hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
圧力・速度勾配同時測定プローブの開発および噴流の乱流構造の解明

本研究では,乱流中の乱れの等方化過程を直接捉えるために圧力と速度勾配を同時に測定することが可能なプローブを開発した.レイノルズ応力の収支から求めた圧力-速度勾配相関と開発したプローブによる直接計測から求めた圧力-速度勾配相関の値は二次元噴流の速度半値幅の内側でよく一致し,開発したプローブの測定精度の高さが確認された.また,ウェーブレット解析を用いることにより,乱れの等方化の際にはスケール間のインタラクションが存在することが明らかとなった.平成27年度は当初の研究計画に基づき,以下の研究を推進した.A.圧力・速度勾配同時測定プローブの製作およびプローブ特性の調査:平行I型熱線プローブとX型熱線プローブを静圧プローブの先端のわずかに上流に設置することにより速度勾配と圧力を同時に測定することが可能な圧力・速度勾配同時測定プローブを製作した.当初の計画では速度勾配の測定に9線式の熱線プローブを用いる予定であったが,検査体積を小さくすることを優先し,上記のものに変更した.さらに,熱線の太さを5μmから1μmに変更することにより,検査体積を0.6mm程度と非常に小さくすることが可能となった.また,最小乱れスケールが比較的大きな乱流噴流場を生成するために,新たに噴流風洞を製作した.実際に製作したプローブを用いて二次元乱流噴流中において速度勾配と圧力に関する統計量を測定し,それぞれ測定値と理論値が良好な一致を示すことを確認した.これにより,製作したプローブは十分な精度で圧力と速度勾配を同時測定できることが確認された.さらに,二次元乱流噴流中においてレイノルズ応力輸送方程式中の再配分項を直接測定し,噴流中の大規模なコヒーレント構造と乱れの等方化及びエネルギーカスケードの関係の調査を行った.平成27年度には,圧力・速度勾配同時測定プローブの製作およびプローブ特性の調査を行う予定であった.多少の設計の変更はあったものの,本年度はこの目的を十分達成することができた.さらに平成28年度に行う予定であった噴流中のレイノルズ応力の再配分項の直接測定も一部前倒しで行うことができた.これらのことから,本研究は概ね順調に進展していると判断できる.ただし,複数のプローブを用いた多点計測,および物理メカニズムを考慮することによるレイノルズ平均モデル中の再配分項モデルの検証はまだ終了しておらず,これは次年度の課題である.本研究の目的は圧力・速度勾配同時測定プローブの開発とそれを用いた噴流の乱流構造の解明である.平成27年度で,圧力・速度勾配同時測定プローブの製作およびプローブ特性の調査は終了したので,平成28年度は製作したプローブを用いた乱流計測を行った.本プローブを用いて二次元乱流噴流中の圧力変動および速度勾配の同時測定を行い,圧力変動と速度勾配変動の相関からなるレイノルズ応力の消失項を直接的に算出した.その結果,比較的レイノルズ数が大きな場合,圧力と速度勾配の相関は変動圧力と主流方向速度の勾配変動の相関が支配的であるものの,レイノルズ数が小さい場合には変動圧力と主流垂直方向速度の勾配の相関の寄与も大きいことが明らかとなった.また,クロスウェーブレット解析により圧力変動と速度勾配変動の時空間的な相関を調査した.その結果,フーリエ変換を用いたクロススペクトル解析ではとらえることのできない間欠的なレイノルズ応力の消失過程,すなわち乱流の等方化過程を捉えることができ,乱流の等方化は空間的に局在化して起こることが明らかとなった.また,大スケールのレイノルズ応力の消失と小スケールのレイノルズ応力の消失が同じ位置で発生していることも確認でき,乱れの等方化過程においてスケール間のインタラクションが存在することが明らかとなった.本研究により得られた知見は将来的にレイノルズ応力輸送方程式モデルの精度向上に寄与するものであると考えられる.本研究では,乱流中の乱れの等方化過程を直接捉えるために圧力と速度勾配を同時に測定することが可能なプローブを開発した.レイノルズ応力の収支から求めた圧力-速度勾配相関と開発したプローブによる直接計測から求めた圧力-速度勾配相関の値は二次元噴流の速度半値幅の内側でよく一致し,開発したプローブの測定精度の高さが確認された.また,ウェーブレット解析を用いることにより,乱れの等方化の際にはスケール間のインタラクションが存在することが明らかとなった.平成27年度の研究で,圧力・速度勾配同時測定プローブの製作およびプローブ特性の調査は終了したので,平成28年度は以下の研究を推進する.B.圧力・速度勾配同時測定プローブを用いた噴流中の乱流輸送メカニズムの解明:噴流領域において圧力・速度勾配同時測定プローブにより,圧力および速度勾配の同時測定を行う.測定結果を用いて圧力変動と速度勾配変動の相関からなるレイノルズ応力の再配分項の算出を行う.空間的な乱れの構造を把握するために,複数のプローブを用い噴流の内部から外縁部まで複数点において測定を行う.また,測定結果に対し,条件付き抽出やウェーブレット等の構造解析手法を用いることでレイノルズ応力輸送の空間的構造の調査を行う.さらに,噴流外縁の乱流と非乱流の界面を抽出し,圧力・速度勾配同時測定プローブにより乱流・非乱流界面近傍における計測を行う.

これにより,噴流外縁において,非乱流が乱流に取り込まれている領域における再配分項の特性を調査する.C.物理メカニズムを考慮することによるレイノルズ平均モデル中の再配分項モデルの検証:上記Bと同じ噴流を対象にレイノルズ平均モデルを用いた数値計算を行う.この際には再配分項として現在提案されている複数の異なるモデルを用いる.上記Bで得られた実験値との比較を行うことにより各モデルの精度検証を行う.さらに実験により明らかとなった乱流輸送メカニズムを基に改良された新たな再配分項のモデルを提案する.流体工学
焼成骨の脊椎固定術への応用に関する研究

我々は既に牛骨を高温処理した焼成骨(True Bone Ceramics:TBC)を脊椎固定術に応用するために基礎的研究を行い、TBCは生体に順応できる代用骨であることを確認してきている。しかしながら、過去の研究は成豚を用いた研究であり、今後臨床応用を行うためには、TBCは圧縮強度が生体骨に比して脆弱なことから、座位あるいは立位歩行を行うすなわち移植TBCに加重が加わる条件下でのストレスの加わる条件下における有用性を確認する必要があった。今回は立位歩行を行うサル6匹を対象として、脊椎前方固定に外側に皮質構造を持ち内側に海面骨構造を持つmonocortical-cancellous TBCを利用する実験を行った。すなわち、サルの第5腰椎を亜全摘し、TBCで置換し、第4-6椎体をTSRH spinal systemの裸子2本と1本のrodにて固定した。術後経時的にX線撮影を行い脊椎アライメント、クリアーゾーンの有無および骨形成の状態を観察したが、いずれの個体においても偽関節あるいは移植TBCの圧壊などは観察されなかった。10ヶ月後に摘出した標本では力学的強度は圧縮強度は110Mpa,ねじり剛性率は11.8Nm/deg,破断時トルクは160Nmと充分な強度が得られていた。また硬組織標本を作製し、Villanueva-Goldner Trichrome染色を行った結果、新生骨はTBCの最大の特徴である三次元的に連結した天然の骨梁構造内に侵入し、繊維性組織などの介在物を介さずにTBCと直接連結していることが証明された。移植後10ヶ月の時点での新生骨は旺盛な骨新生を示す類骨はあまり観察されず、大部分が石灰化骨に成長していた。今回の結果から、monocortical-cancellous TBCは最も単純な内固定材料と併用することで充分脊椎前方固定術に利用出来ることが確認できた。今年度は当初実験動物であるサルの確保に難渋したが現在ではサルは8頭確保している。それらの内2頭に対しては第5腰椎を亜全摘し、1450°Cにて焼成した皮質骨構造を前面に、後方に海面骨構造を持つmonocortico-cancellous TBC blockを挿入し第4-6椎体をTSRH spinal systemの裸子とロッド1本にて固定を行った。現在1頭は手術後2ヶ月、他の1頭は術後1ヶ月であり経時的にX線学的観察を行っている。いずれも移植TBCの脱転、内固定材料の破損等は認められず、骨形成は確認されていないものの経過は良好である。設備面では硬組織標本作製のためのシステムマイクロカッティングマシン(EXAKT)を購入し、牛骨を用いて硬組織標本作製の技術習得を行い標本作製の準備を行っている。なお、本年度の予算にて、骨力学的試験装置オートグラフAG2000(島津製作所)のデーター処理ソフトウエアーを購入し、各種力学的検査に備えている。今年度はサルの獲得に時間がかかったために実験計画にいささかの遅れが出ているので早急に既に保有しているサルに手術を行う計画である。なお、次年度の計画達成のためのサル獲得に努力している。現在までに牛骨を高温処理した焼成骨(True Bone Ceramics:TBC)を脊椎固定術に応用するために基礎的研究を行い、TBCは生体に順応できる代用骨であることを確認してきている。しかしながら、TBCは圧縮強度が生体骨に比して脆弱なことから、ストレスの加わる条件下における有用性を確認する必要があった。

すなわち、サルの第5腰椎を亜全摘し、TBCで置換し、第4-6椎体をTSRH spinal systemの裸子2本と1本のrodにて固定した。術後経時的にX線撮影を行い脊椎アライメント、クリアーゾーンの有無および骨形成の状態を観察したが、いずれの個体においても偽関節あるいは移植TBCの圧壊などは観察されなかった。10ヶ月後に摘出した標本では力学的強度は圧縮強度は110Mpa,ねじり剛性率は11.8Nm/deg,破断時トルクは160Nmと充分な強度が得られていた。また硬組織標本では新生骨はTBCの最大の特徴である三次元的につながった天然の骨梁構造内に侵入し、TBCと繊維性組織などの介在物を介さずに直接コンタクトしているのが観察された。10ヶ月の時点での新生骨は旺盛な骨新生を示す類骨はあまり観察されず、大部分が石灰化骨に成長していた。今回の結果から、monocortical-cancellous TBCは最も単純な内固定材料と併用することで充分脊椎前方固定術に利用出来ることが確認できた。
環境変化に伴う大都市内部の工業集積変化と土地利用に関する研究

平成7年度は、6年度に作成したメッシュ図を用いて問題地域の調査を行いその実態を明らかにした。また、阪神地区との比較を含め京浜地区の変化について、全域的分析を深めると共に、最大の集積地域・問題地域について詳細な実態分析を行った。具体的な作業を以下のとおり行った。1)平成6年度の作成のメッシュ図から問題地域(地区)を検出した。2)葛飾区の工業、土地利用の実態調査を行った。3)大阪地域の調査を行い京浜地域と比較を行った。4)1)3)の整理・分析によって総括を行った。なお、研究結果の大部分1)、2)については日本工業大学研究報告に発表(「東京区部における工場分布とその変化」,「阪神大震災による神戸市のケミカルシューズ・清酒業被害とその復興方向について-産業地域社会の復興とまちづくりとの関連で-」した。また、The world Congress of RSAI(May2-6 1996)において、“RAPID CHANGE OF ECONOMIC CONDITION AND INDUSTRIAL COMPLEX IN TOKYO"として報告する。また、2)の葛飾区における工業と土地利用の実態調査結果については年中に学会(日本地理学会)に報告すると共にまとめる予定である。以上のとおり、平成6年、7年にわたる調査・分析の結果、京浜工業地域を中心とした大都市工業地域の構造変化の実態が明らかになった。平成6年度は、東京を中心に集積する工場をカード化し1980年度のものと比較しながら集積変化の状態をメッシュ図を用いて明らかにした。同時に、大阪(阪神)・中京地域での予備調査を行った。また、平成7年3月には阪神大震災後の同地域の工業被害をまとめた。項目別には以下のとおりである。1)東京地域について1980年、90年の工場カードを作成した。2)工場カードをメッシュデータに変換し、分布システムとその変化についてハンドソ-トによって分析した。3)密度図(集積とその変化、工場の移動)を作成した。4)1)3)の作業から問題地域(地区)を検出した。5)問題地域(地区)の工業、土地利用の実態調査を行った。6)大阪(阪神)・中京地域の予備調査を行った。7)1)6)の整理・分析を行った。8)阪神大震災後の同地域の工業被害調査を行った。以上の結果明らかになった点について、京浜地域の工業集積については、日本地理学会1995年春季学術大会(平成7年3月31日)において「東京区部における工場分布」として発表の予定である。また、阪神大震災による同地域の工業被害については、日本工業大学の「研究紀要」に投稿している(発行平成7年6月予定)。また、阪神地区との比較を含め京浜地区の変化について、全域的分析を深めると共に、最大の集積地域。・問題地域について詳細な実態分析を行った。2)葛飾区の工業、土地利用の実態調査を行なった。なお、研究結果の大部分、1)、2)については日本工業大学研究報告に発表、あるいは投稿済みである。また、2)の葛飾区における工業と土地利用の実態調査結果については年中に学会に報告すると共にまとめる予定である。
歴史的文化財としての鉄筋コンクリート造建造物の保存の理念に関する研究

鉄筋コンクリート造の歴史的建造物を、従来の石造や煉瓦造の組積造、もしくは木造の保存と同じ考え方とやり方でできるかというのが本研究の課題であったが、かなり困難も伴うが可能であるというのが、概ねの答えである。蘭・英・独・仏・伊の各国で鉄筋コンクリート造の建物の保存実態を見てきたが、完全な保存の例もあれば、再現保存の例もあり、それぞれ手法は一様ではない。鉄筋コンクリート造の建物の保存の現実が、材料のオーセンティシティの問題に再考をうながしているところもある。多くの例を示すことによって、使いつつ残すという建築が引き受けざるを得ない困難な問題の実際を示し、オーセンティシティの概念の有効性を示したい。平成24年度は、ロンドンの動物園のペンギンプール,ロイヤル・フェスティヴァルホール,バービカンセンター等、近年、保存修理された鉄筋コンクリート造の建物を調査した。ペンギンプールは創建当初の姿の完全な復元をめざす保存修理で創建当初の新鮮さとダイナミックスさが蘇った。後2者は、あまり大きな手を加えず使い続ける方針による修理で、汚れたコンクリートの表面も少し残されており、むしろ好感がもてた。またパリのDocks en Seine, Bercy village, cite de creation et de productionも訪れた。最初のものはセーヌ河岸のもとの広大な倉庫群を展示場・会議場・オフィス等に再利用したもので、打ち放しの鉄筋コンクリート造の躯体がそのまま再利用されている。ただしセーヌ河側に派手で大胆な鉄骨造の装飾カバー的付加物が新設されている。2番目のものもまた倉庫群をショッピングセンターにしたもので、これは大いに成功しているようである。最後のものは使われなくなった巨大な建物を大修理もせずにアーティスト達に貸している例で、これもまた一つの方法だと思わされた。総じて、鉄筋コンクリート造の建物の保存は多種多様で、一つ一つが試行的実践であるという感想をもった。平成24年度の成果として最近の考察を日本建築学会大会で発表予定であり、またこれまでの研究を神奈川県立川崎図書館の雑誌「科学EYES」に発表した。平成25年度は、イタリアにおける鉄筋コンクリート造建造物の保存の調査を行い、あわせて歴史的建造物の鉄筋コンクリートによる修復の例をいくつか調査した。ローマのPalazzo dello SportとPiazzale dello Sport、フィレンツェのChiesa del Sacro Cuore、ヴェネツィアのRietvelt's Pavilion、ミラノのTorre Verascaがその主だった対象であるが、いずれもさしたる修復もなく現役の施設として通常に利用されていた。もっともPiazzale delloSportの維持状態はさしてよいようには見えなかったが、使われているようである。またヴェネツィアのRietvelt's PavilionはオランダのRietvelt's Pavilionが一度取り壊して再現されたことを考えると感慨深いものがある。これまで、フランス、イギリス、オランダの各地で鉄筋コンクリート造の保存修復の例を見てきたが、その建物がそのまま残されるか、取り壊されるか、場合によってはレプリカ的に再建されるかは、建物自体の構造強度とか維持状態の良さとはあまり関係がないように思われた。つまりそれは、鉄筋コンクリート保存の技術的な問題であるよりも、その建物の存在価値とその建物に関わる人々の意識の問題であるように思われる。そうした人々の意識の問題も含めた保存活用の意義についてまとめていきたいと考えている。なお、平成25年度の成果として日本建築学会大会において「材料のオーセンティシティと古さの価値」と題して発表した。また、オーギュスト・ペレの鉄筋コンクリートによる都市計画について平成26年度の日本建築学会大会で発表予定である。平成23年度は、オランダの4つの保存もしくは再建の実例(ロッテルダムのキーフフーク集合住宅とファン・ネレ工場、ヒルフェルスムのゾンネストラール・サナトリウム、オッテルローのクレラー・ミュラー美術館のリートフェルト・パビリオン)や、フランスの実例(ル・ランシーの教会堂、ル・アーヴルの再建地区、ぺサックの集合住宅、フィルミニィの文化センターとユニテ・ダビタシヨン、マルセイユのユニテ・ダビタシヨン、エンヌビックの自邸)を調査した。そこには、鉄筋コンクリートの建物の保存・維持の様々なあり方が見られる。一部は従来の保存修復の手法に近いやり方で修理が行われ、一部は一度取り壊して新たに復元されている。あるいは全面的な保存修復をせずに小さな修理で維持されている場合もある。鉄筋コンクリート造の建物の保存は、いま様々な手法が試験的に実施されている状況といえる。そこで問題となるのが材料のオーセンティシティの保持ということであるが、これについてはオランダで活発な議論が交わされており、その記録をもとにした考察を平成24年度の日本建築学会大会で発表予定である。また、オーギュスト・ペレの鉄筋コンクリート造の建物の現状についても日本建築学会関東支部のシンポジウム「近代建築史の最先端」で発表した。

理念的な側面の研究に関しては、ラスキン、ヴィオレ=ル=デュク、ボイト、リーグルの諸著作を読み直しており、フランソワーズ・ショエの"L'allegorie du patrimoine"の読解に着手している。テオドール・プルードンなどその他のより実践的な建築家の保存論についても研究した。イギリスの実例を調査することができ、またパリでの業務の合間に最近の実例も見ることができ大いに参考になった。保存の理念に関する文献調査も、現在は「古さの価値」の認識を中心に実施中である。オランダとフランスのいくつかの鉄筋コンクリート造の先端的な保存もしくは再建の事例を調査し、その手法と、その手法が採用されるに至る経緯を研究した。また、保存の理念に関する文献の調査にも着手しており、ほぼ当初の計画通りに進展している。次年度も、引き続き実際の保存修理の例の調査をする予定であり、同時にいくつかの重要な文献を購入して資料の充実を図りたい。また、研究の最終年度のため、成果のまとめを考えている。引き続き保存に関する内外の文献を購入して、資料の一層の充実を図るとともに、保存修復の実例調査を行っていきたい。今年度購入予定であった文献が出版延期となっており、残額が発生した。次年度は、引き続きヨーロッパにおける保存・活用の事例を調査する予定であり、研究費は主としてこうした調査費用に使われる。同時にいくつかの重要な文献を購入して資料の充実を図りたい。次年度は、イギリスとドイツを中心に保存・活用の事例を調査する予定であり、研究費は主としてこうした調査費用に使われる。
がん研究に要する研究資材開発

本班の目的は,研究資材,情報などを一括して用意して研究者に配布し,各研究者の研究活動の効率を高めようとするものである.本年度の活動状況は以下の通りである.1.モノクローナル抗体:本年度は情報の集収のみ行った.来年度は国内のみならず,国外のモノクローナル抗体の情報も集めて小冊子とする予定である.2.がん細胞の保存と分与:東北大抗酸菌病研究所,佐々木研究所にマウス及びラットの腫瘍株の保存を依頼し,マウス腫瘍7種類(計8件),ラツト腫瘍14種類(計28件),培養細胞系7種類(計10件)を配布した.3.ヒト遺伝子マッピング用雑種細胞DNAの供給:パネル細胞系列を北大理学部で準備し,これからDNAを東大医科学研究所で抽出して保存している.今年度は10名の班員に配布した.なおこの事業が好評であり,班員からの希望もあったので,マウス染色体についても同様のことを始めるべく準備をはじめた.4.がん遺伝子関連プローブ:hーcーfgr2件,hーcーerbーBー1 3件,hーcーerbーBー2 3件,hーcーmyc1件を班員に分与した.hーcーHaーras,hーcーrosー1,hーcーyesー1ができあがり,配布可能となった.さらにhーcーerbーBー2(前回のより長いもの),hstを作製中である.5.遺伝子情報サービス:九大理学部で分担している. 6件の相談があった.6.化学物質:化学発癌物質IQ,MeIQxの合成を委託していたが,できあがったので前者を5名,後者を7名の班員に配布した.引続きNO_2ーIQを準備中である.本班の目的は,研究資材,情報などを一括して用意して研究者に配布し,各研究者の研究活動の効率を高めようとするものである.本年度の活動状況は以下の通りである.1.モノクローナル抗体:本年度は情報の集収のみ行った.来年度は国内のみならず,国外のモノクローナル抗体の情報も集めて小冊子とする予定である.2.がん細胞の保存と分与:東北大抗酸菌病研究所,佐々木研究所にマウス及びラットの腫瘍株の保存を依頼し,マウス腫瘍7種類(計8件),ラツト腫瘍14種類(計28件),培養細胞系7種類(計10件)を配布した.3.ヒト遺伝子マッピング用雑種細胞DNAの供給:パネル細胞系列を北大理学部で準備し,これからDNAを東大医科学研究所で抽出して保存している.今年度は10名の班員に配布した.なおこの事業が好評であり,班員からの希望もあったので,マウス染色体についても同様のことを始めるべく準備をはじめた.4.がん遺伝子関連プローブ:hーcーfgr2件,hーcーerbーBー1 3件,hーcーerbーBー2 3件,hーcーmyc1件を班員に分与した.hーcーHaーras,hーcーrosー1,hーcーyesー1ができあがり,配布可能となった.さらにhーcーerbーBー2(前回のより長いもの),hstを作製中である.5.遺伝子情報サービス:九大理学部で分担している. 6件の相談があった.6.化学物質:化学発癌物質IQ,MeIQxの合成を委託していたが,できあがったので前者を5名,後者を7名の班員に配布した.引続きNO_2ーIQを準備中である.
高次複屈折光学材料の波長分散特性を利用した視覚復号型暗号デバイスの開発

本研究は、高次複屈折を利用した新しい暗号デバイスの開発に関する。高次の複屈折試料を一対の偏光子に挟み、白色光で照明すると白色に観察される。一方、単色光で照明すると、光の透過率は波長に依存して変化する。そこで、複屈折量を制御し、特定の波長で照明をした時だけに意味のある画像が表示されるように画素を配列することで、読み出し波長がキーになった暗号化デバイスが可能となる。本研究では、シミュレーション計算と試作したデバイスによって、暗号デバイスの有効性を確認した。本研究は、情報セキュリティーにおいて利便性と安全性の相反する要請を実現させるために、視覚復号型暗号技術の一つとして、高次複屈折による照明波長選択性を利用した新規なセキュリティーデバイスの有効性を明らかにすることを目的とした。具体的には、1複屈折位相差が一波長を与える複数枚の波長板と2分の1波長板を積層化させた高次複屈折モザイクパターンデバイスを作製すること、2直交もしくは平行ニコルで観測したとき設定照明光源波長のみで暗号透過パターンを観測できること、3高次複屈折材料として光硬化液晶を利用して電子的に情報パターンを書き込む技術を確立することによって、次世代視覚情報暗号化デバイスの基礎を確立する。以上の目的をもとに研究を遂行し、以下の成果が得られた。1)大きさが5mm角の1波長および2分の1波長の高分子フィルム波長板を複数枚用いてn波長積層画素と(n+1/2)波長積層画素を作製した。次に、これらの積層画素をモザイク状に暗号化文字パターンを2次元平面内に配置した。ここで、nの最適な数値を求めるため、ミューラー行列によるシミュレーション解析を行い、透過分光スペクトルのランダム性を確保できる条件を明らかにした。2)直交する直線偏光子(直交ニコル)の間に製作したモザイクパターンを挿入して、各画素の分光透過特性を分光計によって測定した。その際、2種類の波長積層画素について照明光源波長に対する透過率を明らかにし、波長板の設計波長から20nmずれた波長においてコントラストが0.7を超えるのに必要な波長板の最小枚数を実験的に求めた。これによってコントラストの低下を防ぎつつパターンのランダム性を保証する知見が得られた。3)紫外線硬化樹脂の紫外線照射量に対する複屈折量を校正し、それに基づいて2つの照射量によるパターニングを行った情報デバイスを作成し、セキュリティ性能を有すること明らかにした。本研究は、情報セキュリティーにおいて利便性と安全性の相反する要請を実現させるために、視覚復号型暗号技術の一つとして、高次複屈折による照明波長選択性を利用した新規なセキュリティーデバイスの有効性の確認を目指し、安全安心な社会実現に寄与する。具体的には、(1)複屈折位相差が一波長を与える複数枚の波長板と2分の1波長板を積層化させた高次複屈折モザイクパターンデバイスを作製すること、(2)直交もしくは平行ニコルで観測したとき設定照明光源波長のみで暗号透過パターンを観測できること、(3)照明光源波長及び波長幅の違いによる暗号透過パターンの弁別特性を明らかにすること、(4)高次複屈折材料として光硬化液晶を利用して電子的に情報パターンを書き込む技術を確立することによって、次世代視覚情報暗号化デバイスの基礎を確立する。以上の目的をもとに研究を遂行し、H23年度は以下の様な成果が得られた。本研究は、情報セキュリティーにおいて利便性と安全性の相反する要請を実現させるために、視覚復号型暗号技術の一つとして、高次複屈折による照明波長選択性を利用した新規なセキュリティーデバイスの有効性の確認を目指し、安全安心な社会実現に寄与することを目的とする。これを実現するために、1)波長板積層によるモザイク暗号パターンデバイスの作製、2)1波長・波長板の積層枚数の最適化の研究をH23年度に実施した。その結果、各項目について以下の様な成果が得られた。1)では、大きさが5mm角の1波長および2分の1波長の高分子フィルム波長板を複数枚用いてn波長積層画素と(n+1/2)波長積層画素を作製した。

ここで、nの最適な数値を求めるため、ミューラー行列によるシミュレーション解析を行い、透過分光スペクトルのランダム性を確保できる条件を明らかにした。これらの研究成果が2011年に学術誌「光学」に論文が掲載された。2)では、波長板枚数に対する透過率お波長特性をシミュレーションすることで、異なる波長に対する複屈折率次数の組み合わせを求めることに成功し、これによって特定のニ波長に対して透過特性が異なるモザイクパターンによるデバイスの製作に成功した。この成果は、波長掃引によって暗号を復号できるという1)のデバイスの欠点の解決に寄与した。以上のことが、自己評価「おおむね順調に進展している」の根拠である。1)波長板設計波長に対する暗号パターンの識別特性および設計指針の確立:前年度の実験で得られた積層枚数に対するコントラスト特性の知見を元に、波長板の積層枚数を最小にして製作した暗号デバイスを作製し、実際に照明光源波長を変えながら透過パターンの画像解析を行って、照明波長に対する暗号パターンの識別特性を明らかにする。さらに、設計波長からずれた光源で照明して暗号パターンの秘匿性を明らかにする。光源には、実用化を視野に入れて、発光波長が異なるLEDアレイを製作してモザイクパターン照明に利用する。2)紫外線硬化液晶を用いた暗号情報パターンの電子書き込み技術の確立:将来の本デバイスの実用化を視野に入れるためには、上述の実験に用いられた波長板積層画素では、製作コストやパターン解像度の点から十分ではない。そこで、高空間分解パターンを書き込みできる高次複屈折材料として、紫外線硬化型液晶に着目した。この液晶材料をセルに封入して外部電界を印加することで電界に応じて液晶を配向させ、その状態で紫外線を照射して液晶配向状態を固定化させる。これによって印加電界パターンに応じて複屈折が異なる配向パターンが実現できる。このようにして液晶セルに所望の電圧パターンを印加すると同時に、セル下部より透明電極を通して紫外線を照射して電界印加により配向された複屈折パターンを固定化させる。この方法を確立させるために、セル厚、印加電圧、パターン書き込みのための書き込みパルス電圧の時間幅と振幅等を最適化させて、高次複屈折暗号デバイスとして利用できることを明らかにする。3)暗号認証システムの構築:以上の研究で得られた知見を元に、有効な認証システムを開発し,本手法が初期の目標を達成していることを実証する。H23年度に遂行した研究においては、液晶材料を有償で購入予定であったが、製造メーカー(DNC(株))と協議の結果、本研究が同メーカーにとっても新規な材料用途であることから無償で提供されることになり、未使用額が発生した。H24年度は、主に紫外線硬化液晶の硬化特性や複屈折計測が主たる研究内容となる。したがって、H23年度未使用額とH24年度請求額を合わせた研究費は光学部品やデバイス照明のための電子部品の購入および研究成果発表のための旅費等に充てられ、それ以外の実験設備は既存のものを使う。
韻律情報と音韻情報の有機的密結合による音声認識の研究

本研究は、アクセントやイントネーションに代表される韻律情報を音韻情報と同格に扱い、両者を有機的に結合することによって、連続音声中の単語や文節の認識精度を向上させる手法の開発を研究目的とした開始された。韻律句を自動抽出する手法として、モデルを仮定せずに実際に大量の音声資料から得らる統計的な特徴を利用したボトモアップ的な手法を取り入れた点に本手法の特徴がある。実験はATR製の連続音声データベ-(セットB、話者10名)を用いて行われた。研究の成果は以下の通りである。1.ラグ窓法に周波数帯域分割法を施すことによって、ピッチ抽出精度が向上することが分かった。2.学習データのアクセントパターンのクラスタリングを行い、得られたアクセントテンプレートと、未知入力としての連続音声のピッチパターンとをOne Stage DP法によって連続整合することによって、アクセント句の自動抽出を試みた。実験によって以下の結果を得た。(1)視察境界の約83%を自動検出することができた。(2)ピッチテンプレートのテキスト依存性は低く、テキストに依存しない一般的なピッチパターンの特徴がとらえられていることが分かった。これに対し、話者依存性はかなり大きいことが分かった。得られた韻律句の情報と音韻認識を統合する作業は現在進行中である。予備的な実験によると、韻律境界に誤りが多く含まれているため単一の候補では情報量として不足であることが判明した。そこで、複数の候補を選出し、その結果を利用することを検討中である。
癌細胞における転写サイクルの強制回転の解析

転写因子Nrf2の恒常的活性化は肺癌の細胞増殖亢進に関与することがわかった。さらに、申請者らは活性型NRF2をもつ肺癌患者さんの予後が極めて悪いことを見出しており、肺癌において転写因子Nrf2の異常活性化による細胞増殖亢進は患者さんの予後と強く相関することがわかった。以上の知見から、転写因子Nrf2の恒常的活性化による細胞増殖亢進の作用機序が理解できれば、将来、この経路で働く因子を標的とした薬剤開発に応用でき、肺癌患者さんの生存期間の延長および死亡率の大幅な減少が期待できるのではないかと考えた。そこで、本研究は転写因子Nrf2の活性化に関与する因子の探索を行い以下の結果を得た。Haloタグを付加したNRF2蛋白質をHEK293T細胞に過剰発現させ、細胞内で複合体を形成させた。この細胞からNRF2蛋白質を部分精製し、ゲル濾過カラムで解析したところ、2Mダルトン以上の非常に大きな複合体を形成していることを見出した。そこで、この複合体をHaloタグアフィニティカラムおよびニッケルカラムを用いて精製し、質量分析器で解析を行った。その結果、その複合体にはクロマチンリモデリング因子SWI/SNF複合体とNRF2蛋白質の分解に関与するプロテソーム分解蛋白質複合体(TrCP複合体)が高濃度含まれていることを見出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本では毎年7万人以上が肺癌によって死亡しており、更にその死亡率、罹患率は増加傾向にある。肺がんにおける転写因子NRF2の異常活性化は、抗がん剤抵抗性やがん細胞増殖亢進を引き起こしていることを見出している。そこで、本研究は転写因子NRF2の機能発現・制御機構を分子レベルで解明し、転写因子NRF2に対する分子標的薬の作用点を絞り込むことを目的とした。この研究目的を達成するため下記の研究を行った。1.転写因子NRF2蛋白質複合体の単離・精製および構成因子の同定:HaloタグをN末端につけた細胞核内移行型NRF2を恒常的に発現するHeLa細胞からNRF2蛋白質複合体の単離を試みたが、精製蛋白質量が少なく構成因子の同定ができなかった。そこで、HaloタグをN末端につけたNRF2蛋白質を293T細胞に一過的に発現させた細胞からNRF2蛋白質複合体の単離を試みたところ、複数の構成因子を同定することができた。その構成因子の中には既に報告のあるCBPやp300に加え、蛋白質修飾酵素等が含まれていることがわかった。2.転写因子NRF2の蛋白質修飾の解析:最近、抗癌剤抵抗性肺癌細胞株の転写因子NRF2は複数の部位がリン酸化されていることを見出した。転写因子NRF2欠失ミュータントの解析から、NRF2の約50アミノ酸の領域中に3か所の主要なリン酸化部位が存在することを突き止めた。そこで、この約50アミノ酸の領域中のリン酸化可能なアミノ酸を網羅的にAla置換し、リン酸化部位の同定を試みた。その結果、3カ所のセリンが細胞内でリン酸化に関与していることを突き止めた。計画していた主要な研究は、「転写因子NRF2蛋白質複合体の単離・精製および構成因子の同定」であった。当初の予定通り、最初はHaloタグをN末端につけた細胞核内移行型NRF2を恒常的に発現するHeLa細胞からNRF2蛋白質複合体の単離を行った。しかし、大量の培養細胞を用いて解析したが、複合体として精製される蛋白質量が少なく、蛋白質複合体の構成因子の同定はできなかった。しかし、293T細胞を用いた一過的な発現システムを用いることでNRF2蛋白質複合体の単離・構成因子の同定が可能となったことにより、達成度としては、概ね順調に進んでいる。

今後の研究は、昨年度同定した転写因子NRF2蛋白質複合体の構成因子が、どのようにNRF2の転写活性化に関与するのか、その分子機構の解析を行い、転写因子NRF2の機能発現・制御機構を分子レベルでの解明を目指す。さらに、見出した分子機構から、転写因子NRF2に対する分子標的薬の作用点(NRF2の転写活性化能を抑制する作用点)を絞り込む。
超高速処理に最適なアルゴリズミック・マルチストリーム・プロセッサの研究

マルチプロセッサ型でスケーラブルなアルゴリズミック・マルチストリーム・プロセッサの研究を行った。(1)記述言語に依存しない真理値表セルライブラリを開発。入力ファイル情報を使ってVerilogHDLモデルやJavaモデルを自動作成。(2)Java言語を使った命令シミュレータを開発。MIPS用とSH3の用Java言語を使った命令シミュレータを開発した。1GHzのパソコンを使ったシミュレーション性能はそれぞれ34万命令/秒と11万命令/秒であった。命令デコード用キャッシュを追加すると性能はそれぞれ60万命令/秒と50万命令/秒となり、キャッシュの有効性を示した。(3)Java言語を使ったサイクルアキュレイト・システムモデルを開発。クロック・ベースでRTLモデルと互換性のあるサイクルアキュレイト・システムモデルを開発した。同時に、デバッグの効率を高めるために、レジスタ表示ウィンドウと波形表示ウィンドウを開発した。2GHzのパソコンを使ったシミュレーション性能は3,293クロック/秒であった。ワークステーションでも正常動作が確認された。アーキテクチャ設計と実装を分離でき、論理構成に近いモデリングを実現することにより、Java言語のモデリング言語としての有用性を示したまた、VerilogHDL言語を使ったRTLモデルの論理構成と互換性を持たすことにより、JavaとVerilogHDL言語間の自動変換ツールの実現が可能となった。(4)ドキュメントをプロセッシングする命令セットを搭載したプロセッサを開発。(5)現在、マルチプロセッサ型プロセッサを組み立て中マルチプロセッサ型でスケーラブルなアルゴリズミック・マルチストリーム・プロセッサの研究を行った。(1)真理値表セルライブラリを使った論理構築方式を開発。プロセッサ内の各モジュールはデータパス部と制御部で構成される。データパス部はレジスタやマルチプレクサなどの論理コンポーントにより構築され、VerilogHDL言語やC++言語などどのようなプログラミング言語を使っても同様な記述が可能である。一方、制御部の論理の記述にVerilogHDL言語を使用すると、可読性や柔軟性が低くなり、他の言語への移行が困難になる。本研究では、論理の作成に真理値表を使用し、真理値表の出力としてレジスタ出力やステート出力やセット・リセットが可能なフリップフロップが使える真理値表セルライブラリを開発した。この真理値表セルライブラリにはVerilogHDL固有な命令を使用しないため、Java言語などの他の言語への移行が容易となった。(2)マルチプロセッサに対応可能なパイプライン・プロセッサRTLモデルを開発。(3)Java言語を使ったサイクルアキュレイト・プロセッサ・モデルを開発。クロック・ベースでRTLモデルと互換性のあるサイクルアキュレイト・モデルは応用プログラムの開発に必須なモデルである。RTLモデルと異なり、GUIを使ってシミュレーション結果をレジスタ表示でも波形表示でも行うことが出来る。GUI作成、プログラミングの容易性、抽象性、作成したクラスの再利用、アーキテクチャ設計への使用、ソフトウェア技術者のプロセッサ開発への参加、HDL言語への自動変換を考慮に入れて、先に開発したパイプライン・プロセッサのサイクルアキュレイト・モデルをJava言語で構築した。性能は、C++言語を使ったモデルと比較すると約1/4ほどになるが、VerilogHDL言語を使ったモデルの約120倍であった。(4)ドキュメントをプロセッシングする命令セットを考案。(5)現在、マルチプロセッサ型プロセッサを組み立て中
量子固体中の分子を標的とした新しいアクシオン探索手法の原理検証

暗黒物質の探索は現代物理学の重要な課題の一つである。暗黒物質の有力な候補の一つとしてアクシオンが挙げられる。アクシオン探索は現在世界中で精力的に行われているが、理論が予測する領域まで感度のある実験は現時点では少ない。逆説的に、暗黒物質の候補として依然有力であると言える。現在、アクシオン探索の新たな手法として原子・分子エネルギー準位間のコヒーレントな遷移を用いる実験が提案されている。本課題ではこの提案されている新手法の標的として量子固体中の分子を用いることを提案し、新しいアクシオン探索手法の原理検証のため、量子固体中で黒体輻射により励起される過程の観測を目標とする。
高学歴高齢者のロールシャッハ反応の特徴と変化についての縦断的研究

(1)昭和53年に第1回のロールシャッハテストを行った当時60才以上であった旧東北福祉大学教職員(高学歴高齢者群)23人中死亡した者をのぞいた17人と、当時東北大学の大学院生と学生であった成年(統制群)20人中コンタクトのとれた11人について、第2回目のテストを行い、結果を42指標について分析した。第1回と第2回で高い相関(r)を示したのは、高齢者ではDd,H,RTなど19、成年ではC,RT,CRなど18であり、平均値に変化のみられたのは、高齢者ではM%の増加だけであるが成年ではF+%,R_1Tの減少とR,W,F,F%,c,A,At,P,Fc,S,CRの増加がみられた。また高齢者群と成年群に第1回テストでは平均値に差は見られなかったが、今回はR,W,F,C,A,Fcは成年群が大でM%,R_1Tは高齢者が大であるという差が見られた。これらの結果は主として成年群の反応の変化による。成年では必ずしも個々の反応の質の向上と言うより、反応数の増加が目につく。高齢者の反応は個人差はあるものの、全体として変化が少なく安定している。高齢者のM%の増大は、注目すべきであろう。(2)60才以上の現東北福祉大学教職員15人について、ロールシャッハテストを行い、昭和53年に行った老人クラブ20人と旧教職員23人、成年20人の資料を改めて整理し直して、4群について、42の指標に対して比較したところ、老人クラブ群では、その他の3群に比べてR,W,D,F+%,M,FM,m,c,H,At,Fc,Sと色彩反応が際だって少なく、従来から指摘されている老人反応の特徴を示しているが、新旧教職員群間には、ほとんど差はみられず、両群は成年群ともそれほど差がみられない。
サケ科魚類2型ヘルペスウイルス群構造タンパクの解析

本研究では、サケ科魚類の2型ヘルペスウイルス(Salmonid herpesvirus 2: SH-2)の構造タンパクを解析し、SH-2各分離株の分離源魚種・分離地域および病原性・生物学的表現型などとの関連性を見出せるか否かを検討した。供試したウイルスには、ヒメマス、サクラマス(ヤマメ)、ギンザケの斃死魚肝臓あるいは生存魚の腫瘍組織より分離され、分離年代や病原性の魚種特異性の異なる分離株が含まれている。本研究で明らかにされたことを列挙すると、(1)交差中和試験による抗原性比較においては、いずれの分離株においても抗原性に差は認められない(研究発表1)。(2)蛍光抗体法においても各分離株の反応性に差は認められない(一部研究発表2)。(3)SH-2のヌクレオカプシドタンパクを対象としたウェスタンブロット法では、分子量約120Kd、90Kd、55Kdならびに50Kd(それぞれP120、P90、P55、P50と呼称する)のタンパクが検出され、これらタンパクの内、P90以外については供試した11株全てが同じ分子量を示したが、P90については数Kd大きい分子量を有するウイルスが3株見出された(未発表)。分子量の大きいP90(約96Kd)を有するウイルスはサクラマスとギンザケより分離されたもので、現在のところ、分離年代、分離源(魚種)や病原性の違い(研究発表3)と特別な関連性は見出されていない。しかしながら、このように構造タンパクの分子量が異なるウイルス群を見出せたことは、本ウイルスの起源、地理的分布の拡大機構解明の基礎を構築できたと考える。
並行論理プログラミングに基づく広域分散計算パラダイムの構築

並行論理プログラミングは,論理プログラミングに情報の流れを制御するための同期機構を導入し,並行処理記述のためのプログラミング・パラダイムとしたものである.これまでの並行論理型言語の研究開発は,主として並列計算機上での高速実行を目標に行なわれてきた.一方,コンピュータネットワークの急速な普及と共に,広域分散計算環境で稼働する効率的で安全な分散型アプリケーションを容易に構築するための方法論の確立が急務となっている.そこで本研究では(1)非均質な計算環境下での宣言型プログラミング(2)静的解析技術に基づく安全な広域分散ソフトウェア構築の両面から,並行論理プログラミングに基づく広域分散計算のための技術開発を行なった.主要成果は以下の通りである.1.シームレスな分散実行環境の構築-不均質な計算ノード上で動作する複数のKL1言語処理系をソケットを通じて透過的に接続するために,ネットワーク透過的な分散論理変数(単一代入チャネル)の技術要件および実装方式を検討し実現した.また分散論理変数に対する名前付けとその解決を行なうネーミングサービスを実現した.さらに,分散環境で不可欠となる例外処理機構の設計と実装を行った.2.分散実行環境における記憶管理-複数の変数によるデータ共有を静的に解析するための広義型体系である線形性体系を設計,実装した.さらに,並行論理プロセスの実行を資源のやり取りの観点からとらえ直し,動的記憶管理が不要なプログラムのクラスとそれを特徴づける静的型体系(capability system)を設計し,既存のモード体系と線形性体系とを一般化した形で統合した.3.コード移送を実現するためのインタプリタ構築技術-分散処理系における述語コード移送を実現するために,treecodeと呼ばれる中間コード形式を設計し,またそのインタプリタをFlat GHCで記述した.これらを通じて,並行論理型言語をベースに簡明な広域分散プログラミング・パラダイムを構築するための要素基盤を,理論と実装の両方を含む幅広い側面から与えることができた.並行論理プログラミングは,論理プログラミングに情報の流れを制御するための同期機構を導入し,並行処理記述のためのプログラミング・パラダイムとしたものである.これまでの並行論理型言語の研究開発は,主として並列計算機上での高速実行を目標に行なわれてきた.一方,コンピュータネットワークの急速な普及と共に,広域分散計算環境で稼働する効率的で安全な分散型アプリケーションを容易に構築するための方法論の確立が急務となっている.そこで本研究では(1)非均質な計算環境下での宣言型プログラミング(2)静的解析技術に基づく安全な広域分散ソフトウェア構築の両面から,並行論理プログラミングに基づく広域分散計算のための技術開発を行なった.主要成果は以下の通りである.1.シームレスな分散実行環境の構築-不均質な計算ノード上で動作する複数のKL1言語処理系をソケットを通じて透過的に接続するために,ネットワーク透過的な分散論理変数(単一代入チャネル)の技術要件および実装方式を検討し実現した.また分散論理変数に対する名前付けとその解決を行なうネーミングサービスを実現した.さらに,分散環境で不可欠となる例外処理機構の設計と実装を行った.2.分散実行環境における記憶管理-複数の変数によるデータ共有を静的に解析するための広義型体系である線形性体系を設計,実装した.さらに,並行論理プロセスの実行を資源のやり取りの観点からとらえ直し,動的記憶管理が不要なプログラムのクラスとそれを特徴づける静的型体系(capability system)を設計し,既存のモード体系と線形性体系とを一般化した形で統合した.3.コード移送を実現するためのインタプリタ構築技術-分散処理系における述語コード移送を実現するために,treecodeと呼ばれる中間コード形式を設計し,またそのインタプリタをFlat GHCで記述した.これらを通じて,並行論理型言語をベースに簡明な広域分散プログラミング・パラダイムを構築するための要素基盤を,理論と実装の両方を含む幅広い側面から与えることができた.平成11年度は、並行論理型言語による広域分散プログラム構築方法論の基礎を理論と実践の両面から確立するために、次の研究を行なった。1.データ参照数解析宣言型プログラムの広域分散実行においては,集中実行の場合よりも記憶管理が格段に困難となる.そこで,プログラム実行中に生成される変数が指すデータが共有されない(つまり他変数から指されない)ための十分条件を求めるデータ参照数解析体系を整備した.この体系は,以前に体系化したモード体系と同様に広い意味での型体系であるが,通常の型解析が単一化問題として定式化されるのに対し,参照数解析は含意演算子をもつ論理式を扱わなければならない.そこで参照数解析系をKL1言語で実装することで実現可能性を確認するとともに,本体系を記憶管理の最適化に応用する上での問題点についても検討した.2.形式的意味論の整備広域分散プログラミングに宣言型言語を用いる大きな動機の一つは,プログラムの論理的側面と物理的側面の分離によってプログラムの理論的な扱いを容易にすることである.そこで,プログラミングおよび実装の理論的基盤となる表示的意味論を,ソースレベル最適化の正当化への応用を念頭において設計した.またこれを用いて,プロセスの同期ポイントの移動という最適化操作に対して意味論的な根拠を与えることを成功した.3.KL1インタプリタの作成実験

PrologによるPrologのインタプリタ(メタインタプリタ)を簡潔に書く方法はよく知られており,数多くの重要な応用を持っている.それと同様に,GHCによるGHCのインタプリタも簡潔に書くことができる.しかし,このGHCインタプリタは,ガードに任意のゴールが書けるというGHCフルセット記述能力に本質的に依存しているので,Flat GHCに基づくKL1言語のインタプリタは同じように簡単には書けない.そこでKLIC処理系上でも動くKL1インタプリタの作り方について検討して,決定的(deterministic)な述語を扱うインタプリタを構築した.このインタプリタは,基底項(変数を含まないデータ構造)として表現された一種の「中間コード」のインタプリタである.基底項の中間コードを用いるとコード移送が容易に実現できるため,本インタプリタは広域分散処理のプロトタイピングに有効であると期待される.平成12年度は,並行論理型言語に基づくシームレスな広域分散プログラミング環境,およびその上での広域分散アプリケーションの構築方法論の確立を目指して,次の研究を行なった.1.意味論,検証および最適化技術-細粒度プロセスの静的スケジューリングに基づく最適化技術とその理論的基礎を構築した.並行プロセスの動作に関する期待を表わすインタフェースという概念と,それを定式化するための簡潔な表示的意味論を定義し,インタフェースを求めるためのボトムアップ解析が,最適化中間コードの生成手順にもなることを示した.2.非均質な計算環境上の分散処理系-異なるプラットフォーム上で動作する複数のKLIC処理系を,ソケットインタフェースを利用して透過的に接続することによって,分散KL1言語処理系dklicを試作した.dklicにおいては,分散単一代入変数の実装を主な技術課題として,その基本方式と最適化技法を比較検討した.また,分散環境上の資源を管理するネームサーバの仕様を検討し,試作を行なった.3.Treecodeインタプリタの開発とdklicへの組込み-分散処理系における述語(コード)移送を実現するために,Treecodeと呼ばれる中間コード形式を設計し,またそのインタプリタをKL1自身で記述した.Treecodeは,KL1プログラムを基底項(変数を含まないデータ構造)として表現したもので,そのインタプリタは純粋なKL1機能のみを利用していることを特徴とする.さらに,本インタプリタを分散KL1の仕様に拡張し,dklicに組み込む実験を行なった.これらの各種検討から,簡潔さを特徴とする並行論理型言語が,広域分散プログラミングのプラットフォームとして利用可能であり,かつプログラミングおよび実装に対して強固な理論的支援が得られるとの確信を得た.平成13年度は,並行論理型言語に基づくシームレスな広域分散計算パラダイムをさまざまな角度から支援する下記の技術を開発した.1.分散処理系-前年度までに試作した分散KL1言語処理系dklicの実装経験および使用経験に基づき,分散処理に必要な言語機能およびライブラリ機能を再検討した.まず,分散単一代入変数の実装について,ID管理,ごみ回収,および通信計算量の観点から機能および性能の向上を実現した.また,分散環境で不可欠となる例外処理機構の検討と試作を行なった.さらに,分散ネーミングサービス機能の設計と実装を行なった.