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杉本崇馬
杉本 崇馬（すぎもと そうま、2000年10月2日 - ）は、ジャパンラグビーリーグワンコベルコ神戸スティーラーズに所属するラグビー選手。
杉本崇馬 略歴
2019年、佐野日大高校卒業後、中央大学に入る。
2023年1月、アーリーエントリーでコベルコ神戸スティーラーズに加入。同年3月、中央大学卒業。
レイモンド・アダムス
レイモンド・アダムス（英: Raymond Delacy Adams、1911年2月13日 - 2008年10月18日） は、アメリカの脳神経内科学者および脳神経病理学者。ハーバード大学医学大学院の教授、マサチューセッツ総合病院の脳神経内科学の主任を勤めた。
オレゴン州ポートランド近郊で出生。オレゴン大学で心理学の学位を取得して卒業した。1936年にデューク大学医学部から医学博士号を取得した。1951年にマサチューセッツ総合病院で神経学の主任になり、1977年に退職した。 20世紀半ばの著名な神経学者とされる。
1949年、ジョセフ・フォーリーと共に、negative myoclonusについて報告し 、1953年、「羽ばたき振戦」という用語を作り出した。 1963年、オーストラリアの神経学者ジェームズ・ランスとともに、後に「ランス・アダムス症候群」と呼ばれる低酸素脳症後のミオクローヌスについて報告した。
アダムス は、C. Miller Fisher 博士と協力して、脳血管疾患の分野である「一過性全健忘症」症候群の研究に貢献し、1965 年に「正常圧水頭症」の論文を「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に報告した。 浸透圧性脱髄症候群ついても世界で初めて報告した。
アダムスはボストンでうっ血性心不全の合併症で死亡し、97 歳であった。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許
アメリカ合衆国におけるアマチュア無線の免許は連邦通信委員会（FCC）によって管理されている。担当部署はWireless Telecommunications Bureauである。
アマチュア局の操作に必要な免許は、アマチュアラジオライセンスと呼ばれ、所定の試験に合格すると、国籍や年齢に関係なく与えられる。ただし、規則により外国政府の代表者はライセンスを与えられない。日本のアマチュア局の免許制度とは異なり、オペレータライセンス（無線従事者免許に相当）とステーションライセンス（無線局免許に相当）が一括で管理されていて、共に有効期限は10年である[§97.5,9,25]。
FCCライセンス（免許）と俗称され、アマチュア関係の話題であれば"アメリカのアマチュア無線免許"を示すものであるが、FCCは米国領土内のすべての無線局の免許を発給しているので、アマチュア無線以外の話題でFCCライセンスと表記された場合、その分野の別の種別の無線免許を示すものとなることがある。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 資格の種別
概略として、日本では下級になるにつれて主に空中線電力の制限が厳しくなるが、米国では、主に周波数の制限が厳しくなっている。
現行の制度で免許を受けられるのは以下の3種類である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 旧資格と歴史
米国では、1900年代初頭から非公式なコールサインを使用したアマチュア無線が運用されていたが、軍用通信への影響を懸念した海軍が独自にアマチュア無線に対する規制を開始。1912年の電波法成立により連邦政府が電波の規制を開始、当時のアメリカ合衆国商務労働省の管轄とされ、アマチュア無線へのコールサインの発給が始まった。1927年には連邦無線委員会(Federal Radio Commission/FRC)に管轄が変更。更に1934年に現在の連邦通信委員会(FCC)に管轄が変更された。1951年時点でアマチュアはClass A,B,Cと区分されていた。しかし、黎明期かつ世界大戦などの影響でアマチュア局運用禁止期間もあり、制度も度々変更され安定的ではなかった。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 旧資格と歴史
戦後の1951年に抜本的に見直されたものが現在の制度の基礎となっており、後に5度の大きな改正を実施している。現在のオペレータライセンスは、2000年の第4改正を基本としている。1951年以前のClassAはアドバンスド、ClassBはジェネラル、ClassCはコンディショナルへ統合された。改正によって廃止となった旧資格は、改正後の資格への統合又は現在もそのまま有効となっていて、無効となったものはない。操作範囲は改正により刻々と変化していて全てを網羅すると煩雑化することから、本稿では、旧資格の概要と現在どのように扱われているかを主として記述する。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 旧資格と歴史
改正の概略
第1改正(1964年）　1951年の見直しから1年ほどで一時停止されていた上級ライセンス（アドバンスド、アマチュアエクストラ）の発行が再開され、上級ライセンスの権限が復活。停止中は、上級ライセンスもジェネラルと同じ範囲に制限。操作範囲再編により、ジェネラル（コンディショナル）クラスの短波帯操作範囲縮小。
第2改正(1987年）　ノビス、テクニシャンに短波帯(28MHzの一部)の操作範囲拡大。Element3が3Aと3Bに分割。
第3改正(1991年）　モールス符号のない資格を初創設。テクニシャンをモールス試験なし（No Code Technician）に改訂し、以前までの又は任意受験のモールス（コード）試験に合格したテクニシャンは、テクニシャンプラスとなった。
第4改正(2000年）　半世紀にわたる制度変更で複雑化していた試験制度を整理。オペレータクラスの整理統合により、現在の3クラスに変更となった。アドバンスド、テクニシャンプラス、ノビスの3資格が廃止となった。テクニシャンプラスは、テクニシャン（モールスコードクレジット）と改められた。ライセンスの電子化（後述）が開始。
第5改正(2007年）　ITU規則の改正に伴う、短波帯のモールス符号の技能要件の廃止（ノーコードライセンスの短波帯解禁）により、全クラスでモールス符号の試験を完全に廃止。テクニシャンのモールスコードクレジットも廃止しテクニシャンに統合。モールス試験を受けていないテクニシャンに対してもモールス符号の操作権限を追加し、モールス符号は特別な試験を受けずとも誰でも利用できることとなった。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 試験の実施
冒頭記述の通り受験資格は定められていないので、外国人や幼年であっても受験し合格すればライセンスが与えられる。ただし、規則により受験の時点で米国内の連絡先住所及び電子メールアドレスを保有し、ライセンスを与えられた後もこれらを正確な情報に維持することが求められている。[§97.23]
試験は、連邦通信委員会が認定したボランティア試験団体（VEC）により管理され、VECに所属するボランティア試験員（VE）によって、世界各国で実施されている。連邦通信委員会規則により試験の実施にはVEが3名以上必要なため、VEは別途VECごとにVEチームを組織し、共同して試験を実施している。[§97.521]
現試験区分は、2000年第4改正後のもので、Element2からElement4までの3段階あり、次のようにライセンスが与えられる。
Element1はモールス符号（5wpm）の試験であったが、前述の通り2007年第5改正のノーコードライセンス化によって試験が廃止となっているので、現在は実施されていない。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 試験の実施
日本のように飛び級受験することはできず、必ずElement2から順に受験して合格していく必要があるが、アップグレード（昇級）を望まない場合は、途中のElementで終了しても良く、アップグレードを希望する場合もElementごとに複数回に分割して受験することも可能であるが、この場合は受験料が都度必要となる。[§97.501,503]
試験問題は4択選択式で、74%以上の正答で合格。クエスチョンプールと呼ばれる候補問題の中から出題される。試験問題はNCVECと呼ばれる複数あるVECを統括する組織が作成、管理している。[§97.523]
試験手数料は各VECが定めているが、連邦通信委員会規則により、必要以上の経費の徴収は認められていないので、安価に設定されており、アメリカ無線中継連盟（ARRL）の場合は$15となっている。[§97.525,527]
なお、連邦通信委員会はVE実施の試験に合格しライセンスを与えた後でも、規則により連邦通信員会の監督下による再試験（readministration）を課すことができ、再試験に出頭しなかったり合格しなかった場合にはライセンスが取消される。[§97.519]
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 試験の実施
VE試験は1984年から全てのアマチュアライセンスで実施できることとなった。以前は、ノビスはVE試験が認められていたが、テクニシャン以上のライセンスは、原則として連邦通信委員会の試験場での受験が必要であった。
VE及びVECは、ライセンスの発行は行えないため試験合格者から連邦通信委員会に対する申請書類を預かり、合格を証する書類としてCSCE（Certificate of Successful Completion of Examination、試験合格証明書）を発行する。CSCEは、有効期限（365日）を経過するか、CSCEに対応するライセンスが連邦通信委員会より発行された時点のどちらか早い時に効力を失う。
CSCEの効力は以下の通りである。
アマチュア資格試験は、ボランティア試験員(VE)により実施管理されている。試験員が有するオペレータライセンスにより従事できる試験の区分が制限されている。[§97.509]
試験を実施管理するには、前述の所定のオペレータライセンスの他、18歳以上であること、VECへの登録（認定）、VEチームへの加入が必要。VECへの登録時には、所定の審査が実施される。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 無線局免許
初めて試験に合格すると、アマチュアラジオライセンス（オペレータライセンス+ステーションライセンス）が連邦通信委員会より発行される。この際にコールサイン（識別信号、システマチックコールサイン）も自動的に与えられる。期限は10年間で、90日前から更新が可能。いわゆる包括免許方式となっており、オペレータライセンスと連邦通信委員会規則により認められている範囲内であれば米国内で自由に無線局を開設し、無線設備の設置や変更、移動も可能である。[§97.9,17]
コールエリアは連絡先住所に基づき決定されるが、引っ越し等してコールエリア外となった場合でも、変更の必要はないが、システマシックコールサイン変更申請又は後述のバニティコールサイン制度により変更も可能である。取得後にステーションライセンスで届出が必要なのは、通常は連絡先住所の変更、該当者のみ氏名とオペレータクラスの変更のみである。ただし、通常のアマチュアに許可されている範囲を超える場合は、STA（Special Temporary Authority）という特別許可が必要である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 無線局免許
免許手数料は新規、更新ともに$35で、連邦通信委員会より直接徴収されるのでクレジットカード等により納める。オペレータライセンスのアップグレードや住所変更、システマチックコールサインの変更は手数料無料である。
希望コールサイン取得制度。希望者は、未使用か、前使用者のキャンセルから2年を経過した空きコールサインを選択して自身のコールサインに変更することが可能。米国では1人1コールサインの原則があるため、あくまで変更となり、旧のコールサインは、この制度により再度取り戻した場合を除いて一切使用できなくなり、2年後には更に第三者が取得することも可能。
そのコールサインの旧所有者本人や近親者のコールを引き継ぐ場合は、待期期間（2年）がなく、優先的に取得することができる。[§97.19]
基本的にコールエリアに関係なく希望できるが、一部の島しょ地域はその地域に連絡先住所があることが条件となる。希望できるコールの種類、文字数等は、オペレータライセンスにより制限される。
変更の都度、免許手数料$35が必要となる。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 ライセンスの完全電子化
1999年よりULS（ユニバーサルライセンシングシステム）が導入され、ライセンスの電子化が行われた。2021年より完全電子化され、いわゆる紙の免許証の発行を行わなくなっている。免許の原本はULSの電子記録であるとされ、紙の免許証が必要となる場合は、ULSから公式証明書（オフィシャルコピー）を取得、印刷して使用することとなっている。なお、オフィシャルコピーを印刷した場合、所定の欄に本人が署名することにより有効となる。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本と比較した主な制度の違い
オペレータライセンスとステーションライセンスが一括で管理されているので、上級のオペレータライセンスを取得した場合は、１度の申請で変更される。
日本では、無線従事者免許と無線局免許は別個の管理であるので、上級の無線従事者免許試験に合格した場合は、まずは無線従事者免許申請を行って免許証が交付された後に、別途、無線局の無線従事者資格変更申請を行って新たな周波数や空中線電力等の指定を受けるところまで完了しなければ、実質的な操作範囲は従前のままとなる。
完全電子化で、ULSに登録されている電子データが原本とされている。米国内では免許携帯義務等もない。
日本では、無線従事者免許証及び無線局免許状が書面で交付され、その書面が原本である。更に無線従事者免許証については業務に従事中は携帯が必要、無線局免許状については、設置（常置）場所に原本を備え付けることが必要。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本と比較した主な制度の違い
ステーションライセンス及びオペレータライセンス共に10年間で、有効期限日の90日前から更新手続きができる。更新すると、現在の有効期限日から更に10年延長され、コールサインもそのまま使い続けることができる。更新せず有効期限を経過した場合、自動的に2年間の更新猶予期間（オペレータライセンスは凍結、ステーションライセンスは失効）となり、猶予期間中にULSから所定の申請をし、手数料を納付すれば、無試験でオペレータライセンス（失効時と同じクラス）が復活し、新たなステーションライセンス（免許期間とコールサインは新たに指定）を与えられる。ただし、更新猶予期間中（有効期限切れから復活の申請が認められるまで）の間はライセンスがないためアマチュア局の運用は許されない。また、旧コールサインはステーションライセンスの一部で失効状態であるため、コールサインも復活したい場合は、新たなステーションライセンスを受けた後に、バニティコール申請（本人の旧コールサインは2年の待期期間なし）で旧コールサインの指定を受ける必要（再度手数料も納付）がある。更新猶予期間2年を超えた場合は、オペレータライセンスも失効するため再試験となるが、受験軽減措置を受けることができ、失効した旧オペレータライセンスがジェネラルクラス以上の場合は、それを証明できること（旧オフィシャルコピーや旧ライセンスアーカイブのリファレンスコピー等の提示）を条件として、Element2（テクニシャン相当）のみ再試験を受験し合格すれば、失効した旧オペレータライセンスと同じクラスのライセンスを復活することができるようになっている。旧オペレータライセンスクラスが証明できない場合は、新規受験者と同様の取得手続となる。旧オペレータライセンスがテクニシャンの場合はElement2の試験受験と同等であるため、特に軽減措置はないが、1987年3月21日より前に免許されたテクニシャンクラスの場合には、Element2の合格を条件に、新たにジェネラルクラスとしてオペレータライセンスを復活することができる経過措置がある。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本と比較した主な制度の違い
日本では、無線従事者免許は無期限、無線局免許は5年。無線局免許を失効させた場合は、改めて開設（新規）免許申請を行う必要があり、開設申請の際に本人の旧コールサインが空いていることと、無線設備の設置（常置）場所が、旧コールサインのエリアと同じであることを条件として、旧コールサインの割り当てを希望することもできる。
各オペレータの操作範囲内の設備であれば、特に申請等は不要。
日本では、原則として設備についても申請（又は届出）が必要。
コールサインの変更は不要（変更を希望することも可能）。
日本では、必ずコールサインが変更となる。
1人1コールの原則があるので複数コールサインは不可。
日本では、コールエリアが異なる場所を設置（常置）場所とする場合、必ず別のコールサインが割り当てされる。
そのような概念はなく、規則内である限り米国内どこでも最大電力で操作できる。ただし、規則§97.13により制限されている場所での運用は禁止または届出等が必要。
日本では、移動しない局の免許を受けなければ50Wを超える電力を扱えないが、複数の場所で50W超を扱いたい場合は、それぞれの場所での免許を取得する必要がある（すべての局に免許手数料と電波利用料が必要）。移動する局は50W以下の電力ではあるが、どこでも運用が可能である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
法的根拠は、電波法第39条の13、電波法施行規則第34条の8により告示された、平成五年郵政省告示第三百二十六号「電波法施行規則第三十四条の八及び第三十四条の九の規定に基づく外国において電波法第四十条第一項第五号に掲げる資格に相当する資格、当該資格を有する者が行うことのできる無線設備の操作の範囲及び当該資格によりアマチュア局の無線設備の操作を行おうとする場合の条件」が根拠である。免許手続上は「施行規則第34条の8に規定する外国政府の証明書」と総称される。
日本（外務省）と米国（在京米国大使館）は、1985年に「一方の国の免許を与えられたアマチュア無線従事者が他方の国においてその無線局を設置し及び運用することの許可の相互付与に関する日本国政府とアメリカ合衆国政府との間の取極（口上書）」（相互承認協定、Reciprocal Operating Agreements）を二国間で締結している。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
この協定により、一方の国民が自国政府より発行されたアマチュア無線従事者免許を与えられ、かつ、自国政府より免許を与えられたアマチュア無線局を運用する者に対して、相互主義に基づき、他方の国においてアマチュア無線従事者として自己の無線局を設置し運用することを他方の国の政府から許されることを確認している。ただし、予め許可を受けなければならないことと、他方の国の都合によりいつでも許可を取り消すことができる権利を留保している。
その他、この取極を終了する場合は6か月前に通知することが確認されているが、具体的な事項については、それぞれの国の法令によることとされている。
また、この協定では、あくまで自己の無線局を許可を受けて設置し運用すること（無線局免許）を定めているので、他方の国の無線従事者資格の発行（書換や切換）は行われない。
外国人に対して初めてアマチュア局の無線設備の操作を認めたのは1970年9月に米国のアマチュア資格の保有者に、社団局の構成員である場合に限定して操作を認めた。後にドイツ、フィンランド、アイルランドとも締結した。
後の1985年の相互承認協定についても上記4カ国は締結しているが、この初期の協定（旧協定）は、改正が重ねられ、社団局操作の特例として現在も有効であり、区別されている。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
外国資格によって社団局を運用する場合には、次のような条件が付されている。別表第１号（相互承認協定）と第２号（旧協定）があり、第２号は上述4カ国のみに適用できる。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
操作の範囲は、外国の資格でできるとされている操作の範囲内、指揮する者の資格の範囲内、操作する局の免許の範囲内、第２号の範囲内の4つの条件をすべて満たすものであること。 
　この第２号による操作は、アメリカの資格の場合、第１号より周波数範囲は減少することとなるが、空中線電力について特別の規定がない（ノビスに限り200W）ため、指揮する者の資格によることとなり、第１号より拡大することもできる。ジェネラルの資格で操作する場合、第１号では第二級とされるため、全バンド全モード200Wであるが、第２号であれば、周波数の制限はかかるものの、指揮する者が第一級であれば最大1kWまでの運用が可能である。逆に指揮する者が第二級であると、利点はないため第１号による操作が有利である。　テクニシャンの資格で運用する場合は、第１号では第四級とされるため、HF10W、V/U20Wで、HF帯も含めて操作が可能である。第２号では、30MHz以上の周波数という制限がかかり30MHz未満のHF帯の操作ができなくなるものの、指揮する者が第一級であれば50MHzを最大1kW、第二級なら50MHzを最大200Wで運用できる。V/Uは指揮する者の資格に関わらず一部例外を除いて50Wが最大である。よって、50MHz～430MHz帯を操作する場合は第２号での操作が空中線電力上は有利である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
なお、自身で開設した個人局の操作をする場合は、この規則は適用されないため、第１号として登録することなく（無線局免許が登録と同じ性質を持つため）、一人単独で、各級アマチュア無線技士としての操作が可能、また、第２号（旧協定）対象の国の資格者でも、第１号として運用する場合は、社団局であっても一人単独で、各級アマチュア無線技士としての操作が可能である（登録の義務と外国の証明書の携帯義務はある）。
相互承認協定に基づき国内法令（告示）を整備し、米国のアマチュア無線免許は、オペレータライセンスごとに、告示別表第１号に定められている各級アマチュア無線技士とみなされ、日本の無線従事者免許を受けていなくても日本国内でアマチュア無線局を開設することができる。ただし、米国のクラブ局ライセンスはオペレータライセンスが存在しない（無線従事者免許がない）ので根拠とすることはできず、それぞれが保有する個人のオペレータライセンスで申請する必要がある。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
日本では、アマチュア局を開設、操作する際に国内の無線従事者免許又は告示に基づく外国の免許のいずれか一つ（一般的には操作範囲の広い免許）を自由に選択することができるので、米国のアマチュア無線免許を無線従事者資格として選択することも可能である。協定上では、いわゆる国籍要件が定められているが、これは最低限、この条件を満たすものには双方許可を与えるという趣旨であるため、現在日本国内で施行されている法令においては国籍要件は定められていない（1993年までは定められていたが緩和され削除された）ため、日本国民が米国のアマチュア無線免許を従事者資格として使用することも可能である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 日本国内での有効性と相互承認協定
ただし、無線局免許状の有効期限は日本国籍を有する者が開設する場合は5年又は外国の免許の有効期限のどちらか短い方となり、再免許時に米国のライセンスの期限が5年未満であると、米国のライセンスの有効期限に合わせる形となるため、5年に満たない（タイミングによってはごく短期もあり得る）有効期限が指定される不利益は生じる。この場合は予め米国側のライセンスを日本の免許状に合わせて更新期間外更新（残期間は全て失効して、手続日から10年）するか、前述の日本の免許状を合わせるかの対応が必要である。通常は1度調整すればその後はずれることはない。外国籍の者が開設する場合は、永住者の場合は5年、その他の者の場合は在留許可期間内とされる。在留期間を超える許可は不可能ではないが、その免許期間が妥当であることを証明しなければならない（電波法関係審査基準第15の20,21）。
また、「自己の無線局を設置し運用すること」という条件の範囲内である個人局では、日本の無線従事者免許とその権限は同一であるが、社団局の運用については、上述のとおり異なる操作範囲や条件があるので、よく確認が必要である。また、無線従事者免許を要件とされている従事資格（アマチュア無線技士養成講習講師や登録検査等事業者等点検員資格）は、条件を逸脱しかつ日本の無線従事者でもないため認められない。
日本→米国では許可が不要なのに対して、米国→日本では許可が必要であることから相互的ではないという指摘もあるが、これは元々の取決めの時点で双方許可を要する規定としてスタートし、後に米国側が自主的に取決めより緩和したもので、取決めは改正されていないため、解消されることが望ましいが問題はない。（前述のとおり、取決めは最低限を定めたものである。）
米国側でも原則として、日本の無線従事者免許と無線局免許を有していれば、米国のアマチュア無線免許を有していなくても、アマチュア局の開設、運用を許しているが、これは米国内に訪問（実際に米国内に滞在）して、目の前にある無線機を操作運用することを許されるものであり、後述のリモートコントロールには適用されない。現在は、日本の無線局免許の範囲内かつアマチュアエクストラの範囲であれば既に許可されているため、個別の許可は必要ない。ただし、日本の無線従事者資格がたとえ第一級アマチュア無線技士であっても、無線局免許がハンディ機1台(144/430MHz 10W)のような状態であると、その範囲内でしか許されず、満足な運用ができない。また、日本の無線局免許を受けていなかったり、社団局（クラブ局）の構成員のみの場合は、無線従事者免許を保有していても「自国政府より免許を与えられたアマチュア無線局を運用する者」という協定上の条件を満たさないため、運用すら許されない（申請による個別免許制度もない）ことから、米国では外国人に対してもアマチュア免許のライセンスを認めている。米国でも業務無線ライセンスは、受験資格として市民権又は就業できる権限が必要とされている。
ただし、米国では規則により自国資格を優先としているため、米国のアマチュア無線免許を有している場合は相互承認協定は適用されず、与えられている米国のアマチュア無線免許に従って操作することとされているので、日本の免許より米国のライセンスが下級となると上述と同様に操作範囲を狭めてしまうこととなるため注意が必要とされている。日本とは異なり、資格を選択することができない。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 コントロールオペレータとリモートコントロール
設備と運用者の関係 　アメリカのアマチュア無線局は、無線設備を物理的に設置管理する「ライセンシー」と、無線機を通信操作する「コントロールオペレータ」の総体である。ライセンシーはライセンシー自身が否定しない限り、コントロールオペレータでもあると推定されることとなっている。ここまでは無線設備と無線従事者を無線局の総体とする日本とほぼ同じであるが、アメリカでは、ライセンシーが認めれば、アマチュアライセンス（相互承認協定等による外国人運用を含む）を有する別人をコントロールオペレータとして、そのコントロールオペレータの有する権限（コールサイン、ライセンスクラス）に基づいて他のライセンシーが設置する無線局を立会等不要で操作することが許可されている。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 コントロールオペレータとリモートコントロール
リモートコントロール 　アメリカでも、アマチュア無線局のリモートコントロールが許可されており、リモートコントロールによる商用のレンタルシャックサービスも存在する。リモートコントロールの際のコントロールポイント（実際にコントロールオペレータが存在し無線機をリモート操作する場所）は、米国外であっても構わず、国境を越えて他の国からアメリカのアマチュア局を操作することは原則問題ない。 　ただし、アメリカのアマチュア局をリモート操作できるのは、FCC規則によりアメリカのアマチュアライセンスを有する者がFCC発給のコールサインを使用する場合のみとされ、相互運用協定での運用者には許可されていない。 　相互運用協定では実際に米国内に滞在している場合でも、目の前にない無線設備（リモートコントロール局）を操作することは同様に認められていない。リモートコントロールが可能な局であっても、局の無線設備が物理的に設置されている場所に出向いて運用することは支障ない。故にアメリカのリモートコントロール局を利用して「W1/JA1***」のような運用はコントロールオペレータが米国内外どこに滞在しているかを問わずできないので注意が必要である。
アメリカ合衆国のアマチュア無線免許 類似の無線システム
アメリカでは、個人でも利用可能な無線システムとして、次のようなシステムがある。なお、わかりやすく日本の無線システムと対応させて説明しているが、周波数割り当てや法制度の違いにより、アメリカの無線システムを日本国内で使用することは違法である。
General Mobile Radio Service(GMRS)　ライセンス（ステーションライセンス）が必要であるが、オペレータライセンスは不要なので申請（要手数料）のみ行えば、無試験でライセンスは取得できる。ライセンスは個人のみに発行され、ビジネス用途での使用はできない。460MHz帯で最大50Wである。一部周波数はFRSとも周波数を共用している。コールサインが割り当てされ、アマチュア無線局のように通信時には局を識別のために送信することが必要。日本のデジタル簡易無線登録局に相当する。
Citizens band radio(CBRS)　ライセンス不要。27MHz帯。いわゆるCB無線で、個人の他ビジネス用途での使用も認められている。日本と同様に以前はライセンスを必要としたが、現在はライセンスが必要なく、過去に発行されたライセンスの更新も行われていない。ライセンスがないためコールサインもないが、局を識別するために仮想ハンドルネーム(on-the-air pseudonym "handle")を使用することが認められている。
風の息
『風の息』（かぜのいき）は、松本清張の長編推理小説。日本における航空がすべてアメリカ空軍によって管制されていた、連合国軍占領下の1952年4月に起こったもく星号墜落事故をもとに、フィクションの形で推理を展開した長編小説である。『赤旗』に連載され（1972年2月15日付 - 1973年4月13日付、連載中の挿絵は杉全直）、1974年2月に朝日新聞社より刊行された。
1982年にテレビドラマ化されている。
風の息 あらすじ
1965年のこと、古書店を営む中浜宗介のもとに中年の婦人が訪れ、夫の蔵書である航空関係の専門書を売却する。1952年のもく星号墜落事故に関する資料と思われたが、そこへ古本屋の常連で新聞社論説委員の伊東豊が顔を出し、事故当時を回顧する。大学院生の小枝欣一は、宗介の参加する俳句同人の席で、伊豆大島の三原山に登った際に発見したダイヤモンドのブローチを披露、もく星号の女性乗客とされる相善八重子の遺品ではないかと推測する。欣一はブローチを八重子の遺族に渡そうと身元を調べるが、杳として知れない。
宗介と伊東は好奇心から相善八重子の秘密を調べ始める。宗介は古書店に資料を売却した婦人のもとを訪ね、夫の服部道夫が科学雑誌の元編集長で事件調査に熱心だったことを聞き、元部下の広田佐紀子が服部の資料を継いでいるのではないかと考えるが、広田佐紀子は行方をくらませてしまう。宗介はダイヤモンドが米軍占領下の接収ダイヤに由来すると考え、服部道夫が探っていた研磨加工の拠点である甲府市へ欣一を派遣、欣一は相善八重子の身元を追って、神戸市、福岡県飯塚市、名古屋市へとおもむく。
風の息 あらすじ
伊東は新聞社の航空部の島崎を宗介に紹介し、島崎は発表されたもく星号墜落事故調査委員会の調査結果を検討、当時すべての航空管制権をアメリカ空軍が握っているにもかかわらず、アメリカ空軍が委員会に参加せず、管制指示の録音テープの提出を拒んでおり、朝鮮戦争に伴いもく星号がアメリカ極東空軍の作戦区域に入っていることに注意を促し、加えて、もく星号に館山市上空から十分間は高度二千フィートで飛行せよと指令が出されたことを、「東京モニター」が伝え、村上義一運輸大臣が5月9日の衆議院運輸委員会で漏らしたことを伝える。日本政府がアメリカを否定する発言ができるわけがないが、ではもし「東京モニター」がアメリカ軍の関係者であれば、なぜアメリカ軍の権威を失墜させるようなことをしたのか、「東京モニター」の情報が、機長の完全なミスということですっきりした解決になると思われた墜落事故に対し、疑惑を招くことになったと島崎は述べる。
風の息 あらすじ
伊東は、日航本社をはじめ日本側に「舞阪沖海上に不時着」「アメリカ軍機が生存者を発見」「乗客全員無事」などの怪情報が流れたことについて、単純な航空事故であれば、アメリカ軍当局はすぐに正確な情報を出し、館山ー大島間の海上を大捜索、早い時間に怪情報を積極的に打ち消すことができたはずだが、正確な情報を出さなかった理由は、もく星号とアメリカ空軍機との重要な関係であり、日本側に真相を知られては困るから、一切の目を舞浜沖に集中させるトリックが案出されたと推理を述べる。島崎は「事故調査報告書」のコピーを持ち出すが、村上運輸大臣の発言にある、アメリカ空軍機は付近を航行中であったという事実が報告書から脱漏していることに宗介は疑問を抱く。調査会はなぜ追及しなかったのか。「優秀なアメリカの軍用機が日航機と空中接触を起すようなバカなことはない」という先入観念が、敗戦国の日本人にあったからではないかと考える。
風の息 あらすじ
帰京した欣一から、相善八重子が出入りしていた名古屋の大和生命ビル（徴兵ビル）が第五空軍司令部の出先機関であったこと、墜落事故後に国防総省からゴーランド少将が小牧基地に着いていたことを聞き、宗介は国会図書館でゴーランドが東京を訪問していないか調べようとするが、それと併せて「アイ」写真新聞の墜落事故当時の記事を読み、同誌の記者が他のマスコミに先んじて事故現場に到着しているのを不審に思う。またアメリカの救難隊の医療隊員2名が先んじて現場に落下傘で降下したことが報じられているが、彼らは必ずしも「現場保存」に立っていたとはいえないと伊東は示唆する。宗介は当時「アイ」写真新聞の嘱託通信員だった宮田忠彦に会い、宮田に情報を伝えた部長が同誌の解散後に急死したこと、宮田の持っている科学雑誌『航空情報』1952年7月号の対談記事から、もく星号の右の補助翼タブが未発見という情報を得る。補助翼タブについては事故調査報告書で触れられていないが、調査会は官僚的な組織で、報告書はアメリカ側を刺激しないよう八方円満な「作文」になったと伊東は考える。補助翼タブはアメリカ空軍機から機関銃で撃たれたのではないかと、宗介は空想を述べる。
風の息 あらすじ
欣一は墜落事故後に徴兵ビルに出入りした日本側航空調査官の人相特徴を通訳から聞き出し、島崎は、事故調査会の事務局長格だった原文夫ではないかと答える。原文夫が事故調査会の中心に居たとにらんだ宗介と伊東は、欣一を原の学生時代の知り合いである野村源一郎に接触させ、原が克明な日記をつけていることを聞く。
野村の紹介状を受け、欣一は原との直接対決に入る。「日本の生存にとってアメリカという国は必要なんだ。だから思想的な反米主義は危険だ」と言う原に対し、欣一は、演習中のアメリカ空軍機がもく星号を仮想敵機として機銃を撃ったとする仮説を述べるが、原は補助翼タブの向きからしてそれはありえないと、欣一の矛盾を突き、事故調査は多くの人に迷惑がかかるのでやめたほうがいいと欣一に忠告する。伊藤と宗介は原の経歴を調べ、原とブッシュの接点を発見、欣一は、もく星号唯一の外国人乗客であったリードが、空軍将校なのに日航機に乗っていたことに疑問を持つ。伊東は島崎から前運輸省飛行審査官の藤原卯三郎の紹介を受け、伊東は調査データを藤原に出して航空専門家の判断を求め、「藤原所見」を入手する。
風の息 あらすじ
航空専門家の所見で知識武装した欣一は、原との二度目の対決に臨む。主翼フラップやプロペラの曲り具合について報告書に記述されなかった不備を突く欣一に対し、原は「空想だ。証拠がない」、欣一は「反証がない限り、その憶測にも反論ができないと思います」と平行線を辿り、原は、アメリカ民間航空局のブッシュが録音テープを聞き、公表すれば事故が民間航空局側の責任ではないことがはっきりするが、空軍側の反対で抑えられたこと、録音テープには、もく星号の通常の事故とはいえない事故の発生が入っていたという想像は許されると思うと述べるが、欣一の説には「肯定も否定もできない。そういう資格がない」と押し問答が続く。伊東は大島の元炭焼人夫の情報や『航空情報』の記事から、被弾ではなく空軍機との接触の可能性を指摘する。
原が休暇で福岡県の宗像市にいることを秘書の岡から聞いた欣一は、神湊で原と三度目の接触を果たす。「政府発表の調査報告書と多少違ったところが出てきたところで、いまさらどうにもならないことではないか。無益なことだ。のみならず、それは反米感情をそそり、アカ（共産主義者）の連中に利用されることにおいて有害ですらある」と原は暗示する。欣一は、右翼フラップが原形を保ったのに左翼フラップが火に溶けて溶解したように潰れており、空中における何らかの衝撃によって左翼フラップ付近で部分的火災が発生した可能性を指摘、「東京モニター」は、もく星号の事故原因を日本人が熱心に知りたがることを予想したアメリカ空軍関係者が、緊急着陸の疑念を抱かせないために作った虚像である、原も村上義一大臣もアメリカにいっぱいくわされたのだとし、旧日本軍将校の自衛隊幹部から聞いた話に基づき、もく星号はIFF装置（敵味方識別装置）を積んでいた可能性がある、IFFの発信に対して応答がないので落さない程度の威嚇で警告用に撃ったが、それが誤って、もく星号の機体に当った、という推測を述べる。
当時の調査資料がすでに廃棄処分（証拠の湮滅）されたことを聞いた欣一は、原に日記を見せるよう懇願する。しかし原文夫はほどなく急死、確たる裏付けは何も得られず「すべて崩壊」に終わる。
風の息 主な登場人物
中浜宗介
阿佐ヶ谷の古書店「蒼古窟」の主人。
伊東豊
有楽町にあるR新聞社の論説委員。「蒼古窟」の常連の一人。
小枝欣一
A大学の大学院生で地質学を専攻。宗介の参加する「岩塊」の同人。
相善八重子
墜落したもく星号の唯一の女性客。宝石商。本名は江藤ケイ子。
服部道夫
科学雑誌「科学の日本」元編集長。もく星号墜落事故を調べていた。
服部和枝
服部道夫の妻。航空関係書を売りに「蒼古窟」を訪れる。
広田佐紀子
服部道夫の元部下の編集者。服部道夫の遺志を継ぎ、事故を調べる。
中浜江津子
宗介の妻。広田佐紀子との接触の際、宗介に協力する。
島崎
R新聞社の嘱託。元民間航空のパイロット。
江藤菊子
相善八重子の姉で名古屋在住。
大場岩雄
房総日日新聞の整理部長。事故当時「アイ」写真新聞の社会部デスク。
宮田忠彦
民放テレビ局のカメラマン。事故当時「アイ」写真新聞の大島通信員。
原文夫
アイガー航空貨物輸送会社の社長で、事故当時の事故調査会の事務局長。
岡比佐子
原文夫の秘書。原文夫と欣一の面会を取り次ぐ。
D・J・キング
ノースウェスト航空副社長。
ウェーン・ブッシュ
アメリカ民間航空局のハワイ駐在員。墜落事故後、大島で現地調査を行う。
ゴーランド
アメリカ国防総省付空軍顧問。墜落事故後、名古屋を訪問する。
リード
ジョンソン基地の空軍将校で大尉。
風の息 テレビドラマ
「松本清張の風の息」のタイトル（サブタイトル「事故か！謀略か！もく星号三原山墜落の謎」）で、三原山で墜落したもく星号が発見された1952年4月10日より30年目の日付にあたる1982年4月10日（21:02-23:51）に、「土曜ワイド劇場」枠にて放映。同枠で1980年に放映された『帝銀事件』が高視聴率を記録し、テレビ朝日から同様の実録ドラマを再度製作放送したいとの申込みを受けて企画、『帝銀事件』と同じ新藤兼人脚本により製作された。広田佐紀子を主要人物に設定し小枝欣一とあわせて事故の原因を追う展開となっている。もく星号の離陸、飛行、アメリカ空軍機による射撃、墜落の各シーンで特撮が使用されている。視聴率21.3%（ビデオリサーチ調べ、関東地区） 。
風の息 テレビドラマ
キャスト
中野誠也、橋本功、小林哲子、片山万由美、松本克平、稲葉義男、浜田寅彦、信欣三、川上夏代、高山真樹、新田勝江、清水良英、辻和子、村田知嘉子、武内亨、神山寛、宮部昭夫、山本清、佐伯赫哉、遠藤剛、中吉卓郎、橋本征子、光映子、水木涼子、村上記代、和地亜津子、増田再起、城戸卓、渡辺紀行、岡本正幸、加島潤、高木信夫、吉野武夫、栗林正、小鮒喜和造、草薙庄一郎、飯島大介、高杉哲平、ナイジェル・リード、ユセフ・オスマン、グラハム・ホール、アレクサンダー・ポッタム、ロジャー・コーブル、ジョン・ミラー、エンベル・アルデンパイ、バーナード・ロッテナー、ジーン・ヘンリーオール
スタッフ
一九五二年日航機「撃墜」事件
『一九五二年日航機「撃墜」事件』（せんきゅうひゃくごじゅうにねんにっこうきげきついじけん）は、松本清張の長編小説。1952年4月に起こったもく星号墜落事故から40年目となる1992年4月、角川書店より書き下ろし刊行された。1974年に刊行された『風の息』と同じ事故を素材とするが、登場人物およびストーリーは全く新たな設定で執筆されている。本作は同年8月4日に死去した清張の存命中に刊行された最後の長編小説でもある。
一九五二年日航機「撃墜」事件 あらすじ
1963年のこと、明和産業宣伝部の下坂孝一は、書庫でふと目についた洋書を開くが、それはICAOの民間航空機事故摘要であり、そこにもく星号墜落事故の脱漏をいぶかる書き込みを見つける。そこへ新聞社嘱託の岸井善太郎が顔を出し、この脱漏が偶然か故意かの問いに触発されたかっこうで、2人は事故当時の報道や官報を渉猟する。岸井はアメリカ空軍が日本側の捜索の眼を遠州灘に釘づけし、その間に伊豆大島・三原山の事故現場に兵士を降ろし、都合の悪い証拠を持ち去ったとする説をあげた上で、元パイロットの山口五郎を呼び、当時の村上義一運輸大臣が洩らした「東京モニター」の謎について説明する。山口は当時の「事故調査報告書」のコピーを持ち出すが、村上運輸大臣の発言にある、アメリカ空軍機は付近を航行中であったという事実が報告書から脱漏していることに、下坂は疑問を抱く。岸井は科学雑誌『科学日本』1952年7月号の対談記事から、もく星号の右の補助翼タブが未発見という情報を得るが、補助翼タブについては事故調査報告書で触れられず、アメリカの占領政策に不利益な言論はすべて封じ込められていた中、報告書はアメリカ側を刺激しないよう「官僚の作文」になったと岸井は考える。補助翼タブはアメリカ空軍機から機関銃で撃たれたのではないか、命中させるつもりはなかったがおどかすつもりだったと、下坂は仮定する。
一九五二年日航機「撃墜」事件 あらすじ
下坂は『人物往来』1956年3月号掲載の写真が『サン写真新聞』の宮田忠彦撮影写真と同じであることに気づき、その記事から、もく星号の唯一の女性客・烏丸小路万里子がアメリカ軍基地でダイヤモンドを売っていたことを知る。続いて下坂は烏丸小路万里子の住所を訪れ、生前の烏丸小路万里子の様子を聞き、画家の浅木佐津子が常連として来ていたことを知る。下坂は烏丸小路万里子が甲府市に駐屯していた米軍関係の仕事についていたことから、山梨県立図書館を訪れて『山梨時事新報』の記事「占領下の甲府物語」を閲覧、烏丸小路万里子が滞在していた湯村温泉の「仙峡ホテル」を訪問する。浅木佐津子から、烏丸小路万里子宅の常連の一人に寺島良之という没落華族がいたことを聞くものの、寺島は精神の耗弱をきたしており、烏丸小路万里子の墓があると発言した千葉県成田市の東勝寺を訪れるも、空振りに終わる。
一九五二年日航機「撃墜」事件 あらすじ
1965年のこと、下坂、岸井、山口は明和産業の小会議室に集まり、もく星号は演習中の国連軍によって仮想敵機として攻撃され墜落、「東京モニター」は国連軍の不始末をごまかすためのでっち上げであったとする。また、三原山に到着したアメリカ兵は二人だけでなく大勢であり、烏丸小路万里子にまつわるダイヤモンドのスキャンダル発覚を防ぐために回収、アメリカ空軍が日航に圧力をかけて烏丸小路万里子の資料を取り上げたと結論する。浅木佐津子の話から、烏丸小路万里子は事故当時四十五・六歳であり、妹とされる木村芳子は、年齢差から実は烏丸小路万里子の娘ではないかと下坂は推測し、『サン写真新聞』に載った木村芳子の談話に、烏丸小路万里子への想いを読み取る。
一九五二年日航機「撃墜」事件 主な登場人物
下坂孝一
東京・京橋近くの食品メーカー「明和産業」の宣伝雑誌「ことぶき」の編集長。小説家を志望している。
岸井善太郎
有楽町にあるR新聞の嘱託。下坂が私淑している。
山口五郎
E新聞社航空部の嘱託。パイロットの経歴を持つ。
烏丸小路万里子
もく星号の唯一の女性客で宝石デザイナー。
田口キミ
烏丸小路万里子に東京で部屋を貸していた婦人。
浅木佐津子
烏丸小路万里子の部屋で画を教えていた新進画家。
浅野弘
山梨県立図書館の主任司書。
細川みち子
湯村温泉「仙峡ホテル」のママ。
一九五二年日航機「撃墜」事件 『日本の黒い霧』および『風の息』との関係
著者は1960年発表の『日本の黒い霧』中の『「もく星」号遭難事件』で最初にもく星号墜落事故を取り上げたが、同編の5か月後に発表の『征服者とダイヤモンド』では「この小原院陽子さんについては、筆者は「もく星」号遭難事件にも書いたが、最近になって、少々考え直さなければならないような要素を持っていることに気づいている」と記している。日本近代文学研究者の岩崎文人は、『日本の黒い霧』に収められた『「もく星」号遭難事件』と『征服者とダイヤモンド』が、『一九五二年日航機「撃墜」事件』として「結実する」」と説明している。
MA55IVE THE RAMPAGE
MA55IVE THE RAMPAGE（マッシブ・ザ・ランペイジ）は、日本のヒップホップユニット。THE RAMPAGE from EXILE TRIBEの派生ユニット。
MA55IVE THE RAMPAGE 概要
THE RAMPAGEのパフォーマー5名で構成されるユニットで、THE RAMPAGEにとって初の派生ユニットである。グループ内から新たなユニットが誕生したのは、EXILE TRIBEにおいてEXILE THE SECOND以来である。
ユニット名の"MA55IVE"は、THE RAMPAGEの2枚目のアルバム『THE RIOT』のもう一つのタイトル候補だった。
清水麻貴
清水 麻貴（しみず まき、2001年2月2日 - ）は、トップイーストリーグAグループAZ-COM丸和MOMOTARO'Sに所属するラグビーユニオンの選手。
清水麻貴 略歴
2019年、東農大二高校卒業後、東海大学に入る。
2023年1月、アーリーエントリーでコベルコ神戸スティーラーズに加入。同年3月、東海大学卒業。
2024年8月、AZ-COM丸和MOMOTARO'Sに加入。
相州道
相州道（そうしゅうどう）は、相模の国に通じる道として江戸時代に呼ばれていた総称。
主に大山道、厚木道、八王子道、中原街道などがこの名称で呼ばれていた。
なお、相州道に置かれている石碑や道しるべには行き先の方向を示すために「厚木道」「神奈川道」「保土ヶ谷道」「弘明寺道」などが使われている。
相州道 武蔵国風土記稿
武蔵国風土記稿には2本の相州道についての記載がある。
旧東海道神奈川宿から厚木を目指すルートとなる。保土ヶ谷区宮田町にある芝生の追分にて東海道と、和田村にて八王子道（現 国道16号）と分岐する。
和田橋にて帷子川を越えて仏向村・坂本を経由したのち、横浜市旭区三反田町にて後述するもうひとつの相州道と合流する。
その後、三反田・二俣川・三ツ境・二ツ橋・瀬谷・大和・綾瀬・海老名を経由し、厚木にて矢倉沢往還（現 国道246号線）と合流する。
古東海道保土ヶ谷宿（大蓮寺付近）と二俣川を結ぶルートで、保土ヶ谷宿の人足として働く住民が利用していた。
横浜市保土ヶ谷区神戸町から桜ヶ丘の尾根道を通り、横浜市旭区三反田町にて前述の八王子道経由の相州道と合流する。
相州道 記載ミス
横浜市教育委員会文化財課が出版した「横浜の古道」には、誤った相州道のルートが記載されている。大門通りから星川の神明社前を通るルートが示されているが、通過点である和田村は江戸時代には帷子川の北岸にあったため間違いである。
更にこの本を参照した資料や記事などが出てしまっている。その例として、神明社前交差点にある「東海道相州道追分」には相州道の文字が彫られている。
ヴァルデマー若王
ヴァルデマー若王（デンマーク語：Valdemar den Unge, 1209年 - 1231年11月28日）は、シュレースヴィヒ公（在位：1209年 - 1215年）、および父ヴァルデマー2世の共治王（在位：1215年 - 1231年）。ヴァルデマー3世（Valdemar 3.）ともいわれる。
ヴァルデマー若王 生涯
ヴァルデマーはデンマーク王ヴァルデマー2世とその最初の妃ダウマー・ア・ブーメンの長男として1209年に生まれた。母ダウマーは1212年に出産で亡くなったが、その敬虔さと善良さからデンマークの人々に非常に人気があった。ヴァルデマー2世はその2年後にベレンガリア・デ・ポルトゥガルと再婚した。この結婚により、ヴァルデマー若王にとっては異母弟妹であるエーリク、ソフィア、アーベルおよびクリストファの4子が生まれた。ヴァルデマーの新しい継母ベレンガリアは美しく誇り高い女性で、デンマークの人々に人気がなくほとんど尊敬されておらず、ウォルデマーの母ダグマーとはきわめて対照的であった。ベレンガリアは1221年に出産で亡くなり、その後ヴァルデマー2世は再婚しなかった。
1215年にヴァルデマー2世がサムセー島に招集したデンマーク議会において、全員が若いヴァルデマーに誓いを立てることに同意した。その後まもなく、ヴァルデマーはヴィボーにおける議会（landsting）においてデンマーク共治王に選出された。 同時に、ヴァルデマーはシュレースヴィヒ公国を異母弟のエーリクに譲った。1218年夏にシュレースヴィヒで行われた大きな祭典では、15人の司教と3人の公爵が出席し、若いヴァルデマーは聖油を注がれ、シュレースヴィヒ大聖堂においてデンマーク共治王として戴冠した。
ヴァルデマー若王 生涯
1223年、ヴァルデマー若王は父と共にリュー島において狩猟に参加したが、2人の王はシュヴェリーン伯ハインリヒ1世に捕らえられた。両王とも1224年と1225年にダンネンベルク城のヴァルデマール塔に投獄された。その後、ヴァルデマー若王は1226年のイースターまで投獄された。ハインリヒ1世は、両王の釈放の条件としてデンマークが20年前にホルシュタインで征服した領地の返還と神聖ローマ帝国の家臣の釈放を要求した。デンマークの使節はこれらの条件を拒否し、デンマークは宣戦布告した。両王が投獄されている間に、ドイツ内の領地のほとんどがデンマークから離脱した。デンマーク軍は、一致団結して両王を奪い返すために派遣された。この戦いは、1225年にメルンにおいてヴァイマル＝オルラミュンデ伯アルブレヒト2世が指揮するデンマーク軍の敗北で終わった。ヴァルデマー2世は両者の釈放のために、ドイツに対し領土の割譲を認め、40,000ポンドの銀貨を支払い、シュヴェリーン伯ハインリヒ1世に復讐しないという約束に署名し、代わりに次男エーリクが幽閉された。
ヴァルデマー若王 生涯
ヴァルデマー若王は、1229年6月23日にポルトガル王アフォンソ2世の娘であり、ヴァルデマーの継母の姪であるレオノール・デ・ポルトゥガルとリーベにおいて結婚した。2人の結婚はヴィボー司教ゴナの仲介により取り決められ、司教はこの夫妻を父親のように愛した。レオノールが1231年8月28日に出産で死去したとき、結婚して2年しか経っていなかった。生まれた子供もまもなく死去した。
1231年11月28日、ヴァルデマー若王はカロンボー近くのレフスネスで狩りをしているときに誤って射られ、同日のうちに死去した。ヴァルデマーはあらゆる面でその温厚さと優しさを称賛され、非常に人気があった。両王が捕虜になったときに敬意を表して書かれたラテン語の哀歌は、最高の賛美の言葉でヴァルデマーのことを述べている。ヴァルデマーが亡くなった時、国中は大きな悲しみに包まれた。ヴァルデマーはリングステズの聖ベント教会に妃レオノールの隣に埋葬された。その後、父ヴァルデマー2世は弟エーリク4世を共同王とした。10年後にヴァルデマー2世が死去し、エーリク4世が王位を継承した。
ティエナン・コストリー
ティエナン・コストリー（Tiennan Costley、2000年6月14日 - ）は、ジャパンラグビーリーグワンコベルコ神戸スティーラーズに所属するラグビー選手。
ティエナン・コストリー 略歴
2019年、ウエストレイク・ボーイズハイスクール卒業後、環太平洋大学に入る。
2022年、環太平洋大学ラグビー部の主将に就任。
2023年1月、アーリーエントリーでコベルコ神戸スティーラーズに加入。同年3月4日に行われたJAPAN RUGBY LEAGUE ONE第10節ブレイブルーパス東京戦にて先発出場でリーグワン公式戦初出場を果たした。同月、環太平洋大学卒業。
2024年6月22日に行われたリポビタンDチャレンジカップ2024イングランド戦にて先発出場で日本代表初キャップ獲得。同年、マオリ・オールブラックス戦にJAPAN XVとして出場した。
陸上自衛隊の独立高射大隊等一覧
陸上自衛隊の独立高射大隊等一覧（りくじょうじえいたいのどくりつこうしゃだいたいとういちらん）では、陸上自衛隊においてこれまでに編成された師団旅団に属さない、地対空誘導弾を装備する高射大隊、高射特科隊、高射特科群とその隷下の高射中隊等について記述する。部隊番号の百の位は部隊規模により充てられ、大隊規模の部隊は1、中隊規模の部隊は3である。
高射火器等を装備した独立特科大隊については「陸上自衛隊の独立特科大隊等一覧」を参照。
陸上自衛隊の独立高射大隊等一覧 高射特科部隊の沿革
※各高射特科群等の沿革の集約（高射中隊の編成時期に前後あり）
1954年（昭和29年）
9月25日：
第1高射特科群 が第1特科団隷下に北千歳駐屯地で新編。第1高射特科群本部、本部中隊および第301高射運用隊が北千歳駐屯地において編成完結し、第1高射特科群に編合。
第106特科大隊（函館駐屯地：40mm高射機関砲）を第1高射特科群に編合。
第116特科大隊（M2 90mm高射砲）が浜松駐屯地で編成され、第1高射特科群に編合。
※編成（第1高射特科群本部、本部中隊、第301高射運用隊、第106特科大隊、第116特科大隊）
10月18日：第1高射特科群本部および本部中隊、第301高射運用隊が北千歳駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
10月20日：第116特科大隊が浜松駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
12月15日：第106特科大隊が函館駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
陸上自衛隊の独立高射大隊等一覧 高射特科部隊の沿革
1959年（昭和34年）
3月11日：第106特科大隊（真駒内駐屯地）を廃止。
3月12日：第121特科大隊、第122特科大隊（いずれもM51 75mm高射砲（Skysweeper）装備）が真駒内駐屯地において新編。第1高射特科群に隷属。
3月21日：第115特科大隊（下志津駐屯地）を改編し、第123特科大隊、第124特科大隊（いずれもM51 75mm高射砲 （Skysweeper）装備）が下志津駐屯地で新編。　
3月30日：第122特科大隊が真駒内駐屯地から八戸駐屯地へ移駐し、第9混成団隷下に編合。　　
8月20日：第121特科大隊が真駒内駐屯地から東千歳駐屯地へ移駐。
※編成（第1高射特科群本部、本部中隊、第301高射運用隊、第116特科大隊、第118特科大隊、第121特科大隊）
1967年（昭和42年）
3月20日：第2高射特科群が地対空誘導弾ホーク を運用する部隊として朝霞駐屯地で編成完結（改編）。
※編成（第2高射特科群本部、本部中隊、第103高射大隊、第103高射直接支援隊、第124特科大隊、第302高射運用隊）
8月10日：第2高射特科群本部および本部中隊、第103高射大隊本部および本部管理中隊、第3中隊、第303高射搬送通信隊本部、第302高射運用隊が朝霞駐屯地から松戸駐屯地に移駐。
陸上自衛隊の独立高射大隊等一覧 高射特科部隊の沿革
1969年 （昭和44年）3月1日：廃止した第119特科大隊（下志津駐屯地）および第123特科大隊（下志津駐屯地）の一部を改編して高射教導隊（2個大隊基幹）が下志津駐屯地で新編。
※新編時の編成
第1大隊（本部管理中隊、第1中隊（75mm高射砲）、第2中隊（35mm2連装高射機関砲 L-90）、第3中隊（従来の高射火器））
第2大隊（本部管理中隊、第4中隊（地対空誘導弾ホーク 1セットを装備：国産初号機）、直接支援隊）