日本の大学受験ガイド

本校では主に大学入試の入試制度の説明や、各大学別の入試傾向などの説明へのリンクを置く。勉強法や進路の検討などについては別記事 日本の大学受験ガイド/総論 で扱うこととする。

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国公立大学の一般入試では原則的に共通テストの受験を必須とするとともに、多くの学部(学科)において個別学力検査(いわゆる二次試験。共テと対比される形でよく用いられる語である)が実施され、それぞれの結果を総合して合格者が決定される。
ただし、一部の国立大学や医学部医学科において、共通テストの成績が一定の基準に満たない志願者を不合格とする二段階選抜が行われることがある(いわゆる足切り・門前払い)。ここで不合格になると、不戦敗の形で出願先の大学受験が終了することとなる(受験料は一部返還される)。志願者数があらかじめ決められた倍率を超えた場合に実施する大学や、事前に最低点(具体値や志願者平均点に対する割合)を定めている大学などがあるが、二段階選抜が実施された場合、共テの成績が基準を満たした志願者のみが第二段階となる二次試験を受験することができる。
国立大学の共通テストは、原則として5教科7科目(理系は英語・数学(1)(2)・国語・理科×2・地歴公民×1、文系は英語・数学(1)(2)・国語・理科×1・地歴公民×2)を課すことで広範囲にわたる学力をテストすることが一般的であり、オールラウンドな学力が要求されている。このため、入学定員の大半を選抜するための入試形態(後に述べる分離・分割方式の前期日程)においては、ほとんどの国立大学が5教科7科目を課す選抜方式を採っている。加えて、入学定員の極少数を選抜するための入試形態(後に述べる分離・分割方式の後期日程)において、例外的に課す教科数を4教科以下にまで減少させる選抜方式を併設することによって受験生を異なる尺度で選抜し入学者の多様性を保っている国立大学が多く見られる。
公立大学の共通テストも基本的には国立大学に準じている。ただし、国立大学に比べると課す教科数を減少させて4教科以下を課すことを原則とする大学が比較的多く見られる。その為、国立大学受験生よりは、試験科目が少ない分負担が少ないことが多い。
国公立大学の二次試験は一般的に分離・分割方式と呼ばれる制度で実施される。すなわち、同じ大学での二次試験を前期日程と後期日程に「分離」し、同じ学部(学科)の定員をそれぞれの日程で「分割」する方式である。前期日程では2~3教科、後期日程では1~2教科の学科試験を課すのが主流であるほか、特に後期日程で小論文や面接などを課す大学も多い。また、公立大学の一部の学部(学科)では中期日程という形で二次試験を行うところもある。したがって、この中期日程を含めれば、前期・中期・後期と国公立大学を最大3校3学部受験できることになる。また、学科試験は記述式の設問が中心であることが特徴である。つまり、答のみを解答する共通テストや私立大学のマークセンス試験と異なり、単に答のみでなく、その答に至るまでの正確な過程や考察も求める問題が非常に多く、より高度な学力が要求されているとも言える。
なお、同じ日程で複数の国公立大学を受験することはできない。さらに、前期日程で合格し入学手続きを行うと、中期・後期日程の大学には二次試験を受けても合格対象から外される。定員配分も多くの大学において前期日程に圧倒的に多く配分しているため、制度上複数回受験することができるものの、後期日程は二次募集的な意味合いが強いと言えるだろう。
ただし国際教養大学と新潟県立大学においては独自に日程を用意している。他大学とも併願が可能なため、これらの大学を受けるとすれば、最大6回受験することができることになる。
後期日程の合格発表後、定員を満たせなかった学部(学科)では3月末~4月初旬にかけて、追加募集として特別入試を実施する場合がある。
大学によって、受験時に目的の学部(学科)を選択する場合と、受験時は類を選択するのみで入学後しばらくして学部に振り分けられる場合がある(東京大学など)。例えば東京大学の場合、2年生までは全員が教養学部前期課程に所属し、3年進級時点で、入学時の文科一類~理科三類の区分におおむね従う形で、各学部に分かれる。
国立大学に対し、私立大学の一般入試では、共通テストの受験を義務とせず、理系であれば英語・数学・理科(基本は化学、生物、物理の中から1~2科目。但し、大学や学部によっては受験できない科目もある)の3~4科目、文系であれば英語・国語・地歴公民、または数学(基本は日本史、世界史、地理、政治経済、数学から1科目。但し、大学や学部によっては受験できない科目もある)の3科目を課すことが基本である。国立大学受験生がセンター試験5教科7科目、更に大学別個別試験(2次試験)を受験しなければならないことを考えると、私立大学受験生の受験科目数は非常に少ない。その代わり、特に競争の激しい私大になると個々の科目を深く学ばねばならないので、必ずしも負担が軽減されているとは言えない。むしろ、その分1科目毎の失敗が許されずリスクを背負うことになるので、かえって大変になるとも、考えることができる。
ほとんどの私立大学では、遠方に住んでいる受験生のために、本学以外に受験会場を用意する地方受験を実施している。
国公立大学の2次試験が記述形式が中心であるのに対し、私立大学は答のみを求めるマークセンス形式が中心である(私立大学の受験生は、国公立大学と比較すると多めである為、採点の手間を省く為だと思われる)。但し、上位私大になると記述形式でない分、試験時間が短く、相当の学力がないと試験時間に回答できない量の問題が出題されるため一概に受験生の負担が軽くなるわけではない。
国公立大学の分離・分割方式と呼ばれる制度(前期日程、中期日程、後期日程)は採用されておらず、同じ大学でも別々の大学でも、日程さえ異なれば複数の学部を受験可能であり、受験可能大学・学部の数が国公立大学(最大3校3学部)と異なり限定されていない。
一般入試以外にも、共通テスト利用入試をほとんどの私立大学が実施している。これは、共通テストの結果、もしくはそれと国公立大学の2次試験に相当する個別試験の総合結果で、合否を決めるものだ。 共通テスト利用入試を実施していない私立大学は学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学などの一部の私大に限られる。また、早稲田大学の理工学部や教育学部のように学部によっては利用不可な場合もあるので、共テ利用入試を利用するつもりの受験生は事前に志望校の志望学部が実施しているか調べる必要がある。
多くの私立大学は、系列高校からの内部推薦・指定校推薦・AO入試など多様な入試方式を採っており、一般の入学試験を突破してきたものとこれらの多様な入試方式による進学者数は、ほぼ同じである大学が多く、推薦入学者の質について度々議論されている。
2020年1月をもって、センター試験は共通テストに移行しました。現在共通テスト関連は整備中です。
2020年以降、少なくない私立大学で、防犯などのため、校内または構内(建物内)への入場規制が行われています。昭和や平成の時代は、かつては共学の大学なら、授業中の教室以外なら気軽に大学に入場できましたが、現代は共学でも入場が規制されている大学もあります。
もっとも、正確に言えば、平成のころから関係者以外の入場は規制されていたのですが、しかし昔は放任されていました。(なので、「モグリ」学生なんて言葉もあったくらいです。在学生以外で、在学生のフリして授業を聞いたり食堂でメシを食ったりする人、という意味です。)
ともかく、2020年以降、大学の敷地内に入場したい場合、事前に予約が必要になっている大学もありますので、各大学のwebサイトで確認してください。
また、大学に限ったことではないのですが、一般に入口などにある受付けでの記帳などが必要です。
あるいは、私大なら、その私大主催の大学見学会などのイベントもありますので、そういうのを利用してください。

ほか、定期テストの入試期間中、その前後などは、部外者のキャンパス内への入構を断られます。
年度の後半など、推薦入試や総合型選抜などの入試の日程とも重なる場合もあって入場が困難な場合もあります。新共通試験(センター試験)の入場規制も忘れてはいけません。