hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
SR-XRFおよびICP-MSを用い微量金属元素の口腔粘膜沈着メカニズムを探る

そこで、金属表面にRhメッキを施し、ラット口腔粘膜への接触ならびに粘膜下への埋入にて溶出試験を行った(未発表)。その結果、Niに関しては、粘膜接触群、粘膜下埋入群ともに、RhメッキによりNiイオンの溶出が大幅に抑制されたことがSR-XRFにて確認された。一方、NiTiに関しては、両群ともに、そしてRhメッキの有無にかかわらず、Niイオンの溶出は確認できなかった。(未発表)SR-XRFにより、Rhメッキの効果が実験動物において確認できたため、現在in vitroにおける検証を進めている。具体的には、金属試料(Ni, NiTi, CoCr)にRhメッキを施し、人口唾液などにおける浸漬実験を行う。概ね計画通りに進行している。平成29年度では平成28年度に続き、1in vivoにて、NiおよびNi-TiワイヤーにRhメッキを施し、ラット皮下ならびに口腔内に留置。その後SR-XRF,XAFSを用いて軟組織内への金属イオンの沈着を評価した。そして新たに2in vitro下において、1同様の試料を1%乳酸溶液中に1週間ないし2週間浸漬し、金属イオンの溶出についてICP-AESを用いて評価を行った。1においては、Ni群では皮下留置群、口腔粘膜接触群ともに、明らかな金属イオンの溶出・沈着が認められたが、Ni-Ti群ではほとんど認められなかった。また、Rhメッキにより、金属イオンの溶出・沈着の抑制が確認された。2においては、Ni群においては、金属イオンの溶出が顕著であったが、Ni-Ti群では認められなかった。また、Rhメッキにより溶出の抑制が確認できた。しかしながら、1、2ともに、一部のNi-Ti Rhメッキ試料において、顕著な金属イオンの溶出が認められた。これは部分的なメッキの剥離に伴う局所の電位の変動が原因であることが推察されるが、確認は困難であるものと思われる。現在追加実験を行い、検証ならびに解釈を進めている。メッキによる金属表面の改質が金属イオンの溶出を抑制できることが確認されたが、一方でメッキの部分的な剥離が原因と思われる顕著な溶出も見られたことが想定外であり、予想以上に時間がかかった。また、研究代表者ならびに研究協力者の業務が多忙であり、研究に専念できる時間の捻出が困難であったことから、進捗はやや遅れている。矯正歯科臨床においては、さまざまな金属材料が用いられている。しかしながら、口腔内の唾液環境下では金属イオンが溶出し、時にIV型の遅延型アレルギーを惹起することがある。矯正装置の合金から溶出する金属イオンは微量であるとともに、唾液の流動性によりその濃度の変動は大きいものと思われる。本研究では、矯正装置が口腔粘膜に接触することで局所に高濃度で金属イオンが沈着している可能性があることに着目し、ICP-MSやSR-XRFなどにより微量元素の分析を行った。これまでの実験のなかで、、1in vivoにて、NiおよびNi-TiワイヤーにRhメッキを施し、ラット皮下ならびに口腔内に留置。そして新たに2in vitro下において、1同様の試料を1%乳酸溶液中に1週間ないし2週間浸漬し、溶出についてICP-AESを用いて評価を行った。
合成化学的アプローチに立脚した電位依存性プロトンチャネルの機能発現機構の解析

電位依存性プロトンチャネル(VSOP/Hv)は4回膜貫通型のタンパク質であり、膜電位依存的にプロトンを透過させる機能を有している。申請者はVSOPの膜電位依存的な構造変化を固体NMRにより解析し、その機能発現機構の解明を行うことを目的としている。本年度はVSOPの化学合成法と活性評価法についての研究を行った。機能発現最小ユニットであるVSOP(78-222)の合成は、固相合成法により調製したVSOP(78-120)、VSOP(121-157)、VSOP(158-222)それぞれをチオエステル法により縮合(ライゲーション)することにより達成した。しかし、合成したVSOP(78-222)の収率は非常に低いものであった。そこで効率の良い合成を実現するため低収率の原因の解明に取り組んだ結果、膜貫通部位を含むペプチドは固相担体に結合した状態や凍結乾燥した状態での保存、保護基の導入、チオエステルへの変換の際に徐々に会合体を形成し、反応性が低下することを明らかにした。この問題を解決するために、会合が抑制された条件下で、合成ブロックであるペプチドチオエステルを調製することを検討し、チオエステル結合をワンポットで形成する新規合成法を開発した。次に化学合成したVSOPを脂質二重膜中にフォールディングし、機能活性評価系を立ち上げた。具体的にはVSOPが膜を介して一方向にプロトンを透過させることにより生じる膜内外のpH変化をACMAという蛍光物質を用いて測定した。これまでに発現VSOPを用いてこの評価系が有効に機能することを確認した。当初、VSOPの機能発現機構の解析を行うことを目的としていたが、膜タンパク質の合成には未解明の現象が散見され目的を達成することは出来なかった。しかし、チオエステル法を用いて4回膜貫通型タンパク質の合成を世界に先駆けて行い、本合成を通して膜タンパク質の一般的な取り扱い方を開発するための重要な足掛かりを得ることができた。電位依存性プロトンチャネル(VSOP)における電位感知領域の構造的特性を解析し、その機能発現機構を明らかにすることを目的とし、本年度はVSOPの化学合成について研究を行った。VSOP(78-120)、VSOP(121-157)、VSOP(158-222)をそれぞれ固相合成法により調製し、それぞれを縮合することにより機能発現ユニットであるVSOP(78-222)を化学合成することとした。C端にチオエステル構造を有するFmoc-VSOP(78-120)-SR、Fmoc-VSOP(121-157)-SRはBoc法により調製した。無水フッ化水素による最終脱保護の際、これまでには観測されなかった割合(>50%)で保護基の断片がFmoc基に転位し収率を低下させた。この点を改善する必要がある。Fmoc-VSOP(121-157)-SRとVSOP(158-222)をチオエステル法により縮合しFmoc-VSOP(21-222)を得、引き続きFmoc-VSOP(78-120)-SRと縮合することにより4回膜貫通領域を含むFmoc-VSOP(78-222)を得た。生成物はSDS-PAGEにより確認した。これまでに2回膜貫通型タンパク質合成の報告例はあるが、当該研究で行ったような4回膜貫通型タンパク質の合成は初めてである。今後は化学合成されたVSOP(78-222)を細胞膜中で再構成するため、リポソーム膜中に埋め込んだVSOPをアフリカツメガエルの卵母細胞に直接注射するマイクロインジェクション法を試行する。次にパッチクランプ装置を用いて電位依存的なプロトン電流を観測し、この再構成を評価する。化学合成された膜タンパク質が天然のものと同一の働きをすることを証明できれば、膜タンパク質の解析手法をより柔軟に設計できるようになり、生命秩序形成メカニズムの解明に寄与できると期待している。

これまでに発現VSOPを用いてこの評価系が有効に機能することを確認した。当初、VSOPの機能発現機構の解析を行うことを目的としていたが、膜タンパク質の合成には未解明の現象が散見され目的を達成することは出来なかった。しかし、チオエステル法を用いて4回膜貫通型タンパク質の合成を世界に先駆けて行い、本合成を通して膜タンパク質の一般的な取り扱い方を開発するための重要な足掛かりを得ることができた。
地球惑星物質の組織学

地球・惑星を構成する天然物やこれに関連する実験生成物は、その生成された条件や履歴により種々の組織(原子レベルの微細組織マクロな集合組織)をもつようになる。本研究では、これらの組織について、記載的手法、実験的手法、理論的手法の多面的なアプローチと、多分野にわたる学際的な共同研究によって、これを統一的に理解することを目的とした。各年度毎に2回の研究集会(平成8、9年度はワークショップと研究集会)を開催した。ワークショップ「画像処理・実験・シミュレーション技術ワークショップ(1)(2)」では、地球惑星物質組織の表現法・記述法の基礎技術の確立と新手法の開発(とくにコンピュータへの画像取り込みと画像処理について)や、組織研究における室内実験や計算機シミュレーションについての多分野にわたる方法論が、実演を交えて議論された。研究集会では、これまでの成果を踏まえてそれぞれの研究成果が発表された。このとき地球惑星物質の研究に直接従事している研究者とパターン形成の研究者との間で積極的な議論・意見交換がなされ、今後の問題点についても討論された。また「地球惑星物質組織学」と「金属組織学」との相違点についても議論した。以上により、組織形成論に関しては、複雑系(とくに複合系)のパターン形成論からのアプローチが最も重要かつ有効であること、組織機能論に関しては、ミクロな性質とマクロな物性をむすびつける研究(例えば、分子シミュレーションと均質化法の結合など)が重要であることが、明かとなった。具体的には、最終年度だけでなく、平成7、8年度に関してもそれぞれ報告書を小冊子としてまとめた。本研究では、これらの組織について、記載的手法、実験的手法、理論的手法の多面的なアプローチと、多分野にわたる学際的な共同研究によって、これを統一的に理解することを目的としている。本研究の初年度としてまず分担者にアンケートをおこない、現在の研究の動向を調査し、本総研のこれからの進め方についての意見をきいた。このアンケートをもとに、分担者および協力者による第1回目の研究集会を開き、今後の組織研究において重要と考えられるテーマの研究などの方向付けについて討論検討を行った。これにより複合系とみなせる岩石について、その組織と機能の出現の関係を明かにし、複合系の物理学を地球惑星科学において構築することが最も重要であるとの認識に至った。これを基に、第2回目の研究会を開き、それぞれの研究成果を発表し、その内容について討論した。これについては、小冊子としてまとめた。さらに、組織学確立の基礎的な方法論について討論し、今後の具体的な課題として、(1)地球惑星物質組織の表現法・記述法の基礎技術の確立と新手法の開発(とくにコンピュータへの画像取り込みと画像処理について)、(2)組織研究における室内実験や計算機シミュレーションについての多分野にわたる方法論の確立、を進めることとした。本研究の2年目にあたる本年度は、ワークショップと研究集会を開催した。ワークショップ「画像処理・実験・シミュレーション技術ワークショップ」では、地球惑星物質組織の表現法・記述法の基礎技術の確立と新手法の開発(とくにコンピュータへの画像取り込みと画像処理について)や、組織研究における室内実験や計算機シミュレーションについての多分野にわたる方法論について、実演を交えた議論がなされた。これにより、これらについてのいくつかの問題点が出された。研究集会では、これらの成果を踏まえて、それぞれの研究成果を発表し、その内容について討論した。また、「金属組織学」と「地球惑星物質組織学」との相違点についても検討し、議論をおこなった。

以上については、小冊子としてまとめた。今後も、(1)地球惑星物質組織の表現法・記述法の基礎技術の確立と新手法の開発と、(2)組織研究における室内実験や計算機シミュレーションについての多分野にわたる方法論の確立、について研究を進めることとした。地球・惑星を構成する天然物やこれに関連する実験生成物は、その生成された条件や履歴により種々の組織(原子レベルの微細組織マクロな集合組織)をもつようになる。本研究では、これらの組織について、記載的手法、実験的手法、理論的手法の多面的なアプローチと、多分野にわたる学際的な共同研究によって、これを統一的に理解することを目的とした。本研究の最終年度にあたる本年度も、ワークショップと研究集会を開催した。ワークショップ「画像処理・実験・シミュレーション技術ワークショップ(2)」では、地球惑星物質組織の表現法。記述法の基礎技術の確立と新手法の開発(とくにコンピュータへの画像取り込みと画像処理について)や計算機シミュレーションについて、実演を交えた議論がなされた。研究集会では、これまでの成果を踏まえてそれぞれの研究成果が発表された。このとき地球惑星物質の研究に直接従事している研究者とパターン形成の研究者との間で積極的な議論・意見交換がなされ、今後の問題点についても討論された。組織形成論に関しては、複雑系(とくに複合系)のパターン形成論からのアプローチが最も重要かつ有効であること、組織機能論に関しては、ミクロな性質とマクロな物性をなすびつける研究(例えば、分子シミュレーションと均質化法の結合など)が重要であることが、明かとなった。
亜ヒ酸耐性に関わるシグナル伝達機構の解明

過剰発現により酵母にヒ素耐性を付与することが見いだされた因子Pbs2は、浸透圧の調節などのストレスに応答し細胞内にシグナルを伝達する経路に含まれる因子である。Pbs2が関わるシグナル伝達経路上の因子の遺伝子欠損株のほぼ全ては、ヒ素に感受性を示したことから、これらのシグナル伝達経路がヒ素耐性に関与する可能性が高いと考えられる。Pbs2は下流の因子Hog1をリン酸化し活性化することによりシグナルを伝達する。そこで、HOG1遺伝子欠損株に、リン酸化部位に変異を導入した変異型Hog1を発現させ、亜ヒ酸感受性に及ぼす影響を調べた。その結果、リン酸化部位に変異を導入した変異型Hog1は亜ヒ酸感受性を回復せず、HOG1遺伝子欠損株と同様に高い亜ヒ酸感受性を示した。さらに、これらの株について細胞内ヒ素量を測定したところ、HOG1遺伝子欠損株は野生株よりも顕著に高い値を示し、リン酸化部位に変異を持つ変異型Hog1を発現させても細胞内ヒ素量は高く維持された。したがってPbs2を介したHog1のリン酸化によるシグナル伝達が亜ヒ酸耐性、および細胞内ヒ素量調節に重要な役割を果たしていることがわかった。そこで、亜ヒ酸の取り込みに働くトランスポーターの一つであるFps1について、HOG1遺伝子欠損株との関連を調べた。HOG1欠損株は野生株よりも亜ヒ酸に高感受性を示したが、HOG1FPS1二重欠損酵母では、FPS1欠損酵母と同程度の亜ヒ酸感受性を示した。さらに、FPS1が欠損された条件では、HOG1をさらに欠損しても、細胞内ヒ素蓄積量もそれほど増加しないことも明らかとなった。また、細胞膜画分中のFps1蛋白質の量はHOG1欠損株では野生株の2倍程度存在することも判明した。以上の結果から、Pbs2やHog1を含むシグナル伝達経路は、Hog1のリン酸化を介して細胞膜上のFps1発現量を抑制し、細胞内への亜ヒ酸の取り込みを抑制していると考えられる。これらの結果は、ヒ素を感知し、その取り込みを調節するシグナル伝達経路が生体内に存在する可能性を示すものである。過剰発現により酵母に亜ヒ酸耐性を付与することが見いだされた因子Pbs2およびSlg1は、浸透圧などのストレスに応答し細胞内にシグナルを伝達する経路に含まれる因子である。そこで、Pbs2およびSlg1が関わるシグナル伝達経路それぞれについて亜ヒ酸耐性に及ぼす影響を検討した。まずこれらのシグナル伝達経路上の因子について、それぞれの遺伝子欠損株を用いて亜ヒ酸耐性を調べた。その結果PBS2およびSLG1の遺伝子欠損株はもとより、経路上の因子の遺伝子欠損株のほぼ全ては、亜ヒ酸に感受性を示した。したがって、シグナル伝達経路上のどの因子の機能が失われても亜ヒ酸に対する耐性に影響を及ぼすことから、これらのシグナル伝達経路が亜ヒ酸耐性に関与する可能性が高いと考えられる。そこで、Pbs2過剰発現による酵母の亜ヒ酸耐性獲得にHog1を介したシグナル伝達が必須であることを確認するため、HOG1欠損株にPbs2を過剰発現し、亜ヒ酸耐性に及ぼす影響を調べた。その結果、HOG1欠損株にPbs2を過剰発現させても、酵母は亜ヒ酸耐性を示さず、HOG1欠損株と同程度であった。Slg1についても同様の検討を行い、下流の因子であるMPK1を欠損した条件では、やはり亜ヒ酸耐性獲得効果は検出されなかった。したがって、Pbs2やSlg1の過剰発現による酵母の亜ヒ酸耐性獲得には、それぞれPbs2やSlg1を介したシグナル伝達が重要な役割を担うことが明らかとなった。以上の結果から、Pbs2またはSlg1過剰発現により特定のシグナル伝達経路の活性化が生じ、下流の亜ヒ酸毒性防御に関与する何らかの因子の発現により酵母の亜ヒ酸耐性が獲得されている可能性が考えられる。また、これらの結果は、ヒ素を感知し、その毒性を防御するための特有のシグナル伝達経路が生体内に存在する可能性を示すものである。

HOG1欠損株は野生株よりも亜ヒ酸に高感受性を示したが、HOG1FPS1二重欠損酵母では、FPS1欠損酵母と同程度の亜ヒ酸感受性を示した。さらに、FPS1が欠損された条件では、HOG1をさらに欠損しても、細胞内ヒ素蓄積量もそれほど増加しないことも明らかとなった。また、細胞膜画分中のFps1蛋白質の量はHOG1欠損株では野生株の2倍程度存在することも判明した。以上の結果から、Pbs2やHog1を含むシグナル伝達経路は、Hog1のリン酸化を介して細胞膜上のFps1発現量を抑制し、細胞内への亜ヒ酸の取り込みを抑制していると考えられる。これらの結果は、ヒ素を感知し、その取り込みを調節するシグナル伝達経路が生体内に存在する可能性を示すものである。
レビー小体型認知症の早期診断法に関する研究

本研究の目標は、現在アルツハイマー型認知症(AD)に次いで頻度の高い変性認知症であるレビー小体型認知症(DLB)の早期診断法の確立である。DLBの診断基準に含まれる画像診断法の内、本邦で検査可能なのは、脳血流シンチグラフィ、脳磁気共鳴画像(MRI)、^<123>I-MIBGを用いた心臓交感神経機能評価である。研究代表者は、臨床的にDLBと診断された患者とADと診断された患者について、これらの3種類の検査を各患者群に施行し、MIBGシンチグラフィによる評価が最も信頼性のある検査法であることを示した。改訂されたDLBの診断基準に含まれる画像診断法の内、本邦で検査可能なのは、1.脳血流SPECTあるいは脳糖代謝PET、2. MRIによる側頭葉内側の萎縮の評価、3. MIBGを使用した心臓交感神経機能評価である。研究代表者は、CDLBガイドライン改訂版にてprobable DLBと診断された16例と、NINCDS- ADRDAにてprobable ADと診断された10例について、これらの3種類の検査を各患者群に施行し、鑑別診断、早期診断に対する各々の感度、特異度を算出した。脳血流検査においては統計学的手法である3D-SSP/SEE解析により、後頭葉のZスコアはAD群に比しDLB群で有意に高く、紡錘状回を除く後頭葉の全脳回においてDLB群のZスコアが有意に高いことを示した。また海馬傍回近傍の萎縮を評価できるMRI用のソフトウェア(VSRAD)の平均Zスコアは、DLB群に比しAD群で高い値を示したが有意差はなく、これは海馬体の萎縮が比較的軽度であるという診断基準に一矢を報いる結果となった。さらにMIBG検査での心/縦隔集積比はDLB群で低く、強い有意差が認められた。Receiver Operating Characteristic (ROC)解析を用いると、MIBG>3D-SSP>VSRADの順に診断精度が高いことが示され、各々の至適カットオフ値における感度/特異度は、3D-SSPで68.8/80%、VSRADで70/75%、MIBGでは93.8/90%であった。これまで、脳の変性疾患であるDLBの画像診断は脳機能画像が主流であったが、研究代表者の検討から、現在は保健適応外となっているMIBGシンチグラフィによる評価が最も信頼性のある検査法であることが示され、今後の保険適応疾患の改訂に影響を与える要素となり得るという点で重要である。さらにSPECTやPETを有しない施設においても、比較的普及しているMRI装置があれば特定のソフトウェアを使用し至適カットオフ値を用いることで、診断精度を高めることが可能であることを示している。このことは特定の検査機器を有する機関だけではなく、一般的な施設においてもDLBの診断が可能になることを示している。研究代表者は以上の結果を、平成20年9月の第24回BFIC(Brain Functional imaging conference)の指名講演および11月の第2回レビー小体型認知症研究会において講演/発表し、その知識を全国に普及させ、今後の診断基準改定に影響を与えることができた。さらに今回使用した統計学的機能解析用のソフトウェアのバージョンアップに向け、正常ボランティアの協力により自施設でのノーマルデータベース構築に着手し、次年度以降の研究の継続と診断精度の向上に向けた取り組みの一環として、そのデータ収集法を確立した。研究代表者は、平成20年度より引き続き、CDLBガイドライン改訂版にてprobable DLBと診断された25例と、NINCDS・ADRDAにてprobable ADと診断された15例について、これらの3種類の検査を各患者群に施行し、鑑別診断、早期診断に対する各々の感度、特異度を算出した。脳血流検査においては統計学的手法である3D・SSP/SEE解析により、後頭葉のZスコアはAD群に比しDLB群で有意に高く、紡錘状回を除く後頭葉の全脳回においてDLB群のZスコアが有意に高いことを示した。また海馬傍回近傍の萎縮を評価できるMRI用ソフトウェア(VSRAD)の平均Zスコアは、AD群で高い値を示したが有意差はなく、これはDLBにおける海馬体の萎縮が比較的軽度であるという診断基準に一矢を報いる結果となった。

Receiver Operating Characteristic(ROC)解析を用いると、MIBG>3D・SSP>VSRADの順に診断精度が高いことが示され、各々の至適カットオフ値における感度/特異度は、3D・SSPで909/733%、VSRADで86.7/63.6%、MIBGでは95.5/93.3%であった。これまで、脳の変性疾患であるDLBの画像診断は脳機能画像が主流であったが、研究代表者の検討から、MIBGシンチグラフィによる評価が最も信頼性のある検査法であることが示され、今後の保険適応疾患の改訂に影響を与える要素となり得るという点で重要である。さらにSPECTやPETを有しない施設においても、比較的普及しているMRI装置があれば、診断精度を高めることが可能であることを示している。このことは特定の検査機器を有する機関だけではなく、一般的な施設においてもDLBの診断が可能になることを示している。研究代表者は以上の結果を、平成21年10月の第49回日本核医学会および11月の第12回サイコソーシャルリハビリテーション研究会において発表/講演し、その知識を全国に普及させ、今後の診断基準改定に影響を与えることができた。
セルフアセンブリングによる機能性表面の創製と分子配列の評価

本研究は、固体表面上に自発的に形成される化学結合を用いて機能分子を配列・固定させるセルフアセンブリング法によってLB膜の欠点を克服した安定な機能性表面の創製を目的として行った。本年度は金表面を種々の炭素鎖を持つフェルセニルアルカンチオ-ルを固定することにより,金表面への酸化還元機能の導入を試みた。ガラス上に金を真空蒸着したものを基板として用いた。このようにして作製した金の表面は、STM測定によれば非常に平滑であり,またX線回折より主として(III)面からなることがわかった。修飾分子であるフェロセニルアルカンチオ-ル類は合成して用いた。金表面の修飾はフェロセニルアルカンチオ-ルのヘキサン溶液に金基板を種々の時間浸して行い、その後ヘキサンおよび水で十分洗浄した。これを電極とし、支持電解質のみを含む溶液およびFe(CN)_6^<3ー/4ー>やFe^<3+>などの酸化還元種を含む溶液中で電気化学測定を行ない電子移動過程を評価した。修飾金電極の1M HClO_4溶液中で測定したサイクリックボルタモグラム(CV)において、対称的な酸化還元波が+220mV付近に見られた。この値は水に溶解した1.1′ーヒドロキシメチルフェロセンの酸化還元電位(+280mV付近)とほぼ一致している。また、走査速度とピ-ク電流値の間には直線関係が存在した。以上のことから電極表面に固定されたフェロセンが電気化学的応答をしていることがわかった。次にこの電極について、Fe(ClO_4)_3を含むHClO_4中でCVを測定するとフェロセニウムイオンがフェロセンに還元されるピ-クがFe^<3+>の添加により大きくなった。この傾向は走査速度が遅い程顕著であった。また,還元電流ピ-クの大きさは溶液中のFe^<3+>の濃度に比例している。これらの結果金電極表面に固定されたフェロセニル基が還元時にメディエ-タ-として働き,金電極から溶液中のFe^<3+>への電子移動が起こるようになったことを示している。
変態時の後胚発生現象に関わる内分泌の調節機構

本研究は、当該研究者らによる、タバコスズメガの前胸腺のつくるエクジステロイドは3-デヒドロエクジソンであるとの発見に端を発した。デヒドロエクジソンはそのままでは生理活性がなく体液中の酵素によりエクジソンに還元されたのち作用を示す。このため、昆虫の前胸腺の産生するエクジステロイドの同定が急務となった。そこで、世界で広く使用されている昆虫種を含む、10種の幼虫の前胸腺を培養し、産生されたエクジステロイドを高速液体クロマトグラフィーと2種類の抗体を用いたラジオイムノアッセイを用いて同定した。その結果、カイコ、ニクバエ、ショウジョウバエ、トノサマバッタではエクジソンが主であり、アゲハ、クロアゲハ、モンシロチョウ、タバコスズメガではデヒドロエクジソンが主であり、アワヨトウとワモンゴキブリでは、その中間であった。3-デヒドロエクジソンを基質として、差ラジオイムノアッセイをもちい、体液中の3-デヒドロエクジソン還元酵素活性を調べた結果、鱗翅目の体液(カイコ、アゲハ、モンシロチョウ、アワヨトウ、タバコスズメガ)は強い活性を示した。しかし、外翅類であるトノサマバッタとワモンゴキブリでの活性は弱く、ニクバエでは酵素活性は検出されなかった。タバコスズメガ5令幼虫を用いて、酵素活性の後胚発生にともなう変動を調べたところ、活性は5令初期に高く、ワンダリング期に最低となった後、前蛹期で最大となった。この変動は、特にワンダリング期以降の体液エクジステロイド濃度の変動とよく一致した。体液中の酵素活性が最も高い時期の体液を用いて、酵素の精製を試みた。本還元酵素は分子量約30Kの単量体で、NADPHを補酵素とし、室温で安定であることがわかった。現在、NADPHを用いたアフィニティークロマトグラフィー等にての酵素精製の途中である。
顎関節症の^<31>P,^1H-MRSおよびfMRIによる筋肉,脳代謝からの総合的研究

^<31>P-CSI(^<31>P-ChemicalShiftImaging)^<31>P-CSIでは新たに設定したパラメータ(TR:330msec,flipangle:51degrees,acquisition:9,matrixsize:16×16,FOV:320mm,検査時間12分40秒)で、正常者咬筋の浅層と深層それぞれ腱膜を指標として分離し、各層からのスペクトルを得ることに成功した。その結果、咬筋の浅層と深層ではフォスフォクレアチンの存在量に有意な差が見られ、筋線維の違いによる代謝の違いが示唆された。さらに、内側翼突筋、外側翼突筋、側頭筋からもスペクトルを得ることに成功した。^<31>P-CSIにて内側翼突筋は咬筋浅層とフォスフォクレアチンの存在量で有意な差は見られず、両者は同様の代謝をしている可能性が示唆された。しかし、外側翼突筋、側頭筋からのスペクトルは筋自体の体積が小さく、周囲組織からの信号の混入が多く、撮像パラメータの検討が必要であると思われた。^1H-MRSshinglevoxcel (size;1×2×4cm:8ml)を用いて咬筋全体からスペクトルを得ることに成功した。パラメータは新たに以下のように設定した。TR:2000msec,TE:135msec,acquisition:256,FOV:300mm,検査時間10分である。voxcel内の半値幅は約0.2ppmであった。安静時における正常者の咬筋からは乳酸は検出されなかったが、最大噛みしめの運動を負荷した場合、僅かな乳酸の二峰性のピークが認められた。時間とともに、乳酸のピークが減少する傾向にあり、血流との関係が問題となるものと考えられた。funcionalMRI咀嚼の運動として用いたのは運動により頭部のずれが少ない中心咬合位での軽いタッピングである。運動を負荷すると負荷にに伴って咀嚼の一次運動野の信号が35%上昇した。運動負荷に伴って、咀嚼運動野の信号が全体的に上昇する傾向が見られた。運動負荷は安静と運動を交互に5回ずつ5セットを行った(計500sec)。Z-scoreとtime intensity curveを併用し、得られた画像の処理を行った。従来、用いていた表面コイル法によるMRS(magnetic resonance spectroscopy)では、正確に咀嚼筋の局在が不明であった。phase encodingを使用した^<31>P-CSIでは咀嚼筋それぞれの代謝を把握することが可能であり、筋症状と脳の血流状態を調べるためには有用である。
御影石製中世石造物の分布調査とその学際的研究-中四国・九州を中心に-

私たちは中四国・九州地方を中心に、御影石製の中世石造物がどのように分布するのか学際的な研究を行った。そして、(1)御影石の産出地を中心とする地域の他、四国西南部、九州北部、山陰西部などに高密度で分布する、(2)瀬戸内海沿岸には、他の石材で造られた石造物が広く分布し、御影石製石造物はあまり見られない、(3)御影石の石工たちは、他の石材の石工との競合を避けて営業していた、などの事実を解明した。最初の研究会を兵庫県内で実施し、これまでに確認された御影石製石造物の分布を確認し、御影石(六甲花崗岩)と他の花崗岩とを識別する基準を共有すべく、岩石学の研究者の指導を受け、それを踏まえて四国・中国・九州で分布調査を進め、高知県西部・東部や徳島県東部地域、九州北部の周防灘・玄界灘沿岸地域等で新たな資料を確認した。それらを加えた全体の分布状況は、これまでと同じ傾向を示しているが、空白地帯である広島県東部・岡山県西部では、尾道・三原周辺で産出する花崗岩製石造物が多数存在していること、そのことが御影石製石造物の搬入を制約する条件となっていた様子が見えてきた。しかし、この地域の花崗岩には、御影石と酷似したものがあるため、改めて兵庫県内で研究会を開き、御影石製石造物の見学と合わせて、岩石学の研究者の指導のもと、帯磁率の計測による花崗岩の識別法を学習し、これまでの肉眼による色調や鉱物の入り方の観察、分布地の宗教的・人的な繋がりによる搬入理由の考察、石工の違いによる形態的な相違からの検討と合わせて石材識別の蓋然性を高める方法を鍛えつつ、分布調査を続行した。1年間のまとめとして、西日本第二の石製石造物集中地域である島根県益田市で研究会を行い、全員で現物の検討を試みたが、御影石の帯磁率とは異なるものが含まれていること、山口県北部海岸方面に御影石酷似の地元産花崗岩の産出地があることが判明したため、益田市を中心とする花崗岩石造物を御影石製と見てよいかどうかが大きな問題となった。もし、これらが地元産の花崗岩であるとすれば、これまでの御影石の石材流通に大きな変更を迫ることになり、おのずとこれが次年度に検討すべき最大の課題として浮上した。本年度第1回の研究会・見学会は、昨年度の課題を受けて山口県山口市・下関市で実施した。その結果、山口県のうち旧周防国域では御影石製石造物がほとんど搬入されていないのに対し、旧長門国に属する下関市では地元の花崗岩を地元の石工が加工したものや、搬入品の御影石製石造物が存在するばかりか、地元の石材を使用し御影石の石工が加工した石造物まで存在することなどが明らかになった。それに伴って、これまで単純に御影石製石造物として処理されていたものについての点検や、石工の移動による石材加工・技術の伝播という視点からの検討も必要であることが判明した。第2回目の研究会・見学会は、御影石製石造物の分布圏本体の拡がり(とりわけその西限)を抑えるべく、兵庫県高砂市・姫路市で実施した。その結果、高砂・加古川・姫路など播磨海岸部に分布圏を拡げながらも、加西市を中心とする内陸部には竜山石製の石造物が分布すること、竜山石の石工は御影石の石工の影響を受けて成長してきたことなどを確認し、さらに竜山石と呼ばれる石材の中にも、複数の種類があることが判明した。各班ごとの活動では、四国班がこれまで希薄な分布地域とされていた徳島県南部や高知県東南部の主要港湾周辺御影石製石造物が分布すること、そこは共通して「海の領主」「海の民」の拠点であることなどを指摘した。また、九州班でも福岡県北部・長崎県北部・鹿児島県西部などに御影石またはそれに類した石造物の優品が分布することを明らかにしつつあり、とりわけ北部九州の石造物が長門・石見西部のそれとの共通性が予想されるなど、石材流通・技術伝播という視点から重要な論点を提示した。22年度は、花崗岩石造物が高い密度で分布する福岡県北部と高知県西部で研究会を実施し、石造物の流通という視点から、これらの地域の歴史的特質や中四国・九州で占める位置を明らかにした。昨年度の山口県の研究会では、県南部にかなりの花崗岩石造物があり、その石材は御影石(六甲花崗岩)のほか地元産花崗岩・産地不明花崗岩も含まれることを確認した。海峡を挟んで対岸の北部九州でも、かなりの花崗岩石造物があり、その主要な作例の数々を実見・検討した結果、この地域の花崗岩石造物の多くは御影石製であり、博多を中心に高い密度で分布することが判明した。

また、博多周辺には、石灰岩・安山岩・砂岩など多様な石材で造られた石造物や、中国から搬入された薩摩塔など宋風石造物も存在し、博多の国際港湾としてとしての位置を再確認することとなった。高知県西部の花崗岩石造物の研究会では、この地域に残る石造物のかなりの部分が御影石であり、少なくとも14世紀代のものの大半は六甲からの直接搬入品であることを確認した。しかし、この地域でも15世紀になると、地元の砂岩を使った御影石製石造物の模造品が造られはじめ、15世紀末以降には、地元砂岩製の小形の石造物のほか、砂岩製一石五輪塔、御影石一石五輪塔などが増大し(石造物の大量生産による小型化)、さらに16世紀半ば以降は、一石五輪塔も地元砂岩製で地域色豊かなものになることなど、技術の伝播と定着・変容のプロセスも明らかにすることができた。この二地域のうち、北部九州は港湾都市博多を中心とする流通網の中でもたらされたもので、一方の高知県西部は、豊後水道と土佐沖の二つの海路が交わる海運の要衝であり、同時に石造物の技術・文化の空白地であったことが、御影石製石造物の大量搬入を可能にした土壌であることが判明した。
スマートフォン市場における情報家電企業の国際競争力の構築ダイナミズム

本研究は、携帯電話産業がスマートフォンの登場により大きな競争構造転換を迎えたなか、世界の情報家電企業はどのようにアライアンス・ネットワークを形成し競争優位を構築していくのかを明らかにしたものである。具体的に、社会ネットワーク分析などによりスマートフォン市場における協調・競争ネットワークの可視化を図り、世界情報家電企業の戦略行動のダイナミズムと国際比較、国際競争力の構築をめぐるネットワークの形成などの分析を行った。特に、日本企業が携帯電話産業で競争力を失った原因について新しい解釈の可能性を提起し、スマートフォン市場における企業の競争優位の構築行動を動態的に捉える分析モデルの構築を試みた。本研究は、スマートフォン市場における協調・競争ネットワークや情報家電企業の戦略行動のダイナミズムを明らかにすることを目的とする。平成25年度の研究計画として、1理論レビュー、分析枠組みの検証、スマートフォン各社のデータベース構築、2特許分析・聞き取り調査によるスマートフォン産業や戦略の国際比較等を挙げている。具体的に、特許データベースに基づくスマートフォンメーカー各社の技術戦略の析出・比較、日本・韓国・台湾のスマートフォン産業構造及び政策の比較分析、関連プレイヤーの競争優位の分析等を行ってきた。当該年度の研究成果は以下の通りである。まず、特許分析による技術動向の析出について、岡田・徳光・中岡・朴・陳(2014)は各社のイノベーション志向を明らかにした。第二に、産業構造・政策の国際比較において、陳・朴・上田(2014)は台湾スマートフォン産業のビジネス・エコシステムの現状や構築可能性について考察を行った。第三に、補完財提供者という視点からスマートフォン企業の競争優位性を探索した研究として、電子端末におけるコンテンツの統合と交渉力との関係を考察したUeda, Park and Chen (2013)の学会報告がある。海外実地調査として、2013年11月に陳・朴・上田が台湾のMediaTek Inc.、『數位時代』誌、資訊工業策進会の調査を実施した。上記の研究成果の中間まとめとして、2014年2月15日に京都産業大学で韓国国会予算政策処評価官Jeong, Yuhoon博士を招聘し、The 8th International Conference on ICT Policyを開催した。ワークショップでは、Jeong博士に韓国の情報通信産業政策について講演していただき、そのほか、テキストマイニング分析から見るスマートフォン各社の研究開発の傾向、台湾スマートフォン市場の調査結果、日本のスマートフォンユーザーの需要調査結果などの報告を実施し、日本・韓国・台湾のスマートフォン政策をめぐって議論を深めた。本研究の目的は、スマートフォン市場における協調・競争ネットワークの動態的生成と構造化、アライアンスネットワークにおける情報家電企業の戦略行動のダイナミズムを明らかにすることにある。平成24年度の研究計画として、理論レビュー・分析枠組みの構築、テキストマイニングと社会ネットワーク分析によるスマートフォン企業の特許ネットワークの現状分析、スマートフォン企業の標準化戦略の国際比較等をあげている。具体的に、理論レビューや、スマートフォン企業の現状把握及び標準化戦略の国際比較を進めてきた。当該年度の研究実績は以下の通りである。Masashi Ueda, Yousin Park, and Yunju Chen (2012)は、日本と韓国のスマートフォンの普及パターンを明らかにしたうえで、コンポーネントモデルを構築し、それに基づきスマートフォン企業の標準化戦略の傾向を探った。具体的に、1日本と韓国の普及パターンが異なる。日本は従来の携帯電話産業の経路依存性により、スマートフォンの普及は韓国より遅く、端末メーカーの一斉開発により普及を牽引した。2日本端末メーカーの標準化ポジショニングは明確ではないのに対し、韓国端末メーカーは部品などの下位レイヤーで位置を取りながら上位レイヤーにアプローチ傾向がある。実態調査として、陳・朴による日韓スマートフォン市場の調査(2013年1月)がある。調査では、韓国スマートフォン市場・メーカーの動向、特徴、日韓企業の競争優位を聞き取った。日本端末メーカーは戦略を打ち出せないまま今も競争劣位にいるが、部品メーカーは世界で優位に立ち続けている。韓国が日本との競争優位の差を開いたのは政策の牽引だけでなく、グーグルとの連携関係がカギとなっていることも明らかになった。総じて、当該年度を通して、スマートフォン企業の競争優位構築プロセスへの予備的な考察を行った。本研究の目的は、スマートフォン市場における情報家電企業の戦略行動のダイナミズムや、国際競争力の構築をめぐるネットワークの形成等を明らかにすることである。平成26年度の研究計画として、1スマートフォン各社のデータベース構築、2特許分析・聞き取り調査によるスマートフォン企業戦略の国際比較、3理論に基づき、分析結果と分析枠組みを検証し研究をまとめることである。具体的に、日本と世界スマートフォンメーカー各社の技術および技術の選択と研究開発組織との関係の析出・比較、日本・韓国のスマートフォン政策の比較分析等を行ってきた。まず、特許分析によるスマートフォン各社の技術の析出・比較について、朴・中岡・陳(2014)は日本企業のソニー、シャープ、パナソニックとApple、Samsungの技術選択のダイナミクスを可視化し、日本企業の競争劣位は初期において異なった技術を選択したことによる可能性が高い(従来技術援用型)という仮説を提示し検証を試みた。第二に、中岡・朴・陳(2014)は、上述した研究成果を踏まえ、スマートフォン企業の研究開発組織に注目し、社会ネットワーク分析を用いてソニー、シャープ、パナソニック、Samsungの技術選択における組織のコア硬直性について考察を行った。第三に、Ueda(2014)は、消費者選択という視点に基づき、若年層の選好へのコンジョイント分析により日本スマートフォンの普及パターンを明らかにし、そのパターンの特殊性を日本企業がキャッチできなかった可能性を示唆した。

海外実地調査として、2015年3月1-3日に陳・朴・上田が韓国国会予算政策処や、韓国テレコム(KT)経済経営研究所、ポスコ経営研究所といったシンクタンクを訪問し、韓国のスマートフォン産業に関わる重要企業や政府の関連政策の情報を収集した。本研究の目的は、スマートフォン市場における情報家電企業の戦略行動のダイナミズムや、国際競争力の構築をめぐるネットワークの形成等を明らかにすることである。平成27年度の研究計画として、1特許分析・聞き取り調査によるスマートフォン企業戦略の国際比較、2理論に基づき、分析結果と分析枠組みを検証し研究をまとめることである。具体的に、日本と世界スマートフォン企業の技術戦略と研究開発組織との関連性などの分析を行ってきた。当該年度の研究成果は以下の通りである。まず、Park, Nakaoka, Chen(2015)は日本スマートフォン企業のソニー、シャープ、パナソニックとApple、Samsungの技術選択のダイナミクスを可視化したうえ、産業全体の技術の変化と各社の技術の推移・相違点を明らかにした。また、特許出願者の変化から技術選択における各社の組織のコア硬直性を可視化し、日本企業は従来技術援用型の研究開発組織を採用する可能性が高いという結論に導いた。第二に、Nakaoka, Park, Chen(2016)、中岡他(2016)は、活発な研究開発プロジェクトを持つと見られる日本企業の研究開発構造の特徴を明らかにするために、社会ネットワーク分析を用いて研究開発組織のストラクチュラル・ホールの検出方法を開発してみた。第三に、Ueda(2016)は、前年度の国際学会(International Telecommunications Society Conference)で発表した研究をもとに、若年層の選好へのコンジョイント分析を単年度分析から3年に改定し、消費者選択という観点から日本スマートフォンの普及パターンを析出してみた。また、スマートフォンと同じ携帯媒体の普及パターンについて電子書籍の事例を中心とする研究も行われた(Ueda, 2015)。本研究は、携帯電話産業がスマートフォンの登場により大きな競争構造転換を迎えたなか、世界の情報家電企業はどのようにアライアンス・ネットワークを形成し競争優位を構築していくのかを明らかにしたものである。具体的に、社会ネットワーク分析などによりスマートフォン市場における協調・競争ネットワークの可視化を図り、世界情報家電企業の戦略行動のダイナミズムと国際比較、国際競争力の構築をめぐるネットワークの形成などの分析を行った。
DDSを応用した脳組織へのmRNA導入と脳神経保護・機能改善治療への展開

本研究は脳由来神経栄養因子(BDNF)mRNAを用いて、脳梗塞疾患モデル動物(ラット全脳虚血モデル:海馬CA1領域の神経細胞死を誘導する)に対する治療実験を通じて、脳梗塞の新しい治療戦略を確立することを目的とする。前年度までに、組織学的評価によって、BDNF mRNA脳室内投与による神経細胞死抑制の治療効果を確認していたが、さらに長期的な治療効果について評価を進めるために期間を延長して研究を継続した。その結果、以下の成果を得た。1.外来mRNAの標的細胞は主にアストロサイトで、一方ニューロン、オリゴデンドロサイトでの外来BDNF発現はわずかであった。2.BDNF mRNAを梗塞発症後2日目、5日目の二度投与を行うことにより、その後3週に渡り細胞死の進行は抑制され、永続的な治療効果が得られたと判断された。3.上記投与条件でBDNF mRNAを投与し、短期記憶機能をYメイズ行動評価にて解析したところ、治療群で有意な脳機能保護効果を得た。以上より、本研究を通じて、mRNA医薬を用いた脳梗塞後の神経保護療法の新しい戦略が提示されたものと考えている。BDNFは本来脳内に生理的に存在する栄養因子だが、これを適切に増強させることにより、高い治療効果が得られる。これを実現するために、投与部位での広範かつ均一なタンパク発現を可能とするmRNA医薬は唯一と言ってよい投与手法であり、特に発症後時間が経過した脳梗塞に対しても治療効果が期待できることは、臨床的に重要な意義がある。初年度であるH28年度は、脳梗塞疾患モデル動物作成・組織学的評価に関わる実験系の確立、mRNA投与に用いるキャリア構造の決定、mRNA投与後の治療効果に関わる組織学的評価を行った。1.脳梗塞疾患モデル動物実験系の確立:脳梗塞疾患モデルとしてラット前脳虚血モデルを用い、作成技術を確立した。梗塞作成後2週までの各時間経過後の脳切片を作成した。免疫組織学的評価で、海馬CA1領域の神経細胞死を確認し、その自然経過についてのデータを得た。2.mRNA投与に用いるキャリア:レポーター遺伝子発現mRNAを用いて、mRNAキャリア脳室内投与後のタンパク発現を経時的に評価した。ポリエチレングリコール(PEG)鎖長、ポリカチオン分子構造をそれぞれ変化させた各種ブロック共重合体を合成し、これらを用いたmRNA投与後の脳内でのタンパク発現を定量的に評価した。その結果、最も高い発現が得られるポリマー構造(PEG-PAspDET)を決定した。3.mRNA投与後の治療効果に関わる組織学的評価:BDNFを発現するmRNAをBDNF cDNAテンプレートからin vitro転写にて作成した。mRNA投与後のBDNF発現を、培養細胞、動物脳室内投与それぞれにおいてELISAで確認した。続いて、1.にて作成した脳梗塞疾患モデル動物(ラット)に対して、BDNF mRNAを2.で決定したキャリア・投与条件を用いて脳室内投与し、神経細胞死を抑制する神経保護効果を組織学的に評価した。無治療群と比べ有意な生存細胞数の増加が確認され、特に梗塞後1,2日後にmRNA投与した群で高い神経保護効果が観察された。実験系を確立し、疾患モデル動物に対する治療実験は順調に進んでいる。動物行動評価による神経機能改善についても、H28中に既に予備的な検討を開始している。2年目のH29年度は、脳由来神経栄養因子(BDNF)mRNA投与による脳梗塞疾患モデル動物への投与による治療実験を本格的に実施した。脳梗塞疾患モデルとしてラット前脳虚血モデルを用い、海馬CA1領域の神経細胞(ニューロン)死を誘導する。キャリア(PEG-PAspDET/mRNA)に内包したBDNF mRNAを梗塞部位近傍の側脳室内に投与し、各時間経過後の脳切片を免疫組織学的に評価した。これまでに得られた知見のポイントは以下の通りである。1.BDNF mRNAを投与したあと、脳組織中のBDNF量をELISAで測定すると、内在性BDNF発現と比べ、2倍以上に及ぶ高い値が約2日に渡って得られる。2.梗塞部位の組織学的評価で、BDNF mRNAを梗塞発症翌日から2日おきに計3回投与し、発症後6日で免疫組織学的評価を行うと、mRNA投与群の生存神経細胞(ニューロン)数は正常動物の最大60%まで回復する神経保護効果が得られた。3.mRNAを梗塞発症後のタイミングを変えて1回投与する評価を行うと、梗塞発症直後にmRNAを投与する場合より、発症後2日経過後に投与する方が高い神経細胞死抑制効果が得られた。4.mRNAによる外来BDNF発現はニューロンではほとんど観察されず、mRNAの標的細胞は主にアストロサイトであった。以上の結果より、BDNF mRNAの脳室居ない投与は脳梗塞による神経細胞死抑制に有効であることが明らかとなった。特に発症後数日程度経過した脳梗塞に対して効果が期待できることは、臨床的にも重要な意義がある。疾患モデル動物に対して治療効果が確認され、研究は順調に進んだものと考えている。特に4.の結果は予想外の結果であり、既存薬と異なる、アストロサイト等グリア細胞を介してニューロンにアプローチする新しい作用機序が働いている可能性が考えられた。前年度までに、組織学的評価によって、BDNF mRNA

脳室内投与による神経細胞死抑制の治療効果を確認していたが、さらに長期的な治療効果について評価を進めるために期間を延長して研究を継続した。その結果、以下の成果を得た。1.外来mRNAの標的細胞は主にアストロサイトで、一方ニューロン、オリゴデンドロサイトでの外来BDNF発現はわずかであった。2.BDNF mRNAを梗塞発症後2日目、5日目の二度投与を行うことにより、その後3週に渡り細胞死の進行は抑制され、永続的な治療効果が得られたと判断された。3.上記投与条件でBDNF mRNAを投与し、短期記憶機能をYメイズ行動評価にて解析したところ、治療群で有意な脳機能保護効果を得た。以上より、本研究を通じて、mRNA医薬を用いた脳梗塞後の神経保護療法の新しい戦略が提示されたものと考えている。BDNFは本来脳内に生理的に存在する栄養因子だが、これを適切に増強させることにより、高い治療効果が得られる。これを実現するために、投与部位での広範かつ均一なタンパク発現を可能とするmRNA医薬は唯一と言ってよい投与手法であり、特に発症後時間が経過した脳梗塞に対しても治療効果が期待できることは、臨床的に重要な意義がある。上述のように、BDNF mRNAによる神経保護効果を、組織学的評価および動物行動評価により実証し、本治療戦略のPOCを確立する。成果は論文発表を計画する。上記の点をさらに明らかにすべく、動物行動評価を含めた検討をさらに進め、本治療戦略のPOCを確立する。成果は論文発表を予定している。実験系の確立において、動物や試薬使用量は当初見込みより少量で賄うことができ、またmRNA脳室内投与に関わる実験器具等は最大限既存設備を使用するよう節約に務めたためである。本課題は脳へのmRNA投与による脳梗塞後の神経保護治療を検討するものだが、平成29年度中の研究で、mRNAの効果がニューロンではなくグリア細胞を回するものであることが明らかとなり、既存薬と異なる新しい作用機序であることが示唆された。より精緻な研究成果を得るため、グリア細胞に対するより詳細な解析を行う追加実験の必要が生じた。平成29年度は脳梗塞疾患モデル動物に対する治療実験を本格化し、さらに動物行動評価を実施する計画があるため、平成29年度により多額の予算を配分した。
日本の世界農業遺産（GIAHS）地域の観光を通じた農村振興に関する比較研究

2018年度の研究では、日本の世界農業遺産認定地域にある53の自治体に対して、アンケート調査をおこなった(新たに認定された3地域にある自治体は除く)。調査からは、世界農業遺産関連の観光による農村振興には、5つの成功のタイプが発見された。それらは、1.観光客誘致の準備(旅行商品化可能性調査、リーフレット作成)、2.ツアーの開催(バスツアー、体験ツアー、棚田散策)、3.イベントの開催(祭り、イルミネーション)、4.住民の参加(住民活動支援、住民出資の組織形成)、5.プロジェクトの推進(グリーンツーリズム、スローツーリズム)である。また、世界農業遺産関連の観光による農村振興を行う際の、企画段階での問題点は主に8つあった。それらは、1.地域資源(地域独自の資源をどう掘り起こし、既存の資源をどう整理するのか、どのように観光資源として磨き上げていくのか)、2.住民主体の組織(住民主体の組織を形成できるかどうか。どのように地元推進組織を作っていくのか。行政支援引きあげ後、組織が住民主体で継続できるか。)、3.ブランド力(どのように世界農業遺産地域としてのブランド力を上げるのか。)、4.住民意識(いかにして地域住民の当事者意識を高められるのか。)、5.システムを売る難しさ(世界農業遺産が“モノ"ではなく“システム"を認定する制度のため、説明が難しい。目に見えないシステムをどう可視化するのか。)、6.観光客受け入れ態勢(観光客を受け入れる環境整備が必要。また、観光客を迎える人員確保も必要。)、7.効果測定(世界農業遺産関連の観光による農村振興では、どのように事業効果の検証をするのかについて明確な方法がなく、効果測定の方法を確立する必要がある。)、8.世界農業遺産を使った観光への懐疑(世界農業遺産=観光というイメージをとらえるのは難しいので、どれだけの観光客が増えるのか疑問。)である。2017年度は、研究の進捗状況をやや遅れているとしたが、2018年度は、アンケート調査で期待通りの成果が出たので、研究の進み具合は順調である。この研究目的は、観光を用いた農村振興に関して:(1)8地域共通の課題とそれぞれの地域特有の課題を明らかにする;(2)ベストプラクティスを見出し、その要件を明らかにし、地域に役立つモデルを提示する;(3)ユネスコ世界遺産との相違を明らかにするというものであるが、(1)の目的は、アンケート調査を通して概ね明らかになった。これまで、能登半島地域(石川県)、宇佐・国東地域(大分県)、長良川地域(岐阜県)、高千穂峡・椎葉山地域(宮崎県)の現地調査で詳細なデータを収集しており、アンケート調査を補足している。(2)の目的も、アンケート調査と現地調査でいくつかの好事例を見つけることができた。(3)の目的は、すでに論文として完成させており、ジャーナルに投稿し、査読中である。今後の研究の推進計画であるが、2019年度は、みなべ・田辺地域(和歌山県)、阿蘇地域(熊本県)、佐渡地域(新潟県)、掛川地域(静岡県)での現地調査をおこない、更なるデータ収集と分析を行っていく。また、韓国での東アジア農業遺産学会で、アンケート調査の結果を発表するが、その時に得るだろうフィードバックを今後の研究に活かしていく予定である。初年度にあたる平成29年度は世界農業遺産と世界遺産の相違を明らかにすることが研究目的の1つであった。この比較研究では、以下のことが明らかになった。認定地域の住民への影響に焦点を当てると、世界文化遺産における過去の価値への尊重は、現在の住民の生計とは必ずしもむすびつかないことがある。しかし、世界農業遺産では、土地利用システムと景観を持続可能な発展のためのコミュニティのニーズと志向に結び付けることが求められる。つまり、それらはコミュニティを何世代も持続させてきた現在の住民の生活に直結することが求められている。世界文化遺産と世界農業遺産の選定は、基準を設定し管理計画を求める点で同様のメカニズムを示している。しかし、認定の内容は、異なる側面が強調され、管理計画に必要なコミットメントの程度も違う。世界文化遺産の認定は現地の普遍性を見るが、世界農業遺産の認定は具体的かつ実践的な側面を見る。つまり、地元の人々の福祉を改善することに焦点があたっている。システム維持のための行動計画は、世界農業遺産認定の為の提案書で要求されるものである。これは、世界文化遺産で認定に必要な適切な保護管理スキームと同等のものである。世界農業遺産では、脅威と挑戦の調査と、動的保全の実施方法の広範な説明が提案に含められるべき項目である。世界文化遺産では、保全計画とその実施が厳格に守られている。世界農業遺産では、提案された計画は、世界農業遺産科学諮問委員会と世界農業遺産国際運営委員会によって審査されるが、世界文化遺産と同じ程度の厳密さで実行されるわけではない。また、世界農業遺産では、正式な監視システムは存在しない。このような世界農業遺産と世界文化遺産の違いは、観光で農村開発をするにあたっては、保全計画に厳密に縛られることのない前者のほうが住民の生活に密着した開発の可能性が残されていると考えられる。1.2017年度の研究をふまえたこれまでの研究の進捗状況はやや遅れ気味というところである。2.研究計画では、アンケート用紙を作成後、配布、回収を行い、分析するところまでを予定していたが、アンケート作成までにとどまった。アンケートの作成・配布が遅れた理由は、大学の他の業務が重なったからである。