(予備動作)につながる情報収集の方法を明らかにするために,ブロック課題遂行中の視線データと動作データを同時に採取し,視覚探索活動および予備動作を定量化し,評価を行った.異なる技量レベル間で分析結果を比較したところ,上級者はトス方向を判断するための知覚を優先させているが,中級者は動き出すための運動を優先させている可能性が示唆された.本研究では、バレーボールのブロックの効果的な動き出し(予備動作)につながる情報収集の方法を明らかにするために、ブロック動作中の視覚探索と予備動作を定量化し評価することを目的としている。予備実験として、男子大学バレーボール選手を対象にオーソドックスな一つの攻撃パターンに対するブロック課題を実施し、実験条件および課題遂行中の予備動作について検討を行った。その結果、攻撃パターンが一つに限定されている実験場面と様々な攻撃パターンの中から一つの攻撃パターンが選択される実際の試合場面とでは、予備動作の特徴が異なる可能性が懸念された。そこで、実験条件を再検討するとともに、トップ選手の試合場面での予備動作の特徴を明らかにするために、当初の計画を変更し、世界トップレベルの試合および大学トップレベルの試合の撮影を優先的に行った。2014年バレーボール男子世界選手権(2次ラウンド、3次ラウンド、最終ラウンドを含む計7試合25セット)、2014年全日本バレーボール大学男子選手権(準々決勝、準決勝、決勝を含む計7試合21セット)の試合をコート後方より撮影し、データを採取した。後日、映像をPCに取り込み、定性観察を行った結果、多くのケースにおいてスプリットステップを用いて進行方向へ動き出していることが明らかとなった。今後、トップレベルの試合により得られた攻撃パターンを参考に複数の攻撃パターンを設定し、試合場面に近い条件で実験を実施することで、熟練者と未熟練者の視覚探索および予備動作の特徴の違いがより明確になると考えられる。本研究では、バレーボールのブロックの効果的な動き出し(予備動作)につながる情報収集の方法を明らかにするために、ブロック動作中の視覚探索と予備動作を定量化し評価することを目的としている。平成27年度は、平成26年度に採取したトップレベルの試合映像をもとに、より実践場面に近い実験条件を設定し、未熟練者および熟練者を対象にブロック課題遂行中の視覚探索および予備動作を定量化するための実験を行った。被験者はネット際中央の位置から試技をスタートすることとし、被験者と同じコートから供給されるチャンスボールをレシーバー(実験協力者)はセッター(実験協力者)にパス、セッターは任意の方向にトスを上げるよう指示した。その際、セッターは設定された複数の攻撃パターンの中から一つを選択し、レフト、センター、ライトの各スパイカーにサインを用いて攻撃内容を指示した。被験者には眼球運動測定装置を装着させ、課題を遂行中の視線データを採取した。また、被験者の動き出しから着地までの動作を3台のビデオカメラを用いて撮影を行った。研究者のその他の業務の多忙により、視線および動作の解析が遅延しているが、次の方法でデータ解析を進めている。視線分析では、1フレームごとに視対象を特定し、セッター、ボール、スパイカーに視線が配置された時間を算出する。動作分析では、三次元動作解析システム(Frame Dias V,DKH社製)を用いて、ボールおよび身体の各座標からボールの軌跡および予備動作を定量化する。また、得られた視線データと動作データを同期させ、視覚と動作との関係性について今後検討を行う予定である。平成27年度は未熟練者と熟練者を対象に実験を実施し、ブロック課題遂行時の視線データおよび予備動作データを解析し、その結果を学会にて発表する予定であったが、研究者のその他の業務の多忙により、それらの解析が遅延している状況にある。本研究では、バレーボールのブロックの効果的な動き出し(予備動作)につながる情報収集の方法を明らかにするために、ブロック動作中の視覚探索および予備動作を定量化し評価することを目的としている。平成28年度は技量レベルの異なる被験者(熟練者・未熟練者)を対象に実施した実験データの分析を行った。本実験では、これまで検討が困難であった対象物と被験者が動く実践的場面において視線データの採取を試みた。全被験者のうち視線データの分析が可能であった被験者の割合は約4割であり、視覚と動作との関係性について技量レベル間で十分な検証を行うには至らなかったものの、以下のことが明らかとなった。ブロックパフォーマンス評価の結果、熟練者は未熟練者に比べ、効果的なブロック(シャットおよびワンタッチ)を行うことができた割合が高かった。視覚探索活動においては、レシーブボールからセッターへの視線移動後、セッターに対する視線配置箇所に技量レベル間で異なる傾向がみられた。熟練者はまずセッターの顔に視線を配置させた後、トスインパクト直前にトスインパクト予測位置(トスの出所)に視線を移動させていたが、未熟練者はセッターへの視線移動後、トスインパクトまで終始トスインパクト予測位置に視線を配置させていた。また、予備動作においては、熟練者と未熟練者ともにトスインパクト前に動き出していたが、熟練者は未熟練者に比べそのタイミングが遅く、トスインパクト直前であった。加えて、ステップの踏み替え、すなわち無駄な動きが少なかった。これらのことから、熟練者はトスインパクト直前まで動かずに構えた状態で、セッターの顔を視支点として上半身の動きを周辺視で捉えることで、トスの方向を適切に判断し、素早く反応している可能性が高いことが明らかとなった。

本研究では,バレーボールのブロックの効果的な動き出し(予備動作)につながる情報収集の方法を明らかにするために,ブロック課題遂行中の視線データと動作データを同時に採取し,視覚探索活動および予備動作を定量化し,評価を行った.異なる技量レベル間で分析結果を比較したところ,上級者はトス方向を判断するための知覚を優先させているが,中級者は動き出すための運動を優先させている可能性が示唆された.平成26年度は熟練者に対してブロック課題遂行中の視覚探索および予備動作を定量化するための実験を実施する予定であったが、予備実験を行った結果、実験条件の再検討およびトップ選手の動き出しスキルとの比較が必要となった。そこで、世界トップレベルおよび大学トップレベルの試合の撮影を優先的に行った結果、計画が遅れている状況にある。平成27年度に実施予定であった視線データおよび予備動作データの解析を完了させ、平成28年度開催の学会にて発表を行う。コーチング平成26年度に実施予定であった熟練者を対象とした実験と平成27年度に実施予定であった未熟練者を対象とした実験を平成27年8月、9月に実施し、必要なデータを採取する。その後、分析を行い、平成27年度までの研究成果を、平成28年開催の国内外での発表に変更する予定である。平成27年度に実施した未熟練者および熟練者を対象とした実験において被験者への謝金と機器レンタル代を計上していたが、いづれも無償での協力を得たことに加え、解析の遅延によって成果発表を行っていないため、繰越金が発生した。平成26年度に実施予定であった熟練者を対象とした実験実施時期の遅れから、実験および分析に関わる人件費・謝金、機器レンタル費(その他)において繰越金が発生した。繰越分は、平成28年度に引き続き実施するデータ解析における人件費、成果発表のための旅費、論文作成のための費用(その他)として使用する。繰越分と平成27年度分の助成金は今年度に実施予定の熟練者と未熟練者を対象とした実験において、分析を行うための人件費・謝金、機器レンタル費(その他)として使用する。また,研究成果を学会発表や論文で発信するために研究費を使用する。
都市部の構造物基礎砂地盤の耐震評価システムの検討

本研究は、最近の都市部の地震災害に着目して、種々の構造物基礎地盤としての様々な初期状態から成る飽和砂地盤の地震時安定性の評価方法の確立とシステム化を行うことを目的に行ったものであり、以下の事項を明らかにした。(1)構造物の自重による初期せん断応力と地震外力としての繰返しせん断応力相互の大きさによる地盤挙動の区分、および破壊形態の分類を行った。(2)4種類の初期相対密度および8種類の初期せん断応力からなる砂供試体に対し、一連の飽和砂の非排水繰返し三軸圧縮試験を行った。その結果を用いて、種々の初期相対密度の初期密度および初期せん断応力に対する飽和砂の動的強度を規定した。(3)実験結果に基づき、初期せん断応力を持つ飽和砂の繰返しせん断に対する間隙水圧および残留せん断ひずみの定量的評価を行った。(4)上記(2)、(3)の成果に基づき任意の初期密度、初期せん断応力、繰返しせん断応力に対応した間隙水圧および残留変形の予測モデルを作成した。このモデルを土構造物基礎地盤の動的円弧すべり解析に取り入れ、マイコンベースのプログラムを作成した。このシステムを用い、都市部の典型的な砂地盤上の構造物のいくつかを取り出し、それぞれに安定解析を行った。
グノーシス主義と近代ヨーロッパ文学

ヨーロッパの精神史ではキリスト教と並んでグノーシス思想が大きな役割を果たしてきていること、グノーシス思想を知らなければ、ヨーロッパの哲学や文学も真に理解することはできない、と近年しばしば言われるようになってきた。本報告書の目的は、グノーシス思想をもとに、ヨーロッパの哲学や文学を読み直すことにある。しかしグノーシス思想の全体像について知らなければ、グノーシス主義と近代ヨーロッパの哲学や文学との関係を知ることはできない。そこで本報告書の前半では、グノーシス主義の概要について記した。第1章(失楽園)、第2章(二元論)、第3章(ソフィアと「男・女」)、第4章(救済された救済者)、第5章(黙示録と終末思想)、第6章(アウグスティヌスとマニ教)、第7章(スコラ学派とカタリ派)、第8章(聖杯伝説とグノーシス)、第9章(マイスター・エックハルトとグノーシス)、第10章(ヤーコプ・ベーメとグノーシス)である。本報告書の後半は、全11章からなる。ファウスト伝説がグノーシス主義者シモン・マグスに関する逸話に由来するのではないかと推測した第11章、ウィリアム・ブレイクがベーメの影響の下にグノーシス思想に親しんでいったことを跡付けた第12章、ピエティスムスの指導者エーティンガーの有するグノーシス主義的思想がドイツ観念論にいかに大きな影響を与えたかを論じた第13章、フィヒテの『浄福なる生への導き』のなかにグノーシス思想を探った第14章、シェリングの『人間的自由の本質』における善悪の問題の追究がグノーシス主義的であると論じた第15章、ヘーゲルの「キリスト教の精神とその運命」に見られるグノーシス思想が彼の「弁証法」を生み出し、さらに彼のグノーシス的思想はヘーゲル左派を通してマルクス主義へとつながり、またヘーゲル右派を通してナチズムにつながっていった経緯を明らかにした第16章、さらには自分ではグノーシス主義者とは述べていないものの、『罪と罰』などの見られる思想は明らかにグノーシス的と認められるドストエフスキーについて論じた第17章、同じく自分ではグノーシス主義者とは洩らしていないものの、『パルジファル』には明白なグノーシス思想が認められると論じた第18章、ユング派の医師によって精神病の治療を受け、グノーシス思想に接近したH・ヘッセの記念碑的小説『デミアン』について論じた第19章、タルコフスキー監督の映画『ノスタルジア』や「」サクリファイス』のなかにグノーシス思想を認めた第20章、20世紀後半のSF作家フィリップ・ディックがいかにグノーシス思想に近づいたかを論じた第21章である。平成15年度には、ゲーテとW・ブレイクとドストエフスキーの文学、またタルコフスキーの映画に見られるグノーシス主義を研究した。W・ブレイクのグノーシス主義は、ベーメの影響によるものと推測される。

そこで、W・ブレイクとベーメの関係を、京都大学の鈴木雅之氏(英文学)らの協力を得て進めた。ブレイクの作品のなかでも特に重要なのは、『ユリゼンの書』であり、この難解な書物の解読に努めた。ゲーテをグノーシス主義者と呼ぶことはできない。しかし彼がグノーシス主義の強い影響を受けていることは確かである。若きゲーテはピエティスムスの運動に惹かれていたが、ピエティスムスの理論的指導者だったエーティンガーは筋金入りのピエティストであったし、そのピエティスムスにはグノーシス主義がかなり入りこんでいたからである。またゲーテの『詩と真実』第二部第8章に出てくる宇宙の創造神話はグノーシス的な色彩が濃い。ゲーテとグノーシス主義の関係については、ドイツでRolf Christian Zimmermann教授、Hans Dietrich Irmscher教授らから多くの示唆を得ることができたし、貴重な文献も教えていただくことができた。ドストエフスキーのほとんどすべての小説の核心には、善と悪の角逐というグノーシス的なテーマがある。ドストエフスキーがグノーシスのことをどれほど知っていたかは、調査を重ねてもそれを証明する文献に出会うことはできなかったが、『罪と罰』、『悪霊』の2小説を子細に考察することによって、ドストエフスキーの世界観はまことにグノーシス的であると考えることができた。この世は悪であり、罪に汚されていると考えるタルコフスキーもまたグノーシス的な作家である。ドストエフスキーの場合と同様、タルコフスキーが直接的にグノーシスに言及している箇所はついに見つけることができなかった。しかしタルコフスキーが『聖書』のなかでも特に重要視した「ヨハネ黙示録」に、彼とグノーシスを結びつける接点があることを確認した。近代ヨーロッパにおいてグノーシス主義がふるっている力については、東京大学の大貫隆氏らから多くの貴重な提言を得ることができた。平成16年度には、『旧約聖書』の「創世記」、ヘッセの『デミアン』、ヴァーグナーの『パルジファル』に見られるグノーシス主義、また『パルジファル』がグノーシス主義だと看破したP・ディックについて研究した。原始キリスト教の時代には、誰もが「創世記」の楽園追放を「原罪」として解釈したわけではなかった。とりわけグノーシス派キリスト教徒は楽園追放を、エヴァに代表される魂の霊的本性からの逸脱と解釈した。そのため自己崩壊に苦しんだエヴァは、やがて霊的本性と和解し再結合するにいたる。それがエヴァのアダムとの結婚のうちに象徴されているという。この点については、東京大学の大貫隆氏に多々教えられた。堕罪と楽園からの追放に苦しみながら、キリスト教によってではなく、グノーシス主義によって救済を得るのが、ヘッセの小説『デミアン』の中心的物語である。主人公のデミアンはもはやキリスト教的な神をではなく、善と悪を統合した神であるアブラクサス(グノーシス主義バシリデース派の神)を敬うにいたる。ヘッセにグノーシス主義のことを教えたユング派の精神科医ラング博士のことについては、神戸市立大学の村本詔司氏から教わることが多かった。キリスト教とは一線を画すグノーシス的な救済願望は、ヴァーグナーの『パルジファル』のなかに端的に認められる。パルジファルは「無知なる愚か者」であるが、彼はクンドリーの口づけによって、彼女が「誘惑者」であることを「認識」(グノーシス)し、「無知」から「知」へといたる。クンドリーの口づけは、エヴァがアダムに与えた禁断の木の実に当たる。
地域住民コホート研究による脊柱後弯症の自然経過の解明

超高齢社会の本邦において、脊柱後弯症を有する高齢者は急増しているが、脊柱後弯症による不良姿勢は、脊柱起立筋の慢性的な疲労を生じ、難治性の腰背部痛・歩行障害を惹起し、高齢者の日常生活動作や生活の質を著しく阻害する。われわれはこれまでの横断的疫学研究で一般地域住民ボランティアにおける各年代別の脊椎矢状面アライメントの正常値を明らかにした。本研究では一般住民コホートをさらに縦断的に追跡調査することで、脊柱後弯症の新規発生率、自然経過、予後、危険因子を解明し、脊柱後弯症の新たな治療指針を策定することを目的とする。
基本多義動詞・形容詞の意味ネットワークとその習得・教育に関する実証的研究

本研究は動詞の意味構造分析とそれが習得に及ぼす影響、教育的示唆などについて明らかにした研究である。具体的には内省分析法の長所と短所、内省分析法を補完する方法、動詞「切る」で明らかになった分析法・意味記述法の他の動詞、他の品詞の意味構造分析への有効性、意味構造、母語の対応語が習得に及ぼす影響、認知言語学的観点から作られた多義語学習辞典の意義と問題点、などについて研究を行った。その結果、内省分析法は分析する動詞により異なる、内省分析を補う方法に心理実験、コーパス分析などが有効である、習得には多義構造と母語の影響が考えられる、認知言語学的観点からの多義語辞典は有効であることが明らかになった。平成25年度の研究計画は、第一に研究対象語の決定、第二に中心義の決定方法の模索と中心義の決定、第三に語義のネットワークの分析、第四に意味の派生関係とその動機づけの決定であった。この計画にしたがい、まず初級語彙の中から多義性の高い語の第一次選定を行い、それらについてまず内省にもとづいた意味分析を行った。中心義についてはまず内省に基づく決定方法を検討したのち、中心義を決定した。さらにその語について語義のネットワークや語義の派生関係とその動機づけを分析した。心理実験としてカード分類法を用いる予定であるが、語義と例文の選定などを行い、カード分類実験を実施するところまでは行かなかった。コーパス分析についてはコロケーション情報は直接動詞の多義を示すものではないことから、それを効果的に利用してどのように使用実態に基づいた語義のネットワークを示すことができるかについて検討した。さらに平成26年度以降に予定されていた研究も一部前倒しで実施した。具体的には上記の選定語彙について、『大辞林』(三省堂)など、既成の国語辞典の語義分類との比較を行ったり、第二言語習得・教育研究へ発展させるべく、学習者が構築する多義構造が母語話者のそれとどのように異なるかについて明らかにするための研究計画を模索した。以上、平成25年度の計画のすべてを達成することはできなかったが、その一方で平成26年以降に行うべき習得や教育のための研究計画を前倒しで実施した。本年度はまず、多義語研究の方法論の整備を行った。第一に、内省による分析では、これまで中心義(プロトタイプ義)の認定、語義の記述、語義数の決定、拡張の動機づけの決定などに問題を残していたことから、これらについて分析方法の整備を行った。第二に、心理実験では、多次元尺度解析を行った際に、よい数値が得られないことが多いことから、カード分類法の問題点や改善策について考察した。第三に、コーパスにおいては、現在、共起する項(特にヲ格)によって意味分類を行うことが多いが、その是非について考察した。また、NLT(Tsukuba Web Copus)の二語比較機能について考察し開発に反映させ、多義でありかつ類義関係にある動詞・形容詞の比較が可能にした。第四に、これまで用いられてきた内省、心理実験、コーパス以外に方法はないかについて考察した。これらの考察を踏まえ、本動詞の中から「切る」「引く」「見る」「打つ」「上げる」、補助動詞の中から「てくる」などを取り上げ、以下のような研究を実施した。第一に、母語話者を対象とした意味構造を内省・心理実験・コーパスによって明らかにした。第二に、日本語学習者の意味構造分析を心理実験によって明らかにした。第三に多義語の意味構造や語義のプロトタイプ性と習得との相関関係についての研究を行った。第四に学習者の意味構造に及ぼす母語の対応語の意味構造が及ぼす影響(例えば、「切る」の意味構造が「CUT」の意味構造の習得に及ぼす影響など)について明らかにした。今年度は3年めであり、研究対象の基本動詞を拡大し、その意味分析を実施するとともに、今後その他の動詞の意味分析を行っていくための分析方法を確立した。その結果、「切る」のほか、「上がる」「下がる」「見る」「打つ」「引く」などの意味構造を分析した。今年度の研究成果は以下のような形で発表、公開した。日本認知言語学会学会誌『認知言語学研究』に動詞「切る」の意味構造に関する研究、『人文科学研究』では動詞「上がる」の意味構造に関する研究が掲載された。このほか、近日公開される『認知言語学大事典』のうち、応用認知言語学に関する章を執筆中である。また、発表では、日本認知言語学会のワークショップで代表者(森山)が動詞の意味構造分析法について発表したほか、大西が動詞「見る」の意味構造、山崎が「CUT」の意味構造と習得、鐘が「切る」の意味構造と習得の関係についての発表を行った。さらに、研究代表者(森山)は、日本語教育学会で「日本語学習辞典開発のための内省分析の整備」に関する研究を口頭発表した。このほか、台湾大学、名古屋大学において、この間行われた研究成果について講演をする機会があった。また研究分担者はコーパスを用いた意味分析の方法についてその成果を発表している。2014年度にサバティカルをいただき、その間はもっぱら他の研究テーマ(グローバル時代に求められるシティズンシップ教育としての外国語教育)の研究に専念していたため(研究期間の1年延長を申請し、それが認められている)。本研究の研究課題は以下の6つである。

第一に、内省分析法の長所と短所は何か、第二に、内省分析法に限界があるとすれば、それを補完する方法はどのようなものか、第三に、動詞「切る」で明らかになった分析法・意味記述法は、他のすべての動詞にも有効か、第四に、上で明らかになった動詞の分析法・意味記述法は、他の品詞の意味構造分析にも有効か、第五に、これらにより明らかになった意味構造は第二言語習得にどのような影響を及ぼすか。また母語の対応語は習得にどのような影響を及ぼすか、第六に、以上のような観点を踏まえ、2012年に出版された『日本語多義語学習辞典』の意義と問題点は何か。最終年度は内省分析法の短所を補うための方法として「切る」「下がる」などを用い、大規模コーパスを用いた研究を実施し、その有効性を確認した。また、3年間の成果を元に、求められる多義動詞の内省分析法について学会で発表を行った。また「上がる」「下がる」については学習者の母語(韓国語)の対応語との対照研究を実施し、第二言語としての日本語、または韓国語習得に及ぼす影響を考察した。さらに認知言語学的観点から作成した学習辞典『日本語多義語学習辞典:動詞編』を英韓中を母語とする日本語学習者、及び教師に使用してもらい、その効果や残された課題について分析した。研究期間の成果は、研究代表者のウェブサイト(http://www.li.ocha.ac.jp/ug/global/mrs/1kaken.html)に掲載し公開するとともに、中国の大連理工大など2つの大学、ドイツで2017年3月に実施された市民大学日本語教師会のワークショップなどで公開した。本研究は動詞の意味構造分析とそれが習得に及ぼす影響、教育的示唆などについて明らかにした研究である。具体的には内省分析法の長所と短所、内省分析法を補完する方法、動詞「切る」で明らかになった分析法・意味記述法の他の動詞、他の品詞の意味構造分析への有効性、意味構造、母語の対応語が習得に及ぼす影響、認知言語学的観点から作られた多義語学習辞典の意義と問題点、などについて研究を行った。その結果、内省分析法は分析する動詞により異なる、内省分析を補う方法に心理実験、コーパス分析などが有効である、習得には多義構造と母語の影響が考えられる、認知言語学的観点からの多義語辞典は有効であることが明らかになった。本年度は4月から9月まで研究代表者がサバティカルに入りオーストラリアに滞在、その間、本研究プロジェクトとは異なる研究(オーストラリアやヨーロッパにおける多文化教育)に重点をおいて研究を進めていたことから、本研究に遅れが生じた。また、当初は幅広い動詞・形容詞について多義構造の分析を行う予定であったが、研究を進める中でまずは意味分析の方法論の確立が急務であることを痛感し、そちらを優先したことから、当初計画していた幅広い動詞・形容詞の意味分析に遅れが生じた。コーパスについてはコーパスの構築は進んだが、システム上のトラブルが発生し、公開ができなかった。最終年度となる平成28年度は総決算として、以下のように実施する予定である。前半は昨年度に引き続き、対象とする動詞をさらに拡大し、その意味構造を明らかにしていくと同時に、それぞれの動詞の意味構造分析法を確立していく予定である。後半は4年間の成果を様々な学会や書籍で発表していく予定である。年度末にはそれらを報告書にまとめ、印刷・出版すると同時に、大学、個人のウェブサイトで公開していくことを計画している。応用認知言語学これまで進めてきた意味分析法の研究開発をもとに、様々な多義語の意味分析とその習得について研究を進めていきたい。