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美術家インタビューのデジタル・アーカイブ化による戦後日本美術史の方法論的刷新

本研究は、戦後日本美術に関する事実検証を深め、現代美術史において「オーラル・ヒストリー」の方法論を実施し、マルチメディアによる一般公開を目指した。戦後日本を代表する美術家の仕事と歴史的立場を分析し、彼らが形成した「運動」や「団体」を中心に美術界における交流を再評価するにあたって、「インタビュー」という方法を導入した。当時の主要人物の証言を収録する必要性が差し迫るなか、戦後日本美術史に役立つ新たな事実検証を行った。また、現代美術史の方法論において、近年発展した「オーラル・ヒストリー」の実施方法を新たに検討し、ビデオを中心とした収録および一般公開の方法を試みた。昨年度の資料調査及びインタビュー用スクリプト作成に基づき、約15人の芸術家を訪問し、インタビューの準備を進めてきた。資料調査の結果、戦後日本美術を代表する多くの運動がいかに他の運動と交流し、共同に作品制作を進めてきたかが判明した。この点を考慮し、今後のインタビューにおいて、個別の芸術家の取材を行うのと同時に、それらの交流についてより詳しく尋ねることの重要性が明らかになった。インタビューするそれぞれの芸術家から当時の交流について証言を求めることによって、戦後の「前衛文化」を全体的に、そして多角的に記述することが可能になる。しかし、スクリプト作成やインタビューの様式について新しい知見を得た一方、インタビューの実践をなかなか計画通りに行えない、という難点に直面した。それは主に二つの原因によるものである。一方では、インタビューとアトリエ訪問を兼ねて全てを録画すつ調査形態に対して抵抗を示す芸術家がいた。もうひとつの理由として、画像資料の扱いが複雑であり、文字資料以上に処理や編集に時間がかかるからである。この問題を配慮し、次年度はインタビューを優先的に行い、場合によってはアトリエ訪問と切り分け、芸術家の証言を数多く集める必要があることを学んだ。方法論の面では、デジタル・アーカイブの構築に関して、慶應義塾大学アートセンターのアーカイブ担当と会議を重ね、本プロジェクトで手掛けている小規模のデジタル・アーカイブの構築方法や拡大手段に関して論じた。その結論を具体的にアーカイブに活かして行きたい。戦後日本を代表する芸術家のインタビューを実施する上で、昨年度から「運動」、「団体」や「共同製作」に注目している。今年度は、名古屋市美術館開催の「ハイレッド・センター:「直接行動」の軌跡」展、世田谷美術館開催の「実験工房」展、そして静岡県立美術館開催の「グループ「幻触」と石子順造」展をはじめ、「芸術運動」に注目する歴史的な展覧会が企画され、新たな資料が公開された。それらに基づき、芸術家同士の交流により注目するように、インタビューのスクリプト作成、そしてインタビュー対象のリストを見直した。なお、多くの芸術家がすでに亡くなっているため、関係者の間接的な「証言」を収録することが予想以上にあった。これらの資料調査に伴い、東京以外での局地的な研究を行ない、都会以外での芸術家の交流、そして芸術運動の組織構成について調べた。いままで十分考慮していなかった、地理的な観点が重要であり、今後もインタビューを行う際に主張すべきだと考えた。なお、アーカイブのデジタル構築について、インタビュー動画を纏めて公開できるように技術的な問題を処理し、準備を進めている。具体的には、和英バイリンガルのウェブサイトを設け、各インタビューにおいてキーワードを関連づけることにした。これによって、国内外の研究者が検索をかけて、動画の内容を予め把握することができるようになる。インタビューの実施、編集および公開プロセスが遅れているため、当初予定していた英語字幕はウェブ公開時の段階で実施できない可能性が高い。それを補うためにも、キーワードのインデックス化を徹底する。平成23年度に採択され、戦後日本美術を代表する作家のインタビュー記録のデジタル・アーカイブを目的とする本研究において、一年目は主に準備調査と本研究の核となる作家のインタビューに充てる計画を立てていた。準備調査において、インタビューの対象になる作家の展示図録、書物、およびインタビュー集を徹底的に集めた。また、それぞれの作家の作品について、より具体的な解説を求めるために、当時の制作物(展示案内、チラシ、批評などを含む、「エフェメーラ」)も収集した。これをもとに、約10人の作家を選択し、それぞれに対して行うインタビューのスクリプトを作成した。それと同時に作家と連絡を取り合い、インタビューに向けて画廊見学、アトリエ訪問および打ち合わせを重ねてきた。また、撮影機器のテストを行い、インタビューの具体的な撮影方法及び形式を定めた。実際のインタビューは3度行った。一つ目は舞踏家・麿赤兒氏のスタジオで、戦後日本を代表するダンスについてインタビューを進めた。この場合は、内容が非常に豊かであったため、スクリプトを2部に分け、2回に亘ってインタビューを行った。次に写真家・石内都氏のスタジオにて、初期の作品を実際に目にしながら石内氏の撮影方法およびプリント制作の過程について尋ねた。

本研究は、戦後日本美術に関する事実検証を深め、現代美術史において「オーラル・ヒストリー」の方法論を実施し、マルチメディアによる一般公開を目指した。戦後日本を代表する美術家の仕事と歴史的立場を分析し、彼らが形成した「運動」や「団体」を中心に美術界における交流を再評価するにあたって、「インタビュー」という方法を導入した。当時の主要人物の証言を収録する必要性が差し迫るなか、戦後日本美術史に役立つ新たな事実検証を行った。また、現代美術史の方法論において、近年発展した「オーラル・ヒストリー」の実施方法を新たに検討し、ビデオを中心とした収録および一般公開の方法を試みた。しかし技術的な負担が主な原因でインターネット上公開用のシステム開発が遅れているため、個々のインタビューの一般公開は秋になる。また三回に亘って、調査の方法論と進行について国内外で中間報告した:「動作とフィルム:戦後日本におけるパフォーマンスの記録について」(2011年12月9日、仏パリ日本文化会館)、「現代における戦後日本のパフォーマンス:美術館での記録保存と再演出をめぐって」(2012年10月13日、早稲田大学)、「戦後日本のパフォーマンスにおける行為・痕跡・再現」(2013年6月21日、仏セルジー国立高等美術学校)。美術史実績概要で述べた通り、準備調査やインタビュー用スクリプト作成は順調に進んだが、その反面、実際のインタビューが計画通りに行われていない。個々のインタビューにおいて、準備調査を行い、スクリプトを作成し、インタビューを行う、という計画を当初立てていたが、結果的に、全体調査を徹底的に行い、複数のインタビュー用スクリプトを同時並行で進めて来た。そのため、進行中のインタビュー企画が多い分、編集まで済んでいるものが十分足りていない。昨年度と同様に、インタビューの実施が全体的に遅れていてるため、研究期間をもう一年延長することになった。各インタビューに向けての資料調査およびスクリプト作成が完了しているに対し、インタビューの実施がなかなか進まない状況である。そのため、最終年度はインタビューの実施および編集を徹底する必要がある。研究計画を立てた当初、準備調査を進めながら徐々にインタビューを行うことにしていた。しかし、戦後日本を対象とした全般調査が意外に複雑であったため、それを優先的に進めることにした。その結果、本研究に必要な基本調査はすべて終了し、今後はインタビューに集中的に取り組むことができる。しかし、インタビュー用のスクリプト作成が計画通りには行えず、やく半分しか執筆していない。実際のインタビューは3度に亘って、2つを完成させた。当初、初年度からインタビューを20回も行う目的設定に対して、ずいぶん遅れている。ただ、すべての準備調査を終えたため、残り2年の間、インタビューの遂行に積極的に取り組み、遅れを取り戻し、目的としている約50のインタビューを問題なく行えると考えられる。次年度が最終年度であることを考慮し、今まで進めてきた企画をもとにインタビューを徹底的に行う。
野生イネ由来の有用農業形質に関する新規遺伝子の探索

まず、O. sativa Japonica Nipponbareで戻し交雑した161の自殖系統については、昨年度第4および第5染色体上の2カ所に早朝開花性に関するQTLが検出された。そこで、それぞれの領域で様々な長さの染色体断片を持つ個体を選抜し形質調査を行ったところ、1カ所のQTL領域のみを持つ個体では有意な早朝開花性は概察されなかった。一方、第4および第5染色体上の2カ所のQTL領域を持っ個体では早朝開花性がみられた。そのため、これら2つのQTL領域を野生イネから栽培イネに導入すれば、早朝開花性によって高温を回避できる優良栽培品種が育成できると考えられた。もう1つの、O. sativa Indica IR36で戻し交雑した172系統からなる戻し交雑自殖系統については、5っの種子形質(種子重、種子長、種子幅、玄米長、玄米幅)および5つの農業形質(出穂期、桿長、穂長、穂形、分げつ数)に関するQTL解析を行った。その結果、合計15カ所のQTLが推定された。昨年度、同じ形質に関してNipponbare遺伝的背景の系統で検出されたものと比較したところ、第1染色体上の稗長、第4染色体上の穂形ならびに第8染色体上の出穂期に関するQTL領域が重複していた。これらのうち、第1および第4染色体の領域にはSD1ならびにSPR3の遺伝子座が含まれていたため、これらはイネ栽培種JapollicaおよびIndicaの双方の遺伝的背景で効果を持っ遺伝子座であると考えられた。(抄録なし)本研究は、アジアの野生イネ(Oryza rufipogon W630)を2種類の典型的な栽培品種(O.sativa Japonica NipponbareおよびO.sativa Indica IR36)で戻し交雑したBC2F1集団由来の戻し交雑自殖系統を用いて、野生イネ由来の有用農業形質に関する新規遺伝子を探索することを目的としている。まず、野生イネをO.sativa Japonica Nipponbareで戻し交雑した161系統からなる戻し交雑自殖系統については、種子形質および農業形質に関するQTL解析の結果を精査した。また、分子マーカーデータが少ない染色体領域について、マーカーを追加し、より詳細なQTL解析を行った。特に、野生種由来の有用農業形質の1つと期待される早朝開花性については、それらを支配すると推定される遺伝子座を含む染色体領域を持つ自殖系統について、戻し交雑親のO.sativa Japonica Nipponbareとの交雑を行い、目的領域をヘテロに持つ植物の自殖種子を回収した。次年度は、これらの種子由来の植物を用いて、早朝開花性を支配する遺伝子のファィンマッピングを行う予定である。もう1つの、野生イネをO.sativa Indica IR36で戻し交雑した172系統からなる戻し交雑自殖系統については、まず、両親間で多型を示すマイクロサテライトマーカーを調査した。そして、各戻し交雑自殖系統あたり約20個体の幼苗からバルクでDNAを抽出し、約150個のマイクロサテライトマーカー座の遺伝子型をそれぞれ決定した。これらの遺伝子型のデータは次年度以降のQTL解析に用いる予定である。まず、O. sativa Japonica Nipponbareで戻し交雑した161の自殖系統については、6つの種子形質(種子重、種子長、種子幅、玄米長、玄米幅、有芒性)および6つの農業形質(出穂期、稈長、穂長、穂形、分げつ数、早朝開花性)に関するQTL,解析を行った。その結果、合計35カ所のQTLが推定された。特に、早朝開花性については第4および第5染色体上の2カ所にQTLが検出された。そこでさらに、それぞれの領域で組換えをおこした個体を選抜し形質調査を行ったが、環境変動の影響を受けた結果となった。次年度は、少なくとも1つの領域については野生種の染色断片を持ち、もう1つの領域で組換えを起こした系統を選抜し、形質調査を行って、早朝開花性を支配する遺伝子のファインマッピングを行う予定である。もう1つの、O. sativa Indica IR36で戻し交雑した172系統からなる戻し交雑自殖系統については、Nipponbare遺伝的背景の系統で調べたものと同じ種子形質と農業形質について調査を行った。次年度は、これらの形質データと分子マーカー座の遺伝子型データを統合しQTL解析を行う予定である。そして、異なる遺伝的背景を持つ戻し交雑自殖系統の結果を比較することにより、それぞれで推定された有用QTLがイネ栽培種JaponicaおよびIndicaの双方に効果を持つものかどうかを調べる。

もう1つの、O. sativa Indica IR36で戻し交雑した172系統からなる戻し交雑自殖系統については、5っの種子形質(種子重、種子長、種子幅、玄米長、玄米幅)および5つの農業形質(出穂期、桿長、穂長、穂形、分げつ数)に関するQTL解析を行った。その結果、合計15カ所のQTLが推定された。昨年度、同じ形質に関してNipponbare遺伝的背景の系統で検出されたものと比較したところ、第1染色体上の稗長、第4染色体上の穂形ならびに第8染色体上の出穂期に関するQTL領域が重複していた。これらのうち、第1および第4染色体の領域にはSD1ならびにSPR3の遺伝子座が含まれていたため、これらはイネ栽培種JapollicaおよびIndicaの双方の遺伝的背景で効果を持っ遺伝子座であると考えられた。研究開始前に、研究材料が予定通り準備できていたため、解析等がスムーズに行えた。また、形質調査についても効率よく行うことができた。平成24年度は、早朝開花性を支配する遺伝子のファインマッピングのため、多数個体から目的とする植物体をマーカー選抜する予定である。そのため、幼苗期に効率よく選抜を行うシステムをあらかじめ構築しておく。また、選抜した個体についても、野外での形質調査が予定通り行えるよう、選抜マーカーと遺伝子型の組み合わせを考慮する。QTL解析を行う集団については、イネの生育期に合わせて圃場に展開し、随時形質調査を行う。昨年度の結果では、早朝開花性は環境要因に影響を受けやすかった。そこで、はっきりとした表現型を得るために、少なくともどちらかのQTL領域については野生種由来の染色断片を持たせることとし、そのうえで組換え体の選抜を行うことにした。(抄録なし)
遺伝性小眼球症ラットの外側膝状体核における神経終末の可塑に関する電子顕微鏡的研究

本研究により下記の知見を得た。1.本研究に使用する遺伝性小眼球症ラットは、兄妹交配により継代飼育してきた。このラットは現在(1989年1月)18代目を迎えた。20代を越えると、純系の小眼球症ラットとして国際的な登録が可能である。3.小眼球症ラットの外側膝状体背側核及び腹側核の神経細胞の大きさは、正常例のそれに比べて小さく、また、樹状突起の広がりも狭く、分枝も少なかった。このようなことから、小眼球症ラットのこれらの核において、神経終末にもかなりの変化があることが想定された。しかし急性実験で見られるような神経終末の変性像は全くなく、さらにそれらの萎縮および数の減少も電子顕微鏡下で明確でなかった。本研究は,研究材料の小眼球症ラットを兄姉交配により継代育飼することから始まる.そこで,前年度に引き継き,本年度も兄姉交配を繰り返し, DJCIIIラットを8代目から11代目まで継代することができた.ラットでは,視神経は脳幹にある10核に終始する.これらの諸核のうち,最も多量の視神経繊維を受けるのが外側膝状体核である.この核が視覚領と相互的な結合関係をもつことはよく知られているが,私どもは本核が,さらに上丘浅層と相互的な結合を有する事を,本年度において明らかにする事ができた.また,本研究材料である遺伝性の小眼球症ラットの外側膝状体核が正常のそれの約45%の形成度である事,そこの神経細胞が12割程度小さくなっている事,さらにゴルヂー染色標本ではこれら神経細胞の樹状突起が短い事,また分枝も減少している事をみつてた.そこで,シナプスを始めとする電子顕微鏡レベルでの諸器官に変化がある事が十分に推定できたので,これを証明するための下記のような研究を行った.すなわち,遺伝性小眼球症ラットのように視神経が全く形成されない時,外側膝状体核の主細胞となる外側膝状-皮質路の起始細胞に付くシナプスにどのような変化が生ずるかという事である.そこで,正常標本を電子顕微鏡でみると,光学顕微鏡によるゴルヂー像からは推測できなかったが,太い樹状突起をみる事は極めてまれであり,細胞体の周りには細く分岐した多数の樹状突起細枝をみるだけである.また,この細枝には多数の単一あるいは分葉形の神経終末が付着していた.他方,遺伝生小眼球症では細枝が少く,また神経終末にも減少が目立った.しかし,その神経終末が含むシナプス小胞の性質については,さらに検討の必要があった.本研究を総括すると下記の三項となる。1.本研究に使用する遺伝性小眼球症ラットは、兄妹交配により継代育飼し、現在(1989年1月)18代を迎えることができた。近く20代を数えることができそうであるが、その時には純系の小眼球症ラットとして国際的な登録が可能となる。2.先に行った外側膝状体背側核(LGNd)、視床後外側核(LP)および今回の外側膝状体腹側核(LGNv)の計3核と上丘(SC)との関係を見ると次のことが判明した。すなわち(1)小眼球症ラットのLGNd,LGNvおよびSCの大きさの減少は著しかったが、LPのそれは軽度であった。次に(2)LGNd,LGNvおよびLPにWGA-HRPを1側性に注入し、上丘でそれらの核に投射する起始細胞をみると、tecto-LGNdニューロンはSCの浅灰白層(SGS)の上部に、tecto-LGNvのそれはSGSの下部および視束層(SO)浅部に、tecto-LPのそれはSOの深部に、それぞれ層を成して局在した。また(3)陽性細胞数は、tecto-LGNdで正常の3%、tecto-LGNvで30%、tecto-LPで50%となった。3.小眼球症ラットの外側膝状体背側核および複側核の神経細胞の大きさは、正常例のそれに比べて小さく、また樹状突起の広がりも狭く、分枝も少なかった。このようなことから、小眼球症ラットのこれらの核において、神経終末にもかなりの変化があることが予想された。しかし、急性実験で見られるような神経終末の変性像は全くなく、さらに神経終末の萎縮および数の減少も電子顕微鏡下で確認できなかった。
濃尾平野における扇状地河川からの地下水涵養機能の評価と量的監視法

本研究は,濃尾平野における地下水管理手法のあり方の検討に資するため,扇状地河川による地下水涵養機能を解明するとともに,異常渇水時の地盤沈下進行への対策も含めて地下水涵養量の常時監視法を検討するものである.2年目の平成30年度は,前年度の長良川扇状地を対象にした検討に加え,濃尾平野北西部に位置する揖斐川扇状地を対象として揖斐川による地下水涵養量の実態把握と地下水涵養量の河川水位等の観測値に基づいた監視方法の検討を行った.長良川扇状地について,調査された地下水涵養量に対して常時観測される河川水位と地下水位の2要因の影響関係を統計的手法によって分析した結果,長良川による地下水涵養量は観測河川水位と地下水位を説明変数としたときの線形重回帰式によって良好に表現できることが判明し,また,地下水位に比べると河川水位の影響度が高いこと抽出された.一方,長良川の河道形状の特徴を考慮して前年度に作成した三次元地盤モデルを用いて,3次元飽和・不飽和浸透流解析を実施した.そして,地下水涵養量は,概ね川幅が大きく更に水深が大きくなるほど多くなるが,礫質の帯水層内に薄厚の粘性土層が介在する範囲では比較的少なくなる傾向にあるなど,河道地形や地層の影響が推察された.揖斐川扇状地について,既往調査データを強化する趣旨で5回の地下水涵養量の調査を実施した.扇頂付近における揖斐川の流量が2590m^3/s程度の範囲において,地下水涵養量は420m^3/s程度の範囲にあることが得られた.そして,長良川の場合と同様に,揖斐川からの地下水涵養量は,観測河川水位と地下水位の2つの説明変数を用いた線形重回帰式によって良好な関係で再現できることが得られ,特に地下水位の影響度が高いことが抽出された.今後,地下水流動解析モデルを構築して揖斐川からの地下水涵養メカニズムを考察する予定とした.本研究は平成29年度31年度の3年間で遂行するものであり,上述した目的を達成するため,地下水涵養量の実態データの蓄積,実態データや数値解析モデルに基づいた地下水涵養量への河道状況や周辺地下水流動の影響分析を行うものである.2年目は,長良川による地下水涵養機能の検討に加え,揖斐川による機能を究明した.両者は濃尾平野の主要な涵養源であり,その機能を明らかにすることは非常に重要である.上述のように,長良川扇状地において,地下水涵養量を観測値から監視する方法が示唆され,また,地下水涵養メカニズムの解明に向けた地下水流動解析モデルの構築も進展した.一方,揖斐川扇状地では,地下水涵養量の実態の把握に努め,長良川の場合と同様に地下水涵養量の監視方法について言及できた.このように研究成果が得られていて,本研究は順調に進展していると判断した.3年目の最終年度は,特に渇水時の地下水涵養量データの補足を行うとともに,地下水流動解析モデルに基づいた地下水涵養メカニズムの解明を実施する計画である.本研究は,平成6年のような異常渇水時の地下水涵養機能を予測してその対策に繋げるための成果を目指したものであり,上述した統計学的手法と地下水流動解析に基づき検討を進め,成果を取りまとめる予定である.本研究は,濃尾平野における地下水管理手法のあり方の検討に資するため,濃尾平野北部に位置する長良川扇状地を対象に,長良川からの地下水涵養機能を解明するとともに,異常渇水時の地盤沈下進行への対策も含めて地下水涵養量の常時監視法を検討するものである.初年度の平成29年度は,地下水涵養量の実態の評価,地下水涵養・流動解析モデルの構築とそれによる涵養機構の分析に主眼を置いた.地下水涵養量は長良川の扇頂から扇端付近の区間での河川流量の差に基づいて求めるが,その涵養量の実態データの蓄積を主目的として,河川流量を河川表面の画像から比較的簡便に推定できるSTIV法(時空間輝度勾配法)の適用を検討した.STIV法による河川流量は,従来からのADCP(超音波流速計)によって測定したものに比べると,2割程度小さめになる傾向にあった.また,STIV法による河川流量の精度への表面流速や水深の影響関係などの特徴も確認された.しかしながら,河川流量差としての地下水涵養量は,既往のADCPによる調査データと比較しても遜色ない値であった.一方,地下水涵養・流動解析モデルについて,長良川扇状地を中心とした地域のボーリングデータに基づいて地層・帯水層モデルを構築して,対象地域ではおよそ100m厚さの砂礫層が主体となって構成していて,砂礫層には10m程度の薄厚の粘性土層が介在しているなどの特徴が表現された.そして,試行解析を行う趣旨で,平面の東西1kmで南北3kmの領域を抽出した3次元の地下水涵養・流動解析モデルを構築して,平面2次元河川流れ解析で求めた河川の水位分布を境界条件として与え,定常解析によって地下水涵養・流動の計算を実施した結果,河川から地下浸透する様子などが表現され,解析モデルの計算の実行可能性が検証された.今後,地下水位分布等の調査データとの対比によって,解析モデルの精度検証等を行う予定とした.

本研究は平成29年度31年度の3年間で遂行するものであり,上述した目的を達成するため,地下水涵養量の実態データの蓄積,実態データや数値解析モデルに基づいた地下水涵養量への河道状況や周辺地下水流動の影響分析を行うものである.初年度は,上述のように,地下水涵養量データの蓄積のための河川流量調査法の検討,数値解析モデルの構築を進めた.これによって,データの蓄積と解析モデルの精度検証を図るとともに,実態調査と数値解析結果に基づいた地下水涵養量への影響要因の分析に繋がる成果が得られていて,研究は順調に進展していると判断した.本研究は,濃尾平野における地下水管理手法のあり方の検討に資するため,扇状地河川による地下水涵養機能を解明するとともに,異常渇水時の地盤沈下進行への対策も含めて地下水涵養量の常時監視法を検討するものである.2年目の平成30年度は,前年度の長良川扇状地を対象にした検討に加え,濃尾平野北西部に位置する揖斐川扇状地を対象として揖斐川による地下水涵養量の実態把握と地下水涵養量の河川水位等の観測値に基づいた監視方法の検討を行った.長良川扇状地について,調査された地下水涵養量に対して常時観測される河川水位と地下水位の2要因の影響関係を統計的手法によって分析した結果,長良川による地下水涵養量は観測河川水位と地下水位を説明変数としたときの線形重回帰式によって良好に表現できることが判明し,また,地下水位に比べると河川水位の影響度が高いこと抽出された.一方,長良川の河道形状の特徴を考慮して前年度に作成した三次元地盤モデルを用いて,3次元飽和・不飽和浸透流解析を実施した.そして,地下水涵養量は,概ね川幅が大きく更に水深が大きくなるほど多くなるが,礫質の帯水層内に薄厚の粘性土層が介在する範囲では比較的少なくなる傾向にあるなど,河道地形や地層の影響が推察された.揖斐川扇状地について,既往調査データを強化する趣旨で5回の地下水涵養量の調査を実施した.扇頂付近における揖斐川の流量が2590m^3/s程度の範囲において,地下水涵養量は420m^3/s程度の範囲にあることが得られた.そして,長良川の場合と同様に,揖斐川からの地下水涵養量は,観測河川水位と地下水位の2つの説明変数を用いた線形重回帰式によって良好な関係で再現できることが得られ,特に地下水位の影響度が高いことが抽出された.今後,地下水流動解析モデルを構築して揖斐川からの地下水涵養メカニズムを考察する予定とした.本研究は平成29年度31年度の3年間で遂行するものであり,上述した目的を達成するため,地下水涵養量の実態データの蓄積,実態データや数値解析モデルに基づいた地下水涵養量への河道状況や周辺地下水流動の影響分析を行うものである.2年目は,長良川による地下水涵養機能の検討に加え,揖斐川による機能を究明した.両者は濃尾平野の主要な涵養源であり,その機能を明らかにすることは非常に重要である.上述のように,長良川扇状地において,地下水涵養量を観測値から監視する方法が示唆され,また,地下水涵養メカニズムの解明に向けた地下水流動解析モデルの構築も進展した.一方,揖斐川扇状地では,地下水涵養量の実態の把握に努め,長良川の場合と同様に地下水涵養量の監視方法について言及できた.このように研究成果が得られていて,本研究は順調に進展していると判断した.2年目の平成30年度は,前年度に引き続き地下水涵養量データを蓄積するとともに,周辺地下水位や河道特性等の地下水涵養量への影響要因データの取得を行う.一方で,地下水涵養・流動解析モデルの精度向上等の検討を進める.これら実態データや数値解析結果に基づき,地下水涵養のメカニズムを究明して,地下水涵養量への影響要因の分析を行い,河川水位による地下水涵養量の常時監視法の開発に繋ぐ予定である.3年目の最終年度は,特に渇水時の地下水涵養量データの補足を行うとともに,地下水流動解析モデルに基づいた地下水涵養メカニズムの解明を実施する計画である.
植生遷移・風化・地形発達に伴う森林土壌の孔隙構造変化が斜面水文過程に及ぼす影響

森林が持つ洪水や崩壊・侵食を緩和する機能の定量的評価が社会的に求められている。これらの機能は,土層内に浸透した雨水の挙動を特徴付ける土壌構造が,森林生態系の影響により構造発達することによって発揮される。森林の土壌構造は,粒径分布や母材によって特徴付けられる一次構造と,森林生態系の影響により発達する二次構造によって形成されるので,一次構造と二次構造を含む不撹乱土壌と,同じ土壌を締め固めて作った,一次構造のみで形成される撹乱土壌を比較し,構造発達の影響を抽出した。また,土壌構造は森林斜面において植生・風化・地形などの要因が作用して発達するため,土層の深さや斜面位置によって発達過程が異なっている。そこで構造発達の天然林斜面における空間分布を評価した。結果,構造発達によって,天然林斜面の土層内において,表層土壌ほど大孔隙が増加,中孔隙は減少し,飽和透水係数は増加することが分かった。さらに,撹乱土壌と不撹乱土壌の水分特性を用いて雨水の浸透・流出プロセスを数値シミュレーションで解析したしたところ,森林土壌は構造発達によって,降雨を一時的に土層に貯留して波形を緩やかに変換した上で,基岩に浸透させ深層地下水を涵養する能力が高まること,また,強い降雨のときには,河川への直接流出によって余剰な雨水を排出することで,土層と基岩内の正の水圧が高まることで発生する斜面崩壊や,飽和地表面流による表層崩壊の危険を軽減する効果を発揮することが示された。植生・風化・地形発達による不飽和水分特性の変化を明らかにするために,天然林斜面において不撹乱サンプルを採取し,不飽和水分特性を特徴付ける土壌の孔隙径分布を測定した。天然林斜面においては,土層の上層から植生の影響,基岩からは風化の影響が見られる。また,斜面の上部には残積土,下部には崩積土の影響が見られるため地形による土壌構造の違いが見られる。このように天然林斜面では,植生・風化・地形発達の影響が異なる段階の土壌の孔隙構造が分布しているため,不均質である。また,孔隙径分布は孔隙半径と孔隙径分布の分布の幅,孔隙率という三つもの特性を用いて表現される。不均質な分布を単純化するために,孔隙径分布をより少ない特性で表現できるかどうかスケーリング手法を用いて検討した結果,孔隙率を用いることで精度良く表現できることが分かった。従って,植生・風化・地形発達の影響による土壌の孔隙径分布の変化には,孔隙率が最も影響していることが分かった。これまで孔隙半径の違いが土壌の孔隙径分布を特徴付けていると考えられてきたが,本研究により天然林斜面では孔隙率が最も孔隙径分布を特徴付けていることが分かった。また,孔隙径分布を測定するためには土層の断面を切ってサンプル採取を行い,その後数ケ月かけて室内試験を行うことが必要である。しかし,現場での測定が可能な貫入抵抗値の対数値と孔隙率とを回帰した結果,良い相関が見られたため,簡易に孔隙径分布の特性を測定することが可能であることを示唆することができた。
演劇/パフォーマンス・アートとジェンダーに関する研究

本研究は、平成14年度と15年度の「ジェンダー」分野の科研費補助金助成を受けて進めた研究課題を継続して取り組んだ。その時点で立てた基本的な研究目的に大幅な変更はない。つまり、演劇/パフォーマンスと現代アートといった芸術表現をジェンダーとポストコロニアル研究の批判的視角から考察するための理論的な枠組みを構築することをねらいとしている。ここ数年、現代アジアの女性アーティストの芸術表現に焦点を当て、アジアの歴史的コンテクストと関わらせ、ポストコロニアルな状況における表象の政治といった批判的視角、および、ジェンダー理論の枠組みから、女性の主体構築と新しい表現の可能性を明らかにしてきた。アートを歴史や政治から切り離す従来の批評の枠組みを問い直すことはますます重要になっている。とりわけ、20世紀の帝国主義や植民地主義の歴史、その予期せぬ結果としての難民、移民、亡命者たちの経験をふまえ、現在新たに進行しているグローバリゼーションのもとで生み出されるディアスポラ(離散)の人々の抵抗と表現について考察を深めることは、新しい「正義」概念の構築に不可欠の研究課題となっている。さらに、アジアの舞台芸術やパフォーマンスにかかわって、西洋中心の芸術表現の普遍化、近代の制度としてのアート、その基本的な表現の枠組み、ジャンルのポリテイクス、脱歴史化などを問い直した。この共同研究のユニークな特色の一つは、現代社会で、どんな表現活動が価値あるものとされ、流通しているか、その制度の在り方を批判的に検証することにあった。同時に、この共同研究のもう一つの社会的に重要な役割は、こうした展覧会や演劇/パフォーマンス・アートの表現活動を実際に企画すること通して、国内外の研究者とアーティストを広く集めたネットワークを作り、日本における演劇/パフォーマンス・アートとジェンダーに関する批評空間を広げ、表現創造活動と研究を有機的に結びつけることにあった。いくつかの重要な成果を上げることができたことを報告する。本研究は、演劇/パフォーマンス・アートといった芸術表現をジェンダーの視点から考察するための理論的な枠組みを構築することを目的とし、日本を含めた現代アジアの女性アーティストの芸術表現を研究対象とする。アジアを起点とすることで、ポストコロニアルな状況における表象の政治学を考察し、とりわけ、20世紀帝国主義や植民地主義の歴史的所産としての難民、移民、亡命者たちの経験をふまえ、現在新たに進行しているグローバリゼーションのもとで生み出されるデイアスポラ(離散)の人々の抵抗と表現に焦点を当てる。今回「表象芸術」の分野の科研費補助金が3年間支給されるが、第1年目の2004年度は、展覧会の視察だけでなく、アジア系女性アーティストの展覧会やシンポジウムを組織し、理論的枠組みについて議論を深めた。具体的な取り組み、研究活動は、以下の通りである。(1)森美術館の学芸員金善姫のキュレーションで、東京恵比寿のA.R.Tにおいて、展覧会「Borderline Cases-境界線上の女たちへ」を開いた〔2004年6月26日-7月17日、参加作家:テレサ・ハッキョン・チャ、パク・ヨンスク、尹錫男(ユン・ソクナム)、出光真子、嶋田美子、イトー・ターリ、高橋芙美子〕。その「Borderline Cases展」関連シンポジウム「Co-responses on the Borderline-境界線上に立って、互いに応答する/日韓女性のアートと心」(慶應義塾大学6月27日)は、主催が、慶應義塾大学21世紀COE人文科学研究拠点(表象B「芸術学」班)とBorderline Cases実行委員会であり、本研究会メンバーがパネリストとして報告した(李静和、レベッカ・ジェニスン、池内)。

(2)9月に韓国光州ビエンナーレを視察し、ソウルの美術館、アーティストのユン・ソクナム氏のスタジオ、「ナヌムの家」歴史館を訪問した(鄭暎惠、北原恵、レベッカ・ジェニスン、池内)。(3)9月下旬に「オリエンテイテイ-コリアン系若手作家展」(9月12日26日)のアーティストトークに参加した(レベッカ・ジェニスン、池内)。(4)11月下旬の「ディアスポラ/アート」(東京経済大学の国際シンポジウム)を組織した(北原、レベッカ・ジェニスン、池内)。本研究は、「芸術表象」の分野の科研費補助金を得て第2年目に入るが、今年度は、韓国のソウルにおいて大規模な女性学大会Women's Worlds 2005が開かれ、本研究メンバー全員が参加した。また、本研究メンバーが中心となって、アジア系女性アーティストや研究者を招き研究会やシンポジウムを行い、理論的枠組みについて議論を深めた。具体的な取り組み、研究活動は、以下の通りである。(2)イランのアーティスト、ガゼルを招き、嶋田美子、中西美穂をコメンテーターとし、立命館大学のアート・リサーチセンターの「表象とジェンダー」プロジェクトの研究会を開いた。(10月:池内、レベッカ・ジェニスン)(3)京都演劇企画2005において、テレサ・ハッキョン・チャの『ディクテ』(池内訳)に基づいて、from DICTEEというタイトルで演劇公演を京都芸術センターで行い(10月18日28日)、関連シンポジウム「他者の言語と身体」(10月23日)に池内がパネリストとして参加。(4)福岡トリエンナーレ(福岡アジア美術館)の調査旅行を行なった。(11月:池内、鄭、北原)(5)立命館大学の国際言語文化研究所の冬季企画として、シンポジウム「映画・女性・権力-ジェンダーと視覚性」を開き、パネリストとして竹村和子、斉藤綾子を招き、池内も報告し、李静和がコメントをした。(2006年2月)以上、研究会や調査旅行、シンポジウムを行っただけでなく、研究代表がここ数年研究してきたアーティスト、テレサ・ハッキョン・チャをめぐる論集『異郷の身体』(人文書院)を出版することができたのは、本研究の大きな成果である。本研究は、「芸術表象」の分野の科研費補助金を得て第3年目の最終年度を迎える。ここ数年、現代アジアの女性アーティストの芸術表現に焦点を当て、アジアの歴史的コンテクストと関わらせ、ポストコロニアルな状況における表象の政治といった批判的視角、および、ジェンダー理論の枠組みから、女性の主体構築と新しい表現の可能性を明らかにしてきた。アートを歴史や政治から切り離す従来の批評の枠組みを問い直すことはますます重要になっている。とりわけ、20世紀の帝国主義や植民地主義の歴史、その予期せぬ結果としての難民、移民、亡命者たちの経験をふまえ、現在新たに進行しているグローバリゼーションのもとで生み出されるディアスポラ(離散)の人々の抵抗と表現について考察を深めることができた。今年度の具体的な取り組み、主な研究活動は、以下の通りである。(3)レベッカ・ジェニスン通訳:「ジンミー・ユンのアート:資格的に刻印された身体-
非線形超音波共鳴法を用いた非晶質固体の構造の乱れと高速イオン拡散に関する研究

現在リチウムイオン2次電池正極材料として主にリチウム遷移金属酸化物の一つであるコバルト酸リチウムがいられているが、その代替物質の開発が求められている。機械的加工力を利用するメカニカルミリング(MM)法により、リチウムなどの典型的な可動イオンを含む化合物の構造制御を行うことで、新たな固体電解質の創出や既存物質の改質を行い、そのイオン拡散状態の変化についての新しい知見を得た。コバルト酸リチウムにおけるMM法による粉砕効果は、その粉砕条件により異なり、短時間の試料粉砕により試料内部に導入された欠陥濃度が小さければ、その欠陥を通じたリチウムイオン拡散は促進される。一方、長時間にわたる粉砕では過剰な欠陥導入により長距離にわたる拡散経路が分断され、イオン拡散が阻害される。また、核磁気共鳴スペクトルの変化から、試料砕によりコバルト原子の電子状態・磁気状態が大きく変化することが明らかになった。圧電性物質であるニオブ酸リチウムにおけるMM法による粉砕は、結晶構造の変化を引き起こし、リチウム格子を形成するリチウムの内数%から10%程度のリチウムが室温から約0.3eVの小さな活性化エネルギーをもつ高速イオン拡散状態にあることが明らかになった。2パルスフォノンエコー測定装置を整備し、圧電性物質である二酸化ケイ素のフォノンエコー測定を行った。二化ケイ素の室温以上の緩和時間は温度によらず一定であり、このことから二酸化ケイ素は他物質との接触作用によるエネルギー散逸にともなうフォノンエコー緩和時間の変化を検出するための標準物質になりえると考えられる。ニオブ酸リチウム微粒子を混合した二酸化ケイ素のフォノンエコーは微粒子混合により信号強度の減少を引き起こし、測定が困難となった。水分を含んだ微粒子が二酸化ケイ素の粒子間に入り込み、二酸化ケイ素の自由振動を阻害したことによると考えられたが、高温でのフォノンエコー測定から信号減衰が自由振動の阻害だけに依らないことがわかった。リチウムイオンを含む固体物質としてリチウムイオン2次電池正極材料であるLiCoO_2および圧電体LiNbO_3を用い、メカニカルミリング法によりそれらの物質の微粒子化および非晶質化を図り、それぞれ所定の時間ミリングした試料を作製した。メカニカルミリング法による試料粉砕を行うにあたり、使用する粉砕容器および粉砕用ボールの大きさ、材質などを変え、ミリング効果の変化を調べ、粉砕効率の最適な条件の検討を行った。最終的に容器は80ccメノウ容器とZrO_2製ボール(直径5mm)のボール100gを用いてミリングを行うことで、LiCoO_2とLiNbO_3試料の構造を破壊し、非晶質化することができた。加工された試料はXRD、NMR、電気伝導度測定を行い、これらの構造と電気伝導特性の変化との関係を調べた。LiCoO_2ではミリング時間の経過とともにLiNMRスペクトルの幅の拡がりが観測された。XRD測定の結果ではミリング時間の経過とともに、XRDの回折ピークが低角度側にシフトすることから、構造が乱れc軸方向に結晶軸が長くなったと考えられ、それによりLi核周辺の内部磁場の分布が大きくなり、NMRスペクトルが広がったと考えられる。複素インピーダンス測定による電気伝導度測定の結果、LiCoO_2ではミリング時間が増大すると電気抵抗が増大した。また、複素抵抗率の虚部に見られるデバイ型緩和のピークはミリング時間の増大とともに低周波側にシフトしており、イオンのホッピング時間が長くなることが分かった。こうした結果は、LiCoO_2ではミリングによりイオンホッピングが阻害されると考えられる。一方、LiNbO_3ではミリング時間の増大によりNMRスペクトルは構造を持つようになることが分かった。ミリングされた試料のLi Static NMR

スペクトルは幅の狭いスペクトルと幅の広いスペクトルの2つのスペクトルから成る。これは運動の早いリチウムイオンと運動の遅いリチウムイオンの2種類のイオンが存在することを示している。伝導度測定の結果は、ミリング時間の増大にともないイオン拡散の活性化エネルギーの減少を示しており、NMRスペクトルの変化と一致している。以上のことから、メカニカルミリングがイオン拡散にあたえる効果はLicoO_2とLiNbO_3で著しく異なり、結晶構造、イオンの拡散経路など、それらの次元性を検討する必要があるかもしれない。現在リチウムイオン2次電池正極材料として主にリチウム遷移金属酸化物の一つであるコバルト酸リチウムが用いられているが、その代替物質の開発が求められている。機械的加工力を利用するメカニカルミリング(MM)法により、リチウムなどの典型的な可動イオンを含む化合物の構造制御を行うことで、新たな固体電解質の創出や既存物質の改質を行い、そのイオン拡散状態の変化についての新しい知見を得た。コバルト酸リチウムにおけるMM法による粉砕効果は、その粉砕条件により異なり、短時間の試料粉砕により試料内部に導入された欠陥濃度が小さければ、その欠陥を通じたリチウムイオン拡散は促進される。一方、長時間にわたる粉砕では過剰な欠陥導入により長距離にわたる拡散経路が分断され、イオン拡散が阻害される。また、核磁気共鳴スペクトルの変化から、試料粉砕によりコバルト原子の電子状態・磁気状態が大きく変化することが明らかになった。圧電性物質であるニオブ酸リチウムにおけるMM法による粉砕は、結晶構造の変化を引き起こし、リチウム格子を形成するリチウムの内数%から10%程度のリチウムが室温から約0.3eVの小さな活性化エネルギーをもつ高速イオン拡散状態にあることが明らかになった。2パルスフォノンエコー測定装置を作製し、圧電性物質である二酸化ケイ素のフォノンエコー測定を行った。二酸化ケイ素の室温以上の緩和時間は温度によらず一定であり、このことから二酸化ケイ素は他物質との接触作用によるエネルギー散逸にともなうフォノンエコー緩和時間の変化を検出するための標準物質になりえると考えられる。
国際貿易と直接投資が賃金格差と失業率にもたらす影響の研究 -ハイテク産業部門と機械製造部門の比較-

昨年度に確立した基本モデルでは、2財一般均衡モデルの一部門をハイテク産業(例えば、パソコンの製造など)とした。この部門の労働者は能力に応じた賃金を受け取る、つまり、効率賃金仮設に従うと仮定した。もう一つの部門は製造産業である。例えば、自動車や機械の製造など。この部門における企業は、労働組合に加入している。組合員の雇用と賃金は企業の経営者と労働組合の間で結ばれた協定で決まる。今年度では上記で確立したモデルをもとに、輸入品との競争と直接投資を導入し、国内の雇用と賃金に与える影響の分析を行った。そして、下記のようにさまざまな要因に対して、比較静学分析を行った:輸入競争の引き上げ、外資の参入、技術の進展、移民、労働組合の弱まりなど。それぞれの要因が資源の配分や労働の効率性や賃金の構造などに重要な影響が与えることが明らかになった。また、加えて同様のテーマで研究を行っている国内外の研究者(米国のTexas州政府の研究者など、また国内は神戸大学や神戸外国語大学の研究者など)と意見交換などを活発に行ったり、2002年10月に広島大学で行われた「日本経済学会」そして11月にHong Kong大学で行われた学会にも出席し、研究成果の部を発表した。本年度は研究の基礎となる雇用、貿易、投資にかかる統計データCD-ROM、論文、本、Econ-lit(経済学論文のCD-ROM)及びNBER Working Papersシリーズの関連論文等資料の収集を行い、収集したデータのもとに、基本的モデルを確立した。確立した基本モデルでは、2財一般均衡モデルの一部門をハイテク産業(例えば、パソコンの製造など)とした。この部門の労働者は能力に応じた賃金を受け取る、つまり、効率賃金仮説に従うと仮定した。上記で確立したモデルをもとに、輸入品との競争と直接投資を導入し、国内の雇用と賃金に与える影響の分析を行った。現在、この分析モデルのWorking Paperを作成中である。また、加えて同様のテーマで研究を行っている国内外の研究者(米国のFlorida大学やIowa State大学やTexas州政府の研究者など、また国内は大阪大学や神戸大学や神戸外国語大学の研究者など)と意見交換などを活発に行ったり、2001年7月末に神戸大学で行われた「國際貿易と動学」をテーマにした学術研究会にも出席し、基本モデルの多面化に対応する要因導入の検討や分析モデルのリアリズム化への付加要因材料とした。そして、米国の現状と政策について現地調査及び意見交換を行った。
現代日本階層システムの構造と変動に関する総合的研究

本プロジェクトは、社会階層の流動化と固定化という、一見相反する現象を統一的に理解・説明するための階層論を展開することを目的とした。この目的のために、理論的な検討をするとともに、データ分析のための社会調査を実施した。2005年に日本、韓国、台湾でほぼ同一の調査票を用いた実査を行った。また労働市場の流動性の影響をもっとも受けている若年層を対象とした郵送調査・ウェブ調査を2007年に行った。これらの調査データを用いた分析結果は、全15巻の研究成果報告書にまとめられた。また報告書以外にも、プロジェクトメンバーによる学会報告や論文・単行本刊行は多数に及ぶ。本研究プロジェクトは総合的研究なので、社会階層と社会移動をめぐってさまざまな視点からの分析を展開した。このため、研究成果すべてを述べることはできないが、たとえば(1)佐藤俊樹『不平等社会日本』で示されたホワイトカラー上層雇用の閉鎖性は2005年には存在しないこと、(2)非正規雇用者になる傾向は低学歴者と女性に高く見られること、(3)所得格差については正規雇用と非正規雇用の間の格差が大きいが、その格差が拡大しているかどうかは慎重な検討が必要であること、などの知見が得られた。また本プロジェクトが、本格的な東アジアにおける社会階層と社会移動の比較研究として初めてのプロジェクトであることも特筆に値する。その成果の一端は、研究成果報告書第13巻『東アジアの階層ダイナミクス』に収められている。(1)全体会合を2回開催し、2005年度本調査に向けての方針を決定し、調査内容の検討を行った。(2)幹事会を8回開催し、2005年度本調査に関して、実施方法や調査方法の検討を行った。(3)2005年度本調査のために解決すべき課題を抽出し、それらに取り組むタスク・グループを立ち上げた。(4)2005年度本調査の予備調査である2003年国内調査、2004年韓国調査、およびライフ・ヒストリー・カレンダー調査に関して、データのクリーニングとコーディングを行った。そして単純集計表とコードブックを作成し、研究プロジェクトのメンバーに配布した。各メンバーは、それぞれの研究テーマにしたがって、データを分析している。データ分析の一部は第2回全体会合で報告され、2005年本調査の調査票作成の準備となった。(5)2005年度本調査のための準備の一環として、石田浩が中心となって、国際比較のための国際ワークショップを2回開催し、海外研究者との情報交換を行った。特に、各国で独自に開発されている職業分類をどのようにして比較可能なものにするかについて詳細に検討した。(6)相互訪問を繰り返すことで、海外研究協力者と意見交換を活発に行い、2005年度韓国・台湾調査と2006年度アメリカGSS調査の準備を進めた。(7)世代内移動の激しい韓国で職歴を適切に尋ねるための方策を検討するために、職歴調査を中心にした予備調査を行った。(8)劣化の激しい1960年東京SSM調査の原票をデジタル化して保存する作業を行った。これは、過去のSSMデータを整備して時系列分析をするために必要な作業である。平成17年度は日本、韓国、台湾で本調査を実施することに重点を置いた。このため、まず本調査に先立ちプリテストを行った(プリテストは調査員のレベルをチェックすることも目的としていたので、ベテラン調査員と経験の少ない調査員の両方を用いた)。その結果に基づいて、回答者ができるだけ答えやすい調査票を作成した。そして日本、韓国、台湾で本調査を行った。データを収集した段階なので、具体的な研究成果はまだない。しかし本調査の準備を行いつつ、幹事会や研究会などを開催し、データ分析のための研究戦略を検討した。それらには次のようなものが含まれる。(1)職歴データ分析手法の洗練:本プロジェクトで推進している社会階層と社会移動全国調査(SSM調査)では、初職かち現職までの人びとの職業経歴を詳細に尋ねている。

このことは本プロジェクトの特色の一つであるが、今までのSSM調査プロジェクトでは職歴データを十分に分析してこなかった。この問題を解決するために、標準的な職歴データ作成方法の可能性について検討した。(2)職業・産業国際比較のための準備作業:これは前年度からの継続作業である。日本、韓国、台湾でそれぞれの国の職業分類と産業分類を用いている。これらを比較可能にするために、国際標準職業分類・産業分類に変換する必要がある。しかしこの変換手続きは予想していたよりも複雑だったので、タスク・グループを立ち上げて問題点を吟味した。(3)社会階層や社会移動に影響する制度(労働市場や教育制度)の日韓台間の相違の検討:制度の違いが社会階層や社会移動に及ぼす影響の分析は、本プロジェクトの国際比較において重要な位置を占めるので、韓国と台湾の研究協力者と議論しながら検討を進めている。平成18年度は、平成17年度に実施した調査データ(日本、韓国、台湾)のコーディングとクリーニングを行うと同時に、研究テーマ別の研究会体制のもとで調査データの予備分析を開始した。また労働市場の流動性をより詳細に分析するために、若年層を対象とした調査を行った。具体的には次のような活動を行って、研究を進めた。(1)調査データのコーディング:職業や教育などの自由回答にコードを割り当てて、統計分析ができるようにした。過去のデータとの時系列比較ができると同時に3つの社会間の国際比較ができるように、職業コードについては、それぞれの社会で用いられてきた職業コードと国際標準職業分類コードの2つを割り当てた。産業についても同様に国内用と国際比較用の2種類のコードを割り当てた。(2)調査データのクリーニング:調査データには職歴や学校歴、ライフイベントなどの複雑な情報が含まれているため、クリーニングを行って、データにエラーがないように整備した。(3)階層と移動、職業・産業、若年層、ライフスタイル・ライフコース、教育、社会意識、方法論という7つの研究会体制をとり、調査データの予備分析をしながら、研究を進めた。また国際比較のための情報やノウハウを交換するために、国際比較の研究会を立ち上げることにした。(4)労働市場の流動性や学校と労働市場との関係の弛緩をより詳細に分析するために、若年層を対象とした郵送調査とウェブ調査を行った。本年度は、本研究プロジェクトを通じて実施した国内調査、韓国調査、台湾調査、若年層調査のデータのゴーディング・クリーニングを完了して、報告書作成に向けた統計分析を行った。前年度に設けた8つのテーマ別研究会ごとに研究を推進し、その成果を全15巻の報告書に収録した。報告書のタイトルは、『2005年SSM日本調査の基礎分析-構造・趨勢・方法-』、『階層・階級構造と地位達成』、『世代間移動と世代内移動』、『働き方とキャリア形成』、『教育達成の構造』、『階層社会の中の教育現象』、『公共性と格差』、『階層意識の現在』、『ライフコース・ライフスタイルから見た社会階層』、『階層と生活格差』、『若年層の社会移動と階層化』、『社会調査における測定と分析をめぐる諸問題』、『東アジアの階層ダイナミクス』、『後発産業社会の社会階層と社会移動』、『流動性と格差の階層論』である。