hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿路結石の形成・消失に関わる因子の同定と、新規リスク診断・予防法の開発

[1]OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析、[2]ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発、[3]ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定を目的に研究を進めた。[1]OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析本研究については、やはりOPNノックアウトマウスの繁殖がうまく行かなかった。一方、結晶の貪食に関する定量化モデルの構築を進めた。シュウ酸カルシウム一水和物(COM)結晶に蛍光色素Alexa 488を標識し(f-COM)、Mφに貪食をさせた後、細胞質をPhalloidinで、核をDAPIで染色し、イメージングサイトメーターで測定する技法を開発した。またこの手法を応用し、生細胞としてのMφのf-COM結晶貪食をライブイメージングとして捉え、Mφ細胞内酸性化抑制因子であるNigericinを投与することによってf-COM蛍光量が有意に高くなることを証明し、COM結晶が酸性環境下でMφに貪食され、酸性環境下で溶解される可能性を示した。本成果は現在投稿中である。[2]ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発。本研究に関しては、健常者・初発・再発尿路結石患者の尿中マクロファージ因子の多項ロジット解析結果の論文が採択された。[3]ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定については、健常者から採取した血液細胞からiPS細胞を樹立し、これをMφに分化させた上でf-COM結晶の貪食に成功した。本成果は学会で発表した。私たちは、尿路結石形成がオステオポンチン(OPN)によって促進し、抗炎症型マクロファージ(M2)の結晶貪食によって抑制されることを初めて証明した。本助成をうけ、これら新たな促進・抑制機序に基づいた新規リスク診断・治療薬を開発するため、以下の3つの研究を行っている。I. OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析:まずは貪食能を評価するための培養Mφ(J774.1, RAW264.7)を用いたシュウ酸カルシウム1水和物(COM)結晶モデル作成を行った。これにはMφの核をDAPI(青),細胞質をPhalloidin-iFluor 555(赤)で、COM結晶をAlexa-Fluor 488(緑)で染色し、Incell Analyzerを用いたイメージングサイトメトリーを行った結果、結晶濃度・暴露時間依存性に貪食能が亢進した。II.ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発:第1段階としてヒトの一時尿を採取し、尿中Mφの関連因子測定が終了した。多変量解析ならびに多項ロジットモデル解析にて1健常者vs.初発患者、2健常者vs.結石患者、3健常者vs.初発患者vs.再発患者について判別能の高い因子の検索を行った結果、1でIL-4とIL1aが高いAUC値を有すること、および3ではIL4, IL10, IL1b, GM-CSFならびに尿中Mgを組み合わせることによって、87%以上の判別能を有することがわかった。III.ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定:倫理委員会の申請段階である。研究の基礎モデルの確立をイメージングサイトメトリーを導入することで円滑に行えた。その反面、ヒト検体採取に関わる倫理申請に時間がかかり、尿の解析に留まったが、統計学的解析によって、健常者と結石患者を判別するマーカーの同定に至った。[1]OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析、[2]ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発、[3]ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定を目的に研究を進めている。[1]野生型マウスを用いた尿路結石モデルマウスに対し、骨髄由来マクロファージをM1/M2に分化させ、結晶の貪食作用を比較したところ、M2マクロファージの貪食率がM1より有意に高かった。またこれらの分化Mφを投与したモデルマウスでは、M2投与時に結石形成の有意な抑制を認めた。現在までOPNの欠損マウスに由来するMφの分化実験に移行できるよう、繁殖を進める。[2]昨年の健常者・初発・再発尿路結石患者の尿中マクロファージ因子の多項ロジット解析結果を論文化し、投稿を行っているが、現時点では採択を得られていない。血清データについては、尿路結石に係わる多角的解析について臨床研究について申請を進めている。[3]ヒト血清を用いたM1/M2解析については、解析に必要なMφを採取するには血清量が不足すると考えられた。そこで患者iPS細胞からMφへの分化方法を確認し、本年はiPS細胞由来Mφの貪食試験法の確立を行った。610B1細胞(血液関連細胞由来iPS細胞)をOn feeder培養からNon-feeder培養へ移行させ、分化誘導因子・サイトカインを用いてiPS細胞由来マクロファージを産生させることに成功した。臨床研究の申請に関して、やや遅れはあるが、結石マクロファージに関してはiPS細胞からの分化方法を確立するなど、全体としては順調である。

[1]OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析、[2]ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発、[3]ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定を目的に研究を進めた。[1]OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析本研究については、やはりOPNノックアウトマウスの繁殖がうまく行かなかった。一方、結晶の貪食に関する定量化モデルの構築を進めた。シュウ酸カルシウム一水和物(COM)結晶に蛍光色素Alexa 488を標識し(f-COM)、Mφに貪食をさせた後、細胞質をPhalloidinで、核をDAPIで染色し、イメージングサイトメーターで測定する技法を開発した。またこの手法を応用し、生細胞としてのMφのf-COM結晶貪食をライブイメージングとして捉え、Mφ細胞内酸性化抑制因子であるNigericinを投与することによってf-COM蛍光量が有意に高くなることを証明し、COM結晶が酸性環境下でMφに貪食され、酸性環境下で溶解される可能性を示した。本成果は現在投稿中である。[2]ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発。本研究に関しては、健常者・初発・再発尿路結石患者の尿中マクロファージ因子の多項ロジット解析結果の論文が採択された。[3]ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定については、健常者から採取した血液細胞からiPS細胞を樹立し、これをMφに分化させた上でf-COM結晶の貪食に成功した。本成果は学会で発表した。I. OPN欠損マウスにおけるマクロファージ(Mφ)分布と結晶貪食能の解析:OPNノックアウトマウスの骨髄から採取したMφによる貪食研究へすすめる。II.ヒト血中・尿中OPNならびにMφ関連因子を用いた結石リスク診断法の開発:新規検体を用いた前向き解析のため、尿を中心としたサンプリングを行う。III.ヒト血液・尿分離Mφを用いたクラスタリング解析と結晶貪食制御因子の同定:倫理委員会の申請許可後、血中・尿中Mφの分離・解析をすすめる。[1]OPNの欠損マウスを繁殖させ、骨髄由来Mφの分化実験を行う。[2]尿路結石に係わる多角的解析について臨床研究について申請を進め、血清を用いたマルチプレックス解析の準備を進める。。[3]ヒト血清をiPS細胞研究解析のための申請書準備と、検体の採取を進める。試薬や動物を無駄なく発注した結果、当初予算より若干節約ができた。次年度(最終年度)使用額として、よりよい結果を残していきたい。iPS細胞由来Mファージの貪食試験法をより確実なものとするために、H29年度で実施した手技を追試したい。
生物の適応戦略と社会構造

3年間におよんだ本特定研究の当初目的は「各種各群の動物種における繁殖、捕食などの動物行動を適応戦略論的視点から、それぞれの生物種の社会構造と関連づけて把握し、生物社会の統一的な理解を得るための体系的な理論を構築する」ことであった。この3年間に、昆虫から魚類、鳥類、哺乳動物、霊長類(人類を含む)に至る各種各群の動物種についてそれぞれの研究者による研究者間の強力な協同研究体制のもとに、野外観察・調査、実験による数多くのデータの集積とそれに基づく理論的考察の枠組みを確立したことによって、ほぼその目的を達成したといえよう。昆虫における真社会性の進化、昆虫および甲殻類の交尾戦略・繁殖戦略の研究は、初年度から野外調査を主体にして進められてきたが、特に南西諸島での本格的な調査とともにいくつかの新しい事実の発見があり繁殖戦略・社会構造の理論の新しい発展を得た。脊推動物では魚類、鳥類、哺乳類を中心に調査研究が組織的に遂行され、交尾・育児・採餌行動と社会構造の詳細な比較検討が行なわれた。特に「なわばり」、「順位(リーダー制)」といった現象を側面にすえて、適応戦略論的視点を構築した。霊長類についてはニホンザルの調査を中心に推進されたが、特に新しい調査方法によって採餌戦略・繁殖戦略によるサル社会の分析がなされ、個体群維持機構に関する新しい事実が見い出された。ヒトに関する研究は旧来の伝統的風習や制度の残る沖縄や東北の僻地社会で重点的な調査が行なわれ貴重な資料が集収された。またそれに基づく社会構造と生存戦略の分析をとおしてヒト社会の特徴が抽出された。これらの広い研究対象で明らかにされてきた種々の動物行動の適応戦略的視点からみた統一的理論および社会構造形成のモデル理論の探求が個体群動態論と適応戦略論の融合した理論として世界に先がけて精力的に行なわれた。
高周期ヘテロ元素の相乗効果を利用したラジカル反応の高次制御

高周期ヘテロ元素化合物の反応性を解明することで、ラジカル反応およびラジカル重合反応をより高度に制御する方法の開発を行った。特に、1)炭素ラジカル前駆体となるヘテロ元素化合物の効果の解明と、2)ヘテロ元素どうしがσ結合を持つジヘテロ元素化合物を用いるラジカル反応の新しい制御の可能性について主に検討を行った。それらの研究に加え、光刺激を用いる高効率的で高い重合制御を示す新しいリビングラジカル重合条件の開発や、ヘテロ元素種の反応性を活かしたリビング重合体の末端における反応の開発による、高分子化合物の超精密合成法の開発も行った。ラジカル反応における高周期ヘテロ元素化合物の反応性を解明すると共に、その特性を生かしたラジカル反応を制御する新しい化合物の創出を図る。有機ヘテロ元素ラジカル前駆体からのラジカル発生(活性化)とそのへテロ元素化合物への再変換(不活性化)を含むへテロ元素移動ラジカル付加反応に着目し、この活性化・不活性化を高度に制御する方法の開発を行う。具体的には、本研究者のこれまでの研究結果を発展させて、新しいヘテロ元素化合物の設計を行う。特に、へテロ元素同士がσ結合したジヘテロ元素化合物に着目する。へテロ元素の種類、元素の組み合わせ、さらにヘテロ元素上の置換基の立体的・電子的チューニング等を検討することで、有効にラジカル反応を制御できる化合物を開発する。これらの結果をリビングラジカル重合反応などの産業界へもインパクトの大きな反応の高度な制御へと応用を図る。本研究は、炭素ラジカル前駆体となるヘテロ元素化合物に着目し、その反応性の違いを解明することで、ラジカル反応をより高度に制御する方法を開発することを目的としている。我々はこれまでに、有機テルル化合物や有機アンチモン化合物を利用することで、リビングラジカル重合が高度に制御できることを明らかにしている。この結果は、従来のラジカル反応において最も優れた基質と考えられていた有機ヨウ素化合物が十分に重合を制御できないことと対照的である。そこで本研究期間においては、これらのヘテロ元素化合物の反応性についてさらに詳細に検討するとともに、リビングラジカル重合を用いた合成的な応用についても検討を行った。具体的には、(1)有機テルル化合物のラジカル反応における置換基効果について、種々のモノマーを用いた重合反応中における、重合末端ドーマント種の反応性について反応速度論的な検討を行った。その結果、ドーマント種の反応性が生成するラジカル種の反応性と密接に関係があることを明らかにした。さらに、(2)ヘテロ元素の効果についても速度論的な検討を行ったところ、テルルよりもアンチモンがラジカル反応に対して活性であることを明らかにした。さらに、その結果に基づき、新たに有機ビスマス化合物の反応性について検討を行ったところ、これがアンチモンよりもさらに反応性が高いことを初めて明らかにした。さらに、この結果に基づき、極めて高い重合制御を示す、有機ビスマス化合物を用いる新しいリビングラジカル重合の開発に成功した。本研究では二つのヘテロ元素がσ-結合を持つジヘテロ元素化合物に着目し、これを用いるヘテロ元素移動ラジカル反応の高次制御について検討した。具体的には、我々が既に開発している、有機テルル、およびアンチモン化合物を用いたリビングラジカル重合反応(TERP、およびSBRP)におけるジテルリド、およびジスチビンの添加効果について、以下の二点の検討を行った。1)TERPにジテルリドを加えることで、特にメタクリル酸誘導体の重合の制御が向上することを明らかにしているが、その詳細は不明であった。そこでその原因を明らかにするため、反応速度論的な検討を行った。その結果、重合末端ラジカルとの反応による有機テルルドーマント種の生成反応において、ジテルリドが有機テルル化合物よりも100倍速いことから、これが重合制御に大きく寄与していることを明らかにした。さらに、この反応により生成するテラニルラジカルが、有機テルルドーマント種と反応し、対応する重合末端ラジカルを効率よく再生していることも明らかにした。このように、ジテルリドの添加によりドーマント種とラジカル活性種間に新しい平衡反応が存在することを明らかにした。2)SBRPにおけるジスチビンの添加効果について検討を行った。MMAの重合を中心に検討を行った結果、ジテルリドよりもより少ない量の添加で、重合の制御の向上に極めて有効であることを明らかにした。その一方、ジテルリドの添加では観測されなかった、重合反応の遅延効果もあることがわかった。ジテルリドとジスチビンがリビングラジカル重合の助触媒として重合制御の向上に有効であったことから、さらに高い反応性が期待されるビスマス化合物にベースした助触媒の開発を行った。ジビスムチンは熱安定性が低く重合反応に利用できないことから、Bi-S結合を持つチオビスムチンに着目した。

イオウ元素上に嵩高い置換基を持つチオビスムチン化合物を設計・合成して有機ビスマス化合物を用いるリビングラジカル重合の助触媒として用いたところ、これが高分子量重合体の合成制御を可能にする優れた助触媒であることを明らかにした。スチレンの重合では数平均分子量20万程度までの分子量分布の狭いポリスチレンの合成が(PDI<1.2)、さらに、アクリル酸ブチルの重合では分子量が300万程度の重合体まで狭い分子量分布(PDI<1.2)を保ったまま合成できることを明らかにした。これらの結果は、特殊な条件を用いないリビングラジカル重合系における最も分子量の高い重合体の合成制御例である。さらに、反応機構の解析により、助触媒の作用機構を明らかにした。リビングラジカル重合のさらに高度な制御を目的とし、開始反応の高次制御についても検討を行った。その結果、光による炭素-テルル結合の直接活性化を用いることで、温和な条件下で高い重合制御を示す光リビングラジカル重合系の開発に成功した。重合制御の鍵は光照射の条件であり、短波長カットオフフィルターや減光フィルターで光量を調整することで、分子量と分子量分布とを高度に制御して重合を行うことができた。さらに、本重合系がO oCといった低温で行えることや、官能基との共存性やモノマーの汎用性が高いなど、合成的に優れた特徴を持つことを明らかにした。我々は既に有機テルル、アンチモン、ビスマス化合物を重合制御剤として用いるリビングラジカル重合反応を開発し、これが種々の官能基を持つ様々なビニルモノマーの重合制御に有効であり、合成的に優れた特長を持つことを明らかにしている。ところで、重合末端に反応性を有する官能基を持つ構造の制御されたポリマーは、機能性高分子材料の創生におけるマクロビルディングブロックとして有用である。そこで本研究期間においては、ヘテロ元素化合物の特徴的な反応性を明らかにすることで、重合末端に選択的に官能基を導入する方法について検討を行った。すなわち、上記リビングラジカル重合で合成した構造の制御されたポリメタクリル酸メチルにTEMPOフリーラジカルを作用させることで、定量的にリビング末端を・・・-不飽和エステルへと変換できることを明らかにした。さらに、同じ重合末端に対するn-ブチルリチウム等の種々の有機金属を用いるヘテロ元素-金属交換反応が、多くのエステル基を持つ重合体においても選択的に進行することを明らかにした。これは、これらのヘテロ元素化合物が有機金属試薬に対して極めて高い反応性を持つためであることを明らかにした。さらに、生成したアニオン種と求電子剤との反応で、種々の極性官能基を重合末端に選択的に導入できることを明らかにした。また、ヘテロ元素種のアルキルリチウムに対する反応性を競争反応を用いて検討したところ、ビスマス化合物が最も反応性が高く、続いてアンチモン化合物、テルル化合物、さらにヨウ素化合物の順であることを明らかにした。
くも膜下出血後の脳血管攣縮における脂質過酸化とPAFアセチルヒドロラーゼの関与

くも膜下出血(SAH)患者24症例の脳脊髄液中(CSF)の8-iso-PGF_<2α>、HODE、HETE、PAFアセチルヒドロラーゼ(PAFAH)活性を測定した。これらを同時に測定した総ヘモグロビン量で除して、標準化した。症候性脳血管攣縮を示さなかった患者群(SVS-群)と示した患者群(SVS+群)で三種類のマーカー(8-iso-PGF_<2α>、HODE、HETE)とPAFAH活性を経時的に比較した。いずれも発症0-4日、発症5-9日でSVS-群で高かった。これら三種類のバイオマーカーとPAFAH活性とはよく相関した。生体に存在する三種類のPAFAHの抗体を用いたWestern BlottingでCSF中のPAFAHはほとんどが血漿型PAFAHであることが分かった。SVS-,SVS+のいずれの群にも完全に酵素活性が消失するホモ型の突然変異は認めなかった。一方、ヘテロ型、と正常型の分布は両群で差を認めなかった。以上の結果から血漿中に存在したPAFAHがSAH時に脳脊髄液中に流入し、脳血管周囲の血塊中で生じる過酸化脂質を削減し、脳血管攣縮発生の防御の役割を担ていることが考えられた。しかし、その活性の調節機構に関しては不明である。くも膜下出血(SAH)中に存在する酸素、また赤血球の崩壊に伴うオキシヘモグロビン(OxyHb)やビリルビン酸化物(BOXes)によって、多くの活性酸素種が産生され、平滑筋細胞、内皮細胞の細胞内外の膜に脂質過酸化が生じ、膜機能の恒常性の障害によって動脈の収縮や微小循環の障害が生じると想像される。脂質過酸化によって生じた酸化リン脂質を強力に分解するPAFアセチルヒドロラーゼ(PAFAH)に注目し、SAH患者CSF中の本酵素の役割について検討を開始した。CSF中には非酵素的に酸化され、膜リン脂質結合型8-iso-PGF_<2a>が生じており、PAFAHはこのリン脂質を加水分解し、遊離型8-iso-PGF<2a>をCSF中放出するが、平成20年度はGC-Msスペクトルを用いて、CSF中の8-iso-PGF<2a>の測定と、CSF中のPAFAH活性測定を主に行い、症候性脳血管攣縮(SVS)-とSVS+群の間の差を検討した。CSF中のPAFAHは血漿型PAFAHであることを確認し、経時的な検討では遊離型8-iso-PGF<2a>濃度上昇に先行してPAFAH活性が増加する傾向を認めた。遊離型8-iso-PGF<2a>濃度、PAFAH活性を同時に測定した総ヘモグロビン量で補正すると、両者ともに発症0-4日、発症5-9日でSVS-群がSVS+群と比較し、高い傾向を示し、PAFAHが膜構造の脂質過酸化の修復に関与している可能性が示された。なお購入物品が高速液体クロマトグラフに変更した理由はCSF中の血管収縮作用を有するADMA (asymmetric dimethlarginine)を測定したいためと、施設内に資料凍結フリーザを確保できたことによる。平成22年度にもくも膜下出血(SAH)患者の脳脊髄液(CSF)の血漿型PAF-acetylhydrolase(PAFAH)活性またPAFAHの代謝産物であるCSF中遊離8-iso-PGF2α(free 8-isoPs)、遊離ヒドロキシオクタデジエノイック酸(free HODE)や遊離ヒドロキシエイコサテトラ塩酸(free HETE)などの脂質過酸化物をGC-MSスペクトルを用いて測定した。症候性脳血管攣縮発生群(SVS+)と非発生群(SVS-)で発症後の時期による比較を行うと、SVSが発生するday0-4,day5-9でSVS-がSVS+にくらべてPAFAH活性、free8-isoPs、freeHODE、freeHETEが高かった。

またPAFAH活性と各酸化物の相関は極めて良く、SAHにおいてはCSF中で酸化リン脂質の加水分解にPAFAHが関与し、酸化ストレスを源で断つことにより、脂質過酸化の末梢血管あるいは脳実質へのチェーンリアクションを防ぎ、そのことによる脳血管攣縮の予防に関与していることが証明された。PAFAHはCSF中のものはすべて血漿型であることがわかった。血漿型PAFAHの遺伝子型とSVSの関係を検討したが有意な相関は認めず、PAFAH活性の調節の機構はいまだ不明である。これまでの本件研究成果は国際的雑誌Neurosurgeryにすでに投稿済みである。さらに検討を進める予定である。
大電力アークジェット推進機ノズル内の非平衡流れに関する研究

本研究では、10kW級水冷式アークジェット推進機を用いて超音速膨張ノズル内のプラズマからの放射光の分光測定を行い各種物理量を求め、また準一次元のコア・フローモデルを用いて数値計算によりノズル内の状態を調べた。加熱流れ場内のプラズマからの放射光は、ノズル壁に設けられた石英ガラススリットを介して推進機外へ取り出され、レンズと光ファイバを通して分光器のスリットに取り込まれる。実験では、推進剤に窒素を用い、パラメータとして放電電流を70Aから150A、推進剤の流量を0.16g/sから0.78g/sと変化させ、入力が3kWから11kWになるような作動条件で分光測定が行われる。N_2とN_2^+振動温度はそれぞれSecondPositiveBandとFirstNegativeBandにおける振動スペクトルのバンドヘッドから求めた。回転温度は実験より得られた回転振動スペクトルを理論値と比較することにより決定した。電子温度の半径方向分布は観測された線スペクトルから相対強度法により求め、電子密度は窒素に微量の水素を混入したときのHβ線のシュタルク広がりから決定した。コンストリクタ内では電子温度は投入電力の増加に伴って直線的に増加していることがわかった。窒素分子イオンの振動温度も電子温度とほぼ等しく、コンストリクタ内では温度平衡状態であることが推定される。圧力はノズル内での超音速膨張に伴って2桁のオーダーで急激に減少した。電子温度はコンストリクタ内においては約1.0×10^<16>cm^<-3>の高い値を示しているが、コンストリクタを出ると圧力の低下に伴って電子温度が急激に減少し、約1.0×10^<14>cm^<-3>になった。窒素分子イオンの回転温度はノズル内で約2500Kから1000Kの間で減少した。一般に分子の回転温度と並進温度の緩和時間は非常に短いので、ノズル内での重粒子温度は回転温度とほぼ等しいと考えられる。それに対して窒素分子イオンの振動温度はノズル内で約11000Kから7000Kの間で減少した。よって、ノズル出口面ではかなりの温度非平衡状態なっていることが推測される。温度非平衡、化学非平衡を考慮した準一次元のコア・フローモデルによる数値解析の結果、ノズル内で重粒子温度と電子温度は急激に減少したが、振動温度はわずかに減少しているだけでノズル出口面で両者にかなりの温度差が生じることがわかった。これを実験結果と比較してみると、定性的には一致しているが、計算結果が少し高い値を取った。
早期血管増殖を誘導するハニカム構造を用いた新規骨再生療法の開発

トンネル構造を持つバイオマテリアルは早期の血管新生及び肉芽組織の形成に影響することがわかってきた。また骨の再生において血管の存在が必要なことが明らかになってきた。本研究はトンネル構造を持つハニカムコラーゲンが骨再生に与える影響を調べた。ビーグル犬の上顎歯槽骨上にトンネル構造を持つハニカムコラーゲンを骨面に対して垂直、または水平に留置し組織学的な検索を行った。またCTを撮影し骨の3Dモデルの構築を行った。1近年、トンネル構造を持つバイオマテリアルが、血管新生及び肉芽組織の形成に影響することをが解明され、また骨の再生において血管の存在が必要なことが明らかになったきた。そこで本研究では骨組織に対しトンネル構造を持つハニカムコラーゲンの血管新生、組織形成の早期化(短縮)、骨造成能を組織学的に検索して行き、新生骨の形態を自在に設計できて、さらに従来よりも短期間で形成、機能するように骨誘導できるバイオマテリアルの開発を進めていくことである。227年度の研究の目的は、トンネル構造を有したハニカムコラーゲンの骨造成に対する有用性を評価することである。小臼歯を抜歯したビーグル犬の頬側歯槽突起上に、トンネル構造を持つハニカムコラーゲンを骨に対しトンネル方向が垂直、水平になるように移植した。また対照群としてトンネル構造を持たないコラーゲン、成長因子であるFGFを配合させたハニカムコラーゲンをトンネル方向が骨に垂直、水平方向になるように留置し、観察期間を12週とした。観察期間中、動物の体調不良などのトラブル等は起こらず飼育環境には問題はなかった。観察期間終了後、実験部位を顎骨ごと取り出しCTで撮影を行い3Dモデルの構築を行った。3Dモデルにより硬組織の形成は見られたが移植時に粘膜に押されトンネル構造が潰れてしまった可能性があった。今後、CTデータの解析、3Dモデルの再構築を行いう。また組織学的検索により形成された硬組織について明らかにしていく予定である。本実験の計画の段階ではビーグル犬2頭を使う予定だったが、統計学上信頼できるサンプル数を増やすために頭数を6頭に増やした。また動物実験施設の飼育設備の状況により6頭同時に飼育できなかった為、複数回に分け実験を行ったため進捗状況は計画よりは遅れている。近年、トンネル構造を持つバイオマテリアルが、血管新生及び肉芽組織の形成に影響することが解明され、また骨の再生において、血管の存在が必要なことが明らかになってきた。そこで本研究では骨組織に対しトンネル構造を持つハニカムコラーゲンの血管新生、組織形成の早期化(短縮)、骨造成能を組織学的に検索して行き、新生骨の形態を自在に設計できて、さらに従来よりも短期間で形成、機能するように骨誘導できるマテリアルの開発を進めていくことである。28年度の研究の目的はトンネル構造を有したハニカムコラーゲンの骨造成の有用性の評価とまとめである。27年度に引き続き、小臼歯を抜去したビーグル犬の頬側歯槽突起上にトンネル構造を持つハニカムコラーゲンを骨に対して垂直、水平になるように移植、また対照群としてトンネル構造を持たないコラーゲン、成長因子であるFGFに浸したトンネル構造を持つハニカムコラーゲンを留置した。観察期間を12週とした。期間終了後、灌流固定を行い、顎骨ごと取り出した実験部位をCTで撮影を行った。このデータをもとに3Dモデルの構築を行った。浸漬固定、脱灰後、実験部位に切り出しパラフィン包埋した。3Dモデルにより骨の再生は骨面に対しトンネル構造が垂直に留置した方が造成量が増した。またFGF含有のトンネル構造を持つハニカムコラーゲン、トンネル構造を持つハニカムコラーゲン、トンネル構造を持たないコラーゲンの順で造成量は増加した。しかし、全体的に造成量は微量で移植時に粘膜の圧迫によりトンネル構造が押しつぶされて、十分にトンネル構造の機能が発揮できていないと思われる。今後はトンネル構造が壊れないようにさらなる工夫が必要と考えられる。今後の研究の促進策今後CTで撮影した試料の3Dモデルを基にトンネル構造を持つハニカムコラーゲンの骨造成能の組織学的検索を行う。また本年度の実験により今回使用したトンネル構造を持つハニカムコラーゲンでは移植時にトンネル構造が潰れてしまう可能性が出てた。そこで新たに潰れないように工夫したハニカムコラーゲンをラット頭蓋骨に移植する予定である。次年度では改良型のトンネル構造を持つハニカムコラーゲン、スポンジ状コラーゲン、FGFを配合したハニカムコラーゲンをラット頭蓋骨に移植し、治癒初期のトンネル構造による血管の新生及び肉芽組織形成の早期化と新生組織の形態誘導能について組織学的に検索していく予定である。再生歯学平成28年3月31日までに納品されたが、平成28年4月の支払いとなった物品があった為、未使用額が生じた。未使用額は4月の支払いに充てる。次年度は使用計画どおり学会への参加のための旅費、論文校正費に充てる。

本年度の実験結果を踏まえて改良型のトンネル構造を有するハニカムコラーゲンを作成し、ラットを使い新たな実験を行う予定である。改良にかかる材料費、実験に必要な器具、試薬が必要である。またCT撮影のデータを3D構築、解析するために高性能なPCを導入する。
がん患者の抗体を用いた発現クローニング法(SEREX)によるがん抗原の同定

癌患者の免疫系が抗原として認識する癌に発現する分子のリストを作成することを、癌患者が産生する自家抗体で癌細胞由来の発現cDNAライブラリーを検索するSEREX発現クローニング法を用いて試みた。これまで胃癌5症例、前立腺癌3症例、乳癌2症例、大腸癌2症例、悪性軟部腫瘍2症例、肺癌1症例の網羅的検索を行い、700種を越える抗原を同定した。癌患者の免疫系は驚くほど活発であり、癌患者の免疫系が抑制もしくは非応答の状態ではないこと、また認識される多くの抗原は広範囲の組織に発現する変異のない正常蛋白質由来であり、癌の発生は"Danger Signal"として免疫反応を惹起している可能性が示唆された。同定した抗原から癌の診断・治療に有用である可能性のあるものを選択するために、各々の抗原の発現特異性と抗原に対する免疫反応の癌患者特異性を検討し、これまで胃癌、前立腺癌、乳癌で、各々約20種の抗原を選択した。例えば胃癌ではE-cadherin/Unknown Gene融合蛋白、Hsp60、Unknown Gene YS278、乳癌ではSSX-2、NY-BR-1、Hsp105、また前立腺癌ではHERV-K、NY-BR-1、Fanconi Anemia Group A等を選択した。これらの中で特に免疫治療の格好のターゲットと考えられる有望な抗原は、前立腺癌、Grem cell tumorsに特異的に発現するHERV-Kヒト内在性レトロウイルス蛋白、正常乳腺の分化抗原で乳癌、前立腺癌にも特異的に発現するNY-BR-1、免疫治療の標的として理想的なCT(Cancer-Testis)抗原の一種であるSSX-2であった。これらの抗原に対する抗体産生を指標にした免疫診断法の開発および細胞傷害性T細胞の誘導実験を行った。癌患者の免疫系が自己の癌細胞に発現するどのような分子を抗原として認識するのかを明らかにすること、またそれらの抗原中から癌の免疫療法のターゲットとなりうる癌抗原を同定することを目的として、研究を進めた。その方法として、癌組織由来の発現cDNAライブラリーを担癌患者のIgG抗体を用いて癌抗原を同定するSEREX発現クローニング法(Serological identification of antigen by recombinant cDNA expression cloning)を用いた。SEREX法は、癌患者の自家血清中の抗体が反応する癌抗原を同定する分子血清学的方法であり、患者の癌組織よりcDNA発現ライブラリーを作成し、患者血清中のIgG抗体と反応するクローンを単離し、cDNAの塩基配列を決定し抗原を同定する。SEREX法の利点は、培養細胞株の樹立を必要とせず、培養することが非常に難しい一般の固型癌からも癌抗原が同定できることである。また、樹立と保持が難しいCTLに依存する必要もなく、検出方法も簡便である。さらに、抗原の同定と遺伝子の同定が直結していることも大きな利点である。本研究の施行により、胃癌5症例から136種、乳癌2症例から76種、前立腺癌3症例から96種、肺癌1症例から63種、大腸癌1症例から35種の抗原を同定した。これらの中から診断・治療に有用な抗原を選択するために、(1)癌患者群と非癌患者コントロール群における各々の抗原に対する抗体産生頻度、(2)発現様式を検討することを行い、各々の癌で複数の有力な候補抗原を選び出した。癌抗原をターゲットにした癌の免疫療法の臨床試験が本邦でも開始されている。しかし、現在ターゲットとできる癌抗原の数と種類は極めて限られており、多くの種類の癌で癌抗原を同定することが必要とされている。特に発生頻度が高い胃癌、肺癌、大腸癌などの上皮性固型癌の癌抗原の同定が急がれているが、標的癌細胞株ならびにCTLの樹立という技術的な拘束があり、これらの癌の癌抗原の同定は困難を極めている。

癌抗原同定の最も有効な方法の一つは、あらゆる癌で癌抗原の同定を簡便に試行できるSEREX法である。SEREX法は、癌患者の自家血清と癌細胞との反応を検索することにより癌抗原を同定する方法(Autologous typing)に、分子生物学的手法を取り入れ発展させた方法である。胃癌、乳癌などを対象に、異なる組織型が存在することを考慮に入れ、各々の癌5症例を検索することを目標にSEREX法を用いて癌抗原を同定することを試みた。これまで胃癌5症例、前立腺癌3症例、乳癌2症例、大腸癌2症例、悪性軟部腫瘍2症例、肺癌1症例の検索を行った。癌患者の免疫系は予想外に活発であり、分泌蛋白、細胞膜蛋白、細胞質内蛋白、核内蛋白など600種を越える抗原を同定した。また免疫原性の強い抗原、突然変異に由来する抗原なども同定した。さらに胃癌、前立腺癌、乳癌では、各々の抗原の発現特異性と免疫原性の癌特異性を基準に抗原を選別し、癌の診断・治療に有用である可能性のある抗原を各々の癌で約20種を選択した。これらの中には、正常では精巣にしか発現せず、免疫治療のかっこうのターゲットと考えられるCT(Cancer-Testis)抗原の一種であるSSX-2やヒト内在性レトロウイルス産物など有望な抗原が含まれている。癌患者の免疫系が抗原として認識する自己の癌細胞に発現する分子を同定すること、またそれらの中から癌の免疫診断・治療の標的となりうる癌抗原を選択することが、本研究の目的である。その方法として、担癌患者が産生するIgG自家抗体をプローブとして自己癌組織由来の発現cDNAライブラリーを検索し癌抗原を同定するSEREX法を用いた。本法の利点は癌細胞の培養株の樹立を必要としないことであり、あらゆる癌で癌抗原を検索することが可能である。癌患者の免疫系は予想外に活発であり、分泌蛋白、細胞膜蛋白、細胞質内蛋白、核内蛋白など700種を越える抗原を同定した。これらの中から診断・治療に有用な抗原を選択するために、各々の抗原の発現特異性と抗原に対する免疫応答の癌特異性を検討した。発現特異性に関しては、まずUniGene Cluster Databaseでの検索で推定し、有望と考えられた抗原に関してはさらにRT-PCRとノーザンブロットで解析した。広範な組織に発現する抗原がほとんどであったが、癌が発生した組織を含め極めて限局した組織で発現する抗原ならびに癌で発現増大する抗原も同定された。さらに、抗原に対する免疫応答の癌特異性、すなわち抗体産生の癌患者特異性を検討した。複数の癌患者で抗体が検出されるが非癌患者コントロール群ではされない抗原と、癌患者群における抗体検出頻度が非癌患者群と比較して圧倒的に高い抗原が有望な抗原である。これらの検討で、CT(Cancer Testis)抗原、分化抗原、癌で発現増大する抗原、内在性レトロウイルス等の約60種の候補抗原が選択された。現在、選択した抗原を免疫診断・治療に利用するために、抗体検出の高感度化、細胞傷害性T細胞誘導能等を検討している。
ドーパミン機能の多様性を生む受容体発現様式

本研究は、異なる受容体を介したドーパミン神経伝達の機能的意義を明らかにすることを目的とした。ショウジョウバエ脳の学習中枢キノコ体に着目し、ハエの持つ全4種のドーパミン受容体の発現解析を網羅的に行い、その構成原理の理解に向け、2018年度は以下の項目を実施した。1.前年度までに作製していた全4種のドーパミン受容体の発現を特異的に捉える遺伝子発現制御系統を用い、キノコ体における各受容体の発現細胞を可視化、共焦点レーザー顕微鏡によって3次元データ化した。キノコ体における各受容体の発現様式を細胞かつシステムレベルで理解するため、受容体発現レベルの自動定量システムの構築を行った。特にキノコ体の細胞数は膨大なため、各受容体の発現量や局在相関の解析には、微小な細胞を高精度・高効率に検出する解析ソフトウェアパイプラインの完成が不可欠である。現在、当該システムの構築中であり、画像解析法の設定を詰める段階である。2.同じく前年度までに作製していた各受容体分子をGFPによって直接標識したトランスジェニックショウジョウバエを用い、細胞下レベルの受容体分子の発現分布の可視化にも成功した。現在その発現パターンを解析中である。3.キノコ体におけるドーパミン応答とそれに対する各受容体の寄与を生理学的に理解するため、1,2と並行し、共焦点レーザー顕微鏡下におけるハエの神経活動のカルシウムイメージング技術を確立した。キノコ体細胞ごとに各ドーパミン受容体種の発現レベルを定量するため、3次元データ上での細胞自動検出システムを構築する過程で、当初の予定に反し、細胞の自動検出がうまく働かず、細胞数カウントの自動化に技術的な困難が生じた。研究遂行上、膨大な細胞数を解析するために、細胞を高精度・高効率に検出するパイプラインの完成が不可欠であるため、画像解析手法の再検討と当該システムの再構築を行う必要が生じた。これ以外の進展はおおむね順調である。画像解析手法を再検討し、細胞の自動検出システムを完成させる。本システムを用い、キノコ体における各受容体の細胞レベルの発現様式を解析する。並行して、各受容体分子の細胞下レベルの受容体分布解析も行う。これらの結果を総合し、キノコ体のドーパミン受容体発現様式を網羅的に理解する。また確立したライブイメージング技術を用い、キノコ体内ドーパミン応答における各受容体の機能を生理学的に解析する。
循環型社会を目指す「ものづくり・環境づくり」学習-地域素材,木・稲・雪をテーマに

「ものづくり・環境づくり」学習を美術教育に位置づけることは,循環型社会形成の一助となるだけでなく,国際社会における日本人のものづくりの特質や豊かな環境を創造できる日本人の育成の面からも意義深いことが結論として導かれた。特に,3Rの観点から人間と自然,モノ,空間とのかかわりを捉え直し,リデュース,リユースを推進できるような生活について学ぶデザイン学習が重要となる。さらに教材として伝統的地域素材を用いることは,子どもの身近なものを使うという点だけでなく地域のサイクルを基盤とする地域循環圏の考え方を推進するものとなり,同時に子どもたちの手やからだを使った直接的体験学習を可能にするものである。研究初年度にあたる本年度は,過去に収集した「ものづくり」「環境づくり」に関する外国資料の整理と検討,そして,日本の小・中学校における「ものづくり」学習と「環境づくり」学習の現状と問題の把握について重点的に研究を進めた。前者についての成果は,近年イギリスで収集した資料を整理しながらイギリスのアート&デザイン教育とデザイン&テクノロジー教育における「ものづくり」「環境づくり」の考え方と実践についてまとめることができ,次年度のスウェーデンでの調査の基礎資料をつくることにも繋げることができた。一方,後者の内容については,上越教育大学エネルギー環境教育研究会のメンバーとして推進したエネルギー・環境教育に関する普及事業(本年度が最終年度)の中で,地域の小・中学校の状況が把握でき,また,カリキュラムや学習プログラムについての基礎的な研究を行うことができた。エネルギー環境教育においても「ものづくり」「環境づくり」が重要な意味を持つことを再認識し,本研究の広がりを視野に入れながら,さらに研究を深めていく必要がある。上記以外に,実際に学生や子どもたちを対象とした「ものづくり」や「環境づくり」の授業・活動・ワークショップなど企画・運営することができたので,それらのデータを今後の研究にどのように反映させていくか,検討中である。本年度の研究において最も意味があったことは,スウェーデンにおける「ものづくり」「環境づくり」教育の調査を実施したことである。明治・大正期に日本の教育に導入されたスウェーデンのスロイドシステムは,世界のものづくり教育の原点としてとらえられ,それが現在どのような形で行われているのか,そこから日本が学ぶものは何か,そのような目的で実際に調査を行うことができた。また,イギリスが国策としてデザイン教育を重視し,それをデザイン&テクノロジー(D&T)教科で推進している状況と,工作・ものづくりを重視し手仕事を大切に考えているスウェーデンの違いは,今後の日本の美術・技術教育の方向とも関連して興味深い点である。さらに,本年度は様々な教育機関において実践の場を設け,ワークショップや体験活動を行うことができた。それらの実践内容を整理しながら,カリキュラムの形としてまとめていきたい。本年度,自身の制作活動として,空間づくり,環境づくりを視野においた造形作品がコンクールにおいて優秀賞を受け,その後,実制作を行い,日本国花苑(秋田県井川町)に設置された。これは,実際にどのような観点で環境づくりを行うのかという実践例として研究内容の充実に寄与するものと思われる。本年度は研究最終年度として,2年間の調査研究,資料収集及び実践をもとに,小・中学校の授業で行われている木・稲・雪をテーマとした学習教材についてまとめをおこなった。その際,前年度調査を実施したスウェーデンのものづくり教育と,イギリスのD&T(デザイン&テクノロジー教科)のあり方が意義深いものとして考えられた。このような地域の素材とかかわるものづくりは,循環型社会を築く上で重要な自分のまわりの環境を見つめ,見直す目を養い,しかも体験を通して学ぶ教材として重要であることがいえる。また,学習指導要領改訂の時期にあたる中で,図画工作科・美術科教育の学習内容に,「ものづくり」よりむしろ,空間・場所・環境という視点が重視されてきているように思われる。本研究で実践した「環境づくり」の活動などが,その教材開発の例として,重要な提案となることが期待できる。以上,本研究の成果である「ものづくり・環境づくり」学習は,自己表現に偏りがちな日本の美術教育に対し,自分のまわりに目を向け,地球全体のことを考え表現する学習として,一つの方向を与えるものと考える。
十九世紀の絵入本における画文一体構成に着目した書物（メディア）史研究

今年度は、手元で見られる浮世絵の図録や展覧会のカタログなどから、填詞入り浮世絵を見出し、主として填詞とその書き手に関するデータベース化を進めてきた。ただ、管見に入る資料の多くは揃物の端物が多く、揃物の全貌を知るための所在調査が不可欠であり、手間暇を費やす必要があったが、発見できないことも多かった。消費された商品としての浮世絵は、完全な保存が期待できるのは、主として海外のコレクションで、幕末から明治初期に来日した西欧人が、浮世絵の芸術的文化的価値を見出してくれなければ、壊滅していた文化資源であることを痛感した。一方、フィールドワークとしては、国内調査として三重県の石水博物館へ出向いた。未だ広く一般に公開されているわけではないが、川喜田家の旧蔵コレクションは稀覯本の宝庫である。近年中には正式な目録が公開される由であるが、幸いにも他に所蔵の知られていない馬琴の中本型読本『敵討枕石夜話』の改題本『讎同士石與木枕』の早印本などの調査が出来た。海外では、昨年調査へ行ったアメリカ合衆国のサンフランシスコ州立大学バークレイ校とスタンフォード大学へも、本研究課題以外の研究経費で出向くことができたので、昨年の調査データで不明の点を確認してきた。また、フランス国立ギメ東洋美術館図書室蔵の填詞入り浮世絵と大量の絵入本の調査をした。調査資料は目下整理中であるが、最終的なデータに活かせる資料の閲覧が出来た。今年度の調査を通じて、絵入本とりわけ地本と浮世絵の関係を明らかにするためには、今少し十九世紀の絵入本に関する調査も不可欠であることを認識しつつあり、今後の研究の方向として留意していきたいと思う。研究計画を構想した当初から、調査には膨大な時間が不可欠であることが予想されたため、調査点数に関しては控えめに立案した。その二年目における計画の進捗状況としては、順調に進められているといえよう。今後も資料の所在情報を蒐集しつつ、弛まず緻密な調査を継続していくことにしたい。以上の進捗状況から考えて、取り分け研究計画を変更しなければならない必然性は見出せなかった。来年度も当初の計画にしたがって、地道に調査を継続していきたい。ただし、浮世絵を所蔵する機関には、和本も多数所蔵することが多く、それらの絵入本についても同時に調査することが多かったので、来年度は調査時間の配分を考えて、より効率的に調査をしたいと思う。今年度は先ず最初に、陳腐化した情報処理機器と撮影機材など研究設備環境のリプレイスを実施した。また、今年度までに蒐集し蓄積した画像データを点検整理しつつ、今回、複数のハードディスクを備えた冗長性が高く安全なデータ・サーバーを整備したので、其処に全データのバックアップを取った。さて、現在までに公刊されている浮世絵画集や展覧会の図録に掲載されている揃物のうち、揃物の全体像が分からない欠損している資料に重点をおいて博捜を試みた。この作業には、立命館大学アートリサーチセンターの「浮世絵ポータルデータベース」が特に有用であった。小さな文字情報まで読めるほどの高解像度に拠って、インターネット上で画像データが公開されている意義は大きい。しかし、本研究計画の当初から予想していた如く、填詞者の名前を拾ってデータ化(タグ付け)してある資料は現時点でも甚だ少なく、所蔵機関(者)ごとに全ての資料を逐一閲覧しつつ、目視にて填詞の存する資料を確認するしか方法がなかった。これは時間と手数とが掛かる作業であったが、国内資料の半ばまでは調査を終えられたと思う。一方、在外資料に関しては、米国カリフォルニア州立大学バークレイ校の三井文庫に調査へ行くことができた。既に公刊されている三井文庫の目録に登載されている絵入板本のほかに、和本担当司書の御高配を得て未整理の摺り物を調査させて貰った。浮世絵は無かったが、幕末から明治期の報状引札類のコレクションを調査できたのが収穫であった。研究計画を構想した当初から、填詞の入った浮世絵の調査には厖大な時間が不可欠であることが予想されたため、調査点数に関しては控えめに立案した。インターネット上で公開されている浮世絵だけでも数万標目に上っているためである。ただし、計画一年目における進捗状況としては、順調に進められたといえよう。今後、未知であったコレクション等が見付かることも予想はできるが、取り敢えず、填詞付きの浮世絵の検索が出来ない状況の中で、とにかく実見しなければ確認できない状況は変えようがない。したがって資料の所在情報を蒐集しつつ、次年度も只管に丁寧な調査を継続していくことにしたい。

近年中には正式な目録が公開される由であるが、幸いにも他に所蔵の知られていない馬琴の中本型読本『敵討枕石夜話』の改題本『讎同士石與木枕』の早印本などの調査が出来た。海外では、昨年調査へ行ったアメリカ合衆国のサンフランシスコ州立大学バークレイ校とスタンフォード大学へも、本研究課題以外の研究経費で出向くことができたので、昨年の調査データで不明の点を確認してきた。また、フランス国立ギメ東洋美術館図書室蔵の填詞入り浮世絵と大量の絵入本の調査をした。調査資料は目下整理中であるが、最終的なデータに活かせる資料の閲覧が出来た。今年度の調査を通じて、絵入本とりわけ地本と浮世絵の関係を明らかにするためには、今少し十九世紀の絵入本に関する調査も不可欠であることを認識しつつあり、今後の研究の方向として留意していきたいと思う。研究計画を構想した当初から、調査には膨大な時間が不可欠であることが予想されたため、調査点数に関しては控えめに立案した。その二年目における計画の進捗状況としては、順調に進められているといえよう。今後も資料の所在情報を蒐集しつつ、弛まず緻密な調査を継続していくことにしたい。以上の進捗状況から、特に当初の研究計画を変更しなければならない問題点も見い出せなかった。来年度も計画通りに調査を推進する予定である。ただ、データの蓄積だけでは意味が無いので、現時点までに蒐集した画像データの中の填詞(文字情報)の飜刻をすすめつつ、整理と分析とに供するためのデータベースの整備に取り掛かる予定である。以上の進捗状況から考えて、取り分け研究計画を変更しなければならない必然性は見出せなかった。来年度も当初の計画にしたがって、地道に調査を継続していきたい。ただし、浮世絵を所蔵する機関には、和本も多数所蔵することが多く、それらの絵入本についても同時に調査することが多かったので、来年度は調査時間の配分を考えて、より効率的に調査をしたいと思う。年度末の海外出張旅費の精算時において、最終日が機内泊であったことにより日当が減額されたため、若干の執行残が出た。次年度の物品費として使用する予定。今年度は他の研究課題による競争的研究経費が獲得できたため、年度予算の執行残が多少出たが、来年度の研究計画を引継ぎ進めていくのに何ら問題はないと思われる。大学機関リポジトリと個人アーカイヴにて近日中に公開予定。
コーポレートガバナンス・コードを踏まえ多様化する株式報酬制度に関する会計の研究

平成30年度は新たな広がりを見せる株式報酬制度全般について,先行研究,会社法,会計基準等の資料収集を行った。そして,特定譲渡制限付株式,ストック・オプションに関して研究者との意見交換を行い研究を進め,一部内容については,学会および研究会において報告を行った。具体的には次の観点に拠り研究を進めた。1.特定譲渡制限付株式の研究については,特定譲渡制限付株式に関する税制上の規定および会社法上の解釈を見た。加えておもに会社法の研究者より指摘がされていた会社法上の問題点を整理した。そして,経済産業省より示されていた会計処理案では,特定譲渡制限付株式と同様に報酬対価として付与されるストック・オプションに関する会計処理との間に役務提供に関しての認識に齟齬が生じていることなどを踏まえ,特定譲渡制限付株式の会計処理について検討を行った。その後,研究者との意見交換を踏まえ,論文にまとめ専門誌において公表をした。2.ストック・オプションの研究については,実務対応報告第36号「従業員等に対して権利確定条件付有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」を踏まえたうえで,権利確定前のストック・オプション会計について研究を行った。具体的には,実務対応報告36号における財貨として払い込まれる現金の会計処理および権利不確定による失効に関連した一般のストック・オプションを含めた会計処理について,特に労働サービスの既費消分の扱いの観点より考察を行った。そして,負債と資本の区分の議論も踏まえ多様化する株式報酬制度に関して,体系的かつ整合的な会計基準が今後設定されるための考察を深め,学会において報告をした。研究成果を学会や研究会で報告をし,一部を論文にまとめて公表をした。継続して研究会,学会で研究成果を発表することを通して論文の完成度を上げ,学術雑誌で研究成果を公表する。(理由)平成30年度は,研究を推進するにあたって,主に資料収集や先行研究の読み込みを行った。また,研究集会,学会参加では国内を中心に活動をした。これらの要因により,資料収集や国際学会参加に伴う経費を抑制することができた。(使用計画)平成31年度および令和元年度は,これまでの研究で使用しなかった以下の経費の発生を見込んでいる。1)情報機器の購入,2)国内外の新たな学際領域の研究集会への参加,3)幅広いデータの収集,整理,分析,4)歴史的な書物や比較的高価な洋書や専門書の購入。