hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パネル調査に基づく中高年期における配偶関係の変化と精神的健康に関する研究

本研究は、中高年者の配偶関係(有配偶、離別、死別、未婚)と精神的健康との関連を検討することを目的とした。データは、全国の55歳から64歳の男女から無作為抽出したパネル調査から得た。初回調査は1999年に実施され、追跡調査は2003年のデータを用いた。横断的な分析結果は、未婚男性と離別女性の精神的健康の低さを示していた。縦断的な分析結果は、配偶者との死別が男性において精神的健康の低下をもたらすことを示していた。また夫婦関係の良し悪しが、その後の精神的健康に影響を及ぼすことが示唆された。本研究は、全国の中高年者を対象としたパネル調査に基づき、配偶関係の変化と精神的健康の関連を分析することを目的とした。具体的には、第一に配偶関係(有配偶、死別、離別、未婚)による精神的健康の差異に関する横断的分析、第二に追跡期間中における配偶者との死別が精神的健康に及ぼす影響に関する縦断的分析を行った。本年度は、第二の分析課題について、欧米における既存研究の知見を整理するとともに、性差に着目した分析を行った。データは「引退と健康に関するパネル調査(1999年、2003年)」を用いた。精神的健康の指標は、Center for Epidemiologic Studies Depression Scale (CES-D)と生活満足度を用いた。追跡調査時点(Time2; T2)のCES-D得点を従属変数とした重回帰分析の結果、男性では、有配偶者に比べて死別を経験した者はCES-D得点(T2)が高く、生活満足度得点(T2)が低くなっており、追跡期間中に精神的健康が低下していた。また、死別経験後の期間が短い者、ベースライン時点(Time1; T1)の夫婦関係満足度(T1)が低かった者ほど、CES-D得点(T2)が高くなっていた。一方、女性では、配偶者の死別が精神的健康に及ぼす影響は示されなかった。ただしベースライン時点の夫婦関係満足度(T1)が追跡調査時点のCES-D(T2)と生活満足度(T2)に有意な影響を及ぼしていた。分析対象となった死別経験者数の限界はあるが、縦断的にみると追跡期間中における配偶者との死別が男性における精神的健康の低下をもたらしていた。また4年間という追跡期間においても、ベースライン時点の夫婦関係の良し悪しが、その後の本人の精神的健康に影響を及ぼすことが示唆された。本研究は、全国の中高年者を対象としたパネル調査に基づき、配偶関係の変化と精神的健康の関連を分析することを目的とする。具体的には、第一に配偶関係(有配偶、死別、離別、未婚)による精神的健康の差異に関する横断的分析、第二に追跡期間中における配偶者との死別が精神的健康に及ぼす影響に関する縦断的分析を行う。本年度は、第一の分析課題について、性差に着目した分析を行った。データは「引退と健康に関するパネル調査」を用いた。精神的健康の指標としてCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale (CES-D)を従属変数とした重回帰分析の結果、男性では、有配偶者に比べて無配偶者(死別、離婚、未婚)ほどCES-D得点が高く、とくに未婚者の心理的ディストレスの高さが示された。女性では、有配偶者に比べて離婚者ほどCES-D得点が高かった。生活満足度を従属変数とした重回帰分析の結果、男性では、有配偶者に比べて無配偶者(死別、離婚、未婚)ほど生活満足度の得点が低かった。女性では、有配偶者に比べて離婚者ほど生活満足度の得点が低かった。未婚男性や離婚女性の心理的ディストレスの高さが示すように、一括りにされがちな「無配偶者」であっても、その婚姻歴および性別によって精神的健康との関連の仕方は異なっていた。つまり、中高年期において同じ無配偶者でも、離婚や死別によって無配偶になることと、未婚のために無配偶であることは、その意味が異なっている点が示唆される。とくに、離婚を経験した(そして再婚していない)中高年女性については、経済的問題や社会生活上の問題などの要因が精神的健康を低くしている可能性が考えられる。そのメカニズムの詳細を検討していくことが今後の課題である。本年度に予定していた既存データベースを用いた研究は、配偶関係(有配偶、死別、離別、未婚)による精神的健康の差異に関する横断的分析をはじめとして、おおむね達成できた。主要な研究内容は、Ninth Asia/Oceania Regional Congress of Gerontology and Geriatricsにて報告した。研究に必要な図書、消耗品もおおむね揃えることができた。本年度は、科学研究費からの支出を予定していた海外学会出張について、所属大学内の出張旅費助成を得たため、次年度に繰り越す研究費が発生した。

今後は、関連文献の収集を進め、追跡期間中における配偶者との死別が精神的健康に及ぼす影響に関する縦断的分析を中心に行う。1.既存データの分析本年度に引き続き、次年度も「引退と健康に関するパネル調査」データを用いた分析を進める。次年度はとくに配偶者との死別が精神的健康に及ぼす影響に関する縦断的分析を中心に行う。2.文献の収集・整理パネル調査データ分析の方法、家族関係の変化と健康に関する文献を中心に収集・整理し、本データ分析の考察に活用する。
南大洋の海氷分布と海流構造の発達史　―珪藻・休眠胞子・黄金色藻化石に基づく復元―

後期中新世鮮新世の南極周極流(ACC)流路がどのように変化していたのか[1],黄金色藻シスト化石が新たな古環境指標となり得るか否か[2],の解明を主目的として,南大洋大西洋区の堆積物試料DSDPSite 513およびODP Site 689の追加分析を行い,珪藻化石群集の変動および黄金色藻シスト化石の産出量変動を調べた.さらに,走査型電子顕微鏡(SEM)による黄金色藻シスト化石の分類学的研究[3]も行い,以下の成果が得られた.[1]ACCより北側の亜熱帯域に特有な亜熱帯珪藻の消長を調べ,南極周極流の北限位置の連続的な復元を行った.その結果,Site 513では,亜熱帯珪藻の産出量が2060万年程度の周期で大きく変動しており,約900480万年前のACC北限は何度も南北移動を繰り返していたことが明らかになった.さらに,ODP Sites 697, 699, 704における亜熱帯珪藻Thalassionema nitzschioidesvar. parvaの化石記録と比較を行った結果,後期中新世の南大洋大西洋区におけるACC流路の緯度方向の変動幅は5度以上に及んでいた可能性などが示唆された[2]黄金色藻シスト化石の産出量変動は,Sites 513と689ともに淡水珪藻の産出量変動とよく似たパターンを示した.また,SEM観察で,淡水域から報告されたシストも確認されたため,これらのシスト化石は主に陸からの淡水流入によって南大洋に運搬されたと考えられるため,南大洋堆積物中のシスト化石の産出量変動は,南極大陸からの融氷水流入(南極氷床融解)を解明する情報源として扱えることが分かった.[3]黄金色藻シスト化石の古環境指標としての有用性を高めるには,種分類の確立が必須である.今年度はその第一歩として,SEM観察などに基づいて,未記載であったシスト化石の記載・報告を行った.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は,南大洋大西洋セクターで採取されたボーリングコア試料(ODP Site 689, DSDP Site 513)から産出した珪藻化石(キートケロス属休眠胞子化石を含む)や黄金色藻シスト化石の分析を行い,約900300万年前における古海洋環境変動を考察した.その結果,南極周極流以南の寒冷域ではほとんど産出しないとされる亜熱帯珪藻が多産する層準が確認された.それらの産出量変動から,中新世末期に何度も南極周極流の流路変動イベントが起こっていたとする微古生物学的証拠を初めて示した.この研究成果は,日本珪藻学会最優秀発表賞を受賞した.本年度の研究では,Site 513およびSite 689の微化石分析を通じて,南極周極流の変動が繰り返し起こっていたことを明瞭に示す微古生物学的な証拠が初めて示された.南極周極流の変動史の解明は古海洋学における主要な課題のひとつであるが,過去の一定期間にわたる連続的な南極周極流変動を示した例はこれまでにほとんどない.ゆえに,本研究を通して,南極周極流変動に関する重要な知見を得るとともに,今後の研究の可能性を広げることができた.また本年度の研究では,これまでほとんど注目されてこなかった黄金色藻シスト化石の重要性が明らかとなった.黄金色藻シスト化石に関しては,研究計画の段階では,産出量変動などの基礎データを集めることをひとつの目標としていたが,珪藻化石群集との比較等を進めた結果,基礎データのみならず南極大陸の淡水(南極氷床の融氷水)との関連も示すことができた.後期中新世鮮新世の南極周極流(ACC)流路がどのように変化していたのか[1],黄金色藻シスト化石が新たな古環境指標となり得るか否か[2],の解明を主目的として,南大洋大西洋区の堆積物試料DSDPSite 513およびODP Site 689の追加分析を行い,珪藻化石群集の変動および黄金色藻シスト化石の産出量変動を調べた.さらに,走査型電子顕微鏡(SEM)による黄金色藻シスト化石の分類学的研究[3]も行い,以下の成果が得られた.[1]ACCより北側の亜熱帯域に特有な亜熱帯珪藻の消長を調べ,南極周極流の北限位置の連続的な復元を行った.その結果,Site 513では,亜熱帯珪藻の産出量が2060万年程度の周期で大きく変動しており,約900480万年前のACC北限は何度も南北移動を繰り返していたことが明らかになった.さらに,ODP Sites 697, 699, 704における亜熱帯珪藻Thalassionema nitzschioidesvar. parvaの化石記録と比較を行った結果,後期中新世の南大洋大西洋区におけるACC流路の緯度方向の変動幅は5度以上に及んでいた可能性などが示唆された[2]黄金色藻シスト化石の産出量変動は,Sites 513と689ともに淡水珪藻の産出量変動とよく似たパターンを示した.

また,SEM観察で,淡水域から報告されたシストも確認されたため,これらのシスト化石は主に陸からの淡水流入によって南大洋に運搬されたと考えられるため,南大洋堆積物中のシスト化石の産出量変動は,南極大陸からの融氷水流入(南極氷床融解)を解明する情報源として扱えることが分かった.[3]黄金色藻シスト化石の古環境指標としての有用性を高めるには,種分類の確立が必須である.今年度はその第一歩として,SEM観察などに基づいて,未記載であったシスト化石の記載・報告を行った.平成28年度の研究で,南極周極流および黄金色藻シストに関する新たな知見が得られた.当初の研究計画では,DSDP Site 513,ODP Site 689に加えてIODP Site U1361,ODP Site 751を用いた通常の珪藻化石分析も行う予定であったが,今後の研究では,上述の成果をさらに掘り下げることが重要であると考える.従って,平成29年度はDSDP Site 513およびODP Site 689の追加サンプル分析を行うことで年代解像度を向上させ,詳細な古環境変動を明らかにする.この成果は,査読付き国際誌に投稿する予定である.また,走査型電子顕微鏡による黄金色藻シストの形態観察も行う.これまでの研究成果を総括し,他の微化石データ・地球化学的研究との比較も行いながら,博士論文の執筆を行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
新規糖尿病網膜症治療戦略の開発を目指した網膜血管伸長方向の調節機序解明

糖尿病網膜症時に生じる病的な血管新生は、網膜内の虚血領域ではなく硝子体に向かって伸長する。本研究では、この異常な血管新生は生理的な血管新生時に働く方向調節機序の破綻により生じるとの仮説に基づき、網膜血管形成途上にある4日齢の新生仔マウスに対して低分子型VEGFRチロシンキナーゼ阻害薬(KRN633)を2日間連日投与した「網膜血管形成プログラム撹乱マウス」を作製し、薬物投与翌日(6日齢)から14日齢までの血管新生の様子を経時的に観察した。その結果、1) 6日齢において既存の毛細血管が脱落した「退縮領域」と、血管がまだ形成されていない「未形成領域」が認められること、2) 6日齢以降に生じた血管新生は、先ず退縮領域で旺盛となり、未形成領域への血管伸長は抑制されたことから正常な血管伸長方向とは異なることが示された。また、3) 12日齢になると未形成領域へも新生血管が伸長し始め、14日齢では正常に比べ血管密度の高い血管網で網膜全体が覆われることが明らかとなった。平成28年8月24日より産前産後の休暇及び育児休業の取得により研究が一時中断となったため。育児休業終了後、速やかに研究活動を再開し平成28年度に実施予定であった研究計画の遂行に努める。平成29年度に予定していた研究計画は、補助事業期間延長の申請を行い平成30年度に実施する。平成29年9月1日に研究再開予定であり、再開後は平成28年度に生じた次年度使用額を使用して研究活動を行う。平成29年度の助成金は平成30年度に請求し、平成29年度に行う予定であった実験計画を実施する。
ラジカル連鎖移動反応を利用したグラフト化反応

ラジカルグラフト重合は、高分子材料の持つ性質を自由に制御できる優れた高分子修飾法であるが、ポリアルコールの一電子酸化による方法を除いて、これまで幹ポリマー上に効率的にラジカルが発生できないため、開始効率、連鎖移動の問題からグラフト効率が低く、一般的には適用できなかった。そこで、幹高分子上にラジカル連鎖移動剤として働く官能基を導入することにより、幹高分子上でラジカル連鎖移動をおこさせ、それによりラジカルグラフト化を行うことを検討した。まず、アリルチオ基を連鎖移動性官能基とするグラフト化について検討した。クロロメチルスチレンとスチレンの共重合体とアリルメルカプタンと反応させたところ、生成するアリルスルフィドのラジカル反応を抑制するような反応条件下で、副反応を伴うことなく定量的にアリルチオ基を導入することができた。ここで得られたポリマー存在下でN-ビニルピロリドンのラジカル重合を行ない、濁度滴定を用いて分析したところ、N-ビニルピロリドンのホモポリマーの副生をほとんど伴うことなくグラフト化が進行し、グラフト効率ほぼ100%でグラフト化できることが明らかとなった。次に、メルカプト基を連鎖移動性官能基とするグラフト化について検討した。メルカプト基は空気中で一部酸化され、メルカプト基を有するポリマーはマクロゲル化する。そこで、架橋反応を分子内に留めるためメルカプト基を有する高分子微小球体を用いて検討した。ビニルベンジルチオアセテートとスチレンのソ-プフリー共重合により、アセチルチオ基を有するミクロゲルを得、これをアミノリシスすることによりメルカプト基を有するミクロゲル得た。ここで得られたミクロゲル存在下でアクリル系モノマーのラジカル重合を行ったところ、ミクロゲルが膨潤しない水中では全くグラフト化が起こらないが、ミクロゲルがわずかに膨潤するクロロベンゼン中ではグラフト化が進行することが明らかとなった。
メタボリック症候群改善を目指したマクロファージの細胞移動抑制因子の探索

メタボ症候群発症のカギとなっている脂肪組織へのマクロファージ(Mφ)の遊走にはCAPタンパク質が関与している。本研究ではまずMφの細胞遊走アッセイ系を構築した。次にMφ細胞株のCAPの発現を抑制した細胞株とCAP遺伝子を再発現した細胞株を作成した。CAP発現抑制Mφでは細胞遊走は亢進し、CAPの再発現により細胞遊走が回復した。CAP発現抑制MφとCAP再発現細胞の細胞遊走能を比較することによって、CAPに依存したMφの細胞遊走の測定が可能となった。脂肪組織へのマクロファージ(Mφ)の浸潤を引き金とする慢性炎症が、糖尿病などを含むメタボリックシンドローム(メタボ症候群)発症のカギとなる。Mφの脂肪組織への浸潤を抑制すればメタボ症候群を防ぐことができる。最近細胞接着とシグナル伝達を制御するSorbsタンパク質CAPの遺伝子破壊は、Mφの脂肪組織への浸潤を抑制し、インスリン抵抗性と糖の恒常性維持を改善することが報告された。つまり、Mφの細胞遊走におけるCAPの機能を抑制すれば、他の組織に影響を与えずにメタボ症候群を予防できると考えられる。本研究では、CAPに依存したMφの細胞遊走を抑制する食品因子のスクリーニング系の構築を試みた。まず、リアルタイム細胞遊走測定装置エクセリジェンスを用いてMφの細胞遊走アッセイ系を構築することに成功した。またMφ細胞株のCAPの発現を抑制した細胞株と既存のCAP遺伝子を再発現した細胞株を作成し、その遊走能をリアルタイム細胞遊走測定装置を用いて計測した。CAP発現抑制Mφでは細胞遊走能は亢進していたが、既存のCAP遺伝子を再発現しても遊走能の亢進は回復しなかった。これはMφにおいては既存のCAP遺伝子とは異なるスプライシングバリアントが発現しているためと考え、新たにMφよりCAP遺伝子を単離した。Mφ_CAP遺伝子は既存のCAP遺伝子と2か所(48アミノ酸)異なっていた。このMφ_CAP遺伝子をCAP発現抑制Mφ細胞株に再発現させたところ、細胞遊走能が回復した。CAP発現抑制Mφと新たに作成したMφ_CAP再発現細胞の細胞遊走能に与える効果を比較することによって、CAPに依存したMφの細胞遊走の測定が可能となった。Mφの脂肪組織への浸潤を抑制すればメタボ症候群を防ぐことができるが、これまでMφの脂肪組織への浸潤だけを阻害する薬は見つかっていない。本研究では、CAPをターゲットとしたメタボ症候群改善因子(食品、薬)探索のための基盤を築き、改善因子探索を目指している。24年度は、まず用いるMφについて検討し、細胞株によってCAP、およびそのファミリー分子の発現量が異なることを見い出した。このうち一つの株を選び、これまでにCAPの発現抑制細胞を作成した。また、CAPの発現がMφの遊走に与える影響は、創傷治癒アッセイやエクセリジェンス装置を用いることで評価できることを示した。25年度は、CAPの発現抑制細胞にCAPタンパク質を再発現させる細胞を作成するとともに、これまでに構築したアッセイ系を用い、CAPの遊走に与える効果を評価する予定である。これまでにCAPの発現抑制株を樹立し、しかも、遊走の測定系も確立しつつある。25年度にさらに実験を行うことで、マクロファージにおけるCAPおよびそのファミリー分子の遊走に対する効果が明らかになることが強く期待できる。発現抑制実験は、しばしばオフターゲットと呼ばれる偽効果がある。この偽効果を排除するため、24年度に作成したCAP発現抑制細胞に、CAPを再発現させた細胞を作成する。これにより、CAP再発現により回復した効果のみをCAPによる効果とすることができる。これらの細胞を用い、24年度までに構築した測定系を用い、CAPのマクロファージの遊走に与える効果を検討する。また、CAPのファミリー分子も同様にCAP発現抑制株に発現させ、この効果と比較する。マクロファージにおいてCAP特異的な遊走への効果が確認されれば、食品由来化合物がこの効果に与える影響を検討する。本研究は細胞の維持と遊走の測定に多くの高価な消耗品を必要とする。そのため25年度の研究費は、おもに物品費(消耗品費)として使用する。さらに、研究成果公表のため、学会参加を考えており、このための旅費にも使用する予定である。
バライト共沈と固化体形成を組み合わせた陰イオン形核種の安定化処理法の開発

核分裂生成核種の中でも半減期が極めて長いテクネチウム99、ヨウ素129の陰イオンは、水溶液中に共存する他の陰イオンとの競合を受けやすいため水相から取り除くことが難しく、また固化体中での安定性が低いため、効果的な処分技術が未だ開発されていない。本研究では、これら陰イオン形核種に対する新規の処理・処分法として、1鉱物の結晶内部への取り込みによる元素の固定化と2その鉱物を固化体にすることによる安定化の2つを組み合わせた手法の確立を新しく行う。
ヨーロッパと日本における西洋古典学の伝承と受容

本年度は研究を進める過程で、前世紀前半まで古典は理想化された価値を担うものであったが、現代ではすでに相対化・平準化されているという認識を得たため、検討課題の力点は、西洋古典のヨーロッパにおける伝承と受容を可能にした価値観・世界観の問題に移った。その結果、ジェンダー視点から古典を読みなおし、ヨーロッパの思想的背景としての古代の重要性を再認識することとなった。今年度の主な研究成果としてはまず、全8巻のギリシア神話の解説のなかで、女性論の立場から独創的な視点を取りいれた神話解釈を行ったことがあげられる。これは一般向けの読みやすい媒介に発表されたものであるだけに、古典の一般への普及に役立ったものと思われる。もう一つの研究成果は、古代ギリシアの女性観を再検討するためにアリストテレスのテクストをジェンダーの視座から読んだことである。その作業を通して、アリストテレスが古代ギリシアの伝統的女性観に立脚しつつ、性差を理論化・正当化し、古来の伝統を強化したことを明らかにした。彼の構築した性差理論は中世以降のヨーロッパの女性観の哲学的根拠になったという意味で、アリストテレス研究は、古典の伝承と受容を支えた世界観・価値観を照射する一つのサンプルとして重要である。今年度は『政治学』の分析にとどまったが、今後さらに『ニコマコス倫理学』等における倫理観や『動物発生論』を中心とした身体・生殖観も探究し、アリストテレスの女性観を包括的に解明する予定である。本研究の目標のひとつは、西洋における古典文学テクストの伝承・保存・研究・普及の解明である。すなわち西洋において、古典文学テクストの伝承・保存・研究・普及などがどのような価値観・世界観のもと、いかなる過程を経て行なわれてきたのか、そしてそれがヨーロッパという文化統合体の形成にどのように作用したかという問題を検討・統括することである。今年度の研究成果としてあげられることは、このような観点から、ヨーロッパにおける古典テクストの伝承を可能にした三つの要因を抽出し、分析したことである。すなわち(1)物理的要因、(2)社会的要因、(3)宗教的要因である。分析の対象は、現存する文献の総量とほぼ同じくらいの文献を保存したえた時期であるルネサンス後期までとし、17世紀以降については割愛した。物理的要因については、書籍の素材・形態・字体の変異などの進歩がたえず両義的に作用していること、社会的要因については、図書館のような公共施設や学校・大学などの教育制度が古典の保存に不可欠であったこと、宗教的要因については、古典に対するキリスト教の功罪はあいなかばするものの、少なくとも、教父の古典への寛容な態度と修道院制度が古典の伝承を可能にしたことを評価すべきであることを論じた。以上の分析を通して、現代における古典研究の問題点として、古典の衰退は文化の危機そのものであること、したがって今こそ古典学の再復興や古典の普及が必要であることを指摘した。

今年度は『政治学』の分析にとどまったが、今後さらに『ニコマコス倫理学』等における倫理観や『動物発生論』を中心とした身体・生殖観も探究し、アリストテレスの女性観を包括的に解明する予定である。
電解微酸性水による拘縮手の手浴が皮膚上有機物に及ぼす影響

本研究の目的は,脳血管障害患者の拘縮手に微酸性電解水を併用した洗浄効果を明らかにすることである.対象者は65歳以上の拘縮手のある入院患者17名(24手)であった.対象者には入浴介助時に,通常の水道水と石鹸を用いた手指洗浄と,通常の洗浄に微酸性電解水のかけ流しを加えた洗浄を実施した.2条件による手指汚染度および皮膚pHの変化を測定し比較した.手指汚染度の評価には,ATP拭き取り検査法を用いた.洗浄直後の皮膚pHは,水道水よりも微酸性電解水の方が酸性度は高かったが,洗浄後1日目以降はこの差が持続しなかった.また,手指汚染度はどちらの条件でも洗浄によって低下したが,洗浄効果には差はみられなかった.平成25年度は、微酸性電解水を用いた拘縮手の洗浄効果を客観的に明らかにすることを目的として介入型準実験研究を実施した。対象者は療養型医療施設において入浴介助が行われている65歳以上の高齢者17名(24手)であった。拘縮は中手指節関節がAshworth scaleで2以上とした。皮膚汚染度および状態はATP拭き取り検査法と皮膚pH法で評価した。微酸性電解水はPURESTER μCleanで自動生成した。対象者には入浴時に2条件の手指洗浄すなわち通常の水道水と石鹸を用いる洗浄と、通常の入浴時の手指洗浄後に微酸性電解水をかけ流す洗浄を実施した。2条件はランダムな順序で実施し、実施の間隔は1週間とした。入浴時の手指洗浄は同一の研修者が実施し、事前の打ち合わせと練習により同一の方法で実施できるようにした。結果は入浴介助において通常の水道水に石鹸を用いた手指洗浄と洗浄後に微酸性電解水を用いた洗浄では、拘縮手の皮膚pHが酸性化するとともに洗浄2日目まで洗浄効果の持続がみられた。しかし、洗浄直後ではどちらも衛生状態が顕著に改善し、その効果に差はみられなかった。本研究成果を学術学会に投稿するため論文にまとめた。平成25年度は、上記研究に加えて微酸性電解水を用いた清拭の衛生効果を明らかにすることを目的とした実験研究を実施した。対象者は18-32歳の健常な女性37名であった。対象者には4条件の清拭(水道水、微酸性電解水、泡あり石鹸、泡なし石鹸)を実施した。結果は4条件における清拭後の汚染度の低下には差がみられなかった。しかし、主観的評価では微酸性電解水が潤い感があるとの回答が多くみられた。本研究成果は学術学会に投稿するため論文にまとめた。本研究の目的は,脳血管障害患者の拘縮手に微酸性電解水を併用した洗浄効果を明らかにすることである.対象者は65歳以上の拘縮手のある入院患者17名(24手)であった.対象者には入浴介助時に,通常の水道水と石鹸を用いた手指洗浄と,通常の洗浄に微酸性電解水のかけ流しを加えた洗浄を実施した.2条件による手指汚染度および皮膚pHの変化を測定し比較した.手指汚染度の評価には,ATP拭き取り検査法を用いた.洗浄直後の皮膚pHは,水道水よりも微酸性電解水の方が酸性度は高かったが,洗浄後1日目以降はこの差が持続しなかった.また,手指汚染度はどちらの条件でも洗浄によって低下したが,洗浄効果には差はみられなかった.平成24年度は、臨床での介入型準実験研究を実施するための基礎データを得ることを目的に、微酸性電解水を用いた手部温浴ともみ洗いを併用することの衛生効果を検証した。研究対象は成人健常者12名(両手24手)とした。手部の汚染度はATP拭き取り検査法で評価した。微酸性電解水生成装置Apia210(ホクエツ社製)から自動生成される微酸性電解水(pH5.0-6.5、有効塩素濃度10-80ppm)を使用した。実験前には生成水のpHおよび水温、有効塩素濃度を測定した。対象者には4条件の手部温浴(水道水による30秒および60秒温浴、微酸性電解水による30秒および60秒温浴)ともみ洗いを加えた2条件の手部温浴(もみ洗いを併用した水道水および微酸性電解水による手部温浴)を実施した。それぞれの条件の実施はランダムな順序とした。対象者の手部汚染度および皮膚pHは、各条件の実施前後の計2回測定した。また、手部温浴は39±1°Cの温湯3リットル程度に浸漬するベースン法とした。結果、手部は温浴するだけも衛生効果がみられ、温浴に使用する水の違い、すなわち微酸性電解水と水道水の汚染度の低下には差がみられなかった。また、温浴時間の違いによる汚染度の低下に差はみられず、微酸性電解水、水道水のいずれであっても30秒という短時間で衛生状態に改善がみられることが明らかとなった。さらに、温浴にもみ洗いを加えることで、温浴のみの場合に比べて衛生効果が高いことが明らかとなった。また、各条件の温浴前後の皮膚pHは、すべて微酸性の範囲であった。

酸性電解水の特性として、有機物との接触により次亜塩素酸の殺菌効果が失活することが知られており、微酸性電解水と水道水による温浴前後での手指汚染度の低下に差がみられなかったことは、温浴方法(ベースン法)が影響していることが考えられた。本研究の成果については学術集会において発表予定である。平成24年度は、臨床での介入型実験研究を実施するための基礎データを得ることを目的に、微酸性電解水を用いた手部温浴ともみ洗いを併用した温浴の衛生効果を検討した。健常な18-22歳の女性12名を対象者すべてに、水道水と微酸性電解水による温浴、それぞれもみ洗いを加えた温浴を実施した。手部の汚染度の客観的評価としてATP拭き取り検査法を用いた。結果、微酸性電解水と水道水の温浴による汚染度の低下には有意な差はみられなかった。もみ洗いを加えた場合では、温浴のみに比べ有意な汚染度の低下がみられた。本研究成果は「微酸性電解水を用いた手部温浴の衛生効果」として第7回看護学術学会学術集会で発表した。平成25年度は、微酸性電解水を用いた清拭の衛生効果を客観的に検証した。健常な成人女性37名を対象に、4条件の清拭(水道水、微酸性電解水、泡あり石鹸、泡なし石鹸)を実施した。皮膚汚染度は各清拭前後に測定した。清拭後は4条件ともに皮膚汚染度の有意な低下がみられたが、条件間に有意な差はみられなかった。主観的には微酸性電解水を用いた清拭が潤い感があったの回答が最多であった。本研究の成果は「微酸性電解水を用いた清拭の衛生効果」として第8回看護実践学会学術集会で発表した。さらに平成25年度は、脳血管障害患者の入浴介助時の手指洗浄に微酸性電解水を併用する効果を客観的に明らかにした。療養型医療施設で入浴介助が受けている65歳以上の高齢者17名すべてに、石鹸と温湯を用いた手指洗浄とその洗浄後に微酸性電解水のかけ流しを加えた手指洗浄を実施した。手指汚染度と皮膚pHを、入浴前後と入浴後1-3日目の計5回測定した。結果、皮膚pHは有意な酸性化がみられたが、手指汚染度には有意な効果は得られなかった。本研究の結果は「脳血管障害患者の拘縮手の洗浄における微酸性電解水の効果」として、現在、看護学術学会誌へ投稿中である。基礎看護当初の計画通り、平成25年度は微酸性電解水を用いた拘縮手の洗浄効果を客観的に明らかにすることを目的として介入型準実験研究を実施した。現在、研究成果を学術雑誌へ投稿するための準備を行っている。また、微酸性電解水を用いた清拭の衛生効果を明らかにすることを目的に実験研究を実施した。現在、本研究成果を看護学会学術集会で発表するための準備を行っている。当初の計画通り、平成24年度は臨床での介入型準実験研究を実施するための基礎データを得ることを目的に実験研究を行った。平成25年の研究課題は「片麻痺患者の麻痺手の洗浄に微酸性電解水を併用することの衛生効果」であり、平成24年度の研究結果から研究方法を再検討し修正を行った。また、当該研究課題は平成24年3月に研究者が所属する石川県立看護大学の倫理審査委員会にて承認を得ている。平成26年度は、研究課題「微酸性電解水を用いた拘縮手の洗浄効果」を学術雑誌に投稿し、公表を目指す。また、研究課題「微酸性電解水を用いた清拭の衛生効果」は9月に開催される第8回看護実践学会学術集会で発表する予定である。平成25年度は、片麻痺患者の入浴時の手指洗浄に微酸性電解水を併用することの衛生効果を明らかにすることを目的に介入型調査研究を行う。調査対象は療養型病棟に入院中で同意が得られた片麻痺患者20名程度(65歳以上)とする。手指の汚染度の評価はATP拭き取り検査法を、皮膚pHの測定はSkin pH Meter HI99181Nを用いる。微酸性電解水は、微酸性電解水生成装置PURESTER μClean(森永乳業社製)から自動生成(pH5.06.5、有効塩素濃度1080ppm)されたものを使用する。
抗炎症・骨再生作用を兼ね備えた軟膏によるインプラント周囲炎の新治療法

インプラント周囲炎の治療法として、抗炎症・骨再生作用を兼ね備えた軟膏の作製を目的とした。高脂血症治療薬スタチンはコレステロールの生合成を阻害する働きがあり、全世界で使用されている副作用の少ない薬剤である。近年、このスタチンの骨形成作用が報告されており、我々は、歯科領域の骨再生に応用すべく研究を行ってきた。そして、ラット脛骨に埋入したインプラント周囲にスタチンを局所投与し、インプラント周囲骨の形成促進や石灰化促進することを明らかにした。また、このことに加え、近年さらにスタチンには抗炎症作用が報告されていることから、高脂血症治療薬スタチンを軟膏基剤に混ぜ、抗炎症、骨再生作用をもった、インプラント周囲炎の治療薬を作製し、効果を検討することとした。ラット口腔内インプラントモデルは確立できたが、インプラント周囲炎モデルに関しては、炎症の判定に関して確定的なものが得られず、有意差が認められなかった。軟膏基剤の選択は、高濃度のスタチンを各基剤に配合し、各基剤の特性を検討することとした。実験計画書にあるような溶出器Franz cellの使用が困難であったため、徐放したスタチンの量を吸光度にて計測した。その結果、白色ワセリン、プラスチベース、親水軟膏の順に溶出速度の上昇が認められた。よって、軟膏の基剤としては白色ワセリンが一番適当であると考えられた。動物実験では軟膏の作用時間が長いことが理想的であるのに対して、軟膏の口腔内での安定状態はあまり良くないので、効果が期待できないことがわかった。したがって、軟膏を口腔内に塗布した後に、唾液による流出などを防ぐために膜などをかぶせるなどの再検討が必要である。高脂血症治療薬スタチンの骨形成促進作用の報告(Mundy, et.al. 1999)を受け、これまでにわれわれはラット脛骨へのインプラント埋入モデルにおいてスタチンをキャリアと共に局所投与することにより、ある濃度においてインプラント周囲の新生骨量の有意な増加、その新生骨の石灰化促進、また、インプラントの初期の固定に関与していることを示唆するデータを得ている。加えて、スタチンの経皮投与により、経口投与した場合よりも骨量が増加したことが報告されている(Gutierrez, et.al. 2006)ことから、本研究では、高脂血症治療薬であるスタチンの骨形成促進効果に加えて、近年報告されているスタチンの多面的効果にある抗炎症作用を期待し、インプラント周囲炎による歯肉の炎症、歯槽骨の骨吸収を簡便に抑制し、かつ骨形成を促進できる、そして患者自身が簡単に使用できる軟膏を作製することを目的としている。現在までに、ラット口腔内に埋入するインプラントを設計し、作製した。ラット上顎臼歯部第一、第二大臼歯を抜歯し、インプラントが抜歯直後に口腔内固定が可能であることも確認した(数種類設計し試作品を作製、ラット口腔内に埋入し、固定程度のもっともよいものを選択した)。作製したインプラントを用いて、インプラント周囲炎モデルを作製し、健常ラットの歯肉、歯槽骨の状態との有意な差があることも確認した。今後は当初の予定通り、いくつかの軟膏の基剤を用い、スタチンの配合濃度等を組み合わせ研究を続け、in vivoの実験を行ない生体における効果を明らかにすることで、インプラント周囲炎に罹患しても、それを撤去なしに、加えて患者サイドでの日常での口腔ケアによりリカバーできる新治療法の確立が期待できる。高脂血症治療薬スタチンの骨作用促進の報告を受け、我々はラット脛骨に埋入したインプラント周囲の骨形成促進作用を明らかにした。

このスタチンの骨形成作用に加え、抗炎症作用も報告されていること、また、スタチンの経皮投与によりラットの骨量が増加する報告(Gutierrez et al. 2006)もあることから、両方の効果を持つ、インプラント周囲炎を改善する軟膏を作製することが本研究の目的であった。前年度において、ラット口腔内インプラントモデルは確立した。周囲炎モデルは、埋入後の期間が長いのか、炎症所見の判定が難しく標本における歯肉の状態によってでしか、健常インプラントモデルとの差を確証できることはできなかった。今後、より確実に炎症所見の認められるモデルの確立や方法が必要になると考える。これに伴いラット口腔内インプラント埋入モデルにおいて、周囲炎モデルがインプラントスクリュー部分までの露出を認められなかったため、想定していた「感染源の除去」が的確にできるかの確証はなく、(バキュウム操作の困難さ等の問題もあり)臨床で行われている方法より簡便な洗浄を行うことしかできなかつた。次に、軟膏の徐放試験及び動物生体実験について。軟膏はまず、高濃度のスタチンを各基剤に配合し、各基剤の特性を検討することとした。実験計画書にあるような溶出器Franz cellの使用が困難であったため、徐放したスタチンの量を吸光度にて計測した。その結果、白色ワセリン、プラスチベース、親水軟膏の順に溶出速度の上昇が認められた。よって、軟膏の基剤としては白色ワセリンが一番適当であると考えられた。動物実験では、軟膏の作用時間が長いことが理想的であるのに対して、軟膏の口腔内での安定状態はあまり良くないので、効果が期待できないことが考えられることから、軟膏塗布後に膜等をかぶせるように計画を変更し、検討している。
大規模エピゲノム解析に基づく革新的消化器癌診断法の開発

大腸癌細胞のエピゲノムおよびトランスクリプトームを解析することで、エピジェネティックに不活化されたマイクロRNA遺伝子を同定した。大腸前癌病変および早期癌のエピゲノム・ゲノム解析を行うことで、早期発見マーカー候補となりうるDNAメチル化異常を同定した。さらに大腸癌前癌病変における内視鏡所見、病理所見、DNAメチル化異常の間の新たな相関を明らかにした。また胃癌背景胃粘膜におけるエピゲノム解析から、胃癌リスクマーカー候補となるDNAメチル化異常を同定した。原発性肝癌におけるエピゲノム異常解析から、新たな癌特異的DNAメチル化異常を複数同定した。申請者らが蓄積した癌エピゲノム解析の基盤と、効率的なシークエンサー運用を組み合わせ、革新的エピゲノム診断法の開発、アレイ解析でカバーできず機能不明であった領域に解析を広げる。この結果、本研究は癌エピゲノムのシステマティックな理解に繋がり、我が国発の癌診断技術開発の基盤となる。臨床検体(大腸癌、胃癌、肝癌)を解析対象とし、MCAマイクロアレイ、遺伝子発現アレイ、癌抑制遺伝子のメチル化解析を基盤とし、高解像度メチル化解析の対象領域として癌特異的メチル化を示すCpGアイランド5000箇所を解析対象に選定、SOLiD4シークエンサーを使用し、正常大腸、大腸腺腫、大腸癌の高解像度メチローム解析結果を得た。シークエンス解析を基盤に腺腫および癌において最もメチル化が変化する領域を同定し、MSP法、MethyLight法、バイサルファイトパイロシークエンス法との整合性を検証した。各遺伝子のメチル化値をGene Spring GXにインポートし、バイオインフォマティクス解析を行った。その結果、新規のメチル化標的遺伝子候補が予想以上に得られ、より詳細な調査を実施する必要が生じたため、平成24年度に計画の一部を延長したが、これらの結果と臨床検体のDNAメチル化・ヒストン修飾・トランスクリプトームの統合的な解析を進め、候補遺伝子の絞り込みを行い、重要な知見が得られている。さらに、十分量の臨床検体で病理組織学的因子との検討を行い、診断マーカーに応用できるか検証している。また、個々の候補遺伝子に対する発現ベクター、shRNAベクターを構築し候補遺伝子の機能解析を行った。臨床検体(大腸がん、胃がん、肝がん、食道がん)を解析対象年、MCAマイクロアレイ、遺伝子発現アレイ、がん関連遺伝子のパイロシークエンス解析を基盤とし、がん特異的なメチル化を示すCpGアイランド5000箇所を解析対象に選定した。またCpGアイランドメチル化と転写との関連を明らかにするため、クロマチン免疫沈降シークエンス(ChIP-seq)法により、ヒストンH3K4、H3K27のメチル化解析を行った。これらのデータの統合的な解析を進めた。蓄積したエピゲノムデータを活用し、大腸がんの浸潤性を規定する遺伝子メチル化の同定を試みた。その結果、側方発育型腫瘍と浸潤型腫瘍との間で異なるメチル化パターンを示す遺伝子を複数同定した。中でもNTSR1遺伝子メチル化は臨床病理学的因子および予後と強く関連し、機能解析からも浸潤性と相関することが確認された。また肝がん臨床検体におけるメチローム解析の結果、がん特異的なメチル化を示す遺伝子(KLHL35、PAX5、PENK、SPDYA)を同定した。これらのメチル化はHBV陽性、HCV陽性および非B非C肝がんのいずれにおいても高頻度に見られ、肝がんマーカー候補になりうると考えられた。また大腸がん細胞株、膀胱がん細胞株、メラノーマ細胞株、消化管間質腫瘍細胞株をDNA脱メチル化剤5-aza-2'-deoxycytidineで処理後に発現回復するマイクロRNAを網羅的に解析し、メチル化によりサイレンシングされるマイクロRNA遺伝子候補を同定した。昨年度までに、消化器癌における高解像度DNAメチローム解析を計画通り終えた。これらの結果と臨床検体のDNAメチル化・ヒストン修飾・トランスクリプトームの統合的な解析を進めた。また、メチル化がゲノム機能に与える影響を明らかにするため、ChIP-seqによるヒストン修飾解析を行い、H3K4、H3K36、H3K9、H3K27メチル化の解析を終えた。現在、既知の遺伝子プロモーター領域外のメチル化が転写活性化あるいは抑制に与える影響を検討している。

同時に、ChIP解析と同一検体からRNAを抽出し、遺伝子発現マイクロアレイ解析およびsmall RNA seq解析を実施し十分なデータを蓄積した。これらの結果を統合し、バイオインフォマティクス解析を施行すると同時に、RNA-seqの結果を比較し癌幹細胞マーカーとなりうるRNA分子の候補を見出した。また、大腸洗浄液から癌抑制遺伝子のメチル化を検出することで、大腸癌の浸潤が診断可能なことを示したが、効率的な診断法の樹立を目的に、便・消化管洗浄液由来の微量DNAから、500個程度の癌関連遺伝子メチル化を検出するミニTeBSシステムの構築に着手している。本研究では申請者がこれまで明らかにしてきた知見を更に発展させ、(1)癌の超早期診断および転移浸潤予測、(2)診断確定後の個性診断および治療効果予測、に資する新規エピジェネティクス診断技術を開発しようとすることを目的としている。以下に示すように、すでにその基盤の一部は構築されている。平成23年度の目標である消化器癌における高解像度DNAメチローム解析を終えており、その結果、新規のメチル化標的遺伝子候補が予想以上に得られ、より詳細な調査を実施する必要が生じたため、計画の一部を平成24年度に施行したが、最終的に計画通り実施済である。平成24年度以降の目標である、癌エピゲノムの統合的な機能解析の内、1DNAおよびヒストン修飾解析、2トランスクリプトーム解析にすでに着手しており、一定の成果を得ている。さらに、十分量の臨床検体で病理組織学的因子との検討を行い、診断マーカーに応用できるか検証している。また、個々の候補遺伝子に対する発現ベクター、shRNAベクターを構築し機能解析を行っている。25年度が最終年度であるため、記入しない。以下に示すように、すでにその基盤は構築されつつある状況である。平成23年度の目標である消化器癌における高解像度DNAメチローム解析、診断マーカー遺伝子の探索を昨年度までに計画通り実施済であり、H24年度以降の目標である、癌エピゲノムの統合的な機能解析の内、1DNAおよびヒストン修飾解析、2トランスクリプトーム解析、3ChIP解析と同一検体を用いての遺伝子発現マイクロアレイ解析およびsmall RNA seq解析はすでに昨年度に施行しており、さらに、多くの臨床検体での検証にすでに着手している。現在、RNA-seqの結果を比較し癌幹細胞マーカーとなるRNA分子の候補の絞り込み、既知の遺伝子プロモーター領域外のメチル化が転写活性化あるいは抑制に与える影響を検討している。これらの結果を統合し、バイオインフォマティクス解析を開始している。また、便・消化管洗浄液由来の微量DNAから、500個程度の
グラフェン状シートの調製とその高分散性導電性樹脂膜の生成と評価

申請者らはこれまでに、2種類のゲスト分子を同時に挿入した黒鉛層間化合物を合成して層間を拡げ、さらにせん断力を加える湿式粉砕法を駆使して、層間剥離を促してグラフェン状の薄片状構造を発現させる方法を開発した。昨年度までに、黒鉛層間化合物の合成条件(ゲスト分子種)、および湿式粉砕時間をパラメータとしてグラフェン状シートを作製した。得られたシートを樹脂に充填して導電性が発現する充填量(パーコレーション閾値)を求めた。閾値は、原料黒鉛の18wt%程度から24wt%にまで低下して、少ない充填量で導電性が発現した。本年度は、(1)昨年度に引き続きグラフェン状シートの効率的な生産方法の検討、(2)環境負荷の小さいグラフェン状シートの作製方法と、得られたシートのキャラクタリゼーションを実施した。その結果、(1)粉砕時の回転数、および界面活性剤の添加量、粉砕後の再分散工程におけるpHを実験的に検討した。作製した樹脂膜はすべて、従前の条件と同等のパーコレーション閾値(24 wt%)であった。当初予想していた条件よりもマイルドな粉砕条件で、フィラーに適したグラフェン状シートの作製が可能であり、様々な黒鉛層間化合物、粉砕機で本法を利用できると考えられる。(2)昨年度までに水を分散媒とした、粉砕法と超音波法を併用する簡便かつ低環境負荷なグラフェン状シート(厚さ510 nm、大きさ約2 μm)分散液調製法を開発した。本年度は、超音波の照射時間、粉砕媒体として使用するジルコニアビーズのサイズが、グラフェン状分散液の濃度とサイズに及ぼす影響を検討した。その結果、最大で8.6 mg/mLの分散液を得た。この濃度は、これまでに報告されている濃度(1.2 mg/L)をはるかに超える数値である。また、より小さなサイズの粉砕媒体を用いることで、シート面積の大きなグラフェン状シートを得られる可能性が示された。天然黒鉛は層間隔0.34nmのナノ構造を有し、層間に様々なゲスト分子が入るインターカレーション反応が起こる。申請者らはこれまでに、2種類のゲスト分子を同時に挿入した黒鉛層間化合物を合成して層間を拡げ、さらに層間にせん断力を加える湿式粉砕法を駆使して、層間剥離を促してグラフェン状の薄片状構造を発現させる方法を開発した。本年度は(1)グラフェン状シートの効率的な生産方法を提案し、(2)導電性複合樹脂のフィラーに適したグラフェン状シート厚を明らかにするため、原子間力顕微鏡によりシート厚を測定する方法を検討した。具体的には、(1)ゲスト分子種および湿式粉砕時間を変えてグラフェン状シートを作製した。得られたシートを樹脂に充填して、導電性が発現する充填量(パーコレーション閾値)を求めた。ゲスト分子には従前のカリウムとテトラヒドロフランに加え、本年度はカリウムとエチレングリコールジメチルエーテルについても検討したところ、作製した樹脂膜は、従来と同等のパーコレーション閾値(24 wt%)を有することが分かった。すなわち層間距離をわずかに拡げることで、フィラーに適したグラフェン状シートの作製が可能であり、様々な黒鉛層間化合物で本法を利用できると考えられる。また、18時間湿式粉砕してシートを作製した結果、すべての条件で同程度のパーコレーション閾値を示した。これまで4時間程度必要であった粉砕処理は、より短時間で済むことが分かった。(2)AFM観察用試料を調製するため、水を分散媒とした、粉砕法と超音波法を併用する簡便・低環境負荷なグラフェン状シート分散液調製法を開発した。このナノシートの球相当径(ストークス径)は100 nm以下であり、分散液中のシートはほとんど自然沈降せず安定である。AFMによりシートの形状を解析した結果、平均厚さ14 nm、大きさ約2 μmのナノシートが観察された。

(2)昨年度までに水を分散媒とした、粉砕法と超音波法を併用する簡便かつ低環境負荷なグラフェン状シート(厚さ510 nm、大きさ約2 μm)分散液調製法を開発した。本年度は、超音波の照射時間、粉砕媒体として使用するジルコニアビーズのサイズが、グラフェン状分散液の濃度とサイズに及ぼす影響を検討した。その結果、最大で8.6 mg/mLの分散液を得た。この濃度は、これまでに報告されている濃度(1.2 mg/L)をはるかに超える数値である。また、より小さなサイズの粉砕媒体を用いることで、シート面積の大きなグラフェン状シートを得られる可能性が示された。本研究の目的は、グラフェン状シートの調製とその高分散性導電性樹脂膜の評価を行うための研究基盤を確立することであり、初年度に計画した研究項目は、(1)フィラーに適したグラフェン状シートを作製するため、層間化合物の合成条件と湿式粉砕の操作条件を検討する。(2)層厚を精緻に制御したグラフェン状シートを効率よく生産するプロセスを確立する。の2点である。これらの計画は、研究実績の概要で述べたとおり、(1)については期待したとおりの成果が得られたものの、(2)においては、原子間力顕微鏡(AFM)を用いたグラフェン状シート層厚の効率的な測定方法の確立に時間を要した。この本研究項目(2)を進める過程で出てきた課題と解決策は以下のとおりである。グラフェン状シートの形状をAFMにより観察したところ、観察条件の調整、およびシート作製時に使用していた界面活性剤除去法の検討に時間を要して、目的の厚さ測定を十分に行えなかった。しかしこの課題は、界面活性剤の影響を受けにくいAFM用カンチレバーの選定、および過剰量の界面活性剤を除去するなど処理方法の工夫によって解決できる目途が立った。申請者らは、今後の研究の推進方策等で述べるように、グラフェン状シートを効率良く生産するため、黒鉛層間化合物の湿式粉砕時に非イオン性界面活性剤を添加するプロセスを検討している。そこではAFM観察用試料を調製する本技術を利用して、作製したグラフェン状シートの厚さ分布を効率良く測定することが可能になると考えられる。黒鉛は、黒鉛層とインターカラントの積層配列により、さまざまなステージ構造を形成する。したがって、我々が提案する方法では、この特異なナノ構造を利用して、シート層厚を単層から多層まで精緻に制御できる可能性がある。以上の理由により、本研究は当初の計画どおり順調に進展している。今後は主として(1)界面活性剤がグラフェン状シートの分散安定性および複合樹脂膜の導電特性に及ぼす影響を明らかにする。(2)乾式ミリング条件とグラフェン状シートのコーティング特性との関連を明らかにする。最終的には、導電性バルク体の作製法を提案する。(1)静電反発効果の小さい非水プロセスにおいては、グラフェン状シートは凝集しやすいため、界面活性剤の導入は必要不可欠である。申請者らはこれまで、非イオン性界面活性剤(TritonX)を湿式粉砕時に添加するプロセスについて検討し、後に作製した複合樹脂膜に高い導電性を確認した。今年度の研究ではさらに、界面活性剤の種類、添加量が樹脂膜の導電性にどのような影響を及ぼすのかを調べる。また黒鉛層間化合物特有のステージ構造に着目して、単層から多層まで層数を制御したグラフェンの作製を検討する。合成した黒鉛化合物のステージ構造と、作製したグラフェン状シートの厚さとの関係を明らかにする。(2)絶縁体への微量の導電性物質添加による導電性付与を図る場合、パーコレーションを起こしやすい導電性粒子の分散方法およびその制御が重要な課題となる。