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More C++ Idioms/汎用コンテナ作成用イディオム(Generic Container Idioms)
値の型に対して最小の要求を持つ汎用コンテナクラス(vector, list, stack等)を作成する。 その要求はコピーコンストラクタと throw しないデストラクタを持つことのみとなる。
汎用的なコンテナを開発することは、(STLのような)本当に汎用的なコンテナが欲しい場合、複雑になりうる。 型 T に対する要求を緩和することは、本当に汎用的なコンテナを作成する上で鍵となる。 型 T に対する要求を可能な限り最小とするために、いくつかの C++ 的イディオムが存在する。
Stack を例としよう。
配列境界に関する問題以外、上記実装は単純明快である。 しかし、非常に認識の甘い実装である。 型 T に対して必要以上の要求を課している。 上記実装は、型 T に対して以下の操作が定義されていることを要求する。
スタックは、理想的には、push された数以上のオブジェクトを生成するべきではない。 同様に、pop される度に、stack から 1 オブジェクトが pop され、破棄されるべきである。 上記実装は、いずれも満たしていない。 理由の一つとして、型 T のデフォルトコンストラクタを使っていることがある。 これは完全に不要である。
実際には、型 T に対する要求は、汎用コンテナ作成用イディオムである construct と destory を用いることで、以下のように削減できる。
この目的を達成するため、汎用コンテナは、未初期化のメモリを割り当てることが可能であり、かつ、各要素の「初期化」時に一度だけコンストラクタを呼び出すことが可能であるべきである。 これは、以下の 3 つの汎用コンテナ作成用イディオム(Generic Container Idioms)を使うことで可能となる。
new 演算子は未初期化のメモリを割り当てる。 malloc を呼び出す (訳註:標準では operator new が malloc を呼び出すとも呼び出さないとも規定されていない) ヘルパテンプレート関数 construct は配置形式の new を呼び出し、結果、初期化されたメモリ上でコピーコンストラクタが呼び出される(訳註:正確にはコピーコンストラクタによって初期化される)。 ポインタ p は operator new を使用することによって割り当てられた未初期化のメモリ領域の 1 つを指す。 end を初期化済み要素の末端を一つ超えた要素を指す反復子として、 end から割り当て末端までの範囲を指すポインタは、型 T のオブジェクトを指さず、未初期化のメモリを指すはずである。 要素がコンテナから削除される場合、その要素に対するデストラクタが呼び出されるべきである。 上記のように、ヘルパ関数 destroy がこの助けとなりうる。 同様に、ある範囲を delete する場合、2 つの反復子を引数に取る別のオーバーロード関数 destroy が有用になるだろう。 この destory は、基本的に 1 つ目の destory ヘルパを範囲中の各要素に対して呼び出す。
全ての STL コンテナは似たような技法を採用している。 これらは、テンプレートパラメータの型に対して、可能な限り最小の要求しかしない。 一方、よく知られた C++ ライブラリであっても、パラメタ化された型に対して、必要以上に強い要求を課すライブラリもある。
他にいくつか、汎用コンテナ作成用イディオムに関連するイディオムがある。
Designing Exception Safe Generic Containers -- Herb Sutter
More C++ Idioms/インクルードガードマクロ(Include Guard Macro)
複数回ヘッダファイルをインクルードすることを防止する。
同一のヘッダファイルを同じ翻訳単位にインクルードすることは問題となる。 なぜなら、C++ の基本規則である単一定義規則(One Definition Rule(ODR))に違反するからである。 ヘッダファイルは直接あるいは間接的なインクルードによって複数回インクルードされるかもしれない。
インクルードガードマクロ(Include Guard Macro)イディオムは C でも適用可能な古いイディオムである。 ある翻訳単位で複数回ヘッダファイルをインクルードすることを防ぐために、単純な #define を使う。 以下のようなマクロを、ヘッダファイルの先頭と末尾に置く(訳註:__ で開始する名前は実装に予約されている)。
コンパイラによっては
を、インクルードガードの効率的な代替手段としてサポートしている場合がある。 伝統的なインクルードガードマクロとは異なり、2 回以上ヘッダファイルを開く必要がない。
事実上、世界中の全てのヘッダファイル!
More C++ Idioms/リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition Is Initialization)
関数スコープで獲得したリソースは、その所有権が別のスコープやオブジェクトに移動していない限り、そのスコープから離脱する前に解放されるべきである。 ほとんどの場合、これはリソースを獲得する関数とリソースを解放する関数を対にして使うことを意味する。例えば、new/delete, malloc/free, acquire/release, file-open/file-close, nested_count++/nested_count-- (ネスト回数)などである。 リソース管理の「規約」のうち「解放(release)」する部分は非常に容易く書き忘れてしまう。 特に、例外の発生やreturn文によって制御の流れがスコープから離脱することで、リソース解放関数が決して呼び出されないことがある。 現在および未来における全ての可能な場合に対して、プログラマがリソース解放操作を呼び出すと信頼することは非常に危険である。 以下にいくつかの例を示す。
これは一般的には制御の流れの抽象化の問題である。 リソース獲得は初期化である(Resource Acquisition is Initialization(RAII))イディオムは、C++ では非常に一般的なイディオムであり、賢い方法で「リソース解放」操作の呼び出しの責任を緩和する。
発想はリソースの解放操作をそのスコープ中のオブジェクトのデストラクタ中にラップするというものである。 C++規格によって、return 文による場合でも例外による場合でも、制御のフローがスコープを離脱する際に、生成に成功したスタック上のリソース管理オブジェクトのデストラクタが必ず呼び出されることが保証されている。
RAII イディオムでは、コンストラクタでのリソース獲得は必須ではないが、デストラクタでのリソース解放が鍵である。 そのため、(稀ではあるが)リソース解放は最終化である(Resource Release is Finalization)イディオムとしても知られている。 このイディオムでは、デストラクタが例外を送出しないことが重要である。 そのため、デストラクタは例外無送出指定(no-throw specification)を持つことがある(必須ではない)。 std::auto_ptr と boost::scoped_ptr によりメモリリソースに対して RAII を素早く使うことができる。 RAII は例外安全性を保証することにも使われる。 RAII は多数の try/catch ブロックの使用なしに、リソースリーク(解放漏れ)を避けることができ、ソフトウェア業界で広く使われている。
RAIIによってリソース管理をしているクラスの中には、正しく必要なコピーをすることのできないものが多い。 (例えばネットワークコネクションやデータベースのカーソル、排他制御)。このNonCopyableクラスはRAIIを実装したオブジェクトのコピーを禁止している。この場合は、単純にコピーコンストラクタとコピー代入をプライベート関数にすることでコピーを妨げている。たとえば、libboostのboost::scoped_ptrはリソースを持っている間はコピーができない。このNonCopyable クラスはこの意図を明示したもので、正しくない場合コンパイルできない。 このようなクラスはSTLコンテナに用いられるべきではない。 しかしながら、RAIIを採用したすべてのリソース管理クラスがコピー不可である必要はない。もし実際にコピーを必要とするのならば、 boost::shared_ptr をメモリリソースの管理に用いることができる。一般的には、コピーの管理には 参照回数計測(Reference Counting) がRAIIと同じように使われる。
RAII に制限がないわけではない。 メモリではなく、確定的に解放されなければならず、例外が送出されるかもしれないリソースは、C++ のデストラクタでは大抵うまく扱えない。 C++ のデストラクタでは、(どうやってもそこは終末であり)エラーを外側のスコープに伝えることができないからである。 戻り値はなく、例外を外部に伝播させてはならない。 例外の可能性があるならば、デストラクタはそれ自身の内部でどうにかして例外的な場合を処理しなければならない。 それでもなお、RAII は C++ で最も広く使われているリソース管理イディオムの地位にとどまっている。
測量法作業規程の準則
法学>行政法>測量法>コンメンタール測量法作業規程の準則
測量法(平成19年5月23日法律第55号)の逐条解説書。 コンメンタール国土交通省公共測量作業規程 コンメンタール測量法作業規程の準則
不動産登記法第60条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(共同申請)
解説

本条は、共同申請の原則について定めたものである。
解説

登記権利者の定義は不動産登記法第2条第12号に、登記義務者の定義は同法第2条第13号に規定がある。
解説

更に詳しい解説は、w:不動産登記#登記権利者と登記義務者を参照。
解説

登記義務者が存在しない場合、登記権利者は「登記申請人」として、単独で権利に関する登記を申請できる。その場合で、主なものは以下のとおりである。
解説

登記権利者又は登記義務者の登記申請意思を、何らかの方法で擬制できる場合、一方のみからの申請により、事実上の単独申請が可能である。その場合で、主なものは以下のとおりである。
解説

仮登記については、共同申請の原則は大幅に緩和されている。仮登記に関する登記で、単独申請が認められているものは、以下のとおりである。
解説

登記義務者と登記権利者の厳然たる区別が存在せず、関係する登記名義人が共同して申請するもの(いわゆる合同申請)は、以下のとおりである。
解説

なお、順位の変更の登記については、不動産登記法第89条第1項の文言からは、抵当権しかできないように読めるが、不動産登記令第8条第1項第6号の文言には質権が含まれており、更に、不動産登記規則第164条においては「担保権」とあることから、登記できる担保物権はすべて順位の変更の登記が可能である。
解説

登記権利者と登記義務者が同一人である場合(混同による権利の抹消の登記が典型例である)や、登記権利者が登記義務者から登記申請の代理権限を得た場合(登記権利者兼登記義務者代理人となる)及びその逆の場合は、事実上の単独申請が可能である。
不動産登記法第64条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(登記名義人の氏名等の変更の登記又は更正の登記等)
条文

第64条
解説

本条は、不動産登記法第60条に定める共同申請の原則の例外である、単独申請が可能な登記について規定したものである。
解説

第1項の登記についての解説はw:登記名義人表示変更登記を、第2項の登記についての解説はw:抵当証券を参照。
ロジバン/統語論
述体表現

ロジバン/統語論/selbri
述体表現

ここでは、文の要素のうち、その文の内容を表す種類の語句について学習していきます。
述体表現

述語、selbri、内容語、体言、terbri、place structure(PS)、tanru、重語、me、zei、NU
述体表現

ロジバン/統語論/terbri
述体表現

文は、その内容を表す部分と、その内容に関連付けられる幾つかのモノゴトの部分からなります。 ここでは、そういったモノゴトを表す種類の語句と、それにまつわる文法要素について学んでいきます。
述体表現

項、sumti、体言(terbri)、冠詞、LE、LA、代項詞、KOhA、GOI、SOI、接続詞、関係詞、ZIhE、VUhO
述体表現

ロジバン/統語論/sumtcita
述体表現

ロジバンには、述体表現と項体表現に次いで重要な文法要素として制詞(tag)があります。 制詞(tag)は、時間/空間(tense)、相(aspect)、法(modal)といった 必ずしも不可欠ではないけれど、豊かな表現をする上で大事な意味の担い手となっています。
述体表現

ロジバン/統語論/cnipau
述体表現

日本語や英語の間投詞/感動詞/嘆詞などに当たるのが、心態詞(attitudinals)です。 心態詞は自分の気持ちを表したり、談話をより円滑に進めるのにとても使えます。
述体表現

自由投入詞(free modifier)、UI、COI、CAI、NAI、
述体表現

ロジバン/統語論/li'erpau
述体表現

ここでは、話題部や形式論理学で出てくる冠頭に相当する部分をつくる語、zo'uについて学びます。
述体表現

ZOhU、話題、議論領域
述体表現

ロジバン/統語論/接続表現
述体表現

論理接続、非論理接続、A、JA、GIhA、GUhA、JOI
述体表現

ロジバン/統語論/疑問表現
述体表現

ma, mo, xo, pei, cu'e, xu, fi'a, ji, gi'i, ije'i, je'i, ge'i, gu'i, pau, ki'a, uanai, kau
述体表現

ロジバン/統語論/数量表現
述体表現

ロジバン/統語論/要素境界
述体表現

ロジバン/統語論/転換と置換
司法試験
司法試験(しほうしけん)とは、日本における法曹資格付与のための試験の1つであり、平成14年法律第138号(司法試験法及び裁判所法の一部を改正する法律)による改正後の司法試験法に基づいて行われる資格試験。及第点に達していれば合格者数無制限の免許試験ではなく、司法修習生を選考する採用試験である。詳しくはw:司法試験 (日本)を参照のこと。
司法試験を受験するためには、法科大学院課程を修了、または、司法試験予備試験の合格のいずれかが必須条件である。法科大学院を修了した者は、その修了日後5年以内あるいは予備試験合格後5年以内であれば、回数の制限なく受験することができる。
司法試験は、短答式による筆記試験(短答式試験)及び論文式による筆記試験(論文式試験)から構成される。
不動産登記法第65条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(共有物分割禁止の定めの登記)
解説

本条は、不動産登記法第60条にいう、登記権利者と登記義務者という区別がある共同申請の原則の例外である登記について規定したものである。
解説

本項の登記のうち、所有権に関するものについての解説は、w:共有物分割#分割禁止の定めを参照。
不動産登記法第67条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(登記の更正)
オランダ語/目次
オランダ語 目次
ロジバン/cnima'o
UI/COI 類 ma'ovla の未完成リストである。具体的な用法についてはこちらを参照されたい。
各語の訳として、直感性を配慮した漢字語、および具体性を配慮した日本語用例を紹介している。また、リストの原典に掲載されている英語を念のために加えている。派生源としての根語(gismu)や参考材としての顔文字が確認できるときはこれも付記してある。
認識系

cf. 認識モダリティ、証拠性
情感系

自発的なものと他発的なものとに分かれ、そこからさらに単純・明確なものと複雑・曖昧なものとに分類することができる。
不動産登記法第69条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(死亡又は解散による登記の抹消)
解説

本条は、不動産登記法第60条に定める共同申請の原則の例外である、単独申請が可能な登記について規定したものである。
解説

本条の登記についての解説は、w:死亡などによる権利抹消登記を参照。
HTML/タグの省略
概説

HTML 4.01ではSGML宣言で「OMITTAG YES」と宣言されているため、SGMLの省略タグ機構(要素の開始タグ及び終了タグは, そのタグの省略によってあいまいさが生じないときに限り省略できる仕組み)を用いることができる。SGMLの省略タグ機構では、タグの省略ができる場合の条件はいくつかあるが、HTML 4.01では次の2つだけを覚えておけば問題ない。
概説

ただし、文書構造が一意に定まるか否かについても、厳密にはSGMLの省略タグ機構を完全に理解していなければ判断できないことも多い点には注意が必要である。
タグの省略の例

はじめに、タグを省略したHTML文書の例を示す。次のHTML文書はHTML 4.01 Strictとして妥当である。
タグの省略の例

このHTML文書で省略されたタグを補完すると次のようになる。
HTML5

HTML5は従来のHTMLと異なりSGMLに基づいていません。このためDTD宣言を行うことは出来ず、文書型宣言は単に“<!DOCTYPE html>”となり、DTDにより定義されていたSGMLの省略タグ機構はHTML5には当てはまりません。
HTML5

この節は書きかけです。この節を編集してくれる方を心からお待ちしています。
Perl/CGI
CGI

PerlでCGIスクリプトを書く場合はCGIモジュールを使うことが一般的です。まずは簡単なサンプルから。
CGI

CGIモジュールのheaderメソッドはHTTPレスポンスヘッダを生成するメソッドです。「-type」でContent-Typeヘッダフィールドの値を指定します。また、「-charset」に文字符号化方式を指定すれば、Content-Typeヘッダフィールドの値にcharsetを付与することができます。
CGI

クエリ文字列を解析しパラメータを取り出すには、paramメソッドを使う。
CGI

paramメソッドにはパラメータ名を渡す。引数なしで呼び出すと、すべてのパラメータ名と値のペアをリストとして返す。
CGI

このように、CGIモジュールを使うことで、CGIスクリプトに必要な処理を簡略化して記述することができます。
CGI::Carp

CGIスクリプトでエラーが発生した場合、サーバの設定によってはエラーログにエラーの内容が記載されるが、CGI::Carpモジュールを使うとウェブページ上にエラーメッセージを出力することができます。
CGI::Carp

fatalsToBrowserをインポートすると、致命的エラーが発生した場合にエラーメッセージを出力します。これにより、CGIスクリプトのデバッグが容易になります。
CGI::Carp

warningsToBrowserを呼び出すと、致命的でない警告メッセージをHTMLのコメントとして出力することができます。
CGI::Carp

CGI::Carpはdieやwarnをラップし、それらが呼び出されたときにエラーメッセージをHTMLとして出力する。モジュール内ではCarp、CGIスクリプト内ではCGI::Carpを使うことが推奨される場合があります。
-Tスイッチ

CGIスクリプトでは外部からデータを渡されることが多いが、それらのデータをチェックせずに出力するなどしてクロスサイトスクリプティングなどの脆弱性を生む危険性があります。
-Tスイッチ

perlに-Tスイッチを付けると、taintモードが有効となり、外部から渡された安全性が疑わしいデータを「汚染」されているものと見なす。汚染されたデータを加工せずに出力しようとすると、例外を発生させてスクリプトの動作を中断します。
-Tスイッチ

-Tスイッチは脆弱性を完全に防げるものではありません。上記のコードでは、例えばMIMEタイプがtext/htmlの場合、<や>などのHTMLの構文に使われる文字をエスケープする処理を$copyに施していないため、任意の構文を埋め込むことが可能になってしまいます。
-Tスイッチ

このように万全ではないものの、汚染されたデータの使用を抑制することはできるため、外部からデータを受け取るCGIスクリプトでは常に-Tスイッチを有効にすることが推奨されます。
Perl/ウェブアプリケーション
Perlでもウェブアプリケーションを作成することは可能である。本項では、Perlでのウェブアプリケーションについて概説する。
実際のプログラミングについては別項を参照のこと。
商法第545条
法学>民事法>商法>コンメンタール商法>第2編 商行為 (コンメンタール商法)
解説

ドイツ商法典第96条に由来する。
解説

見本保管義務は見本売買の場合に限られる。見本の保管につき報酬を請求することはできない。
Subversion
Subversionのマニュアル
OpenOffice.org Base Basic
OpenOffice.org Basic > OpenOffice.org Base Basic
OpenOffice.org データベースソフト Base を用いるためのマクロの解説。また、外部データベースを用いるためのマクロも、ここで解説する。
公式プログラミングガイド

Sun StarSuite 8 Basic プログラミングガイド
BASE に接続する

BASE (HSQLDB) データベースに接続するために、StarSuite APIのcom.sun.star.sdb.DatabaseContextサービスを用いる。
BASE に接続する

OpenOffice Calcなど、BASE以外の環境からBASEを開いて作業する場合の例。
BASE に接続する

OpenOffice.org APIリファレンス service DatabaseContext > getByname service DataSource > getConnection interface XConnection > createStatement interface XStatement > executeQuery
BASE に接続する

SELECT文には、executeQuery関数を用いる。 UPDATE, INSERT, DELETE文には、executeUpdate関数を用いる。(なお、BASEのみを用いるのであれば、 executeQuery関数も可)
BASE に接続する

カラム項目名は、"..."で囲む。(外部データベースでSQLを用いる時と仕様が違うので注意が必要)
BASE に接続する

OpenOffice.org APIリファレンス interface XStatement > executeQuery, executeUpdate
MySQL に接続する

MySQL データベースに接続するために、StarSuite APIのcom.sun.star.sdb.DatabaseContextサービスを用いる。
MySQL に接続する

この方法を用いるためには、OpenOfficeにJDBCドライバのクラスパスを登録しておく必要がある。
MySQL に接続する

インストール方法: MySQL公式サイトよりJDBCドライバをダウンロードし、適当なフォルダに展開した後に、OpenOfficeのツール メニュー > オプション > OpenOffice > Java と設定メニューを開き、「クラスパスの追加」ボタンを押し「アーカイブを追加」でJDBCのjarファイルを指定すればよい。
MySQL に接続する

公式サイトのドライバダウンロードページ MySQL Enterprise: Drivers > MySQL Connector/J (JDBC driver) download
MySQL に接続する

OpenOffice.org APIリファレンス service DatabaseContext > getByname interface XDriverManager > getConnectionWithInfo interface XConnection > createStatement interface XStatement > executeQuery
MySQL に接続する

SELECT文には、executeQuery関数を用いる。 UPDATE, INSERT, DELETE文には、executeUpdate関数を用いる。
MySQL に接続する

OpenOffice.org APIリファレンス interface XStatement > executeQuery, executeUpdate
MySQL に接続する

MySQL 5.1 リファレンスマニュアル データ取り扱いステートメント
MySQL に接続する

この方法を用いるためには、OpenOfficeがインストールされた端末ににODBCドライバをインストールしておく必要がある。
MySQL に接続する

公式サイトのドライバダウンロードページ MySQL Enterprise: Drivers > MySQL Connector/ODBC download
PostgreSQL に接続する

PostgreSQL データベースに接続するために、StarSuite APIのcom.sun.star.sdb.DatabaseContextサービスを用いる。
PostgreSQL に接続する

この方法を用いるためには、OpenOfficeにJDBCドライバのクラスパスを登録しておく必要がある。
PostgreSQL に接続する

公式サイトのドライバダウンロードページ PostgreSQL JDBC Deriver
Subversion/BTSとの連携
ソフトウェア開発には、バグ管理システム (BTS; Bug Tracking System) を使うことも多い。そのため、Sbuversionには、BTSとの連携するためのプロパティが存在している。
概要は次の表のとおり。
テキスタイル工学
繊維・糸・織物・編物・不織布・網物・レースのことをいう。
綿

大きさに比べて十分な長さを持つ、細くてたわみやすい物 繊維構成物質は、金属・無期・有機・すべてにわたり、特に有機高分子が多い。 繊維は、それを構成する分子差が1軸方向に高度に配向。
綿

ルーメンと呼ばれる中空があり、これによって水分吸収性、染料吸収性、保湿性がある。 染料が、ルーメンを通る。 ルーメンは、元々栄養が通るあな。 1cmに80~100回のねじれがあり、紡績性が高い。
綿

蚕の繭から作られ、1個の繭からは1500mしかできない。 また、生成速度は1分間に0.52mで、合成繊維の10000分の1ほどしかない。
綿

フィブロインという2本の繊維をセリシンがくっつけている。 セリシンは精練で除去される。 フィブロインの3角おにぎりの形状は、断面変化+太さ変化により優雅な絹光沢になる。 日本は世界で生産される絹の3割を消費している。
綿

スケールという鱗状の物があり、繊維間の絡みやすく、紡績性、光沢、撥水などに優れている。 オルソコルテックスとパラコルテックスの膨張率の違いによって、繊維がよじれて、クリンプが発現する。
不動産登記法第13条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(登記記録の滅失と回復)
解説

本条は、登記記録が滅失したときの手続きについて定めたものである。
解説

2005年の改正前の旧不動産登記法第24条に存在した、登記記録が滅失するおそれがあるときについての規定は、不動産登記規則に移された。
解説

登記記録が滅失したときは、登記官は速やかにその状況を調査し、当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に報告しなければならない(不動産登記規則第30条第1項)。この報告は不動産登記事務取扱手続準則(2005年(平成17年)2月25日民二第456号通達。以下「同準則」という。)別記第32号様式による報告書によりすることとされている(同準則第24条第1項第1号)。この報告書の様式は以下のとおりである。
解説

上記の報告を受けた法務局又は地方法務局の長は、相当の調査をし、法務大臣に対して意見を述べなければならない(不動産登記規則第30条第2項)。この意見は同準則別記第37号様式による意見書によりすることとされている(同準則第24条第1項第3号)。この意見書の様式は以下のとおりである。
解説

以上の報告書及び意見書には、滅失の事由を詳細かつ具体的に記載しなければならない(同準則第24条第2項)。
解説

登記記録が滅失するおそれがあるとき、登記官は速やかにその状況を調査し、当該登記官を監督する法務局又は地方法務局の長に報告しなければならない(不動産登記規則第30条第3項・第1項)。この報告は同準則別記第34号様式による報告書によりすることとされている(同準則第24条第1項第2号)。この報告書の様式は以下のとおりである。
解説

上記の報告を受けた法務局又は地方法務局の長は、相当の調査をし、法務大臣に対して意見を述べなければならない(不動産登記規則第30条第3項・第2項)。この意見は同準則別記第39号様式による意見書によりすることとされている(同準則第24条第1項第4号)。この意見書の様式は以下のとおりである。
解説

以上の報告書及び意見書には、滅失のおそれがあると考える事由を詳細かつ具体的に記載しなければならない(同準則第24条第2項)。
解説

不動産登記法附則第3条第1項による指定を受けていない事務に係る旧登記簿が滅失したときは、2005年の改正前の旧不動産登記法第19条・第23条・第69条ないし第75条までに規定する手続により回復することとされており、この場合、当該事務について本登記済証交付帳を備えることとされている(不動産登記規則附則第6条第1項)。
解説

上記の場合以外の場合における、登記記録の回復について具体的に定めた条文は存在しない。
不動産登記法第70条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(登記義務者の所在が知れない場合の登記の抹消)
解説

本条は、不動産登記法第60条に定める共同申請の原則の例外である、単独申請が可能な登記について規定したものである。
解説

本条の登記についての解説は、w:所在が知れない場合の抹消登記を参照。
不動産登記法第71条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(職権による登記の抹消)
不動産登記法第111条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(仮処分の登記に後れる登記の抹消)
民事訴訟法第4条
法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法
条文

(普通裁判籍による管轄)
解説

裁判籍とは、第一審訴訟の土地管轄において、事件の当事者また訴訟物に密接に関係する特定の地位を指示する観念で、事件を特定の管轄区域に連結させ、その裁判所に土地管轄を発生せしめる原因となるものをいう。
解説

普通裁判籍とは、事件の種類内容問わず、民事訴訟一般についての土地管轄を定める裁判籍をいう。ただし、他の裁判所の専属管轄に属する事件だけは除外される。これに対し、種類、性質によって限定された範囲の事件について、普通裁判籍と競合的に(選択裁判籍)、またははその例外として認められるもの(専属裁判籍)を特別裁判籍という。もっとも、その中には、財産権上の訴訟というように、かなり広範囲の事件について認められるものもある。特別裁判籍には、他の事件と無関係に、その事件だけについて本来認められる独立の裁判籍と、他の事件との関連から、これに引きずられて生じる関連裁判籍とがある。
解説

住所による普通裁判籍では、民法上の住所の観念に従う。法定の本籍とは無関係でありまた住民登録の有無にも関わらない。客観的に生活の本拠とする事実があれば主観的にその意思がなくとも、住所と認定してよいとされている(民法22条規定、大審院判決大正9年7月23日民録26巻1157頁)また、住所は1人について同時に複数認められる場合もあるから、住宅はこの裁判所の管轄区域にまたがっていても、主たる居住の場所が住所であり、もしこれを決定できないときは、管轄の指定によるべきであると解されている。 居所による普通裁判籍では、居所の観念も民法による。この裁判籍は、日本に住所のない場合、または日本の住所の知れない場合に認められる。これは、民法がこれらの場所に居所を持って住所とみなしているのに対応する。(民法23条)また外国に住所があっても居所による普通裁判籍を認める妨げにはならないとされている。
解説

最後の住所による普通裁判籍では、日本に居所のないとき又は日本における居所の知れないときに認められる。外国に居所があると否とに関わらない。最後の住所とは、日本において有した住所の中の最後のものであって、一般的に現在無住所者が、最後に有した住所が日本にある場合だけに限定されない。
解説

大公使の普通裁判籍では、外国にあって治外法権の特権を享有する日本人は、原則として駐在国の裁判籍に服されないので、これに対する民事訴訟は必ず日本の裁判所で提起できるようにする必要があり、このような日本人に対し、一般人の場合には普通裁判籍は日本にないような場合でも、これを認めることとしたものである。また治外法権を享有する者の範囲は、国際法上の原則及び国際条約によって定まるとされている。なお、普通裁判籍所在地は、民事訴訟規則(最高裁規則)6条によって、東京都千代田区と指定されている。
会社法第826条
法学>民事法>商法>コンメンタール会社法>第7編 雑則 (コンメンタール会社法)
条文

(官庁等の法務大臣に対する通知義務)
実用英語技能検定
実用英語技能検定(じつようえいごぎのうけんてい)は資格試験の一つである。日本で有名な資格の一つであり、英検とも呼ばれる。 国際共通の英語に関するテストについては、TOEICを参照していただきたい。
受験方法

この検定は、年度3回(6~7月・10~11月・1~2月)実施される。申込締め切りは一次試験の約1ヶ月前。受験方法には、本会場と準会場実施があり、方式により検定料が異なる。
受験方法

(以下加筆中です)
民事訴訟法第147条
法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法
条文

(裁判上の請求による時効の完成猶予等)
条文

2017年民法改正にともない以下の条文から改正。
条文

(時効中断等の効力発生の時期)
民事訴訟法第45条
法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法
条文

(補助参加人の訴訟行為)
民事訴訟法第75条
法学>民事法>コンメンタール民事訴訟法
条文

(担保提供命令)
会社法第154条
法学>民事法>商法>コンメンタール会社法>第2編 株式会社 (コンメンタール会社法)>第2編第2章 株式 (コンメンタール会社法)
条文

(株式の質入れの効果)
不動産登記法第78条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(地上権の登記の登記事項)
解説

本条は、地上権の登記事項について定めたものである。
解説

本条第1号及び第4号に関し、地上権設定の目的が絶対的登記事項である根拠は、民法第265条の地上権の定義の条文から明らかである。
解説

本条第2号に関し、地代が相対的登記事項である根拠は、民法第266条第1項における、「地代を支払わなければならない場合」という文言である。また、地代の支払時期については、必ず定めなければならないという条文が存在しないので、相対的登記事項である。
解説

本条第3号に関し、存続期間が相対的登記事項である根拠は、民法第268条第1項における、「存続期間を定めなかった場合」という文言である。また、借地借家法第22条前段又は第23条の定めについては、それぞれの条文において「定めることができる」という文言となっていることから、相対的登記事項である。
解説

本条第5号に関し、民法第269条の2の地上権の範囲が絶対的登記事項である根拠は、民法第269条の2第1項前段における、「範囲を定めて」という文言である。また、民法第269条の2第1項後段の定めについては、「制限を加えることができる」という文言となっていることから、相対的登記事項である。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:地上権設定登記を参照。
不動産登記法第79条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(永小作権の登記の登記事項)
解説

本条は、永小作権の登記事項について定めたものである。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:永小作権#不動産登記を参照。
不動産登記法第80条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(地役権の登記の登記事項等)
解説

本条は、地役権の登記事項等について定めたものである。
解説

本条第1項第1号及び第4号に関し、要役地が絶対的登記事項である根拠は、民法第280条における、「他人の土地を」という文言である。
解説

本条第1項第2号に関し、目的が絶対的登記事項である根拠は、民法第280条の地役権の定義の条文から明らかである。範囲については必ず定めなければならないという条文は存在しないが、地役権は土地の一部に設定することができ(民法第282条第2項ただし書参照)、その場合、範囲を公示しないと、不動産登記法第1条に定めた目的を達成することができないおそれがあるため、絶対的登記事項である。
解説

本条第1項第3号に関し、各定めが相対的登記事項である根拠は、それぞれの条文における、「定めがあるときは」又は「義務を負担したときは」という文言である。
解説

本条第2項の根拠は、地役権は要役地に付着しているものだから(民法第281条第2項)、すなわち要役地の所有者又は要役地について存する他の権利の権利者が必ず地役権者であるので、公示する意味がないからである。
解説

本条第3項につき、承役地に所有権の登記がないときも、地役権の設定の登記をすることができないとした先例がある(1960年(昭和35年)3月31日民甲712号通達第15-1)。
解説

本条第4項の法務省令で定める事項とは、以下のとおりである(不動産登記規則第159条第1項各号)。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:地役権設定登記を参照。
不動産登記法第81条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(賃借権の登記等の登記事項)
解説

本条は、賃借権及び転貸の登記事項について定めたものである。
解説

本条第1号に関し、賃料が絶対的登記事項である根拠は、民法第601条の賃貸借の定義の条文から明らかである。
解説

本条第2号及び第4号に関し、存続期間及び賃料の支払時期もしくは敷金については、必ず定めなければならないという条文が存在しないので、相対的登記事項である。
解説

本条第3号に関し、賃借権の譲渡又は賃借物の転貸を許す旨の定めが相対的登記事項である根拠は、民法第612条における、「承諾を得なければ(中略)できない」という文言である。
解説

本条第5号に関し、賃貸人が財産の処分につき行為能力の制限を受けた者又は財産の処分の権限を有しない者であるときが相対的登記事項である根拠は、民法第602条柱書における、「処分につき行為能力の制限を受けた者又は財産の処分の権限を有しない者が賃貸借をする場合」という文言である。
解説

本条第6号及び第7号は、賃借権が借地権である場合の規定である(借地借家法第2条第1号参照)。この場合、目的は絶対的登記事項となる。借地借家法の借地権である旨を公示するためである。
解説

本条第8号に関し、各定めが相対的登記事項である根拠は、それぞれの条文における、「定めることができる」という文言である。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:賃借権設定登記を参照。
不動産登記法第82条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(採石権の登記の登記事項)
解説

本条は、採石権の登記事項について定めたものである。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:採石権#不動産登記を参照。
信州大対策
テンプレート:Ambox
本項は、信州大学の入学試験対策に関する事項である。
信州大学は、長野県松本市にある国立大学である。人文、教育、経法(経済)、理、医、工、農、繊維の8学部を擁するれっきとした総合大学である。また、その特色として、全国唯一の「繊維学部」が設置されている。受験生の多くは長野県をはじめとした中部地方から集まるが、医学部医学科だけは全国から受験生が集まる。
入試試験に関しては、どの科目も教科書を押さえておけば合格にたどりつける基礎的な問題が多い。そのため、高校の学習をまじめに取り組んだかどうかが純粋に問われる試験内容である。
センター試験の制度変更や、信州大学の学部・学科再編、入試日程・科目の変更が続いているので、最新の情報を参照されたい。信州大学を第一志望とするならば、医学部医学科ならば9割、その他の学部・学科ならば7割以上は少なくとも欲しい。満遍なく勉強しよう。また、国立大学ではあるが、一部では5教科7~8科目を課さない日程が存在していることも、頭に入れて置こう。
英語 医学部、経法学部、教育学部で実施されている。前期日程の医学部と経法学部は共通問題で、大問4題の全てが長文読解問題である。小問としては、内容説明、下線部和訳、空欄補充、語句整序、文補充、英作文など様々な形式の問題が出題されている。語彙のレベルが標準的なので、時間内に要領よく様々なタイプの問題に対応する能力が必要であると言える。共通問題ということで、医学部受験生にとっては取りこぼしを少しでも減らすよう細心の注意が必要である。 教育学部は、私立大学でよく出題されるようなマーク式の問題と記述式の問題の両方が出題されている。英作文については、出題形式が要約、下線部和訳、テーマ英作文と安定していないので、どの形式で出題されても解答できるように練習しておくことが重要であると言えるだろう。
数学 全問記述形式である。医学部、理学部、繊維学部、工学部、経法学部、教育学部で主に実施されている。問題の難易度は国立大学の2次試験としては標準レベルであり、基本がしっかり身に付いていれば解答できる問題が多い。解答のみならず、そこに至るまでの過程を考えながら問題を解こう。尚、信大の数学は良問が多いことでも有名である。
国語 全問記述形式である。経済学部と教育学部で実施されている。
化学 全問記述形式である。理学部、農学部、繊維学部、工学部、教育学部で主に実施されている。 繊維学部では2012年から前・後期ともに試験になったが、初年度からかなり易化した模様。ちょっとしたミスで合否が分かれるだろう。また、全学部を通して言えることだが、基本を身につければある程度は解けると思われる。教科書レベルと言っても過言ではない。
生物 全問記述形式である。理学部、農学部、繊維学部、教育学部で主に実施されている。
物理 全問記述形式である。理学部、繊維学部、工学部、教育学部で主に実施されている。 2012年度より理学部物理科学科に限り別問題の作成がなされた。問題も独特なものが多く2012年度のドップラー効果とヤングの実験の複合問題。2013年度の力学においては答えを求める方法のを考察する問題。これらの問題は参考書ではほとんどみられないため根本の仕組みの理解が必要である。
地学 理学部で実施されている。 問題はごく標準的な難易度および出題である。地質図や露頭から地質を読み取る問題は頻出であり対策が必須である。地質図は苦手な受験生が多いが、基本的な岩相分布図や断面図は書けるようにしておきたい。計算問題も出題されるが、高校地学レベルの計算問題はパターン化されているので、他大学の過去問などを利用して慣れておきたい。気象や宇宙などの分野からの出題もあるので、高校地学の広い知識が必要である。教育学部では出題されなくなった。
理科総合B かつて理学部地質科学科で実施されていたが、学習指導要領の改定で廃止された。 2次レベルの理科総合はかなり珍しいが、高校地学や生物の基礎知識があれば十分高得点を狙える。思考力が試される問題や計算問題が頻出なので、教科書の内容をよく理解しておく必要がある。
小論文・総合問題
主に後期試験で実施されている。 2013年度より、理学部地質科学科の前期日程で小論文に代わって実施されるようになった。受験生1名に対して教官が3名つく個人面接形式で行われた。内容は理科に関する質問を含んだ口頭試問であった。理科に関する質問は選択した1科目を対象に行われ、実技試験も含む。例えば地学に関する質問では、露頭モデルを利用してクリノメーターの使用方法が問われた。
キャンパスは、松本市(医学部、理学部、人文学部、経済学部)、長野市(工学部、教育学部)、南箕輪村(農学部)、上田市(繊維学部)と分散している。1年生は全員本部である旭キャンパスで学び、2年生から各キャンパスへ移ることになる。受験の際、自分がどのキャンパスで学ぶことになるのか調べて置こう。ちなみに工学部と教育学部は同じ長野市ではあるが、別キャンパスである。
大阪教育大対策
本項は大阪教育大学の入試対策に関する事項である。
大阪教育大学(略称:大教大)は大阪府柏原市に本部を置く教育学部のみの単科大学である。教育大学としては西日本最大規模を誇り、教員養成課程をリードしてきた。その分多くの優秀な教員を世に送り出してきた。また、教員養成課程(教育学部一部)は教員免許取得が必須となっているが、教員免許取得を必須としない教養学科も併設されている。
入試においてはセンター試験が非常に大きなウエイトを占めており、ここでつまずくとどうにもならない。よって大教大受験生は何よりもまずセンター試験対策を行うべきである。また、センター試験で高得点をとれるということは大教大合格に大きく影響するとともに、センター利用の併願大学合格へもつながる。二次試験はやや変則的で、各専門科目1~2教科または小論文・面接・実技試験などになっている。
上記のとおり大教大受験者はセンター試験にウエイトを置くため、他私立大学のセンター利用入試については十分対応可能である。ただし、全ての大学に言えることとして、一般入試においてはセンター試験の勉強だけでは合格は難しい。よって大教大が第一志望だろうとなかろうと併願大学の過去問(最低3年分程度)には目を通し、私大対策を怠ってはいけない。
福岡大対策
本項は、福岡大学の入学試験対策に関する事項である。
福岡大学は福岡県福岡市にある私立大学である。9学部31学科、大規模なキャンパスを誇る西日本最大級の総合大学である。試験問題は主に教科書の内容をいかに理解しているかを問う。ゆえに教科書の内容を中心として基礎を固めておくことが重要である。医学部医学科は入試難易度が高いので基礎を固めるほかに特別な入試対策をしておくことが重要であろう。
不動産登記法第75条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(表題登記がない不動産についてする所有権の保存の登記)
解説

w:所有権保存登記を参照。
不動産登記法第77条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(所有権の登記の抹消)
解説

本条は、不動産登記法第60条に定める共同申請の原則の例外である、単独申請が可能な登記について規定したものである。
解説

詳しい解説は、w:所有権保存登記の抹消を参照。
不動産登記法第62条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法>不動産登記令>不動産登記規則>不動産登記事務取扱手続準則
条文

(一般承継人による申請)
不動産登記法第63条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(判決による登記等)
不動産登記法第83条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(担保権の登記の登記事項)
解説

本条は、担保物件の登記事項の通則について定めたものである。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:抵当権設定登記を参照。
不動産登記法第84条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(債権の一部譲渡による担保権の移転の登記等の登記事項)
条文

債権の一部について譲渡又は代位弁済がされた場合における先取特権、質権若しくは転質又は抵当権の移転の登記の登記事項は、第五十九条各号に掲げるもののほか、当該譲渡又は代位弁済の目的である債権の額とする。
解説

本条についての具体的な記録の例などの解説は、w:抵当権移転登記を参照。
不動産登記法第88条
法学>民事法>不動産登記法>コンメンタール不動産登記法
条文

(抵当権の登記の登記事項)
解説

本条は、抵当権及び根抵当権の登記事項について定めたものである。
解説

具体的な記録の例などの解説は、w:抵当権設定登記及びw:根抵当権設定登記を参照。
東京医科歯科大対策
本項は、東京医科歯科大学の入学試験対策に関する事項である。
東京医科歯科大学は、東京都文京区にある医科系単科大学である。他の医科系単科大学と違い、本学の入試問題は標準的なレベルの問題が出題されている。しかし、医学部医学科受験生のレベルは国内トップレベルであるため、小さなミスは許されない。
共通テスト

※東京工業大学との統合に伴い、2024年度実施分をもって「東京医科歯科大学」としての募集は終了。2025年度実施分より「東京科学大学(新名称)」としての募集となる見込み。以下は、2024年度入試実施分までの情報である。
共通テスト

前期日程
共通テスト

東京医科歯科大では医学部医学科と歯学部歯学科で共通テスト:二次得点の割合が180:360と共通テストの配点が1/3を占めており重要視される。理系受験生の苦手な国語も40点分と、英語、理科(2科目)、数学と同じ配点であるため(社会科は1教科20点)、国語の失点は致命傷となり得る。だが占める割合は多いものの900点満点が5分の1であると思えば、多少の誤差は二次試験で挽回や逆転も十分にあり得るだろう。 ただ受験生のレベルが高いので2次試験の合格最低点も必然的に高くなるために本学受験者は共通テストでできる限り失点を防ぐ必要があることには間違いはなく、医学部医学科は90%以上、医学部非医学科・歯学部歯学科は80%以上、それ以外の学科でも75%以上は欲しい。ちなみに医学部看護学科・歯学部口腔保健学科は共通テスト:二次が630:300、医学部検査技術学科では360:360である。
共通テスト

ただし、上記は一般論であり、他方、別の意見では、共通テスト9割得点ながら、二次得点は0~60点の者が異常に多く、共通テストの得点にほぼ影響なく、二次試験の3分の1以上の得点者でなければ、まず合格は難しい(二次試験対策した者か、難問を解ける実力者)。との意見もある。
共通テスト

また、面接においては、多浪生・女子受験生を排除する動きが皆無で、逆に2浪、3浪、4浪、5浪、の受験生も受け入れ、卒後の医師としての適性&将来性に着目している。(他浪生を広く受け入れている背景には、元学長自身が他大学を中退して医科歯科を再受験した背景があり、現在もその考えが強く引き継がれている。女子受験生に関しては、ここ20年以上、桜蔭高校の医学科合格者が突出して多い)。との意見もある。
共通テスト

後期日程
共通テスト

後期日程を実施している学科は、医学部医学科、歯学部歯学科である。共通テストと二次試験(小論文と面接)の配点は、医学科と歯学科共に共通テスト:二次が500:200といずれも共通テストの得点率が非常に重要である。また、東京医科歯科大の後期小論文は内容が難しいため、その対策も怠れない。ちなみに面接は2度行われる。目標得点率の目安としては医学科で95%、歯学科で87%ほどであろう。
一般選抜

※東京工業大学との統合に伴い、2024年度実施分をもって「東京医科歯科大学」としての募集は終了。2025年度実施分より「東京科学大学(新名称)」としての募集となる見込み。以下は、2024年度入試実施分までの情報である。
英語

医科歯科大らしく医学・生物学に関する問題冊子6ページほどにわたる1500語程度の超長文1題のみが出題される。試験時間は90分で内容は概ね標準レベルではあるが、中には難問も見受けられる(やや難)。超長文を読みきる体力作りは必ずしておきたい。さらに毎年全学科共通で最終問題に300字、近年は400字程度の本文要約が課される。本文の語句数が非常に多いので読み始めるのと要約解答は同時進行で行わなければ非常に厳しい時間配分になるため過去問等を利用しよく考え練った自分なりの解き方を確立させるのが重要だろう。その他の問題は語義選択や英文和訳、指示語説明、英問英答である。中でも英問英答は自分の言葉で表現し直す必要がありやや難しい。国公立大学では1000語を超える超長文問題を出題する学校は少ない。当然ながら注釈はあまり多くないため基礎知識としての医学系単語などはしっかりと暗記していたい。
数学

90分で大問3題が出題される。難易度的には一般的にはやや難レベルが中心であり、医学部医学科受験生にとっては標準レベルであり解けないような問題ではない。特に微積分・空間図形は頻出である。受験生としては小さなミスが大きな影響を及ぼすので本学受験者は練習では満点近く、本番の緊張の中では3問中2問とれる精神にもっていける学習が必要である。また、医科歯科大学の特徴である各大問小問の誘導が設けられており、それぞれの小問は前問に準ずる形になっているため出題者の意図を読み取り慎重かつ正確に解く必要がある。
理科

理科は2科目で120分の単元選択式の問題であり、地学以外の3教科から2科目を選択する。 科目間に大きな有利不利差はないとみられる。
理科

物理
理科

大問2題構成(学科で解く問題数は異なる)であり、途中経過式を書かせる。内容としては概ね標準レベルだが、時々小問で非常に難しい問題が課されることもある。面倒な計算や図を書かせたり、決して十分な試験時間とは言えないので過去問研究で時間配分をしっかりと定めたい。出題テーマは多岐にわたるので偏った学習ではなく、各分野においてまんべんなく学習することが重要である。特に力学と電磁気の構成が多くみられる。
理科

化学
理科

大問3題構成であり標準的な問題からやや応用問題で、過去に比べれば近年はやや易化しているといえる。年度によってはやや難しい所に踏み込む問題もあるので問題演習は欠かせない。知識問題から応用問題まで1問の中に幅広く問うてくる。このレベルの受験生にはケアレスミスが許されないので丁寧な計算や解答方法などもしっかりとものにしておきたい。
理科

生物
理科

大問4題構成で問題は標準~やや難レベル。とはいっても簡単な知識問題も出題されるのでここは落とせない。まずは教科書を完璧に暗記し、確固とした知識を身につけたい。例年やや長めの問題が出題され、描図問題も頻出である。しっかりと過去問研究をして傾向に慣れておきたい。
模試

本学専用対応模試というのは存在しない。ただ対策用模試としては、東進+老舗の医系予備校(英進館/野田クルゼ/メビオ/YMS/早稲田アカデミー)「全国統一医学部テスト」(年2回開催)がある。これを受験することは現在の自分の位置を知るのに大いに役立つ。また、各大学医学部の入試を分析し、実践に役立つ良問を製作している。よって、積極的に受験することをお勧めする。
試験会場

前期日程 試験は2日間(2/25・26)で行われる。2/25は筆記試験、2/26は面接試験である。注意点として、筆記試験と面接試験は実施される会場が異なることである。筆記試験は代々木ゼミナール(本部校代ゼミタワー)、面接試験は東京医科歯科大学(湯島地区) で実施されるので、試験会場をくれぐれも間違えないように注意すること。
試験会場

後期日程 前期日程と同様、試験は2日間(3/12・13)で行われる。3/12は小論文試験、3/13は面接試験である。こちらは、2日間共に東京医科歯科大学(湯島地区) で実施される。