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コントラクトブリッジ/ルール/ビッド

このページではコントラクトブリッジにおけるビッドのルールを述べる。
コントラクトブリッジのビッドまたはオークションは、そのボードにおけるディクレアラーやその達成するべきコントラクトを決めるために行う。 ディーラから順に所定のコールを行い、パスが所定の回数続いた時点で終了となる。
オークションはディーラーから始まり、すべてのプレイヤーは順に何らかのコールをする必要がある。 4回以上のコールが行われ、かつ、パスというコールが3回続いたら終了する。
コントラクトとは、それぞれのボードに対して、ディクレアラーが誰か、その達成するべき目標、およびダブルやリダブルのかけられた状況を表す。 ディクレアラーの達成するべき目標には5つのデノミネーションと7つのレベルがあり、その組み合わせによって35種類のコントラクトが存在する。
コントラクトのデノミネーションは切り札の情報を表す。 それぞれに順位が決められており、上から順に NT (ノートランプ: 切り札なし)、スペード、ハート、ダイヤモンド、クラブとなっている。
コントラクトのデノミネーションはディクレアラーの獲得するべきトリック数を表す。 レベルに対応する数字がディクレアラーの獲得するべきオッドトリック数であり、ディクレアラーはこれに6を足した数のトリックを獲得する必要がある。
コントラクトの序列は以下のように決まる:
コールには38種類が存在する:
各プレイヤーは、自分のコール順に以下の中から選択していずれかを行う:
パスは自分の順番ならいつでも可能なコールである。
コントラクトのコールはそのうちで最後に行われたものだけが有効になる。 新たにコントラクトのコールをしようとする者は、すでにビッドされたコントラクトより序列の上に位置するコントラクトをコールしなければならない。
オポーネントのビッドしたコントラクトに対してパートナーがまだコールしていないか、パスしている時は、ダブルをかけることができる。 自分かパートナーのビッドしたコントラクトにダブルがかけられたとき、その後に誰もパス以外のコールをしていない時は、リダブルをかけることができる。 ダブルやリダブルはコントラクトのコールに対してかけるものであるから、新しいコントラクトがコールされた時点でダブルやリダブルはすべて無効になる。
パスアウトとは、すべてのプレイヤーが1回ずつパスのコールのみをしたことを指す。 ディクレアラーを決めることができないためそのボードは流れ、双方0点を得てプレイを行わずに終了する。
それぞれのコントラクトに対応するコールの後、ダブルやリダブルがかけられたりかけられなかったりして、パスが3回続くとそのコントラクトが成立する。 コントラクトはレベルとデノミネーションとの組に、さらにダブルの状況を組み合わせて示される。
ダブルやリダブルは、コントラクトに対して、それがかけられなかった場合における得失点を増加させるコールである。 ダブルの状況は以下のように呼ばれる:
オークションの方法はさまざまな形態をとる。 その進化は、正しいと認められた方法でのみ情報交換を許すために起こった。 しかしながら、どのような方法をとったとしても、プレイヤーの良識が伴わなければまったく意味がない。
コントラクトブリッジの成立当時、オークションは声によって行われた。 単純に、それぞれのコールを声に出す方法である。 現在でもカジュアルなゲームではこの方法が用いられることがある。
声でオークションを行うと、その調子などによって、認められていない方法で情報が伝わってしまう危険がある。 また、ビディングの復唱における誤りなどの問題もある。 そこで、ビディングの内容を紙に書く、ビディングシートの方法が用いられるようになった。 各プレイヤーはビディングの内容を順に、所定の紙に書き記す。
ビディングシートの方法によっても、文字を書く調子などによって不当な手段で情報が伝わるおそれがある。 そのため、ビッドの内容を書いたカードのセットを使うことが多い。 多くのブリッジクラブにはこれが常備されており、箱からカードを取り出してテーブルに置くことによりオークションを行う。
ビディングスクリーンはオークションのコールを行うための道具ではないが、オークションの際に使われることがある。 これはオークションやプレイの際にパートナーとの間に立てることによって、表情などによって不当な情報伝達が起こらないようにするための道具である。
コントラクトブリッジ/ルール/ミニブリッジ

ミニブリッジはコントラクトブリッジを簡易化した別のゲームである。 ビッドを省略してディクレアラーやコントラクトを簡単に決めるが、プレイはほとんどコントラクトブリッジと同様に行われる。 手軽に始められるため、初心者向けの教室ではたいてい、ミニブリッジをすることから始める。
以下では、コントラクトブリッジとの相違点のみを説明する。 したがってここに記載のない事項はすべてコントラクトブリッジのものに準じる。
ミニブリッジでは手札の評価にハイカードポイント (HCP) を用いる。 手札に A, K, Q, J が含まれるごとに 4, 3, 2, 1 点を加算し、その合計を手札の評価値とする。
コントラクトブリッジにおけるオークションは行わず、ディクレアラーやコントラクトは以下のように決める:
HCP の合計が両者20点ずつとなった場合、そのボードはパスアウトする。 オフェンスサイドの HCP が同点となった場合、時計回りでディーラーに近いプレイヤー (麻雀における頭ハネと同様) がディクレアラーとなる。
プレイヤーの役割が決定したら、ダミーは直ちに手札を開く。 ディクレアラーはダミーの手札を見てコントラクトを決定する。
コントラクトはパーシャルおよびゲームとなる最低のコントラクトのみを用いる。 すなわち、コントラクトは 1C, 1D, 1H, 1S, 1NT, 3NT, 4H, 4S, 5C, 5D の10種類である。 将来的にコントラクトブリッジへの橋渡しとして学ぶ場合は、これにスラム (スモールスラムのみ、または両方) を加えたり、パーシャルの各代にもボーナス点をつけることがある。
コントラクトは1度宣言されたらそれに決定し、ダブルやリダブルがかけられることはない。
ディクレアラーがコントラクトを決定したら、オープニングリーダーがリードしてプレイを開始する。 したがって、オープニングリードはダミーを見てから決定できる。
スコアリングはコントラクトブリッジに準じるが、バルネラビリティを省略し「常にバルの点数」または「常にノンバルの点数」とすることがある。
行政事件訴訟法第23条の2

法学>コンメンタール行政事件訴訟法
(釈明処分の特則)
民事訴訟法第151条1項3号を拡大した。民事訴訟法では当事者が引用した文書その他の物件であり当事者が所持するものの提出が求められていた。行政事件訴訟法では必ずしも引用されず、行政庁が所持でなくとも保有する文書が求められ、さらに被告でない行政庁に対しても文書送付嘱託を求めることができる。
行政事件訴訟法第24条

法学>コンメンタール行政事件訴訟法
(職権証拠調べ)
民事訴訟法の大原則である弁論主義の第三テーゼによれば、裁判所が証拠調べをおこなうことができるのは、当事者の申し出た証拠のみである。原告の申し出た証拠と行政庁の申し出た証拠を調べても事実の存在・不存在が不明のときは、この条文がなければ立証責任の分配に従って事実認定を行うことになる。しかしこの条文によって両当事者の申し出た証拠以外の証拠を裁判所が無断で取り調べることができる。
弁論主義の本質は当事者がその主張、証拠を限定することだとされるので、公益に関する事項の判断の場合には当事者にその限定を許すのでは都合が悪いのである。
職権探知主義を認めているわけではないので、「当事者が主張しない事実をしん酌」(人事訴訟法第20条)しない。
行政事件訴訟法第41条

法学>コンメンタール行政事件訴訟法
(抗告訴訟に関する規定の準用)
第23条(行政庁の訴訟参加)の規定の準用
第24条(職権証拠調べ)の規定の準用
第33条(取消判決等の効力)第1項の規定の準用
第35条(訴訟費用の裁判の効力)の規定の準用
第23条の2(釈明処分の特則)の規定の準用
第13条(関連請求に係る訴訟の移送)の規定の準用
当事者訴訟とその目的たる請求と関連請求の関係にある請求に係る訴訟の併合について準用される条文
コントラクトブリッジ/戦略・戦術/概要

コントラクトブリッジの戦略・戦術には様々な要素があるが、主に3つの要素に分かれる:
具体的な事項は各小分類の戦術本に譲り、ここでは一般的な原則を示す。
ブリッジは選択・決断の連続である。 複数の選択肢が存在するときは、最も確率的に有利な選択をすることが重要である。
ビディングにはあらかじめ定められたシステムが存在するが、実戦で配られるハンドは必ずしも、システムの示唆する特定の選択によく合致するものではない。 プレイにおいても上級者には先験的な確率の知識が求められるが、実戦ではビディングやプレイから得られる情報を加味する必要がある。
このような場合に最も重要となるジャッジメントとは、プレイヤー自身が頭を絞って考えた結果として、より適切な選択を行うことである。
コントラクトブリッジにおいてはコントラクトが非常に重要な役割を果たす:
いずれにおいても、その時点での目的であるコントラクトを意識して戦略・戦術を決定する必要がある。
コントラクトブリッジ/戦略・戦術/ビディングシステム

ここではコントラクトブリッジのビディングに関する事項を述べる。
コントラクトブリッジのビディングは適切なコントラクトを見つけるために行う。 一般には、適切なコントラクトとは、メイクするコントラクトのうち、メイクした時に得られる点数が最大であるものを指す。 しかし時として、オポーネントの適切なコントラクトより序列が上であることによって、結果的にダウンして失点となるコントラクトが適切となる場合もある。
ここでは一般的な原則を述べた後にビディングシステムを簡単に紹介し、最後に代表的なコンベンションを列挙する。 各システムやコンベンションの詳細については独立した戦術本とするが、システムとコンベンションとは切り離すことができず、無数といってもよいほどのバリエーションが存在する。 最終的には、すべてのビッドの意味はそのビッドを行うペアの合意によって決まる。
ビディングは一般に、適切なコントラクトを見つけるために行う。 そのためには、各コントラクトに対してメイクおよびダウンの点数を把握し、手とパートナーのビッドからコントラクトの結果に対する確率分布を推定できる必要がある。
コントラクトのレベルにはパーシャル・ゲーム・スラム (スモールスラム・グランドスラム) が存在する。 このレベルが異なるとメイクの点数は大きく異なるが、同じレベルのコントラクトに対しては宣言ではなくメイク数によってわずかに得点が変化するのみである。
具体的には、ノンダブルの場合、トリックの点数は20以上220以下である。 一方でボーナスはパーシャルでは50点にとどまるのに対して、ゲーム以上ではノンバルの場合でも300点以上を得ることができる。 スラムについてはさらに大きなボーナスとなるがスラムコントラクトがメイクするようなハンドが配られる確率は高くないため、第1の目標はゲームとなる。
したがって、まずはメイクできそうなゲームを探すことがビディングの目標である。 メイクできそうなゲームがない場合、自分たちがコントラクトを買うのであればパーシャルのできるだけ低いコントラクトに留めるのがよい。 しかし適切なゲームを探すためには、あえてコントラクトを競り上げる必要もある。
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ポイントカウントビディングとは、コントラクトのメイクに必要なトリックを取るのに役立つ手札の要素に点数を与え、その合計からコントラクトのレベルを判断する方法である。 さまざまなビディングシステムにおいて広く使われている。
コントラクトのレベルに応じて、メイクに必要十分な2人の持つハンドのポイント合計が目安として与えられている:
手札に含まれる強いカードの評価として、ハイカードポイント (HCP) を用いる。 手札に A, K, Q, J が含まれるごとに 4, 3, 2, 1 点を加算し、その合計を手札の評価値とする。 合計は40点であるため、平均が10点となる。 コントラクトブリッジ/ルール/ミニブリッジで行う手札の評価はこれを用いている。
手札に特定のスートが多いことへの評価として、ロングスートポイント (LSP) またはレングスポイント (LP) を用いる。 あるスートの5枚目に1点を、6枚目以降に各1-2点 (方法により異なる) を加える。
短いトランプでラフのトリックを増やすことへの評価として、ショートスートポイント (SSP) またはダミーポイント (DP) を用いる。 パートナーの示したスートにサポートのある時は、他のスートのボイドに5点、シングルトンに3点、ダブルトンに1点を加える。 これもトランプフィットのパターンなどにより調整することがある。
この他にも、さまざまな要素を考慮してハンドの評価を調整する。 たとえば、ハイカードポイントにはならないミドルカード (T, 9, 8) が多く含まれていたらトリックを取る助けとなることが多いため加点する。 また、短いスートにアナーがある場合(Kシングルトン、Qダブルトンなど)は減点する。
この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。 広く使われているビディングシステムには、以下のようなものがある:
この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。
行政機関の保有する情報の公開に関する法律第17条

法学>コンメンタール行政機関の保有する情報の公開に関する法律
(権限又は事務の委任)
]行政機関の長は、政令(内閣の所轄の下に置かれる機関及び会計検査院にあっては、当該機関の命令)で定めるところにより、この章に定める権限又は事務を当該行政機関の職員に委任することができる
Mizar/演習/1

簡単な証明。以下の証明は当然エラーが出ない。なお、A1はラベルである。
なぜ、このように表現するかはトートロジーを学べば理解できるようになる。 即ち、∀ x,y は削除出来て、また、
とは
を示す。
家事審判法第9条

法学>民事法>コンメンタール家事審判法
【審判事項】 2013年(平成25年)1月1日、家事事件手続法の施行に伴い、廃止
1. 家庭裁判所は、次に掲げる事項について審判を行う。
2. 家庭裁判所は、この法律に定めるものの外、他の法律において特に家庭裁判所の権限に属させた事項についても、審判を行う権限を有する。
労働基準法第28条

コンメンタール>労働基準法
(最低賃金)
本条より第31条までは、最低賃金に関し定められていたが、昭和34年「最低賃金法」制定に伴い、同法により規律されるものとされ、その旨を本条に記し、第29条より第31条までを削除した。
社会学

< 社会科学
大学の教科書 自然科学: 数学 - 物理学; 古典力学 量子力学 - 化学; 無機化学 有機化学 - 生物学; 植物学 研究技術 - 地球科学 - 医学; 解剖学 語学: 日本語 英語 エスペラント 朝鮮語 デンマーク語 ドイツ語 フランス語 ラテン語 ルーマニア語 人文科学: 歴史学; 日本史 中国史 世界史 歴史観 - 心理学 - 哲学 - 芸術; 音楽 美術 - 文学; 古典文学 漢詩 社会科学: 法学 - 経済学 - 地理学 - 教育学; 学校教育 教育史 情報技術: 情報工学; MS-DOS/PC DOS UNIX/Linux TeX/LaTeX CGI - プログラミング; BASIC C言語 C++ D言語 HTML Java JavaScript Lisp Mizar Perl PHP Python Ruby Scheme SVG 小・中・高校の教科書 小学: 国語 社会 算数 理科 英語 中学: 国語 社会 数学 理科 英語 高校: 国語 - 地歴 - 公民 - 数学; 公式集 - 理科; 物理 化学 地学 生物 - 外国語 - 情報 解説書・実用書・参考書 趣味: 料理本 - スポーツ - ゲーム 試験: 資格試験 - 入学試験 その他の本: 防災 - 生活と進路 - ウィキペディアの書き方 - ジョーク集
社会学に関する文書・資料・教科書が収められる書庫です。収録内容は以下をご覧ください。
労働基準法第115条

コンメンタール>労働基準法
(時効)
従前の民法では、消滅時効は原則10年、例外として短期消滅時効が定められ、使用人の給料に関する債権は1年とされていた(民法第174条:削除・廃止)。しかし、労働者保護の観点から本条項(旧)によって賃金請求権の消滅時効期間は2年とされ、民法の短期消滅時効よりも消滅時効期間が長く定められていた。しかし、2020年(令和2年)4月1日に施行された改正民法では、消滅時効の期間が5年とされ、短期消滅時効の定めがなくなり、賃金請求権の消滅時効期間が、民法上のそれよりも短くなってしまうという逆転現象が起こった。その現象を解消するため、以下の条文から現行の条文に改正された。
X86アセンブラ

本書では、x86ファミリのマイクロプロセッサ用のアセンブリ言語について扱います。本書の目的は、x86アセンブリでのプログラミング方法、x86プロセッサファミリの歴史、および基本的なアーキテクチャについて説明することです。 「x86」という用語は、1978年に発表されたIntel 8086以降のx86ベースのプロセッサ全体を指します。これには、以下のものが含まれます。
本書では、これらの用語は混乱を招かない限り同等の意味で使われます。また、特定の制限事項がある場合や、16ビット、32ビット、64ビットアーキテクチャのいずれかに適用される場合には、その特別な使い方について明確に説明します。
この書籍は、英語版の記事をもとに、日本語版の独自の内容を追加したり、現代的な内容を追加したりしたものです。そのため、英語版の内容とは一致しません。


アセンブラは文献が少ないため、日本語で解説のレベルの高いサイトをいくつか紹介する。
X86アセンブラ/はじめに

アセンブリ言語は、コンピュータ・プログラマのツールボックスの中でも最も古いツールの一つです。最近では、1行のアセンブラコードを見ることなくソフトウェアプロジェクト全体を書くことができます。では、なぜアセンブリ言語を学ぶのでしょうか? アセンブリ言語は、人間とコンピュータの間の最も近いコミュニケーションの形態の1つです。アセンブリ言語を使えば、プログラマはプログラム内のデータと実行の流れをほとんど人間が読める形で正確に追跡することができます。一旦プログラムがコンパイルされると、そのコードをリバースエンジニアリングで元の形に戻すことは困難(場合によってはほぼ不可能)です。そのため、16進数や2進数ではなく、コンパイルされたプログラムを確認したい場合は、アセンブリ言語で確認する必要があります。デバッガではアセンブリ言語で書かれたプログラムコードしか表示されないことが多いので、アセンブリ言語を学ぶメリットは多いにあります。
アセンブリ言語は、ブートローダや低レベルのカーネルコンポーネントなどの低レベルのタスクを実装するために、唯一ではないにしても好ましいツールでもあります。アセンブリ言語で書かれたコードは高級言語で書かれたコードよりもオーバーヘッドが少ないため、アセンブリ言語コードは他の言語で書かれた同等のプログラムよりもはるかに速く実行されることが多い。また、高級言語で書かれたコードをアセンブリ言語にコンパイルして「手で最適化」することで速度を極限まで引き出すことができる。インテルやAMDなどのハードウェアメーカーがプロセッサに新機能や新命令を追加すると、それらの機能にアクセスする唯一の方法がアセンブリ言語ルーチンであることが多い。少なくとも、主要なコンパイラベンダーがこれらの機能をサポートするようになるまでは、そのような方法しかありません。
しかし、アセンブリ言語でプログラムを開発することは、非常に時間のかかる作業です。新しいプロジェクトをアセンブリ言語で書くのは良いアイデアではないかもしれませんが、アセンブリ言語について少しでも知っておくことは価値のあることです。
本書は、アセンブリ言語の入門書として、また、すでにこのテーマについて知っているが、x86システム・アーキテクチャについてもう少し情報が必要だという人のための良い資料となります。また、x86アセンブリ言語のより高度な使い方についても説明しています。読者の皆様には、プログラミングの基礎知識をお持ちの方であれば、どなたでも本書をお読みいただき、ご協力いただけると幸いです。
訳注:ここで説明されている構成は、翻訳元の構成であることに注意して下さい。
第1章では、x86ファミリーのチップについて説明し、基本的な命令セットを紹介します。第2章では、アセンブラごとの構文の違いを説明します。第3章では、浮動小数点演算、MMX演算、SSE演算など、利用可能な追加命令セットについて説明します。
第4章では、ブートローダの作成などの低レベルなプログラミング作業を含む、x86アセンブラの高度なトピックについて説明します。CやC++などの高水準言語では簡単に実装できない作業がたくさんあります。例えば、割り込みの有効化・無効化、プロテクトモードの有効化、制御レジスタへのアクセス、グローバルディスクリプターテーブルの作成など、すべての作業をアセンブリで処理する必要があります。また、第4章では、アセンブリ言語とC言語などの高級言語との連携についても扱う。アセンブリで関数(例えば、プロテクトモードを有効にする関数)を書いたら、その関数をより大きなCベース(あるいはC++ベース)のカーネルにインターフェースすることができます。第5章では、標準的なx86チップセットについて説明し、x86コンピュータの基本的なアーキテクチャをカバーし、一般的なハードウェアの側面を扱います。
本書の現在のレイアウトは、読者が必要とする情報を過不足なく提供できるように設計されています。あるアセンブラのアセンブリ言語を学ぼうとする読者は、第1章と第2章のうち自分のアセンブラに直接関係する章だけを読めばよい。MMX命令やSSE命令をさまざまなアルゴリズムで実装したいと考えているプログラマは、第3章を読むだけで十分です。ブートローダやカーネル、その他の低レベルのタスクを実装したいプログラマは、第4章を読めばいいでしょう。x86ハードウェア設計の詳細を知りたい方は、第5章までお読みください。
大学受験英語 英作文

大学受験英語における英作文は、難関大学において多く見られる試験形式である。英作文は、大別して和文英訳と自由英作文がある。両者は大きく異なるものの、共通する点も多い。英作文は、英単語、英熟語、英文法、英語構文を学んで初めて学ぶことが可能になる。このため、従来は一部の難関大学でのみ出題されていたが、近年は英語の必要性の高まりから、出題大学も増えてきている。
英作文の対策は、遅く始めることが多い。しかしながら、英作文の対策を早めに始めることにも一定の効果がある。和文英訳を行う際に田知らない単語や熟語を調べることで、新たな単語を覚えることができる。また、自由英作文を学ぶことで、読解力があがる。英語の長文はパラグラフリーディングが必要とされるが、長めの自由英作文でパラグラフライティングを心がけることで、読解が早くなり深く理解できるようになる。これらの理由により、ある程度の基礎ができていれば、できる限り早く英作文に取り組むと良い。
刑法第25条

(刑の全部の執行猶予)
2022年改正により、以下のとおり改正。施行日については未定(2022年10月3日時点)。
「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は、執行猶予についての規定である。あくまで「できる」、すなわち執行猶予を付すか否かは裁量的であって、本条に該当するとしても、執行猶予付判決とするかどうかは裁判所の判断による。罰金刑については、執行猶予が付されることは稀である。 なお執行猶予が付されていない判決のことを、実刑判決ということがある。
初度の執行猶予を定めた条文である。言渡しの刑が3年以下の懲役若しくは禁錮又は50万円以下の罰金刑であること、及び、以前に禁錮以上の刑に処せられたことがないか、又は、それがあったとしても、執行終了から5年以上経過していることが要件となる。
再度の執行猶予を定めた条文である。 この規定により、執行猶予期間中であっても、情状に特に酌量すべきものがあるときは、再度の執行猶予を受けることができる。ただし、言渡された刑が1年以下の懲役又は禁錮であることと、保護観察付執行猶予を受けていないことが要件になる。
刑法第25条の2

(刑の全部の執行猶予中の保護観察)
2013年改正により、「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は保護観察についての規定である。
執行猶予との関係で意味を持つ規定である(刑法第26条の22号)。
刑法第26条

(刑の全部の執行猶予の必要的取消し)
以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
2013年改正により、「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は、執行猶予を取り消さなければならない場合について定めている。
刑法第26条の2

(刑の全部の執行猶予の裁量的取消し)
以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は、執行猶予を取り消すことができる場合について定めている。
刑法第26条の3

(刑の全部の執行猶予の取消しの場合における他の刑の執行猶予の取消し)
2022年改正により、以下のとおり改正。施行日については未定(2022年10月3日時点)。
「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は、執行猶予の取消しに関する規定である。
前二条の規定
刑法第27条

(刑の全部の執行猶予の猶予期間経過の効果)
2022年改正により、第2項以下を新設追加。施行日については未定(2022年10月3日時点)。
2013年改正により、「刑の一部の執行猶予」制度が導入され、改正前の「執行猶予」は「刑の全部の執行猶予」と概念されることとなったことに伴い、以下のとおり改正。
本条は、執行猶予の期間を経過した場合の効果について定めた規定である。
刑法第28条

(仮釈放)
2022年、以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
本条は仮釈放についての規定である。実際の運用においては、仮釈放は有期刑については三分の二、無期刑については二十年を経過した後に認められている場合が多い。
仮釈放の基準としては、仮釈放、仮出場及び仮退院並びに保護観察等に関する規則において、以下のように定められている。
(仮釈放等の決定)
(仮釈放許可の基準)
刑法第31条

(刑の時効)
2010年刑事訴訟法改正において公訴時効について大きく改正され、それと平仄を合わせ、死刑に関する時効について廃止した。
これは、刑を判決によって言い渡された後その執行がなされないまま時間が経過すると、刑の執行が免除されるというものであり、通常であればこのようなことにはならない。 なお一般には刑事事件において時効という場合、それは公訴時効(刑事訴訟法第250条)であり、この刑の時効とは異なる点に注意が必要である。 刑罰権を消滅させるのが本条であり、公訴権を消滅させる(ひいては刑罰権を消滅させる)規定が刑事訴訟法第250条の時効である。
刑法第32条

(時効の期間)
第1号から第4号について以下のとおり改正。施行日については未定(2022年10月4日時点)。
2010年刑事訴訟法改正において公訴時効について大きく改正され、それと平仄を合わせ以下のとおり改正された。
本条は、刑の時効についての規定である。
公訴時効
刑法第34条

(時効の中断)
2022年、以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
2010年刑事訴訟法改正において公訴時効について大きく改正され、それと平仄を合わせ、死刑に関する時効について廃止した。
本条は、刑の時効について、時効の中断を定めた規定である。
刑法第42条

(自首等)
本条は、自首についての規定である。ここでは、捜査機関に発覚する前に自首したときに刑の裁量的減軽を定めている(1項)。すなわち、犯罪があったこと自体未だ捜査機関に発覚していない場合や、犯罪事実は発覚しているが犯人が誰かについては発覚していない場合に、自ら捜査機関に出頭するのが本条にいう自首であって、犯人として指名手配などされてから警察に出頭したとしても、本条に言う自首には該当しないと考えられている(量刑事情とはなるが)。
本条は刑の任意的減軽を定めているが、例外として刑の必要的免除を定めた規定として同80条、93条ただし書が、刑の必要的減免を定めた規定として228条の3ただし書がある。
刑法第43条

(未遂減免)
本条は未遂犯の刑についての規定である。本条後段の、「自己の意思により犯罪を中止した」場合のことを中止未遂といい、この場合には刑の必要的減免が定められている。ここでいう自己の意思によりとは、犯罪をやろうと思えばでき、中止するような事情がないにもかかわらず自発的に中止することを言い、例えばパトカーが近付いてきたので中止して逃亡したような場合には、中止未遂ではない。これに対して、中止未遂以外の場合を障害未遂といい、この場合の刑の減軽は裁判所の裁量に委ねられている。
X86アセンブラ/基本的なFAQ

このページでは、アセンブリ言語でのプログラミング初心者の基本的なFAQについて答えよう。
これをコンパイルして、結果を llvm-objdump というツールでどのような機械語に変換されるか見てみましょう。
この例は、amd64 を対象にコンパイルしているので、機械語およびアセンブリ言語の表記は amd64 のものですが、異なるプロセッサでは結果も異なります。
このように、Cのような高級言語を使うことで、プロセッサが違ってもプログラミング上は意識しなし、あるいは意識することが少なくなります。
コンピュータ自体は本質的には何も「読んだり」「理解したり」することはありません。コンピュータには意識や自覚がないからですが、それはあまり関係ありません。実際のところ、コンピュータはあなたが書いたアセンブリ言語を読むことはできません。あなたのアセンブラは、アセンブリ言語を「機械語」と呼ばれるバイナリ形式の情報に変換し、それをコンピュータが操作するために使用します。もしコードをアセンブルしなければ、コンピュータにとってはまったく理解できないものです。
ただし、アセンブリ言語は重要です。なぜなら、各アセンブリ命令は通常、単一の機械語に対応しており、何もない状態から「一般の人々」が空白の紙、鉛筆、アセンブリ命令のリファレンスブックだけでこのタスクを直接行うことが可能だからです。実際、コンピュータの初期にはこれが一般的な作業であり、一部の基本的なコンピュータプログラムにおいて、マシン命令を手動で組み立てることが必要でした。スティーブ・ウォズニアックが初期のApple Iコンピュータで使用するために、整数BASICインタプリタ全体を6502機械語に手動で組み立てたのがその典型的な例です。ただし、商業的に配布されるソフトウェアのために行われるこのような作業は非常にまれであり、その事実だけで特別な言及を受けるほどです。実際にこれを行ったプログラマは非常に少数であり、数命令以上の作業を行った人物はほとんどおらず、場合によっては教室の課題のために行ったとしてもほんの一部です。
この質問への答えはイエスであり、ノーでもある。基本的なx86機械語はプロセッサにのみ依存する。x86バージョンのWindowsとLinuxは明らかにx86機械語で作られている。x86アセンブリ言語でのプログラミングはLinuxとWindowsとで少し異なっている。
同じアセンブラを使うならば、基本的なアセンブリコードはオペレーティングシステムによらず基本的には同じである。 しかし、Windowsと連携するならば、Linuxと連携する場合とコードは異なったものとなる。
簡単に答えると、どのアセンブラも他のどのアセンブラよりも似たり寄ったりであり、個人の好みの問題である。
もう少し詳しく答えると、アセンブラはそれぞれの利点と欠点がある。あなたがGAS構文しか知らないとしたら、あなたは多分GASを使いたがるであろう。インテル文法を知っておりWindowsマシンで仕事をしているのであれば、MASMを使いたくなるかもしれない。MASMやGASの癖や複雑さが好きでないならば、FASMやNASMを使いたくなるかもしれない。この本では第2節でそれぞれのアセンブラの違いを扱う。
ほとんどのコンピュータに関連する作業をするためにアセンブリ言語を知る必要はないが、知っておけば役に立つ。アセンブリ言語を学ぶことは、新しいプログラミング言語を学ぶということではない。新しくプログラミングを始めようとするとき(プロジェクトがブートローダやデバイスドライバ、カーネルでなければ)、アセンブリ言語はやっかいものとして避けられるだろう。例外は、絶対的にパフォーマンスが重要であったり、コンパイラが最適でないコードを生成する場合である。しかし覚えておいてほしいのは、不完全な最適化は全ての悪の根源である。ただし、最適化技術が理解されており最初から計画されていれば、計算量が重要となるリアルタイムなタスクでは簡単に十分な最適化が実施できる。
しかし、アセンブリ言語を学ぶことによってコンピュータがその内部でどのように働いているのかについての詳細な見識を得ることができる。C言語やAdaといった高水準言語でプログラムを書いても、コードは全て最終的にはコンピュータの実行できる機械語の命令に変換される必要がある。プロセッサが何ができるかについて正確に理解することは、最も基本的なレベルにおいて、高水準言語でプログラミングをする際の助けとなる。
ほとんどのはアセンブリコードの命令は、それぞれを各行に書き改行で分けている。また、ホワイトスペースが命令、オペランドなどを分けるのに使われる。正確に言えば、コードにどのようなフォーマットを採用すべきかは、あなたにまかされている。しかし、一般的な方法というものはいくつかある。
一つは全てを1行ずつ書く方法である。
もう一つは、ラベルを最初の列に書き、命令をそれ以降の列に書く方法である。
ほかにも、ラベルで1行を使い、命令を少しインデントして書く方法もある。
これらに加えて、ラベルを最初の列に書き、命令を以降の列に書くが、ラベルには別の行を使う方法もある。
本当にたくさんの書き方があるが、アセンブリプログラマが一般的に従っているルールがいくつかある。
※ 日本版独自の節です。
アセンブラはC言語に組み込んで使うこともできる。このように、C言語プログラムに組み込んで使うアセンブラのことをインライン アセンブラ( Inline assembler)という。
C言語コンパイラの種類によってインライン アセンブラの呼び出し方の文法が少々違う。インライン アセンブラについて、詳しくは Wikibooks『C言語/おわりに』で説明する。
本書では、インラインアセンブラには深入りしない。
X86アセンブラ/x86ファミリ

"x86"という用語は、命令セットアーキテクチャとそれを実装したマイクロプロセッサの両方の意味がある。x86という名前は、Intelの初期のプロセッサの多くの名前が"86"で終わっていた事実に由来する。
x86命令セットはもともとはインテルによって広められ、徐々に新しい命令を追加することによって64ビットにまで拡張されてきた。2009年には、x86はIA-32 (インテルアーキテクチャ、32ビット) と呼ばれることとなり、64ビットに拡張されたものはx86-64と呼ばれることとなった。
x86命令セットアーキテクチャの各バージョンは、インテルやAMD、その他のx86互換プロセッサファミリを持っていたいくつかのベンダによって実装され、それぞれのベンダが自身のx86プロセッサファミリを持っている。
PostgreSQL

公式ドキュメントは以下のサイトで参照できる。

Fedora の場合、dnf コマンド
で入る。
それぞれ、クライアント側(postgresql)とサーバー側(postgresql-server)である。この両方を入れないといけない。片方だけだと、後述の sytemctl が失敗する。データベースサーバーとして postgresql-server を起動して使う仕組みである。
インストールできたと思ったら、とりあえず下記コマンドでバージョン確認をできる。
または
である。
なお、ヘルプ一覧を見るにはpsql --helpである。hだけだとホスト("host")に「h」が使われているので、ヘルプの意味にならないので、きちんと help と指定しよう。
データベースとしての使用の前には、さらに後述のsytemctlの前に、初期化の設定を下記コマンドで行わないといけない。(そうしないとエラーで失敗する)
上記のコマンドがすべて終わったら、ようやく、postgresql-server を起動できる。コマンド名にはserver とないが、しかし下記コマンドで起動されるのはデータベースサーバーのほうである。
なお、sytemctl start は Fedora側のコマンドである。単にそのコマンドを使って postgresql を起動せよ、という命令を上記コマンドでは実行しているにすぎない。
postgresqlサーバー終了は
である。
起動状態の確認コマンドは、起動中(systemctl start postgresql を実行したあとの状態)に、
である。これを押すと、ターミナル(コマンド端末)画面に、確認結果の情報が列記される。
なお、確認画面の終了方法は q ボタン である。

postgres を使用するためには、インストールしたpostgresのシステムに接続しなければならないが、その際にアカウントが必要になるのだが、当然、あなた個人用のアカウントなんて作成されておらず、「 postgres 」という名のアカウントだけが事前に用意されているので、これを使うことになる。
なので、まずLinux のターミナルのアカウントを変更する必要がある。下記コマンド
でアカウント「postgres」に変更できる。これをしないと、手元のパソコンで通常使用しているユーザー名でpostgresシステムにログインしようとするが、当然ながらそんなアカウント名はインストールしたばかりのpostgresシステムでは作成されていないので、(アカウント名を postgres に切り替えないと)ログインに失敗してしまう。
アカウント名を切り替え終わったら、コマンド
でログインできる。
のような結果になれば、とりあえず成功である。
なお、終了するには、コマンド
である。つまり、
のような入力画面でエンターすることになる。
これはまだpostgresqlとの接続を終了しただけなので、まだlinuxのアカウントはpostgreのままである。
なので、普段使用している元のアカウントに戻るなら、単に exit コマンドで良い。

インストールや初期設定の終わったあとなら、
のあとで、
下記コマンドを実行するだけで、まだなにもデータベースを作成しなくても、データの一覧が表示されます。
Fedora 36 にインストールした psql (PostgreSQL) 14.3 での例は、下記のようなデータでした。
たとえば、
で、まず接続する。
そのあと、まず、所有者になるユーザーを専用コマンドcreateuser で作る。たとえばユーザー名を yamada とするならコマンドは
となる。
その後、そのユーザー名を、これから作成するデータベースの所有者(owner)名としてデータベース登録を始める。とりあえずデータベース名を testdb とするなら、コマンドは
のようになる。
確認のため、
コマンド。すると、下記のように表示される。
のように、作成したデータベースが追加されて
という行が加わり、また最後が「4 行」になっているのが分かる。
このtestdb にログインするには、単に、上記の表示などが見られる postgresQL接続状態にて、コマンド
を実行するだけでいい。
のように表示されれば、とりあえずの成功である。
先に
をしておく。
すると、下記の状態になる。
CREATE TABLE コマンドで、テーブルを作成できる。
書式は、
である。「補足」の部分は無くても良く、たとえばNULL値を許容するかどうかの指定などに使う。 NOT NULL などが「補足」にくる。
コード例
末尾にセミコロンが必要なのを注意。セミコロンを忘れると作成できない。
上記コードを入力すると、自動的に下記のように「CREATE TABLE」という反応が最終行の下に追記され、また入力待ちになるので、下記のような画面になる。
画面
とりあえず、この画面になれば成功である。
この状態で、入力したテーブルの内容を確認するには\dで可能である。
なお、データベース名が「mydb」に変わってるが、単にwiki著者がネット情報を参考にそのデータベース名で作ってしまったから、そうなってる。
これだけだと、まだデータの列名だけを決めただけなので、具体的な中身がない。中身はコマンド insertで入力できる。
つづけて、
のようにinsert コマンド「 insert into test1 values (1, 'tanaka' ); 」を入力すると、 反応「 INSERT 0 1 」が返ってくる。
構文は、
である。
作成したテーブルの中身を確認したいなら、コマンドselectであり、上記の場合なら具体的には
である。
結果
のようになれば、成功。
つづけて、今後のコマンドの勉強のため、読者には
をしてもらいたい。(あとでこれの消しかたを教える)
つづけて
をすれば、
結果
のようになる。
では、 idが1のtanaka を消そう。delete で消せる。上記の例なら、
で消せる。
構文は
である。
ともかくdeleteコマンドを実行したら、つづけて確認のため、
すれば、結果
となる。たしかに yamada が正しく消せた。
建設業法第7条

法学>コンメンタール>民事法>コンメンタール建設業法
(許可の基準)
建設業法第7条第1号イに掲げる者と同等以上の能力を有する者建設業法第7条第1号ロの規定により、同号イに掲げる者と同等以上の能力を有する者を次のとおり定め、昭和47年4月1日から適用する。
刑事訴訟法第37条の2

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(被疑者の国選弁護)
2016年改正にて以下の条項から改正。国選弁護人を選任できる犯罪について制限をなくしたことに伴い下線部を削除した。
刑事訴訟法第37条の4

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(職権による選任)
2016年改正により、以下のとおり改正。第37条の2が改正され、国選弁護人が犯罪の内容に関わらず選任できるようになったことに伴い、該当部分を削除。
刑事訴訟法第40条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(弁護人の書類・証拠物の閲覧謄写権)
2016年改正にて、参照元の条数が繰り下がったことに伴う改正。
建設業法別表第一

法学>コンメンタール>民事法>コンメンタール建設業法
「土木一式工事」及び「建築一式工事」の二つの「一式工事」は、他の「専門工事」とは異なり総合的な指導等の下に土木工作物または建築物を建設する工事であり、その内訳は「専門工事」で構成される。
建設業法第15条

法学>コンメンタール>民事法>コンメンタール建設業法(前)(次)
(許可の基準)
建設業法第7条第1号イに掲げる者と同等以上の能力を有する者建設業法第7条第1号ロの規定により、同号イに掲げる者と同等以上の能力を有する者を次のとおり定め、昭和47年4月1日から適用する。
刑事訴訟法第76条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(勾引後の公訴事実・弁護人選任権の告知)
令和2年法律第33号による改正
2016年改正により、以下のとおり改正。
刑事訴訟法第89条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(必要的保釈)
以下のとおり改正。2025年6月1日施行。
本条の趣旨は、適法な保釈の請求があったときは、本条各号所定の事由がある場合を除き、必ず保釈を許さなければならないとして、必要的保釈を認めた規定である。保釈取消し後の再保釈の請求についても、本条が適用される。 禁固以上の刑に処する判決があった後は、必要的保釈が認められない。なお、本条各号所定の事由が存する場合あっても、裁量により保釈が許されることもある。
除いてはの除外事由について、各号所定の事由があるときは、必要的保釈は認められないという意味である。単なる逃亡のおそれは、必要的保釈の除外事由とされていない。 (1号などは逃亡のおそれなどは、極めて大きい典型例であるため、除外理由となっているとも言われている。) また、単なる再犯のおそれについても同様であると解されている。
1号規定の当たる罪とは、法定刑を基準にして当たるかどうかが定まる。幇助犯の場合も正犯の法定刑を基準とする。(大阪高等裁判所判決、平成2年7月30日高集43巻2号96頁) なお、短期1年以上の拘禁刑のほか選択型として罰金刑が法定されている罪も1号所定の罪にあたる。(最高裁判所決定昭和59年12月10日集38巻12号3021頁)
1号規定の罪を犯したものであるときとは、一定以上の重さの罪を犯したもので、現にそのような罪の訴因によって起訴されていることを意味する。訴因が予備的または択一的に記載されている(刑訴法第256条5項)ときは、そのどれかが右の罪にあたるものであればよい。訴因変更(刑訴法312条)があったときは、新訴因が基準になる。この場合、厳密には、裁判所の訴因変更許可がなければ新訴因にならないが、公訴事実の同一性があって当然に変更を許可すべき事例では、検察官から変更請求のあった時点で、新訴因を基準にして半断することができると解する。本条の場合にも、いわゆる事件単位の原則が機能すると解すべきである。即ち、1号または3号所定の罪にあたる訴因と勾留の基礎となっている罪との間の事実の同一性が必要である。したがって、例えば、強盗致傷罪と恐喝罪で起訴されているが、勾留の基礎となっているのは恐喝罪だけであるというような場合は、1号に該当しないことになる。このことは、上記の両者が併合審理されていても同様であると解する(ただし仙台高等裁判所決定昭和40年9月25日下集7巻9号1804頁は、併合審理中の他の罪も考慮に入れることができるとしている)。もし被告人の拘束を必要とするのであれば、別に強盗致傷罪について新たな勾留状を発付することになろう。
2号規定の前にとは、保釈許諾の裁判をする時点より前ということである。
2号規定の当たる罪については、1号規定の当たる罪部分と同旨。
2号規定の有罪の宣告を受けたことがあるときとは、判決の確定を要せず、単に宣告があればよいという意味である。刑のいかんを問わないから、執行猶予付きの判決でも、刑の免除の判決でもよい。ただし、第一審で有罪の宣告があっても、上訴審で変更されたときは、本号の適用はなくなる。また、刑の消滅、恩赦の場合も同様であり、執行猶予期間を経過した場合も、本号の適用がないとした広島高裁判所決定昭和47年1月7日判例時報673号95頁の判例もある。
3号規定の常習としてとは、現に起訴されている罪(勾留の基礎となっている罪)について、常習性をいう。その罪について、常習性が犯罪の構成要件となっている場合でなく、広く一般に、その罪が常習として行われた場合を含むものである。そして常習性は、諸般の事情から認められればよく、前科の有無を問わない。また、構成要件が異なる犯罪を考慮して常習性があると判断してもよいとした高裁判例(福岡高等裁判所決定昭和41年4月28日下集8巻4号610頁)もある。
3号規定の当たる罪についても、1号2号規定の当たる罪部分と同旨。
3号規定の罪を犯したものであるときについては、1号規定の罪を犯したものであるときと同旨。
4号規定の罪証を隠滅すると疑うに足りる相当な理由があるときとは、刑訴法第60条1項2号のそれと理論的な意義では差異はない。しかし、具体的な判断方法は、それぞれの手段段階の特質を反映したものとなる。起訴前においては、事案の真相解明、起訴、不起訴の決定のために証拠を収集保全するという流動的な性格を帯びていることを前提として行われ、一般的には証拠の収集が進むにつれて、そのおそれは減少していくといえることである。次に、起訴後は、手続きの進行によって影響受けることになる。例えば、公判が始まり、被告人が冒頭手続きで公訴事実を認め、検察官請求証拠の全てに同意し、その取り調べを終えるに至ったときは、罪証隠滅のおそれは減少したとみられる場合が多いことである。すなわち、保釈されやすいということである。なお、公判前整理手続が行われた事件においては、同手続により整理された争点と、立証の予定を前提として、被告人を保釈した場合、なお客観的に罪証隠滅行為の余地があるか、被告人に主観的な罪証隠滅の意図が認められるかなどを具体的に検討することになる。罪証隠滅のおそれの有無は、訴因を基準として判断すべきであり、訴因変更があったときは、新訴因が基準になるが、当然にその変更を許可すべき事例では、検察官から変更請求があった時点で新訴因を基準にして判断することができると解する。(岡山地方裁判所決定昭和47年8月10日刑裁月報4巻8号1511頁)また、本号の場合も、訴因と勾留の基礎となっている罪とのあいだの事実の同一性が必要であると解される。したがって、例えば、勾留状が発付されていない訴因に関してのみ、罪証隠滅のおそれがあるというの場合は、本号に該当しない。ただし、例えば、Aの事実で勾留し、これに、常習一罪の関係にあるB事実を加えて起訴したような場合にB事実に関して罪障隠滅のおそれがあれば、A事実に関して、おそれがなくても本号に該当する。
刑事訴訟法第99条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(証拠物等の差押え・提出命令)
2011年改正により、第2項を新設。それに伴い旧・第2項を第3項へ繰り下げ。
刑事訴訟法第108条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(差押状・捜索状の執行)
2011年改正により以下の改正及び用語の調整。
第1項、第2項、第4項
刑事訴訟法第112条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(執行中の出入り禁止)
2011年改正により以下のとおり改正、その他用字等についての改正がなされている。
捜索差押えは、証拠の収集によって公正な刑事裁判を実現することを目的とし、1出入りを許可すると証拠散逸のおそれがあること2出入り禁止解除後に取材が可能であることを鑑みれば、出入禁止によって報道関係者の取材の自由が制約されたとしても、公共の福祉に基づく制約にあたり、憲法第21条に反するものではない。
刑事訴訟法第113条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(当事者の立会い)
2011年改正により、第1項及び第2項について以下のとおり改正(第3項は性質上、改正の余地がない)、その他用字等についての改正がなされている。
刑法第51条

(併合罪に係る二個以上の刑の執行)
2022年、以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
本条は、併合罪について複数の裁判がなされた場合には執行の際、一度の裁判で併合罪が裁判された場合と同様の処理をすることを定めたものである。
刑法第56条

(再犯)
2022年改正にて、以下のとおり改正。第3項は、懲役と禁錮の取り扱いに差異がつけられていたことが前提でありその差異がなくなるため、削除する。施行日については未定(2022年10月4日時点)。
本条は、再犯となる場合を定めたものである。
刑事訴訟法第123条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(押収物の還付・仮還付)
2011年改正により第3項を新設、それに伴い、旧第3項の項数を繰り下げ、参照項数の修正(前2項→前3項)を行った。
刑事訴訟法第151条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(不出頭罪)
2022年、以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
2016年改正により以下のとおり改正。
刑事訴訟法第152条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(不出頭証人に対する勾引)
2016年改正により以下の条項から改正。勾引措置の前提としての再召喚を不要とした。
刑事訴訟法第157条の6

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(ビデオリンク方式)
2017年刑法改正に伴い以下の改正がなされた。
第157条の4から繰り下げ。
2011年改正により、第2項を以下のとおり改正。
刑事訴訟法第161条

法学>コンメンタール>コンメンタール刑事訴訟法=コンメンタール刑事訴訟法/改訂
(宣誓証言拒否罪)
以下のとおり改正(施行日2025年6月1日)。
2016年改正により以下のとおり改正。