高等学校世界史B/東アジアの激動
イギリスによる清の開国

18世紀に入り清朝では平和がつづき、人口が増大したが、耕地が不足したので、しだいに社会の緊張は高まった。
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そして18世紀末の1796年には白蓮教(びゃくれんきょう)の反乱が起きた。反乱は長引き、鎮圧に9年ほど、かかった。(1796〜1804年 : 白蓮教徒の乱)
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特に、四川(しせん)と湖北(こほく)で、この反乱がひどかった。
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(しかし、この反乱(白蓮教徒の乱)は、中国の植民地化とは、あまり関係が無い。) (中国を植民地化に追い込むのは、イギリスによるアヘン輸出である。)
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いっぽう、イギリスは貿易の自由化をもとめて、マカートニーやアマーストを清に派遣したが、しかし清は貿易自由化を拒否した。 このころヨーロッパでは紅茶を飲む習慣が広がり、中国産の茶の需要が高まっていたので、対清貿易はイギリスの赤字(輸入超過)となり、銀がイギリスから清に流出した。(当時の世界経済は、銀を貿易用の貨幣として用いていた)
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イギリスは貿易赤字を補填するために、インドで栽培したアヘンを秘密裏に清に輸出する密貿易を行った。
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こうして、下記に述べる三角貿易が完成した。
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三角貿易とは・・・
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これが三角貿易である。
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清は、アヘンの禁止を主張する林則徐(りん そくじょ)を広州に派遣し、アヘンの取締りを始めた。林則徐はアヘンを没収して廃棄させた。
イギリスによる清の開国

するとイギリスは、(不道徳にも)アヘンの対清輸出の自由化を主張し、イギリス議会内でもアヘンの貿易には反対意見はあったが、最終的に開戦をし(アヘン戦争 : 1840〜42年)、イギリスが勝利した。
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やぶれた清は、1842年に南京条約を締結させられた。
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上記の3つが、南京条約の主な内容である。
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しかし南京条約の締結後も、イギリスの商品は 清では あまり売れなかったらしい。
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さらに翌43年にも別の条約が結ばれ(清がイギリスに対して結んだ条約)、この43年の条約により、領事裁判権や治外法権、清が関税自主権を失うこと(「協定関税制」という名目)、イギリスに対する最恵国待遇が、決められた。
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こうして、清は(上述の)不平等条約をイギリスと結ぶことになった。
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また1844年には、アメリカが、イギリスと同等の条約を、清に締結させた( 望厦条約(ぼうかじょうやく) )。 さらに同1844年、フランスも、イギリスと同等の条約を、清に締結させた( 黄埔条約(こうほじょうやく) )。
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こうして清は、英米仏に対して、治外法権、関税自主権の喪失、などを認める羽目になった。
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また、1845年にイギリスは上海に、(のちに)「租界」(そかい)と言われる、清の行政権が及ばない区域を設けさせた(事実上のイギリス領土)。以降、中国の主要な港町に、外国による租界が設けられていった。
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1856年、イギリス船アロー号の船員(この船員は中国人)が、清によって海賊容疑で逮捕されるという事件が起き(アロー号事件)、イギリスはこれを口実に戦争(アロー戦争)をしかけ、英仏が出兵した。(アロー戦争のことを「第二次アヘン戦争」ともいう。)
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英仏軍は天津(テンシン)にせまり、清は1858年に天津条約を締結させられた。しかし翌年、批准書の交換に来た使節の入京を清軍が阻止したことにより、英仏軍はまた派兵し、英仏軍は北京に攻め込み、離宮である円明園を略奪し、北京を占領して、1860年に英仏は清と北京条約を締結した。
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北京条約の内容は・・・
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が北京条約の内容である。
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同じ頃、アヘン貿易も公認された。 ロシアはこの頃、清の苦境に乗じて、東シベリア総督ムラヴィヨフの圧力のもと、清に条約(アイグン条約)を1858年に結ばせ、ロシアはアムール川(黒竜江)以北を領有した。
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また、清はこのように開国させられたので、従来の朝貢とは違った外交の事務が必要になったので、1861年に総理各国事務衙門(そうりかっこくじむがもん)を設けた。
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なお、アイグン条約の時期(1858年)は、クリミア戦争(1853年)よりも、あとである。このことから、ロシアが東洋に進出していった理由のひとつとして、クリミア戦争にロシアがやぶれたことで、地中海進出が困難になったので、かわりに中国方面に進出しようとした事が考えられてる。(※ 検定教科書でも、東京書籍などが、クリミア戦争との時期的な関係を指摘している。)
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※ 中学の復習。
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・ 太平天国は「滅満興漢」(めつまんこうかん)というスローガンを掲げた。(なお清国の王朝は、満州人の王朝である。)
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・ また太平天国は理念として、アヘンの厳禁、纏足(てんそく)の禁止、弁髪の拒否、を掲げていた。
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・ 太平天国の母体となった組織は、宗教結社の「上帝会」(じょうていかい)である。この上帝会は、洪秀全が組織した宗教結社であり、キリスト教系の理念を掲げた。なお洪秀全は、自分はイエスの弟である、と自称していた。
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・ 清は、太平天国を鎮圧しようとする。(清王朝は、太平天国の敵。)
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・ 太平天国を鎮圧したのは、清の中央軍ではなく、地方の義勇軍(※ タテマエ上は義勇軍)。漢人官僚が地方で動員した義勇軍であり、「郷勇」と言われた。
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・ 太平天国の乱が勃発した当初の1851年は、まだ北京条約(1860年)の調印前であり、当初の欧米列強は中立の立場をとっていた。
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・ しかし1860年以降、欧米列強は(利権維持のために)清政府を支援する立場を明確にする。アメリカ人ウォードやイギリス人ゴードンが清政府側の「常勝軍」を指揮して、清政府を助けた。
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・ 太平天国が反乱を起こした時期(1851年)は、アロー戦争(1856年)よりも前の時代。したがって、北京条約(1860年)よりも前の時代である。
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1864年に南京は陥落し、反乱は終了する。そして清朝の中央政府では、漢人官僚の勢力が強まっていった。(「郷勇」などの活動で、漢人勢力が活躍したため)
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(上述の内容を、先に起きた順番に記すと(※ 検定教科書での説明方法)・・・、)
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中国ではアヘン戦争の敗戦により、賠償金の支払いのために増税されたり、またアヘンの密輸のために銀が流出するなどして、経済が悪化したため、民衆の負担も高まり、人々の不満が高まっていった。そのような不満を背景に、イエスの弟を自称する洪秀全が、キリスト教系の理念を掲げる宗教結社「上帝会」を結成し、反乱を起こし、上帝会を母体とする反乱組織「太平天国」を1851年に結成した。
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太平天国は理念として、アヘンの厳禁、纏足(てんそく)の禁止、弁髪の拒否、を掲げていた。なお、太平天国は、支配下の男性を使役するのはもちろん、支配下の女性も、使役のために動員した。
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清は、太平天国を鎮圧しようして、漢人官僚によって地方の義勇軍(郷勇)を多く動員して、彼らに戦わせた。曾国藩(そうこくはん)の湘軍(しょうぐん)、李鴻章(りこうしょう)の淮軍(わいぐん)などが、郷勇として活躍した。
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1864年に南京が陥落して、太平天国は滅亡した。1851年〜1864年の、14年間ほどの反乱は、こうして終了した。
洋務運動

太平天国の乱の終結後、清は欧米から、軍事技術や工業技術などを導入しようという運動がこころみられ( 洋務運動(ようむ うんどう) )、清朝の高級官僚である曽国藩・李鴻章・左宗棠(さそうとう)らの主導のもと、中国にも兵器工場や紡績工場がつくられた。また、鉄道の敷設(ふせつ)や、鉱山、電信などの新事業が行われた。
日本への影響

いっぽう、そのころの日本に、アヘン戦争での清の敗戦の知らせが、貿易相手のオランダなどを通して、幕府の上層部に伝わっていきました。 また、幕府のほかの民間の学者の中にも、アジアがヨーロッパに侵略されていっているという情勢(じょうせい)に気がつく者があらわれはじめてきます。
日本への影響

このあと、フランスなどの他のヨーロッパの国々も、イギリスのように、武力でアジアを支配するようになっていった。
日本への影響

日本の幕府は、貿易相手のオランダなどを通して清の敗戦を知ったこともあり、異国船打払い(いこくせん うちはらい)の方針を変えないと欧米と戦争になり、日本が侵略されてしまう、と考え、1842年に異国船打払いの方針をあらため、外国船に薪(たきぎ)や水・食料を補給(ほきゅう)することをゆるしました。