hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先秦から隋唐に至る天文暦法を中心とした科学技術の社会思想的研究

本研究は、中国の先秦から隋唐に至る科学技術の直面した諸問題を、社会思想的に研究し、科学技術の社会的意義を究明した。前近代中国において科学技術は国家経営の基盤の一つであり、科学技術者たちは官僚制の中に組み込まれた。科学技術は自然科学のみならず人文科学や社会科学と密接に関係しており、科学史研究に止まらず、広く社会思想的研究の対象とされるべきであり、本研究により、従来、理系出身学者が行ってきた科学技術史研究を補完し、中国古代中世科学技術史研究を、より有意義で実り豊かなものとした。本年度は魏晋南北朝時代における当該研究課題について研究した。(1)独自性を獲得したにも拘わらず、依然儒学の風下に置かれる科学技術(者)の葛藤に着目し、研究を行った。(2)自然科学が今日的な意味での科学に発展しつつあった過程で、魔法的・呪術的性質と如何に決別したか、或いはしなかったか、(3)また技術の伝統ー魯班道が如何なる展開を見せたかも、主要な研究テーマであった。(1)については明堂なる中国固有の禮制建築に着目し、魏晋南北朝時代に於けるその発展を研究した。明堂とは四季の運行を順調ならしめるために天帝に祭祀を捧げる禮制建築である。その性格上明堂は中国の天文暦法及び建築技術の体系と儒教的世界観とが総合された象徴的構造物であり、まさに本研究課題にとって恰好の研究対象なのである。本年度の研究によって、南北朝時代の明堂は文系官僚がリードした南朝では西晋の裴ぎ{危頁}の明堂論の深刻な影響をうけたが、北朝では理系官僚が主導することによってそれを克服し、規模の点で南朝を凌駕する明堂を構想し得たことを解明した。(2)については南朝宋の元嘉暦に着目した。科学的に極めて正確な天文暦である本暦は科学者と伝統墨守の官僚との間の論争を捲き起したが、その際科学者は観測と計算とに基づく科学的事実にだけ立脚しており、今日の自然科学者と遜色ない科学主義の持ち主であったことを解明した。(3)については魯班の史実と伝説とを丹念に辿ることにより、卓越した技術者であった魯班が神格化され、彼の創始した中国伝統建築技術の伝承が魯班道と呼ばれるようになったことを解明した。本年度は隋唐時代における当該研究課題について研究した。具体的には、(1)南北朝時代の儒学と天文暦法との伝統を継承・発展させた実り豊かな時代であった隋唐時代における天文暦法を社会思想的に研究した。(2)さらに視野を天文暦法から広げて、隋唐時代の科学技術を社会思想的に研究した。(3)そして、絶対的な権威が見当たらず価値観の多様な社会という意味では、21世紀の我が国にも通じる隋唐時代における「科学技術(者)の社会的意義」の問題を研究した。(1)については、唐初の太史令であった傅仁均の作成した戊寅暦に着目した。戊寅暦は定朔法を正式に採用した最初の暦法であるが、その有効性が繰り返し論じられたあげく平朔法に改められる。必ずしも科学に立脚した議論ばかりではなかった、その経緯を詳細に検討することで、当時の天文暦法が科学と強く関係しているが、同時に社会とも深く関係している実態を解明した。(2)については、天文暦法に直接関わる科学技術系官僚として太史令に、また天文暦法と直接ではないが、科学技術系官僚の頂点に位置づけられる官僚として将作大匠に、それぞれ着目し、秦漢時代から隋唐時代に至るまでその職にあった人物を総合的に研究し、科学技術と社会との関係性に関する諸様態を解明した。(3)については、(1)(2)の研究成果から考察を行い、隋唐時代においても今日同様、科学技術が純粋な学問研究の対象であるばかりでなく、政治経済や思想イデオロギーに翻弄されるものでもあり、科学技術者も科学技術が発達すればするほど社会的責任をより深く自覚していったことを例証的に解明した。本年度は先秦兩漢時代における当該研究課題について研究した。具体的には(1)科学技術者の社会思想的研究及び(2)天文暦法思想を具現化した禮制建築の研究である。(1)については、春秋戦国時代の公輸班(魯班)及び前漢の司馬遷に特に注目し、彼らを今なお尊崇する社会的背景を検討した。公輸班(魯班)は機械工学・土木工学・手工芸の製作で名高く、後世工匠(エンジニア)の「祖師」と崇められた。報告者は23年10月に台湾台中市東勢に所在する魯班廟を訪れ実地調査を行った。当地の魯班廟は正式には、「巧聖先師廟」と称され、清朝乾隆40年(1775)の創建、現存の魯班廟の中では世界最大の歴史と規模とを誇る。

報告者は当廟にて魯班像を初めとする造像・壁画・所蔵資料等を綿密に調査した。司馬遷については同年11月にその郷里である中国陝西省韓城を訪れ、其の墓を含む関連遺跡を実地調査した。周知の通り司馬遷は「太史令」として『史記』を著した大歴史家であるが、太史令の職掌は実は歴史編纂ではなく、暦の編纂及び管理運営である。(1)については他に馬融ー鄭玄師弟の学問の科学思想的要素を研究した。(2)については10月に中国西安、11月に北京における禮制建築の実地調査を行った。具体的には西安の漢唐都城遺跡の調査、北京の天壇の調査である。これらの遺跡・施設は前近代中国が天人相関思想のもと、都市や建築物に過剰なまでの象徴性を与えたことの証拠であり、今回の調査ではそれらの象徴的意匠を細部に至るまで確認した。以上、本年は台湾・中国での実地調査が主であった。これらの調査は実地調査でなければ得難い現実感により、今後の研究により正確性と多面的視野を与えるという意味で、極めて有意義であった。本年度は、最終年度として、これまでの研究成果を踏まえ、その不十分な面を補充し、総合的に概観して、本研究の意義をより明確にした。具体的には、それまでの3年間に行った、先秦漢・魏晋南北朝・隋唐各時代における(1)科学技術と科学技術思想、(2)科学技術者の伝統の2項目について、前近代中国の国家科学技術を代表する天文暦法・建築工学2分野の歴史的展開と特徴とを解明し、それらの知見を踏まえて、(3)科学技術の社会的意義の問題を考究した。特に、建築工学のトップ官僚である將作大匠に着目して、その両漢・魏晋南北朝・隋唐各時代における制度及び被任命者に求められた素質の実態と変遷とを、文献を丹念に調査して跡付け、中国古代中世の政治史・思想史の中に位置付けた研究は、顕著な成果を達成した。これは、科学技術の社会思想研究における本邦初で、世界的にも類を見ない特筆すべき重要な研究である。本研究は、中国の先秦から隋唐に至る科学技術の直面した諸問題を、天文暦法を中心として、社会思想的に研究し、科学技術の社会的意義を解明するものであった。前近代中国において科学技術は国家経営の基盤の一つであり、科学技術者たちは官僚制の中に組み込まれ、相応の地位を与えられた。それ故に科学技術は自然科学のみならず人文科学や社会科学と密接に関係しており、科学史研究に止まらず、広く社会思想的研究の対象とされるべきであり、ここに本研究の意義が存する。文系(中国哲学)研究者が行った本研究は、社会思想的観点を加えることで、従来、ほぼ理系出身学者が行ってきた科学技術史研究を補完し、中国古代中世科学技術史研究を、より有意義で実り豊かなものとした。また、国家と科学技術との関係の研究と捉えれば、今日の我が国及び世界が直面する巨大科学技術の国家管理という、極めて喫緊の課題に対して、貴重な示唆を与える重要な研究ともなったのである。中国哲学本研究は、中国の先秦から隋唐に至る科学技術(者)の直面した諸問題を、天文暦法の分野を中心として、社会思想的に研究することを目的とし、時代を追って行う計画とした。本年度は、魏晋南北朝時代を扱うとしたその研究計画をほぼ達成している。本研究は、中国の先秦から隋唐に至る科学技術(者)の直面した諸問題を、天文暦法の分野を中心として、社会思想的に研究することを目的とし、時代を追って行う計画とした。本年度は、隋唐時代を扱うとしたその研究計画をほぼ達成している。本年度は先秦漢代を扱うとしたその研究計画をほぼ達成している。
ミツバチの生殖機能制御機構の解析

女王蜂と働き蜂の卵巣構造の解析を行った。ミツバチ由来vasa、armadillo、hts(adducin)の抗体を作成し、女王蜂の卵巣におけるgermariumの組織染色を行った。その結果、ショウジョウバエと同様に女王蜂の卵巣のgermariumにおいてterminal filamentが存在することやcystoblastの形成が見られることが明らかとなった。また、ミツバチでは、phalloidinでfusomeの形成を観察することができ、phalloidinとhts抗体との反応から、germariumでのfusomeとring canalの構造体の存在も確認した。また、germariumでの細胞分裂の様子も確認することができた。一方、働き蜂の卵巣においても同様の構造体を確認した。働き蜂では、女王蜂と異なりegg chamberの形成が見られず、germariumから先のegg chamberの形成が行われる段階で中断がおきて、働き蜂で卵形性が見られない可能性が示唆された。一方、働き蜂は卵巣小管の数が約1-5個なのに対し女王蜂の卵巣小管は200以上に発達することで1日に2000個の卵を産むが、卵巣小管が増加するしくみについてはこれまで明らかになっていない。そこで、次に女王蜂の卵巣小管の増加に関与するシグナルについても解析した。その結果、幼虫期のwnt1が女王蜂の卵巣小管の増加に関与していることが明らかとなった。さらに、幼虫期の幼若ホルモン(JH)が女王蜂の卵巣発達に関与することがすでに報告されているが、JHがJHの受容体であるMethoprene tolerant(Met)を介してwnt1の発現を増加させ、ミツバチの卵巣小管の増加に関与している可能性を新たに見出した。27年度が最終年度であるため、記入しない。1、女王蜂の生殖機能制御機構の解析これまでにミツバチの生殖器官にニッチがあるのかどうかについては明らかになっていない。また、女王蜂における胚発生後期から幼虫期、蛹期にかけての卵形成過程については全く明らかになっていない。そこで、女王蜂の卵巣内の幹細胞ニッチにおける生殖幹細胞、体細胞性幹細胞、キャップ細胞の存在を解析することを課題とした。本解析のために、ショウジョウバエのvasaやadducinの抗体で解析を行ったが、ミツバチとは交差しないことが確認された。そこで、ミツバチの配列をもとにvasa、adducin、armadillo、EGFR、dppなどのニッチ構成因子の抗体を作成した。これまでにvasaとadducinの抗体は作成できた。armadillo、EGFR、dppについては抗体が作成できなかったため再度作成しているところである。また、ロイヤラクチンをショウジョウバエに投与または発現させる評価系は、女王蜂分化を再現しており女王蜂の生殖機能制御機構の解析に応用できることから、本研究ではロイヤラクチン下流で産卵数増加に関わる因子を探索するためのトランスクリプトーム解析を行う予定である。現在、RNA-seqを解析中である。2、女王除去による働き蜂(成虫)の卵巣発達機構の解析今年度は働き蜂の特に育児蜂(羽化後2週間くらいまで)がどのタイミングで卵巣を発達させるのかどうかを明らかにするための解析法を開発することを目標とした。Micro-CTは非侵襲的に生物個体の形態を測定できる。これをミツバチの卵巣解析に応用できるかを検討した。女王蜂、働き蜂、女王蜂の幼虫、働き蜂の幼虫を対象にMicro-CTによる内部構造の解析を行った結果、卵巣の構造を外からMicro-CTを用いて解析することが可能であることが分かった。ショウジョウバエの抗体がミツバチで交差しなかったため、ミツバチの配列をもとにニッチ構成因子の抗体作成などを行っているなどの理由から、解析が少し遅れている。

1、女王蜂の生殖機能制御機構の解析現在完成している抗体や作成中の抗体を用いて、女王蜂の卵巣の基本構造を明らかにする。また、ニッチを形成しているかどうかを明らかにする。ショウジョウバエのロイヤラクチン形質転換体を対象としたトランスクリプトーム解析を完了し、ロイヤラクチン下流で産卵数増加に関わる因子を明らかにする。2、女王除去による働き蜂(成虫)の卵巣発達機構の解析巣から女王蜂を除いたあとの働き蜂の経時サンプルを採取し、働き蜂の卵巣をmicro-CTで解析する。そこで、女王蜂を取り除いた後何日目で働き蜂の卵巣が発達し始めるかについて明らかにし、その時点での通常の働き蜂と卵巣が再発達した働き蜂の卵巣でのトランスクリプトーム解析を実施する。本解析により、ミツバチの卵巣再発達に関与する因子を明らかにする。27年度が最終年度であるため、記入しない。
夏緑林林床に生育するチゴユリ個体群の動態の解析的研究

夏緑樹林林床にパッチ状に生育するチゴユリ個体群の動態を野外個体群・4段階の光条件下で生育させた圃場実験個体群を用い、デモグラフィーと物質生産的手法を用い解析した。各パッチの個体密度は中央が最も高く周辺部へ次第に減少する正規分布型であるが、中心部ほど小個体の占める割合が高く、外縁部では逆に大個体の占める割合が高い。しかし、比較的明るい林縁部ではサイズによる上記の傾向ははっきりと認められない。チゴユリはラメートによる無性繁殖と種子による有性繁殖を行うが、複数のラメート形成と花芽形成は親個体の初期サイズと光条件による物質生産量に依存し、臨界値が存在し、後者は形成が少なく、個体群の個体数増加は無性繁殖に依存する割合が極めて高い。また物質再生産効率は個体サイズには依存せず光条件により、相対照度15%付近で最大になる。またラメート形成の際のストロンーンの長さと方向を個体サイズと位置との関係で明らかにした。これらの知見を基礎に、この種の生活史の諸特性から無性繁殖だけで殖増拡大があるとして、シュミレーションモデルを構築し、解析を行なった。その結果、林内の比較的暗い光条件下では小個体の中央部に多く、大個体は周辺部に多い要因の一つは密度が高い中央部で葉間の相互被陰が強く動くことが原因であることが分った。一方、明るい林緑部個体群は林床に比べ相互被陰の影響が少なく、個体サイズによるパッチ内の分布の差が少くなることが明らかになった。また、あるパッチサイズになるまでの必要年数の推定も可能となった。この結果は日本植物学会および日本生態学会大会で発表し、その成果は2編の論文として執筆中であり近く投稿の予定である。
光-分子強結合場を利用する合成高分子用LDI基板の構築

従来、生体機能物質の非分解イオン化のためによく用いられてきたMALDI-MS法に代え、金属ナノ粒子を塗布した、ナノレベルの凹凸を有する基板を作製し、有機マトリクスフリーで、UVレーザーを用いて、合成高分子をソフト脱離・イオン化を起こすことを試みている。本研究では、特に、光-分子強結合場を利用したレーザーソフト脱離・イオン化を試みている。そこで、表面の清浄な金属ナノ粒子を合成するために、レーザーアビュレーション法を用いた。レーザーアビュレーション法は、インゴットから容易にナノ粒子を合成することができる手法である。その手法で、金、銀、白金、銅ナノ粒子を合成し、分子量10000程度までの分子のソフトイオン化を試みた。結果として、金および白金に顕著なソフト脱離・イオン化能があることが示された。白金は特に熱伝導率が小さいためにイオン化が促進されたと理解され、金の場合には、光-分子強結合場の可能性が見られた。しかし、銀および銅には脱離・イオン化能が見当たらず、現在、金ナノ粒子で試験を行っている。また、単層金ナノ粒子吸着では脱離イオン化能は見受けられないことから、高分子との交互積層を行った、ナノ粒子多積層体や、高濃度に基板上に塗布した金ナノ粒子凝集体が脱離・イオン化に重要なことも示されている。今後はさらに構造体制御を行って、効率のよいレーザー脱離・イオン化システムの構築を行う。
Annexin Vによる婦人科癌分子標的治療に関する基礎的研究

annexin V誘導によるPKC活性の抑制:TPAによるPKC活性化が,annexin V誘導により抑制される可能性が示された.関与するアイソフォームはPKCδである可能性が高いことが判明した.annexin V誘導によるPKC活性の抑制:TPAによるPKC活性化が,annexin V誘導により抑制される可能性が示された.関与するアイソフォームはPKCδである可能性が高いことが判明した.TPAによるPKC活性化が,annexin V誘導により抑制される可能性が示された.関与するPKCアイソフォームについては検討中である.
気液二相流中の翼面境界層内ボイド率の測定と境界層剥離の解析

本研究は気泡流中におかれた翼周りの境界層剥離と気泡の挙動の関係を明らかにするために,1.翼面のごく近傍でのボイド率の測定を行うために,翼面に光ファイバ-を埋めた,ボイド率計測システムを開発する。2.高速度カメラにより翼周りの低ボイド率状態の流れ場を撮影し,画像処理を行い,翼近傍での気泡の挙動を明らかにする。3.翼周りの剥離域内での気泡の挙動を解明する。の3つの目標に従って行われてきた。1については,光ファイバ-端面を気泡が通過したときの反射光を光電素子に導き微弱な電流信号を取り出す増幅回路およびその信号処理システムの設計製作及び検定実験をおこない,光ファイバ-端面近傍を通過する気泡の検知およびボイド率の算出が可能になった。しかし,反射光信号が極めて微弱であるために信号のS/N比が悪く,また,気泡の端面からの距離による反射率の変化がボイド率の算出の誤差として大きくなるためにまだ十分に実用の段階には至っておらず今後の研究課題である。2については,気泡と翼面境界層との干渉過程や翼前縁近傍における気泡のスリップ運動などについて多くの知見を得た,また,翼周りの気泡の集積過程を測定するための画像処理ソフトを開発し,点電極プロ-ブによる翼周り気泡分布と突き合わせることによって,このソフトの有用性を示した。しかし,画像デ-タが膨大なために現在解析中であり,ソフトの開発も継続中である。なおこの上の解析には,現有の画像処理装置では処理能力に限界があり,もっと処理能力の高い画像処理装置を必要としている。3については,翼周りの圧力分布の測定やディフュ-ザによる壁面圧力分布の測定から二相流では単相流と異なり剥離域内にかなり速い流れ場を形成することが解った。本年度は主にボイドセンサの開発と気泡流における剥離についての実験を行った。まず、光ファイバ-を用いた壁面ボイド率計については、基礎実験として、気泡流中におかれた壁面にファイバ-端面を埋めた発光受光システムを開発し、ファイバ-端面の極近傍を通過する気泡からの反射光を検知し、その点での時間平均ボイド率を測定するのに成功した。このデ-タを基に、光ファイバ-を埋設した翼を製作し、信号処理システムを開発した。また、気泡流における剥離構造の研究を行うために、壁面に静圧孔を開けた二次元ディフュ-ザ-を用いて、気泡流にたいして正の圧力勾配をもつ壁面での剥離構造の解明を実験的に行った。実験は静圧分布の流量ボイド率にたいする変化を調べた。この結果、剥離が存在しなければ流量ボイド率が増加するにしたがって圧力回復係数が単調に低下するが、剥離がある場合には、ある流量ボイド率を越えると剥離が抑制され圧力回復係数が急激に増大することが明らかにされた。これらの現象は可視化しビデオ及び高速度カメラによる撮影を行った。さらに、翼周りの気泡の挙動を明らかにするために、迎え角0゚及び15゚の場合の翼周りの気泡の流れの可視化を行い、これを高速度カメラによって撮影しビデオ化した。これらの画像デ-タは、画像処理ソフトの開発ができしだい解析を行い気泡の挙動と剥離の関係を解析する予定である。本年度は翼周りの気泡の挙動を明らかにするために,翼周りの気泡流にたする画像デ-タを収集しそのデ-タを基に画像処理ソフトウェア-の開発を主として行った。

デ-タの収集に当たっては低ボイド率の気泡流を可視化し速い流れ場を高速度カメラを使って撮影し,その画像情報を画像処理にかけるために16mmフィルムからビデオ画像に変換した。また,汎用の二相流画像処理ソフトを開発するために,安価に画像デ-タ-が撮れる通常のビデオレコ-ダによる翼周り流れ場のサンプリングも行った。この結果,前縁近傍から気泡は翼面に向かって液相からの急激なスリップ運動を始め翼近くの気泡は翼面に衝突後翼面上を滑る様に移動する,このときに境界層との相互作用によって微細な気泡に分裂する,などのことが観測された。この観測デ-タの解析は容易では無く次年度以降の課題である。また,開発した画像処理ソフトは,通常のビデオ画像デ-タから気泡の集積過程を気相の空間的な存在確率として取り出すことがでる。これを用いて翼周りの気泡の集積度をもとめ,点電極プロ-ブによるボイド率分布の測定結果との比較を行い良い一致を見た。しかし,剥離域での気泡の集積過程および流れ場の形成についての解析に対してはまだ十分に成熟しておらず,この点についても今後の課題となった。
近代日本における教育情報回路形成の歴史的研究(1)-情報回路としての地方教育会-

1.教育会に関する研究文献の悉皆調査を企図し、1890年から2004年までに出版された文献を調査収集し、現物確認し得た文献を目録として編纂した。個別論文等145点、各種教育会史等98点、都道府県市郡区町村教育史・学校史関係130点、年表5点、合計377点を確認。先行研究状況を明らかにし研究文献データベースとして公開した。2.教育会研究の基盤形成として、都道府県・旧植民地教育会雑誌の所蔵状況を調査し、データベース化して、基本史資料の全国的所在状況を把握した。3.明治・大正期における慢性的な教員不足に対して、都道府県・市郡区教育会が担った教員講習、教員養成事業の実態を明らかにした。従来の日本教員養成史研究に欠落していた重要な研究課題について問題提起を行い、教員史研究に新たな研究領域を切り拓いた。4.明治5年(1872)の学制発布以来、地域に教育情報をもっとも濃密に凝集させ、循環させ、時事の案件処理に当たった教育会は、近代日本社会に学校装置を急速に普及定着させ、また社会教育を広範に推進した極めて注目すべき情報回路であり、強力なメディアであったことを、教育史学会第47回大会コロキウムにおいて発表した。5.2004年7月から、本研究の推進を企図し、地方教育会の共同研究会を主催し、以後隔月に研究会を重ねている。2005年10月の教育史学会第49回大会のコロキウムに「近代日本における教育情報回路としての中央・地方教育会」を設定し、研究成果を発表した。さらにこの共同研究への参加者の協力を得て、本研究の研究成果をさらに一書にとりまとめることにした。目下編纂作業をすすめており、川島書店から近刊の予定である。1.宮城県における明治期の教育会雑誌として現存する以下の巻号について、電子複写ならびにマイクロフイルム作成によって複写作業を完了し、基礎資料の分析を行った。宮城私立教育会雑誌第1号第15号(明治17年12月19年3月)宮城教育会雑誌第16号21号(明治19年4月19年9月)宮城県教育雑誌第1号第97号(明治27年9月37年6月)これら教育会機関誌が掲載した教育情報、特に「論説」、「内外教育景況」、「教育会録事・活動報告」、「官令解説」等の内容分析を行い、情報の担い手の経歴、県内教育関係情報の流れ方と情報の質、県外教育関係情報の摂取・伝達の様相等について研究を進めた。2.明治17年25年に開催された「奥羽及北海道九県連合学事会」、明治30年39年に開催された「奥羽六県北海道連合教育会」について、各会の参加者、討議内容、連合教育会の性格・機能について研究を進めた。3.山形県教育雑誌、福島私立教育会雑誌・福島県教育雑誌、福島県教育回顧録、茨城教育協会雑誌、山梨教育学会雑誌・山梨教育会雑誌、山梨県教育会史、千葉教育(会)雑誌、千葉教育会館史、東京教育会雑誌・東京教育雑誌、神奈川県教育会五十年史、京都府教育(会)雑誌、私立岡山県教育会雑誌、山口県教育会誌、大分県教育会史、台湾教育会雑誌(復刻版)等の部分複写あるいは古書購入によって基礎資料を収集した。4.梶山編著『岐阜県教育史通史編近代一』において、「教員・教員養成」、「教育会」、「教育行財政」の章節を執筆し、教育会発足から県教育会が全県下各郡市教育会の統一組織となるプロセス、そのプロセスにおける師範学校・教育会・行政の連携構造を明らかにし、明治前半期の岐阜県における教育情報回路の形成過程を詳細に描出した。

1.長崎県教育雑誌、山梨教育雑誌、埼玉教育、富山教育、福岡県教育、北松浦郡教育雑誌、岐阜県土岐郡教育会雑誌、岐阜県稲葉郡教育会会報、愛知県中嶋郡教育会雑誌、荏原郡教育会会報等のバックナンバー並びに福島県教育会雑誌目次集等を購入し、大正期の記事内容の分析を行った。2.国立国会図書館NDL-OPAC、NACSIS Webcat、各県内図書館総合目録(蔵書検索サービス)等を検索し、東北諸県から着手して国内47都道府県の地方教育会雑誌所蔵一覧データベースの作成を終えた。大正期には郡部教育会発行の機関誌や刊行物が多く登場しており、山形県酒田市立図書館、富山県立図書館、高岡短期大学図書館、茨城県立図書館、熊谷市立図書館、さいたま市図書館等に郡単位の刊行物が比較的多く所蔵されていることが判明した。3.大正5年5月、京都府教育会主催の全国教育会連合協議会において教育会の任務・組織・事業など教育会のありようが論議された。『京都教育』第288号等を分析し、法人として中央教育会を起こす決議が行われた経緯を明らかにした。大正8年第1回帝国連合教育会開催の前史がみてとれる。4.日本教育史研究会サマーセミナーにおいて、地方教育会の教員養成事業の内実を紹介し、その情報回路が変則的小学校教員養成ルートとして極めて重要な機能を果たしていたことを明らかにした。5.教育史学会第47回大会コロキュウムにおいて、「近代日本における教育情報回路形成史への視点-情報回路としての地方教育会-」とのタイトルで報告を行った。近代日本社会に学校装置を着地させ、駆動させる上で、地域に教育情報を最も濃密に凝集させ循環させ、時事案件処理を担った地方教育会は、きわめて強力な「メディア」として機能したとの新たな視点を提起した。6.大正新教育の潮流が教育会雑誌においてどのように現出していたか、『岐阜県教育』、『宮城教育』を事例として考察をすすめた。とくに『宮城教育』はダルトン・プラン特集をくんでおり、宮城県における新教育理論受容の興味深い様相が明らかとなった。1.教育会に関する基本データベースの作成を企図した。教育会に関する研究文献を調査収集し、1890年から2004年までに刊行された文献397タイトルを目録化し、解説を付し「教育会研究文献目録I」として『東北大学大学院教育学研究科研究年報』に掲載した。2.関東聯合教育会について、第三〇回(昭和10年)までの主催会、賛同教育会数ならびに代議員数、議案、行事内容の詳細が明らかになった。昭和10年には9府県から計169の教育会が代議員を派遣しており、時局と地方教育会・聯合教育会の対応関係が具体的に明らかとなった。3.昭和9年、全国聯合教育会と帝国教育会が合体し、さらに昭和19年に帝国教育会が道府県教育会を支部とする大日本教育会となり、全国の教育会が一元化されるプロセスについて、『帝国教育』、『京都教育』、『宮城教育』、『信濃教育』、を重ねて分析し、中央と地方教育会機関誌の情報の差異の析出を行った。4.『教育縦の聯合会懇談会記録』等の新たな史料分析によって、昭和13年段階から帝国教育会が、大学から幼稚園に至る全教育者を教育動員していく構想と方策、具体的翼賛体制づくりの動きが明らかになった。5.国民精神総動員運動期における地方教育会の活動実態の事例分析として、、茨城県の『茨城県教育綱領の実践的研究』(昭和15年)刊行、愛知県の『国民精神総動員・国民貯蓄奨励・金集中運動・部落会町内会等整備・大政翼賛運動実施概要』(昭和16年)の刊行等について分析を行った。
近代日本の学生文化の形成と伝播～身体・ハビトゥス・ネットワークからの分析～

「書生」と呼ばれていた学徒たちはいかにして「学生」になったのか。明治初年から昭和戦前期に至るまで、エリートの卵としての「学生」のアイデンティティは、いくつかの節目ごとに変化をとげてきているが、その過渡期に焦点をあて、学歴エリートの代表たる旧制高等学校の学生を中心に、旧制中学・高等女学校の生徒も含め(彼らを総称して「学生」と表記する)、鍛錬、衛生、娯楽、趣味、恋愛、野心、運動、エリート意識、教養といった身体管理の技法や道徳観をめぐる様々な言説が「学生」たちにとってどのような"世界と自己とを意味づけるコード"として受容あるいは反発されてきたのかを、地方メディア(新聞、雑誌の報道や連載小説など)と「学生」側の校友会誌や日誌類、名簿類を相互に対照させながら分析した。上京学生のために旧藩ごとの寄宿舎の開設が流行となるのは、明治二十年代に入ってからである。このタイプの寄宿舎で、最も早い時期のものは、旧加賀藩地域(加賀・越中・能登)出身学生の寄宿舎である「久徴館」である。同館は、明治15年、県からの留学生8名が集い、「人材養成ノ目的ヲ以テ一社ヲ起サンコトヲ議シ」総則十一条を定めて興された結社がその端緒である。本研究においては、『久徴館同窓会雑誌』の記述を分析することによって、下宿屋ではない"同郷会型寄宿舎"に集った学生の諸相をたどり、学生気質の変化とその社会的背景を探った。さらに、郷友会の初期メンバーとなっていく久徴館の在館者の特徴を明らかにすることによって、「流動エリート」の地元-中央の関係について考察した。その結果、「故郷」の記憶を絆やアイデンティティを"再発見"し、これを拠り所にしようとする"同郷会型寄宿舎"の登場は、学生たちの「学生生活」への楽しみを希求する願いに応えるとともに、同郷集団に所属することによって立身出世を水路付けしたいとする野心にも応えるための、ひとつの解決策として機能していたことが明らかになった。これは、坪内適遙が『当世書生気質』の中で夢想した学生の連帯の形とはいささか異なる方向であったが、久徴館の意外な不人気と明治29年に至る閉館をみれば、坪内の慧眼ぶりに驚かざるを得ないともいえる。久徴館は当初から次のような問題を抱えていたことが明らかになったからである。第一に、「館長」の引き受け手がいなかったこと、第二に、学生の転居が頻繁であったこと、第三に、東京遊学者の減少、第四に、施設の維持管理費の問題、である。・「粟崎遊園にみる娯楽と身体表象」について調査・考察した。石川県内灘町には、大正末期、平沢嘉太郎らが中心となって設立された同遊園は、浅野川電気鉄道の敷設にともなって、砂丘地に5万坪の敷地を有した「北陸の宝塚」とも称された施設である。海水浴のブームにも便乗した同施設の隆盛には、人々のどのような娯楽文化や身体表象の変容が伴っているのだろうか。この問題に対して、『北國新聞』記事を題材に、「身体」をめぐる様々な言説が発せられ構成されていく過程や背景を、地方でも次第に形成されるようになった中産階級の人々のライフスタイルとの関係、学生(四高生、女学生、旧制中学生)たちの中産階級的価値観への同調、という観点からも、当時の文化政策の是非について検討を加えた。地元新聞社による時事記事や保健・薬品関係の広告をはじめ、自社の率先した社員旅行企画の記事などの無意図的な宣伝効果が影響していることが明らかになった。また、この余暇空間が社会的に人々の受け入れるところとなった理由として、競技スボーツの大衆化と軌を一にしている点があげられよう。すなわち、競技スポーツは、競技場やグラウンドのような場所があることによって、ひとつの風景として受容されてきたのと同様に、粟崎遊園のようなレジャー施設も学校や工場の空間からは排除されてしまうような雑然とした身体を、その衛生的で規格化された環境によって取り込み、各施設に配分し管理することで無害化する空間であったことが大きいと考えれるのである。・第四高等学校の「伝統の創造」問題について調査・考察を行った。E.ホブズボウム(1992)の議論、すなわち、「伝統」というものを、急激な社会変化を経験した集団による、アイデンティティを表明するための、あるいは社会的な結びつきを確保するための、作為的な政治過程として捉える視点、をヒントに、当時の四高の置かれていた社会的状況に照らしながら、学生間のヘゲモニー争いの内実に迫り、事実関係を紐解いていった。

四高の校風改革運動は、明治三十年代後半以降に、学校を人格形成のための重要な場だと考えるようになった学生たちが、理想の学校生活の在り方を模索していく奮闘の過程であり、共同生活を営む寮や塾が、象徴的な場として論争の槍玉にあげられた所以が明らかになった。また、同時代が、教員をはじめ人々の学生へのまなざしが変化していこうとする時期であり、教師の側にも、学生との関係をどう取り結んでいくべきか、についての葛藤があり、従来とは異なるオルタナティブな「教師-生徒関係」が模索されていたことも明らかになった。・「学生」が巷にあふれ始め、文明開化を彩るひとつの新奇な出来事として注目を浴びるようになったのは、明治十年代の半ば、東京でのことである。武士的な気風は薄れつつあり、夏目漱石の小説『それから』の「代助」のような、旧藩時代の父や叔父の刃傷沙汰を聞いて「勇ましいと云う気持ちよりも、まず怖い方が先に立つ」感性が芽生えようとしていた。「学生」たちが自らのアイデンティティを模索していく時代の幕開けにあって、彼らは何を考え、どのような生活を送っていたのだろうか。坪内逍遙の小説『当世書生気質』(を題材に、同作品に登場する学生たちの交友関係や行動エリア、言葉遣い、会話の特徴から、彼らが互いにどのような世界観を共有していたのかについて考察した。そこには、風流と遊楽の空間を彷徨い、諧謔の世界を楽しむ学生たちの姿が、いささか戯画的に描かれているとはいえ、あるいは現実生活で取り結んでいた重層的な関係が半ば伏せられているとはいえ、学歴エリートとしての「同輩集団(peer group)」の絆を取り結んでいこうとするオルタナティブ(alternative)な学生像が示されているのである。・東亜同文書院(のちに大学)は、1901年に中国の上海に設立された、日中提携のための人材育成を目的とする高等教育機関である。終戦までに5,000人もの卒業生を送り出し、日中文化交流の中心的な地位を占めてきた。その跡地が、現在の上海交通大学であり、付属の図書館と資料館に東亜同文書院に関わる資料や文献が保存されているとされる。実際に同資料館に調査に訪れ、保存される資料の閲覧・確認を行った。虹口区にあった内山書店などについても、中日の進歩的文化人が集まるサロンのような存在として重要であり、魯迅故居や魯迅記念館、内山書店を訪れ当時の資料、史跡を調査を行った。・大正末期からの女学生の身体を巡る言説を、北陸地域の政治経済、階層的なハビトゥスのせめぎ合いといった地域に特徴的な問題から捉え直す新たな試みが行えているである。幸い、石川県立第一高等女学校の同窓会雑誌の資料に、同校の課外活動の取り組みが詳しく書かれており、運動施設や新しい歓楽空間を女学生がどのように意識し意味づけしてきたのか、という視点からの考察が可能となった。また、第四高等学校の校友会活動について、従来の四高側の資料のみならず、第三高等学校校友会側の資料から新事実を明らかにできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。・地方における学歴エリート層の文化的エートスとその基盤の成立が、社会的ネットワークとどのように関しているのか、また、同層の子弟・子女教育の戦略が、彼らのネットワークや文化・趣味とどのように関連しているのか、について、回顧録などの質的資料を発掘しつつ分析を加えたい。そして統計資料だけでない当時の人々の主観的な意味世界を問うていきたい。・前年度までのデータ分析とあわせて、これら質的資料も合わせ、結果を総合的にまとめ、報告書を作成する。・電子化した資料類は関係都道府県や図書館に寄贈し、成果をフィードバックするように努力する。
壁付き部材からなる架構の合理的耐震設計

袖壁・腰壁付RC柱梁架構において、袖壁の損傷がない梁崩壊型(B),袖壁の損傷を伴う梁崩壊型(B+W),腰壁の損傷を伴う柱崩壊型(C+W)形式を、袖壁付き柱の節点モーメント(袖壁付き柱の圧縮縁の応力がFc以下のモーメント)と腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjc/Mjbu)より,(B)形式と(B+W)形式または(C+W)形式の判別を行い,(B+W)形式と(C+W)形式の判別は,袖壁付き柱の終局時節点モーメントと腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjcu/Mjbu)より判定する方法を提案した。また、一般の汎用設計ソフトを用いて壁付き部材の架構の耐震設計を行う際の留意点を示した。基礎的な検討として,壁付き部材の柱梁接合部の部分架構実験を実施した。まず,国内で行われた壁付き部材の加力実験結果を収集・整理し,壁付き部材の各種耐震性能と各種パラメータの関係を明らかにした。重要なパラメータは,柱断面に対する付帯壁の断面の大きさ,柱主筋量,壁端部筋量や腰壁・たれ壁端部筋の定着条件である。試験体数は,腰壁たれ壁つき梁の断面を一定として、袖壁つき柱の断面、配筋を上記パラメータに沿って変化させた合計8体とし,縮尺は1/2である。柱断面に対する付帯壁の断面が大きくなるほど,壁端部筋量が多くなるほど袖壁端部を危険断面とする梁崩壊系になりやすいこと、その際の腰壁垂壁付き梁の曲げ終局強度に対する袖壁付き柱の曲げ終局強度1.6倍以上であったことが確認できた。腰壁垂れ壁の端部筋の定着をなくした試験では、強度高くなるものの、比較的小さな変形からスリップ性状が顕著となった。解析的アプローチとして,非線形FEM解析を実施した。対象は昨年度実施された3層2スパン架構(業績16)である。2階中柱の応力状態を詳細に検討し、中柱のモーメント分布が設計で想定していたよりも反曲点が大きく上方に移動し2階中柱の柱脚部での降伏が梁の降伏に先行した現象の要因を明らかにした。また,平成27年度に実施する壁付き部材実験や,平成28年度以降に実施する壁付き架構の柱梁部分架構のFEM解析を実施し,実験で対象とするパラメータの抽出に活用した。解析的検討がやや遅れている。実験の実施やデータの整理に時間がかかったためである。しかしながら、遅れている架構のFEM解析においても架構の応力分布状況を把握できていることから、今後はより汎用性のあるフレーム解析を実施する。平成27年度に引き続き耐力壁つき部材の柱梁接合部の部分架構の追加実験を9体の試験体を用いて実施した。試験体のパラメータは,準耐力壁を含む柱梁耐力比,壁厚,柱主筋量・袖壁端部筋量,梁主筋量である。実験により得られた破壊形式は,袖壁の損傷がない梁崩壊型(破壊形式B),袖壁の損傷を伴う梁崩壊型(破壊形式B+W),腰壁の損傷を伴う柱崩壊型(破壊形式C+W)である。これらの破壊形式を判別する手法を検討した。判別手法では,袖壁付き柱の節点モーメント(袖壁付き柱の圧縮縁の応力がFc以下のモーメント)と腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjc/Mjbu)より,破壊形式Bと破壊形式B+Wまたは破壊形式C+Wの判別を行い,破壊形式B+Wと破壊形式C+Wの判別は,袖壁付き柱の終局時節点モーメントと腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjcu/Mjbu)より行っている。提案する判別手法により得られた破壊形式と平成27度実施の実験も含めた実験結果を照らし合わせることで,判別手法の妥当性を評価した。判別方法はコンクリートの圧縮破壊に注目した比較的簡便で合理的な方法である。また,実験結果で得られた破壊形式とMjc/Mjbu-Mjcu/Mjbu関係より,破壊形式BとなるMjc/MjbuおよびMjcu/Mjbuの条件を示し,袖壁・腰壁・垂壁付き十字型柱梁架構の耐力の評価法を提案した。既往のフレーム試験体に対し、モデル化や部材特性の入力などフレーム解析の準備を行った。袖壁・腰壁・垂壁付き十字型柱梁架構の耐力の評価法の提案に時間を要したため、解析的研究が遅れている。より汎用性のあるフレーム解析の準備を行った。本研究は,現行の耐震規準で示されている以上の性能を確保するために,袖壁・腰壁・垂壁などを構造要素として利用する設計方法の提案を支持するものである。高度に発展、複雑化した現代社会の要求として,極稀に発生する地震に対しても継続使用性を確保することが求められている。袖壁・腰壁・垂壁などを構造要素として利用する設計方法では,架構の剛性や強度が上昇し,応答を最大耐力以下に抑えることで継続使用性を確保することが可能であると考えられる。さらに,極稀に発生する地震を超える規模の地震に見舞われた場合にも,確実に全体崩壊とすることで層崩壊を防止することが望まれる。今年度は、一般の汎用設計ソフトを用いて壁付き部材の架構の耐震設計を行う際の留意点の検討を行った。

このような建物の耐震性能を評価するためには、袖壁・腰壁・垂壁の剛域のとり方、袖壁と柱が最終的に分離破壊する場合のモデル化、その判定方法を提案し、架構実験結果で妥当性を検討した。その結果、柱、袖壁を一体の柱としてモデル化した場合には、1)MSモデル,材端ばねモデルともに剛域を全せいの1/4にした場合,初期剛性を除き耐力時までの復元力特性を概ね捉えることができた。2)部材除去モデルにより耐力低下時の水平耐力を簡易的に模擬することはできたが,部材の除去点について今後の検討が必要である。柱と袖壁を分割したモデル化では、耐力低下点を押さえやすくなる。ただし、柱袖壁の破壊計式が一体的なのか、分離型なのかの判定法を精査する必要がある。袖壁・腰壁付RC柱梁架構において、袖壁の損傷がない梁崩壊型(B),袖壁の損傷を伴う梁崩壊型(B+W),腰壁の損傷を伴う柱崩壊型(C+W)形式を、袖壁付き柱の節点モーメント(袖壁付き柱の圧縮縁の応力がFc以下のモーメント)と腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjc/Mjbu)より,(B)形式と(B+W)形式または(C+W)形式の判別を行い,(B+W)形式と(C+W)形式の判別は,袖壁付き柱の終局時節点モーメントと腰壁垂壁付き梁の終局時節点モーメントの比(Mjcu/Mjbu)より判定する方法を提案した。また、一般の汎用設計ソフトを用いて壁付き部材の架構の耐震設計を行う際の留意点を示した。袖壁付き柱・腰垂壁付き梁接合部の部分架構実験、架構のフレーム解析を行い当初の目的である、建築基準法レベルの地震に対しては壁付き部材の剛性や耐力を効果的に活用することで,建物の変形・損傷を抑制し,短期許容応力度設計を満足させるとともに,建築基準法レベルを超える地震に対しては、梁降伏型の崩壊メカニズムを確実に確保する合理的な耐震設計法の構築を達成する。本研究は,現行の耐震規準で示されている以上の性能を確保するために,袖壁・腰壁・垂壁などを構造要素として利用する設計方法の提案を支持するものである。高度に発展、複雑化した現代社会の要求として,極稀に発生する地震に対しても継続使用性を確保することが求められている。袖壁・腰壁・垂壁などを構造要素として利用する設計方法では,架構の剛性や強度が上昇し,応答を最大耐力以下に抑えることで継続使用性を確保することが可能であると考えられる。さらに,極稀に発生する地震を超える規模の地震に見舞われた場合にも,確実に全体崩壊とすることで層崩壊を防止することが望まれる。本研究では,袖壁・腰壁・垂壁付き部材で生じうる破壊形式を明らかとし,それらの判別手法を提案することを目的としている。一般の汎用設計ソフトを用いて壁付き部材の架構の耐震設計を行う際の留意点の検討を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。鉄筋コンクリート構造29年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔粘膜の自然免疫系;特に炎症・免疫応答抑制機構の解明

これまでに口腔上皮細胞は各種TLR系およびNOD1/2分子を恒常的に発現しており、対応する各種リガンドで刺激するとベータディフェンシンやペプチドグリカン認識蛋白発現が増強される一方、過剰な炎症応答を避ける為か各種炎症性サイトカイン産生は増強されなかった。全身の臓器由来の上皮細胞(咽頭・食道・胃・腸管・子宮頚・皮膚など)に対象を広げて検討したところ、これら各種上皮細胞も口腔上皮細胞を同様に恒常的にこれらレセプター分子を発明していることを証明した。リガンド刺激に対してベータディフェンシン類の発現は明瞭に増強されたが、口腔上皮細胞とは異なりペプチドグリカン認識蛋白発現は増強されなかった。1.口腔上皮細胞のTLR系ならびにNOD系分子発現口腔上皮細胞は様々なTLR系分子を発現すると言われているがTLR4発現に関しては否定的な報告もある。そこで、口腔上皮系細胞ならびにプライマリーカルチャーを供試してTLR系(TLR19)遺伝子発現に加えてタンパク発現をフローサイトメトリーならびに免疫染色法によって検討したところ、これら全ての分子を明瞭に発現していることを証明した。加えて、ペプチドグリカンの細胞内レセプターとされるNOD1とNOD2分子の発現に関しても同様の方法で検討したところ、口腔上皮細胞はこれら分子も恒常的に発現していた。2.様々な上皮細胞のTLR系ならびにNOD系分子発現(1)の知見より、口腔以外の上皮細胞についても同様の方法で検討した。その結果、舌・唾液腺・咽頭・気道・食道・肺・肝・腸・子宮頚上皮は恒常的にTLR2,3,4,7,NOD1,NOD2分子を発現していた。3.各種上皮細胞のTLR系ならびにNOD系を介する抗菌因子産生口腔上皮細胞を各種TLR系ならびにNOD系リガンドで刺激しても、炎症性サイトカインを産生しないとの知見を我々は得ていた。そこで対象を各種上皮細胞に広げて検討したところ、ほとんど全ての上皮細胞も同様に各種TLR系ならびにNOD系リガンド刺激に対して炎症性サイトカインを産生しなかった。しかしながら、ベータデフェンシシやCAP18といった抗菌因子産生を指標に検討したところ、口腔上皮のみならず各種上皮細胞はリガンド刺激に応答して、抗菌因子を産生した。ペプチドグリカン認識タンパク(PGRP)も抗菌因子として作用することが知られている。口腔上皮細胞を各種TLR系ならびにNOD系リガンドで刺激するとPGRP発現が顕著に増強された。しかしながら、口腔以外の上皮細胞では各種TLR系ならびにNOD系リガンドで刺激してもPGRP産生誘導作用はほとんど認められなかった。
新規中温域燃料電池用電解質としてのポリリン酸アンモニウム系プロトン導電体の研究

ポリリン酸アンモニウム(NH_4PO_3)は300°C付近で10mS cm^<-1>程度の比較的高いプロトン導電性をもち、300°C付近で作動する高効率な中温域燃料電池の電解質として有望であるが、熱安定性には問題点がある。そこで、ポリリン酸アンモニウム系複合体を作製し、そのプロトン導電性と熱安定性を明らかにするとともに、種々のイオンをドープすることによって分解過程を制御し、300°C付近の温度領域で高いプロトン動電率と熱安定性を併せ持つ固体プロトン導電体を得ることを目的とした。平成14年度は、NH_4PO_3にマトリックスとしてケイ素リン酸アンモニウム(NH_4)_2SiP_4O<_13>)を添加したNH_4PO_3/(NH_4)_2SiP_4O_<13>複合体(4:1)を作製した。この複合体は300°Cでは5.4mS cm^<-1>のプロトン伝導度を示した。また、プロトン伝導性は複合体中のNH_4PO_3の割合が多くなるほど向上したが、NH_4PO_3/(NH_4)_2SiP_4O_<13>比が8:1以上では加湿雰囲気下300°Cでは軟化し、実用的には6:1の組成が上限であることがわかった。平成15年度は、NH_4PO_3のNH_4^+の一部を不揮発性でイオン半径の近いK^+イオンで置換した(NH_4)_<1-x>K_xPO_3を作製し、プロトン伝導性と耐熱性を評価した。固溶体電解質(NH_4)_<1-x>K_xPO_3の組成によっては、400°Cという高温においても固体状態を維持しながら、高いプロトン伝導性を示すことがわかった。プロトン伝導機構を解析した結果、(NH_4)_<1-x>K_xPO_3電解質では、NH_3が脱離することでKPO_3の結晶領域とHPO_3のアモルファス領域に相分離し、それぞれが外マトリックスとプロトン伝導の役割を担うことが示された。本年度は、ポリリン酸アンモニウム系複合体を作製し、そのプロトン導電性と熱安定性を明らかにするとともに、種々のイオンをドープすることによって分解過程を制御し、300°C付近の温度領域で高いプロトン導電率と熱安定性を併せ持つ固体プロトン導電体を得ることを目的とした。まず、NH_4PO_3にマトリックスとしてケイ素リン酸アンモニウム(NH_4)_2SiP_4O_<13>)を添加したNH_4PO_3/(NH_4)_2SiP_4O_<13>複合体(4:1)を作製した。

この複合体では乾燥水素雰囲気下において昇温とともにプロトン伝導度は増加し300°Cでは5.4mS cm^<-1>を示し、80°C加湿水素雰囲気下、300°Cで20mS cm^<-1>と非常に高いプロトン伝導性を示した。また、プロトン伝導性は複合体中のNH_4PO_3の割合が多くなるほど向上したが、NH_4PO_3/(NH_4)_2SiP_4O_<13>比が8:1以上では加湿雰囲気下300°Cでは軟化し、実用的にはは6:1の組成が上限であることがわかった。次に、電解質自身の熱安定性を向上させるために、NH_4PO_3のNH_4^+の一部を不揮発性でイオン半径の近いK^+イオンで置換した(NH_4)_<1-x>K_xPO_3を作製し、プロトン伝導性と耐熱性を評価した。(NH_4)_<0.20>K_<0.80>PO_3の組成を有する電解質は300°Cで2.5mScm^<-1>のプロトン伝導度を示し、加湿雰囲気下でも伝導度はほとんど変化しなかった。この電解質は400°Cまで熱的安定性を示し、400°Cでのプロトン伝導度は8.0mScm^<-1>まで向上し、高いプロトン導電率と熱安定性を併せ持つ固体プロトン導電体であることが確認された。一方、K^+イオンの置換量を減少させると、伝導度は向上するが、耐熱性は低下した。ポリリン酸アンモニウム(NH_4PO_3)は300°C付近で10mS cm^<-1>程度の比較的高いプロトン導電性をもち、300°C付近で作動する高効率な中温域燃料電池の電解質として有望であるが、熱安定性には問題点がある。本年度は、ポリリン酸アンモニウム系複合体を作製し、そのプロトン導電性と熱安定性を明らかにするとともに、種々のイオンをドープすることによって分解過程を制御し、300°C付近の温度領域で高いプロトン導電率と熱安定性を併せ持つ固体プロトン導電体を得ることを目的とした。本年度は、電解質自身の熱安定性を向上させるために、NH_4O_3のNH_4^+の一部を不揮発性でイオン半径の近いK^+イオンで置換した(NH_4)_<1-x>K_xPO_3を作製し、プロトン伝導性と耐熱性を評価した。その結果目的とする固溶体電解質(NH_4)_<1-x>K_xPO_3は尿素を用いた作製法で得られ、xの値は仕込みの組成の2044%の範囲で制御できることが明らかとなった。また、固溶体電解質(NH_4)_<1-x>K_xPO_3の組成によっては、400°Cという高温においても固体状態を維持しながら、高いプロトン伝導性を示すことがわかり、開発したプロトン伝導体が300°C付近で作動する燃料電池の電解質材料として有用であることが確認された。本電解質の加水分解の有無は明らかではないが、(NH_4)_<1-x>K_xPO_3電解質に与える影響は少なく、伝導度や形状にほとんど変化は見られなかった。プロトン伝導機構を解析した結果、(NH_4)_<1-x>K_xPO_3電解質では、NH_3が脱離することでKPO_3の結晶領域とHPO_3のアモルファス領域に相分離し、それぞれがマトリックスとプロトン伝導の役割を担っていた。生成したHPO_3は300°Cではわずかに揮発性があり、NH_4^+固溶量の小さい試料では徐々に伝導度の低下が見られ、今後揮発を押さえ耐久性を向上させる必要があることが示された。
立体視内視鏡による超選択的脊髄神経根ブロック法の開発研究

難治性慢性疼痛に対する脊髄後根のクモ膜下ブロックを行う際に、内視鏡下に疼痛の発生・伝達に関わる神経を確認同定し、後根ごとにブロックできれば、治療上の安全性・有効性は格段に向上する。初年度は脊髄内視鏡で構造をを確認しつつ、末梢神経刺激に対する脊髄誘発電位を測定することで、鏡視下に当該神経の後根を特定する手法の確立をめざした。次年度は、脊髄内視鏡の拡大視機能を用いて限局的なブロックを行い、その効果を脊髄誘発電位の変化から判定する手法を考案し、如何にしてどの程度選択性を高められるかについての試みを行った。方法:成ヤギを用い、下部胸椎椎間での開窓後、クモ膜下腔に内視鏡を挿入して内腔を観察した。内視鏡で位置を確認しつつ脊髄誘発電位の導出用の、多極電極(8極)を脊髄後面に挿入し、電極と神経根の位置関係を確認した。Th10-12の肋間神経の刺激電極からの矩形波通電に対して、双極導出の位置を頭側から尾側に変えつつ脊髄誘発電位を導出した。次に目的の神経根に対し、内視鏡を用いてごく近傍で観察しつつ容量・投与部位を変えて局所麻酔薬を投与し、脊髄誘発電位(分節性および上行性)の変化を観察した。結果:1.誘発電位の特徴と内視鏡所見(多極電極を目印とする)から、被刺激神経と内視鏡下の後根との対応関係を推定できた。2.ブロックの拡がりを、脊髄誘発電位の変化の有無で確認することが可能であった。3.脊髄内視鏡で構造を確認しつつ、脊髄誘発電位を測定する手法を用いて、ブロックの選択性を一本の後根レベルまで高めることが可能と思われる。この手法をわれわれは内視鏡下選択的後根ブロックと名付け従来研究対象としてきた。さらに後根単位ではなく、後根系ごとにブロックする(超選択的後根ブロック)ことが可能になれば、感覚脱失を必要最小限の範囲にとどめる効果が期待できる。超選択的脊髄後根ブロックを行うために、脊髄根糸と末梢との対応関係を明らかにすること、より小さな侵襲でクモ膜下ブロックを行う手法を確立することを目的として研究を行ってきた。現在までに得られた知見を以下にまとめる。1.脊髄内視鏡で構造をを確認しつつ、末梢神経刺激に対する脊髄誘発電位を測定をすることで、鏡視下に当該神経の後根を特定し、ブロックすることが可能であった。またプロックの効果を、脊髄誘発電位の変化でモニタすることも可能性であった。2.内視鏡下に、クモ膜下ブロックを行うならば、極少量の薬剤(臨床で一般に使用されている量の10%程度)を用いて選択性の高いブロック(電位の変化がブロック側のみ、対側及び下位の神経根から上方への伝導は妨げない)が可能であった。今後は、根糸レベルでの選択的にブロックを行うための方法について検討を加えたい。本年度は、脊髄内視鏡の拡大視機能を用いて限局的なブロックを行い、その効果を脊髄誘発電位の変化から判定する手法を考案し、如何にしてどの程度選択性を高められるかについての試みを行った。方法:成ヤギを用い、麻酔下に下部胸椎で椎弓切除を行った。下部胸椎椎間で開窓後、硬膜に小切開をいれ、クモ膜下腔に内視鏡を挿入して内腔を観察した。内視鏡としては、外径1.8mmのものを用いた。

内視鏡で位置を確認しつつ脊髄誘発電位の導出用の、多極電極(8極)を脊髄後面に挿入し、電極と神経根の位置関係を確認した。Th10-12の肋問神経の刺激電極からの矩形波通電に対して、双極導出の位置を頭側から尾側に変えつつ脊髄誘発電位を導出した。誘発電位の特徴と内視鏡所見から、被刺激神経と内視鏡下の後根との対応関係を推定した。次に目的の神経根に対し、内視鏡を用いてごく近傍で観察しつつ以下の条件で処置を行い、得られる誘発電位の変化を観察した。条件1:Th11の進入部付近で0.3mlの3%キシロカインを投与。条件2:Th11の椎間孔近傍で約0.05mlの3%キシロカインを投与。結果:手順1:Th11進入部付近で0.3mlの局麻薬を投与した場合、投与直後からTh11刺激により、Th11進入部から導出される誘発電位の振幅の減少がみられた。この場合、Th12刺激では、その部位での分節性の電位には著明な影響がみられなかったが、ブロック部位より頭側、への伝導性誘発電位には振幅の減少がみられた。手順2:Th11の椎間孔近傍で約0.05ml投与した場合、Th11進入部から導出される分節性の誘発電位も上方への伝導性の電位も変化した。1.ブロックの拡がりを、脊髄誘発電位の変化の有無で確認することが可能であった。2.脊髄内視鏡で構造を確認しつつ、脊髄誘発電位を測定をする手法を用いて、ブロックの選択性を一本の後根レベルまで高めることが可能と思われる。