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MXグランプリ 放送リスト
芸名、所属等はいずれも放送時点のもの。日時は日本標準時（JST）。放送チャンネルはすべてTOKYO MX1。
野田亮
野田 亮（のだ りょう、1984年7月16日 - ）は、日本の映像作家、映画監督である。
野田亮 来歴
兵庫県神戸市に生まれる。知的・身体に障害のある親族がおり、障害と共に生きてきた中で、社会における共生にはさらなる可能性があると信じ、作品制作を通じて共存空間を創造することを主な活動目的としている。
全国の中学生と高校生を対象とした科学コンクールである日本学生科学賞を、1997年（13歳）と1998年（14歳）の時に入選3等で表彰されている。研究作品名は、『V字ジャンプの実験』と『津波の実験 - 〜V字谷では本当に津波は高くなるか〜 -』だった。
1995年に発生した阪神・淡路大震災では、神戸で被災しており、それから25年後の2020年に阪神・淡路大震災U25プロジェクトを神戸で立ち上げ、震災を知らない世代を対象にしたドキュメンタリー映像作品『TALK ABOUT -』を監督した。
また、2014年より様々な障害のある方が通う、アートセンター&福祉施設のやまなみ工房と映像制作を行なっており、笠谷圭見監督作『[A Short Film About DISTORTION]』『地蔵とリビドー』では、撮影と編集を担当した。『地蔵とリビドー』は、アメリカ（ハーバード大学）、スイス、香港などで上映された。
野田亮 来歴
2018年からは、美術館や博物館の展示映像も制作しており、奈良国立博物館 国宝の殿堂 藤田美術館展にて監督した『国宝 曜変天目茶碗』（ルミエール・ジャパン・アワード 2019 8K部門のグランプリ）や、美術家のやなぎみわと共作し、ダンサーの小尻健太や音遊びの会が出演した大阪中之島美術館開館記念映像作品『PASSAGE』（監督）、兵庫津ミュージアム『兵庫津で踊る！』や阪神・淡路大震災30年 企画展 1995 ⇄ 2025 30年目のわたしたち」『排斥と遊戯 〜 黄泉平坂（よもつひらさか）〜』では撮影と編集を担当している。
石川県金沢市では、ダンサーのなかむらくるみとパーキンソン病と共に生きている人たちと制作したダンス映像作品『TDN of TDP(Three different nights of Three different persons)』や知的に障害を持っている人たちと制作したダンスドキュメンタリー映像作品『なやみの種』を制作した。なかむらくるみとは、東京都渋谷公園通りギャラリーパフォーマンス・シリーズ RAW03『真っ赤なアイドル“AKAZOKU”がやってくる』の映像も制作し、出演もしている。
野田亮 来歴
2023年には、神戸で活動する知的な障害のある人たちを含むアーティスト大集団音遊びの会ドキュメンタリー映画『音の行方』を監督した。この映画には音遊びの会のメンバーでもある、いとうせいこうや、大友良英が出演している。
神戸で毎年開催されている芸術祭六甲ミーツアートではこれまで、ダニエル・プロイエット出演 、森山未來プロデュース『Becoming Natsue』、フランソワ・シェニョー、麿赤兒出演、森山未來 Artist in Residence KOBE(AiRK)キュレーション『秘儀 — GOLD SHOWER』の映像を制作している。森山未來とダニエル・プロイエットとは、摩耶観光ホテルで撮影された Alan Lucien Øyen & Mirai Moriyama & Daniel Proietto『STILL LIFE』の映像も制作した。
2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）では、オランダ王国の公式映像を担当し、オランダのナショナルデーに上演された、エイドリアン・ルテイン（Introdans）と松岡大（LAND FES）によるインテグレイテッドダンス作品『UNUM』のドキュメンタリー映像作品を制作し、EXPOナショナルデーホールや神戸文化ホール、ロームシアター京都で上映された。
角谷瑠菜
角谷 瑠菜（すみや るな、2009年5月9日 - ）は、千葉県出身の女子サッカー選手。ジェフユナイテッド市原・千葉レディースU-18所属。ポジションはミッドフィールダー。
角谷瑠菜 来歴
2024年9月にユースチームのジェフユナイテッド市原・千葉レディースU-15から育成組織TOP可選手としてトップチームに登録された。
2025年3月29日、2024-25 WEリーグ第16節ちふれASエルフェン埼玉戦に15歳10ヶ月20日でスタメンフル出場し、WEリーグの「最年少スタメン出場記録」と「最年少フル出場」を更新した。
同年8月、日本サッカー協会（JFA）が実施する「育成年代応援プロジェクト JFA アディダス DREAM ROAD collaborated with ANA」の2025年度対象選手に選ばれ、FCバイエルン・ミュンヘンへの短期留学（15日間）に参加。
ファイサル・ヴァイツマン合意
ファイサル・ヴァイツマン合意（英語: Faisal–Weizmann agreement）は、アラブ反乱の指導者であり後に初代シリア国王・初代イラク国王となるファイサル1世と、シオニスト運動の指導者で後に初代イスラエル大統領となるハイム・ヴァイツマンの間で交わされた合意。1919年1月3日にパリ講和会議において合意されたが、一度保留された後、同年6月28日のヴェルサイユ条約に改めて発表された。
ファイサル・ヴァイツマン合意 合意までの過程
バルフォア宣言、フサイン＝マクマホン協定、サイクス・ピコ協定、ホガース・メッセージ、バセット書簡、七カ国宣言、英仏宣言が既に締結、あるいはやりとりされており、そのうちサイクス・ピコ協定・七カ国宣言・英仏宣言は公表されていた。サイクス・ピコ協定は、「アラブ首長の宗主権の下におけるアラブ国家、あるいはアラブ諸国連合」の樹立を目指したものである。フランスとイギリスはパレスチナの国際統治を提案した。その提案はロシアと協議した後にはさらに他の連合国や「メッカのカリフの代表者」と協議して決定されることとなった。ヘンリー・マクマホンは1915年にファイサルの父かつメッカのカリフであったフセイン・イブン・アリーと書簡を交換し、その中でダマスカス・ホムス・ハマー・アレッポなどシリアの西側を除く地域の支配をフセインに約束した。パレスチナは同地域から見て南西に位置しており、その処遇は言及されなかった。一方、地中海沿岸のレバノンは将来のフランス委任統治領の一部として独立の範囲外とされた。この処遇は後に議論の対象となり、フセインは「ベイルートのアラブ人が後に成立するアラブ人国家あるいはアラブ諸国に合流できないことに強く反対するだろう」と抗議したが、一方でエルサレムやパレスチナの処遇が言及されなかった件には触れなかった。マクマホンとのやりとりによって、フセインは1916年6月5日に息子のアリー・アブドゥッラー・ファイサル・ザイドとともにアラブ反乱を起こした。1916年から1920年にかけて、イギリス政府はそれまで結ばれた協約や書簡について「パレスチナはアラブ地域に含まれる」と解釈していたが、1922年の中東白書（チャーチル白書）では「パレスチナは除外される」と解釈を変更した。また、フセインはバルフォア宣言に反対することはなく、1918年3月23日にメッカの日刊紙「アル・キブラ」において、「パレスチナはアダムとエバの子孫であるユダヤ人にとって神聖で愛すべき故郷であり、世界中に移住してしまったユダヤ人の故郷への帰還はアラブ人の同胞にとっても様々な面で先例となるだろう」と述べた。またフセインはパレスチナのアラブ人に対し「ユダヤ人を同胞として迎え入れ協力するように」と呼びかけた。
ファイサル・ヴァイツマン合意 合意
ファイサルとヴァイツマンが初めて面会したのは1918年6月のことであり、イギリスのマーク・サイクスの仲介があった。面会の際、ファイサルはパレスチナ人を自らの管轄外であると認識しており、そのようにヴァイツマンに話していたという。この面会の後、アーサー・バルフォアは「シオニストとファイサルが協調し、問題になる可能性がある点について合意することができれば両者に利益があるだろう」とヴァイツマンに述べている。またファイサルは「セム族から分かれたアラブ人とユダヤ人はお互いに理解し合っており、民族自決と民族意識を理想とする意見交換の結果、それぞれの民族がそれぞれの願望の実現に向けて前進することを期待すると合意した。アラブ人はユダヤ人を嫉妬しておらず、むしろ公平な扱いを与えるつもりであり、ユダヤ人はアラブ人に対し、彼らもそれぞれの地域で公平な扱いを受けられるようにする意向を表明している」と述べ、両者に対立があるのはオスマン帝国による陰謀であるとした。1919年1月1日と同29日には「アレクサンドレッタからペルシャを通り南はインド洋まで」あるいは「アレクサンドレッタからディヤルバクルを通り南はインド洋まで」がアラブ人国家建設の範囲であるとした。同27日にはファイサルとヴァイツマンの合意書がパリ講和会議に提出された。
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
Faisal-Weizmann agreement/Non-UN document

				TEXT OF THE FAISAL-WEIZMANN AGREEMENT
                                   (3 January 1919)
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
     His Royal Highness the Amir FAISAL, representing and acting on behalf of the Arab Kingdom of HEJAZ, and Dr. CHAIM WE1ZMANN, representing and acting on behalf of the Zionist Organisation, mindful of the racial kindship and ancient bonds existing between the Arabs and the Jewish people, and realising that the surest means of working out the consummation of their national aspirations, is through the closest possible, collaboration in the development of the Arab State and Palestine, and being desirous further of confirming the good understanding which exists between them, have agreed upon the following Articles:
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
Article I
     The Arab State and Palestine in all their relations and undertakings shall be controlled by the most cordial goodwill and understanding and to this end Arab and Jewish duly accredited agents shall be established and maintained in their respective territories.  
Article II
	Immediately following the completion of the deliberations of the Peace Conference, the definite boundaries between the Arab State and Palestine shall be determined by a Commission to be agreed upon by the parties hereto.
Article III
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
     In the establishment of the Constitution and Administration of Palestine all such measures shall be adopted as will afford the fullest guarantees for carrying into effect the British Government's Declaration of the 2nd of November, 1917.  
Article IV
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
     All necessary measures shall be taken to encourage and stimulate immigration of Jews into Palestine on a large scale, and as quickly as possible to settle Jewish immigrants upon the land through closer settlement and intensive cultivation of the soil.  In taking such measures the Arab peasant and tenant farmers shall be protected in their rights, and shall be assisted in forwarding their economic development.
Article V
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
     No regulation nor law shall be made prohibiiting or interfering in any way with the free exercise of religion; and further the free exercise and enjoyment of religious profession and worship without discrimination or preference shall for ever be allowed. No religious test shall ever be required for the exercise of civil or political rights.  
Article Vl
      The Mohammedan Holy Places shall be under Mohammedan control.  
Article Vll
ファイサル・ヴァイツマン合意 原文
     The Zionist Organisation proposes to send to Palestine a Commission of experts to make a survey of the economic possibilities of the country, and to report upon the best means for its development. The Zionist Organisation will place the aforementioned Commission at the disposal of the Arab State for the purpose of a survey of the economic possibilities of the Arab State and to report upon the best means for its development. The Zionist Organisation will use its best efforts to assist the Arab State in providing the means for developing the natural resources and economic possibilities thereof.  
Article VIII
     The parties hereto agree to act in complete accord and harmony in all matters embraced herein before the Peace Congress.
Article IX  
     Any matters of dispute which may arise between the contracting parties shall be referred to the British Government for arbitration.
  
     Given under our hand at LONDON, ENGLAND, the THIRD day of JANUARY, ONE THOUSAND NINE HUNDRED AND NINETEEN. 
[Translation}
     Provided the Arabs obtain their independence as demanded in my Memorandum dated the 4th of January, 1919, to the Foreign Office of the Government of Great Britain, I shall concur in the above articles.  But if the slightest modification or departure were to be made [sc. in relation to the demands in the Memorandum] I shall not be bound by a single word of the present Agreement which shall be deemed void and of no account or validity, and I shall not be answerable in any way whatsoever.  
                                                     (signed) FAISAL IBN HUSAIN (in Arabic)

                                                     (signed) CHAIM WEIZMANN
ヘンリー・ウィリアム・ビーチー
ヘンリー・ウィリアム・ビーチー（Henry William Beechey、1788年か1789年生まれ、1862年8月4日に没）は、イギリスの画家、考古学研究者である。エジプトや北アフリカの学術的探検に参加した。
ヘンリー・ウィリアム・ビーチー 略歴
ロンドンで生まれた。父親のウィリアム・ビーチー（1753-1839）は王室のメンバーや有名な人物の肖像画を描いたことで知られた画家であった。母親は1793年に亡くなり、父親は肖像画家のアン（Anne Beechey:1764-1833）と再婚した。義母に育てられ、異母弟には探検航海を指揮した海軍軍人で博物学者のフレデリック・ウィリアム・ビーチー（1796-1856）や肖像画家のジョージ・ダンカン・ビーチー（1798-1852）、画家・海軍提督のリチャード・ブリジーズ・ビーチー（Richard Brydges Beechey: 1808-1895) がいる。ロイヤル・アカデミー・オブ・アーツの美術学校で学んだ。画家としては1829年に海洋画をロイヤル・アカデミー・オブ・アーツの展覧会に出展し、1838年には民間美術団体「British Institution」の展覧会にも出展した。
有名なアフリカ探検家で1815年から在エジプト総領事に任じられたヘンリー・ソルト（Henry Salt: 1780-1827)の秘書に1816年までにはなっていて、ソルトからの要請で探検家のジョヴァンニ・バッティスタ・ベルツォーニ（1778-1823）の1817年のテーベの遺跡の発掘に参加し、遺物の図版の制作を行った。アブ・シンベル神殿の困難な発掘に参加し、王家の谷の王の墳墓の壁画も模写した。
ヘンリー・ウィリアム・ビーチー 略歴
1820年頃にイギリスに戻り、翌年、バサースト伯爵から植民地省の職員に任じられリビアの東部のキレナイカの古代遺物を調査・報告する仕事をした。1821年と1822年の大部分をこの遠征に費やし、この地域の芸術と自然の特質を示す多くの図版を制作し、1828年にこの遠征の報告書は出版された。1825年にロンドン考古協会のフェローに選ばれた。
イギリスの画家ジョシュア・レノルズ（1723-1792）の回想記も執筆し1852年に出版した。
その後の人生についての記録はほとんどなく、1851年にニュージーランドに移住し、1862年にニュージーランドで亡くなった。
第84期順位戦・A級
第84期順位戦・A級（だい84き じゅんいせん・Aきゅう）は、2025年度（2025年6月20日 - 2026年2月26日予定、プレーオフ日程は別）に実施される、棋戦「第84期順位戦」のA級である。順位戦はA級・B級1組・B級2組・C級1組・C級2組の5つの序列別クラスに分かれてリーグ戦を行い、A級の優勝者が「名人戦」の挑戦者となる。本クラス「A級」の成績下位者2名は「B級1組」へ降級となる。
「第84期順位戦」の主催は朝日新聞社、毎日新聞社および日本将棋連盟、協賛は大和証券グループ本社。ここでは「第84期順位戦」のA級についての詳細を記述する。
第84期順位戦・A級 リーグ対戦表
名人挑戦   成績最上位者 1名（複数名の場合は プレーオフ ）
降級    成績下位2名 (9-10位)
王沛
王 沛（おう はい、生年不詳 - 827年）は、唐代の軍人。本貫は許州許昌県。
王沛 経歴
18歳で決断力があり、陳許節度使の上官涗に才能を認められて、その娘を妻に迎えた。牙将をつとめた。貞元19年（803年）、上官涗が死去し、その娘婿の田称が上官涗の子を脅迫して、節度使の位を嗣ごうとした。田称は監軍がかれの思惑に従わないのを恐れて、兵を伏せて監軍を謀殺しようとした。王沛は田称の計略を察知すると、監軍に密告したことから、田称の仲間の潜伏したところを全て捕らえることができた。監軍の范日用がそのあいだの事情を奏聞すると、徳宗は王沛は陳許行軍司馬の劉昌裔にその軍を統率させ、王沛に手詔を交付して、上官涗の子を護衛して上京させるよう命じた。王沛は長安に到着して徳宗の謁見を受けると、本官のまま開府儀同三司の位を受け、御史中丞を兼ねた。
王沛 経歴
元和9年（814年）、淮西の呉元済が反乱を起こし、忠武軍節度使の李光顔がその討伐の命を受けると、王沛はその下で行営兵馬使をつとめ、別に精鋭を率いて近郊に駐屯させた。軍を合流させると、蔡州の反乱軍を連破した。しきりに進軍させるよう憲宗の詔が出されたが、諸将は情勢を観望して、先に溵河を渡ろうとはしなかった。王沛は兵5000を率いて、夜に溵河を渡り、反乱軍の喉元に城を築いた。これにより河陽・宣武軍・河東・魏博などの諸軍が続いて溵河を渡り、前後呼応して郾城に進攻した。王沛は先に塁を築いて反乱軍と対峙し、反乱軍の将の鄧懐金を降伏させた。元和12年（817年）、呉元済の乱が鎮圧されると、王沛は李光顔の入朝に従い、御史大夫を加えられた。
王沛が許州に帰ると、李光顔は鄆州の反乱を鎮圧するよう憲宗の命を受けた。元和14年（819年）、淄青節度使の李師道が殺害されて鄆州の反乱が終息すると、許州の兵の一部を邠州に駐屯させるよう命じられ、王沛が都将となって塩州を救援し、吐蕃を撃退した。功績により寧州刺史を加えられ、陳州刺史に転じた。長慶2年（822年）、李㝏の反乱が起こると、王沛は忠武軍節度副使を兼ね、軍を率いて李㝏を討った。李㝏の乱が鎮圧されると、王沛は検校右散騎常侍を加えられ、沂海兗密都団練観察等使となった。宝暦元年（825年）、検校工部尚書に転じ、忠武軍節度・陳許観察等使をつとめた。大和元年（827年）4月、死去した。尚書右僕射の位を追贈された。
子に王逢があり、忠武軍節度・陳許観察等使となった。
田丸りさ
田丸 りさ（たまる りさ、1999年6月11日 - ）は、日本のグラビアアイドル、ラウンドガール、女優。東京都出身。プラチナムプロダクション所属。ニックネームは、りさまる、たまるん。
田丸りさ 経歴
2022年11月、プラチナムプロダクション主催のオーディション「シブスタ2022」で「FLASH賞」を受賞。
2023年9月6日、RIZINのラウンドガールである「RIZINガール2023」に応募総数500名以上の中から選出される。
2024年8月、「ミスヤングアニマル2024」で「審査員特別賞」を受賞。
2024年12月31日、RIZINガール2024を卒業。
2025年4月、Krushのラウンドガールである「Krushガールズ」に選出される。
日本プロサッカーリーグ
日本プロサッカーリーグ（にほんプロサッカーリーグ、英: Japan Professional Football League）は、日本のプロサッカーリーグ。略称はJリーグ（ジェイリーグ、英: J.LEAGUE）。公益財団法人日本サッカー協会（JFA）傘下の公益社団法人日本プロサッカーリーグが主催する。
明治安田生命保険とタイトルパートナー契約を結んでおり「明治安田Jリーグ」と称している。
日本プロサッカーリーグ 概説
1993年に10クラブで開始し、1998年までは1部のみの「Jリーグ」として最大で18クラブによって開催された。1999年から「Jリーグ ディビジョン1」（現：J1リーグ・J1）と「Jリーグ ディビジョン2」（現：J2リーグ・J2）の2部制に移行、2014年に「J3リーグ」（J3）が創設され3部制に移行した。J3リーグは日本サッカーのリーグ構成上、アマチュア最高峰の日本フットボールリーグ（JFL）と同格と位置付けられており、J1・J2とJ3とでは参加要件やスタジアム規定等の面において差別化が成されている。
2024年シーズン開始時点で、日本国内の41都道府県に本拠地を置く60クラブ（J1・J2・J3各カテゴリーとも20ずつ）が参加、またJFLなどのカテゴリーに属するJリーグ百年構想クラブが4クラブ認定されている。リーグ構成については日本サッカーのリーグ構成 (1種)を参照。
アジアサッカー連盟（AFC）主催のクラブコンペティション（AFCチャンピオンズリーグなど）にはJ1リーグの上位に出場権が与えられている。2024年シーズンの結果に基づく出場枠については、基本的にJ1リーグの上位3クラブ（前年のAFCクラブコンペティションの結果により変動あり）がAFCチャンピオンズリーグエリートに出場する。
日本プロサッカーリーグ 理念と活動方針
Jリーグでは、次の3つの理念を掲げている。
また、次の内容の活動方針を掲げている。
この活動方針は、Jリーグの3つの理念を実現するための方法とみなせる。
Jリーグでは地域密着の観点から、チーム名及び呼称に必ず地域名を含めるよう求めている（Jリーグ規約第31条第1項）。また、新規参入クラブがJリーグに加入する際にはその名称について理事会の承認を求めており（Jリーグ規約第31条第2項）、運営母体となった企業名等をチーム名に含めることを原則排除している。一方で、クラブ運営法人に関しては当初より企業名の排除を求めておらず（柏レイソルの運営法人である「日立柏レイソル」、ヴィッセル神戸の運営法人である「楽天ヴィッセル神戸」など）、JSL時代の実業団チームからJリーグクラブへの過渡期においては、日本サッカー協会に登録した正式チーム名について企業名を冠した運営法人名を使用した「読売日本サッカークラブ（読売ヴェルディ）」（ヴェルディ川崎）、「三菱浦和フットボールクラブ」（浦和レッズ）、「東日本JR古河サッカークラブ」（ジェフユナイテッド市原）、「全日空佐藤工業サッカークラブ（ASフリューゲルス）」（横浜フリューゲルス）、「パナソニックガンバ大阪」（ガンバ大阪）、「日産FC横浜マリノス」（横浜マリノス）といった登録名を用いていた時期がある。
日本プロサッカーリーグ 理念と活動方針
このことについて、Jリーグ初期のころ、報道などにおける企業名排除を求めた初代チェアマン・川淵三郎と、（日本プロ野球のような）企業名を冠するチーム名表記を求めた読売新聞主筆・読売巨人軍会長などを歴任した渡邉恒雄が対立した「川淵・渡邉論争」が起きた。渡邉は「Jリーグの理念は空疎だ」として、企業名を排除し、地域名を重視するのは現実離れしていると主張したもので、実際1994年のゼロックススーパーカップまでは読売新聞系メディアではヴェルディ川崎を「読売ヴェルディ（川崎）」と企業名を出して報道していた。この「川淵・渡邉論争」について、川淵は「あの論争があったからJリーグの理念が世間に広まった。今は感謝の気持ちしかない」と述べている。
日本プロサッカーリーグ 理念と活動方針
2024年9月30日に公開されたJリーグ公式YouTubeチャンネルの動画内で第6代チェアマンの野々村芳和と対談した川淵は、チーム名に企業名を記すことを禁じた規約はリーグ発足当初からなかったことに触れ、リーグ発足にあたって読売グループのほか、ガンバ大阪の親会社・パナソニックら複数の出資企業が企業名排除に反対していたものの、当時のマスコミの論調に乗る形でチェアマン権限で押し切ったことを明かし「これ（企業名外し）がなくちゃ、もう絶対成功しない。間違いなく成功しなかった」と述べた。一方で、ジェフユナイテッド市原の名称である「ジェフ」（JEF）が出資元である東日本旅客鉄道（JR East）と古河電工（Furukawa）のイニシャルに由来していることは承知しており「ジェフと言ってもJR東日本と古河電工だって思う人は誰もいない。愛称と言うことで決めた」「例えばコカ・コーラ（Coca-Cola）が参入して、CC何とかというチーム名にするとなったときに、それをコカ・コーラと思う人はいないのと同じ」と、企業名に由来するイニシャルなどであっても直接企業を連想させるものでなければ容認して良いのではないかとの私見を展開した。
なお、大宮アルディージャが2025年シーズンからチーム名を「RB大宮アルディージャ」に改称する際も「RB」は親会社となったRed Bull GmbHの略称ではなく「Rasen Ballsport」（「芝生の球技」を意味する造語）の略語と説明している。ドイツ・ブンデスリーガにおいてもJリーグ同様、企業名をチーム名に入れることを原則認めていないため、レッドブルが主要スポンサーとなっているRBライプツィヒにおいても「RB」は「Rasen Ballsport」の略であると説明している。
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
日本におけるサッカー競技は、アマチュア主体の全国リーグである日本サッカーリーグ（JSL）が1965年に創設され、1968年の日本代表のメキシコ五輪銅メダル獲得もあり、一時的に人気を得たが、その後の日本代表の成績不振もあり、長らく観客動員は低迷した。1980年代にプロ化を視野に入れた読売クラブ×日産自動車は観客を集めたものの、総じて日本リーグの人気は停滞し、マスメディアにも大きく扱われるほどの存在ではなかった。JSLや日本サッカー協会（JFA）ではその様な状況を打破しようと、1982年からリーグ主導の試合開催から、各チームが試合を主催する「自主運営」に移行したり、1984年には釜本邦茂の後ろ向きヌードポスター『格闘技宣言。』、1985年には明石家さんまの上半身裸のポスターを製作するなど、人気回復に向け模索を続けていたが上手くいかなかった。日本サッカーのプロ化としては、1968年に日本代表がメキシコ五輪で銅メダルを獲得した後、当時の日本蹴球協会（日本サッカー協会）会長・野津謙が将来の「プロ化導入」を目指して読売新聞社社主の正力松太郎にプロサッカーチームの創設を依頼したり、1977年に西ドイツブンデスリーガで、日本人初のプロサッカー選手となった奥寺康彦が、1986年に帰国し古河電工に復帰する際、森健兒が導入したスペシャル・ライセンス・プレーヤー制度により、奥寺や木村和司を始め、翌年からはJSLの多くの選手がプロになっていた。また1986 FIFAワールドカップ・アジア予選で、ワールドカップ出場まであと一歩まで迫りながら、韓国代表に敗れ出場を逃した日本代表の森孝慈日本代表監督が「（プロ化を先んじていた）韓国に追いつくには日本にもプロを作るしかない」と訴え、長沼健サッカー協会専務理事に自身のプロコーチとしての契約を要求したが拒否され辞任したことがあった。
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
1980年代後半は、プロとアマチュアの選手が混在し、サッカー協会はプロ選手を認めているのにもかかわらず、リーグはアマチュア、日本代表の試合もアマチュア基準に合わせるという歪な状態が続いた。
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
このような流れを受け、翌1988年3月にJSL総務主事・森健兒、JSL事務局長・木之本興三を中心として設置した「JSL第一次活性化委員会」、実質的な「Jリーグ」のスタートと見られる
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
。Jリーグ公式サイトの「Jリーグの歴史」、J.League x JFA公式サイトの「サッカーで振り返る平成史」でも、この1988年3月「JSL活性化委員会」設置をその始まりに置いている。『サッカー批評』は「JSL第一次活性化委員会」を「実質的なプロ化検討委員会の創設」と評している。「JSL第一次活性化委員会」は、6回目の1988年7月21日に、森が「現状改革を進めながら、トップリーグを商業ベースによる事業化を志向した『スペシャルリーグ』（プロリーグ）にすることを検討する」という結論を出し、最終報告書をまとめて日本サッカー協会の理事会に提出した。1988年8月に森の後任として川淵三郎がJSL総務主事となり、同年10月に川淵が「JSL第二次活性化委員会」を設置。川淵らが中心となって国立霞ヶ丘陸上競技場で開催する1989年2月26日のJSLの後期リーグ開幕戦を無料招待試合し満員にする計画を立てたが、半分の入りで落胆し、それまでプロ化に懐疑的だった川淵自身が「俺自身が意識を変えないといけない」と決意するに至った。サッカー協会内部では「JSLの活性化」では意見が一致し、長沼健や岡野俊一郎ら幹部の中には本音ではリーグをプロ化したいと考える者もいたが、ペレのいた北米リーグが失敗した例もあり、まだまだ「リーグのプロ化」に対しては親会社から出向してきた当時の1部リーグに所属する実業団チーム出身の役員達を中心に「プロ化は時期尚早」や「プロ野球の球団ですら赤字経営なのに、サッカーではまともに採算が取れる訳がない」などの意見が「JSL評議委員会」で大勢を占めた。実業団チームのほとんどは、サッカーを福利厚生の一環と考え「プロ」という言葉に反発を感じる人は少なくなかった。川淵は「活性化委員会」の議論をJSLではなく、日本サッカー協会（JFA）に移さなければ何も始まらないと判断し、翌1989年6月に「JSL第二次活性化委員会」を解散させ、日本サッカー協会の副会長になっていた長沼健に要請し、JFA内に「プロリーグ検討委員会」。保守的な日本サッカー協会理事会の承認を得るために「検討」という文字が付いていたが、実際には関係者の間では、既にプロリーグの発足は既定の方針として固まっていた。やりようによってはプロリーグが出来るという段階まで来たのはこの「プロリーグ検討委員会」が設置されたとき。文部省体育局の向井正剛が承認し、プロリーグ構想は具現化され、1991年7月1日、新プロリーグの正式名称を「日本プロサッカーリーグ」とし、愛称を「Jリーグ」とすることを発表、日本初のプロサッカーリーグの「日本プロサッカーリーグ」（Jリーグ）が発足した。「Jリーグ」という呼称は、博報堂が提出した複数の案の中から川淵が気に入り採用に至ったもの。博報堂は「釜本のポスター」からJSLと接点を持っていたが、当時は会社のビジネスではなく、個人のネットワークを生かした手伝い程度の物で、電通がペレの引退興行を始め、サッカー協会に深く入り込んでいて入る余地はなかった。しかしプロサッカーリーグに関しては電通は「実現性が乏しい」と判断していたといわれる。Jリーグを博報堂が手掛けることになったのは長沼副会長からのリンクといわれる。
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
1986年6月のメキシコワールドカップ開催中の会見で、FIFAの第7代会長・ジョアン・アヴェランジェから、1998年か2002年をアジアでのFIFAワールドカップ最初の開催地として日本が念頭にあるような示唆を得て、1989年11月、正式にFIFAに2002 FIFAワールドカップ日本開催の意思を伝える。日本がワールドカップを開催するにふさわしい国であることを証明するためにも、FIFAの要求を満たすスタジアムの建設などのほか、日本代表のワールドカップ初出場を念頭に置いた強化とそれに伴うプロリーグ創設、成功が不可欠となった。ワールドカップはオリンピックとは違い、全国展開のため、拠点拠点にFIFAの要求を満たすスタジアムを造らなければならず、ワールドカップの招致とプロリーグ創設を結び付けた。サッカー協会内の慎重論から川淵らを後押しした長沼は「プロリーグの成功とワールドカップ誘致は、車の車輪であると認識した。同時並行で推進しなければ、片方がつまずけば両方ころぶ。幸いバブル経済の余韻が残っていた時期に、Jリーグのスタートが間に合った」と述べている。また、あれほど弱かった日本代表が、Jリーグ開始前に突然強くなったこともJリーグ人気を後押しした。Jリーグが創設されると川淵がJリーグチェアマンとして、日本代表の強化委員長としてマスメディアに盛んに露出し脚光を浴びたため、Jリーグは川淵が作ったかのようにイメージが付いた。プロリーグの創設は、日本のサッカーを盛んにしたい、強くしたいという多くの人たちの長年の仕事の積み上げにより作られたものではあるが、最後の一歩は川淵のバイタリティ、強引さが大きな原動力になったことも事実ではある。しかし、森健兒と木之本興三は、不毛状態が続いた日本サッカーリーグ時代から長きに渡りプロ化を考え、その運営に携わっており、川淵は日本サッカーに絶望し、一時サッカー界から離れていた時期があり、後から入ってきた川淵に手柄を取られたようで面白くなかった。川淵は最初にプロリーグの話を聞いたときも「バカじゃないか」と思ったと話しており、森の後任でJSL総務主事に抜擢された際も、木之本から「プロ化する気持ちがないなら来ないで」と言われたほどで、森は「プロ化の道筋をつけてから川淵さんにバトンタッチした」と述べている。特に木之本にとって川淵は古河電工でのかつての上司でもあり、当初の関係は悪くはなかったが、2002 FIFAワールドカップ後、読売新聞に次期チェアマン候補として木之本の名前が出ると、急に木之本と川淵の関係が悪くなった。川淵の後任チェアマンには鈴木昌が就任したが、木之本は「公平な立場でなければならないチェアマンにクラブ出身の社長はまだ早い」と反対したら、鈴木と川淵からJリーグ専務理事・JFA常任理事と、不明瞭な給与取得をしたとJリーグ映像のほか、Jリーグ関連の子会社の社長を解雇され、Jリーグ及びJFAから追い出された。森、木之本の二人と川淵の間に確執が生まれ、この恨みからか『日刊ゲンダイ』などのマスメディアで川淵を批判した。
日本プロサッカーリーグ 設立経緯
1992年には前哨戦として、ヤマザキナビスコ（現：ヤマザキビスケット）をスポンサーとし、第1回Jリーグヤマザキナビスコカップが開催された。
日本プロサッカーリーグ 沿革
1999年
2月、横浜フリューゲルスと横浜マリノスとが合併し、新たに横浜F・マリノスとしてJ1に参加。
3月、ディビジョン1（J1、16クラブ）とディビジョン2（J2、10クラブ）の2部制に移行。ベガルタ仙台、モンテディオ山形、大宮アルディージャ、FC東京、川崎フロンターレ、ヴァンフォーレ甲府、アルビレックス新潟、サガン鳥栖、大分トリニータが加盟。
PK戦を廃止、引き分け制を導入。延長を含め120分以内に勝敗が決しない場合は引き分け。
2014年
2月、5代目チェアマンに村井満が就任。
3部にあたる下部リーグ・J3リーグ（J3、11クラブ+Jリーグ・アンダー22選抜の計12クラブ/チーム）を新設。J3リーグ独自の「タイトルパートナー」（特別協賛）として明治安田生命保険と契約を締結し、名称を「明治安田生命J3リーグ」に制定。
カマタマーレ讃岐 (J2)、AC長野パルセイロ、SC相模原、ツエーゲン金沢、ブラウブリッツ秋田、FC琉球、Y.S.C.C.横浜、藤枝MYFC、福島ユナイテッドFC、グルージャ盛岡（以上J3）が新規加盟。FC町田ゼルビアが再加盟。
J3発足に伴いJ2・JFL間での入れ替え制度を廃止。
インドネシア・スーパーリーグ とパートナーシップ協定を締結。
日本プロサッカーリーグ 沿革
2015年
スポンサーカテゴリーに「タイトルパートナー」を新設し、明治安田生命保険相互会社と契約を締結。リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」（英: MEIJI YASUDA J.LEAGUE）、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田生命J（1・2・3）リーグ」に統一。
J1を11年ぶりに2ステージ制へ移行。ステージ優勝クラブと年間勝点1位、2位、3位の最大5クラブが出場できるJリーグチャンピオンシップを復活させる。
レノファ山口FCが加盟。
バニシング・スプレーの使用を開始。
ニューイヤーカップを新設。
イランサッカーリーグ、マレーシア・スーパーリーグ、カタール・スターズリーグ とパートナーシップ協定を締結。
2016年
鹿児島ユナイテッドFCが加盟。Jリーグ・アンダー22選抜が活動終了し、FC東京U-23・ガンバ大阪U-23・セレッソ大阪U-23がJ3に参加。
Jサテライトリーグが7年ぶりに復活。
3月、日本トップリーグ連携機構へ加盟。
Aリーグ（オーストラリア）と戦略的連携協定を締結。
7月20日、イギリスの大手動画配信会社パフォーム・グループと2017年から2026年まで10年間の放映権を契約。
日本プロサッカーリーグ 沿革
2024年
リーグ全体の総称を「明治安田生命Jリーグ」から「明治安田Jリーグ」へ変更（英: MEIJI YASUDA J.LEAGUE）、また各カテゴリーごとのタイトルも「明治安田J（1・2・3）リーグ」へと変更。
この年から全カテゴリーのクラブ数を20へと統一し、J1が18クラブから20クラブへ2クラブ増、J2が22クラブから20クラブへ2クラブ減となる。
J2昇格プレーオフを導入。
日本プロサッカーリーグ クラブ一覧
Jリーグ加盟の要件には、スタジアム・経営状況・チーム運営状況などの項目が定められている。チーム運営については、実際にJリーグの試合に参加するチームそのもののみならず、育成組織（下部組織）によるクラブユースチームの運営義務なども規定されている。2013年シーズンよりJリーグクラブライセンス制度が発足し、Jリーグへの加盟可否・加盟可能なディビジョンについての判断を行う制度が更新された。
また2006年から、Jリーグ加盟の基準を満たしているか近い将来満たせそうと判断されたクラブを「Jリーグ準加盟」と認定することを定め、J3発足後の2014年以降は代わって「Jリーグ百年構想クラブ」と呼称するものとしている。
2025年シーズンのクラブ編成 に基づく全60クラブの一覧。
なお、現在は、Jリーグ参入希望に当たってJリーグ百年構想クラブへの加入は必須とされていない。
脱退等に関する経緯については各クラブの項目を参照のこと。
1998年にJ1参入決定戦を実施。1999年からはJ1・J2の2部制への移行に伴い、入替制度を導入した。2012年以降はJ2と下部リーグ（2012年は日本フットボールリーグ(JFL)、2013年のポストシーズン以降はJ3）との入替制度も導入された。
日本プロサッカーリーグ 配分金
Jリーグ各クラブに対しては、Jリーグ規約第122条〔収入の配分〕ならびにJリーグ配分金規程 に基づき、（公財）日本プロサッカーリーグの得た事業（付随事業、公衆送信権、その他の事業、パートナー契約）による収益の一部を各クラブに「配分金」として分配している。
なお、この配分金の構造については、リーグの成長促進を目的として2023年度以降見直されることになっており、特にカテゴリー間の定額配分金の配分比率を5-6倍程度まで段階的に拡大させることが言及されると共に、同一カテゴリー内の配分方法も均等配分中心から競技成績やファン増加等の成果に応じた傾斜配分中心へ段階的にシフトすることが明らかにされている。
均等配分金
全てのクラブに所属カテゴリに応じて均等額が支給される配分金で、公衆送信権料の他アカデミー支援費などクラブ数に応じて均等に配分しているものすべてを含む。2023年度より減額され、J1が2.5億円（2022年まで3.5億円）、J2が1億円（同1.5億円）、J3が0.2億円（同0.3億円）となった。
理念強化配分金
前シーズンのJ1リーグ戦の年間順位に応じて支給されるもの。2017年度より支給開始されており、DAZNと結んだ10年2100億円超の放送権料が原資と報じられている。
年度毎に理念強化配分金活用計画書における理念強化配分金の活用計画の審査・承認を受ける必要あり。
日本プロサッカーリーグ 配分金
2023年までは、J1リーグ1位から4位のクラブに対して最長3年間にわたって下記のとおり支給されていた。（ただし、2020年から2022年シーズンの成績に基づく理念強化配分金は、新型コロナウイルス感染症の影響により支給が停止された。）
2023年シーズンの成績に基づく2024年度の支給分から支給対象がJ1リーグの1位から9位（2024年シーズンからJ1リーグのチーム数が20チームになったことに伴い2024年シーズンの成績に基づく2025年度の支給分から10位）までとなり最長2年間の支給となった。また、DAZN視聴者数等をもとに決められた年間ファン指標順位に基づく配分も開始された。額は以下のとおり（括弧内は2024年度支給分の額）。
ACLサポート配分金
支給年度のAFCチャンピオンズリーグ (ACL)（2024/25シーズン以降はAFCチャンピオンズリーグエリートとAFCチャンピオンズリーグ2）に参加した各Jクラブに対してその遠征費等について一定割合を補助するもの。
2021年度から2023年度の出場クラブは理念強化配分金が支給停止中だったため1クラブ当たり1億円（2020年までは2千万円）。
日本プロサッカーリーグ 配分金
2024年度以降は、理念強化配分金の変更に伴い総額5千万円に変更された。J1リーグ10位以下のクラブが、天皇杯優勝か前シーズンのACＬ優勝でACL出場権を得た場合は該当クラブで按分し、J1リーグ10位以下のクラブの出場がない場合はACL出場クラブで按分する。
ファン指標配分金
スタジアム来場者数の向上を目的とし、総額13.6億円（2022年までは10億円、2023年は13.4億円）がDAZN視聴者数やDAZNシーズンパス販売実績等に基づき全クラブに対して配分される。
リーグ事業協力費
J1・J2・J3クラブに総額1.8億円
その他
公衆送信権料（傾斜配分）、商品化権料、toto交付金（単一試合くじ）
降格救済金（廃止）
J1からJ2に、およびJ2からJ3にそれぞれ降格した各Jクラブに対して支給されるもの。均等配分金の激変緩和措置として行われていた。
2022年時点では降格1年目に降格前所属リーグの均等配分金額の80%を、降格2年目は60%を受け取れるよう、以下のように配分された。
J1→J2：1年目1億3千万円、2年目6千万円
J2→J3：1年目9千万円、2年目6千万円
2023年は均等配分金の額変更に伴い以下のように配分された。
J1→J2：1年目1億円、2年目5千万円
J2→J3：1年目6千万円、2年目4千万円
2024年度以降、降格救済金は廃止された。
日本プロサッカーリーグ 選手
Jリーグでは各クラブが不正行為や選手・観客のトラブルなどがあった場合に以下の順で制裁処置をとる場合がある。制裁措置についてはJリーグ規約第141条から第143条に定めがあり、裁定委員会もしくは関連する専門委員会の調査結果を踏まえて、チェアマンが最終的な制裁措置の判断を下すとされている。
制裁措置はクラブ、及びクラブに所属する個人に対して行われ、以下のような段階が設けられている。
クラブに対する制裁
けん責
制裁金（最大1億円）
中立地での試合の開催
無観客試合の開催
試合の没収（得点を3対0として試合を没収）
勝点減（最大15点）
（リーグカップ戦における）出場権剥奪
下位ディビジョンへの強制降格
除名
※中立地開催・無観客試合・没収試合・強制降格は2014年から設けられた。
個人に対する制裁
けん責
制裁金（最大5,000万円）
出場資格停止（無期限または最大1年以内の期限付き出場停止）
公式試合に関わる職務の停止（一定期間、無期限または永久的な公式試合に関わる職務の全部または一部の停止）
日本プロサッカーリーグ 開催日時
リーグ戦の試合は基本的に毎週土曜日または日曜日に開催している。スケジュールの都合で週2試合とする必要がある場合には水曜日に試合を行うことがあるほか、祝日の配列の関係で変則的な試合間隔となるケースもある。
土曜日・日曜日に開催される試合は基本的にデイマッチであるが、各節数試合はテレビ中継に配慮する形でナイトマッチでも行われることがあるほか、夏期（おおむね6月下旬から9月上旬にかけて）のJ1・J2の試合は原則としてナイトマッチで開催される。また、祝祭日以外の平日に開催される試合は原則としてナイトマッチで開催されている（2022年度まで照明設備を必須としていなかったJ3を含め、かつては施設の都合等で平日の開催でもデイマッチを行うことがあった）。
なお、最終節は基本的に全試合の開催日と試合開始時間を統一している。
2008年以降、日本代表の試合のある日は原則として、JリーグカップおよびJ2の試合は組まれない（この間、J1は日本代表に選出されている選手の強化期間としているため、リーグ戦の試合自体が組まれない）。また、試合予定が未定の分で、日本代表の試合が予定されている場合は土曜、日曜両方で開催できるように対応している。
日本プロサッカーリーグ 開催日時
試合日程については、概ね1月中旬に、各クラブのホームゲーム開幕節の試合日程・対戦組み合わせ・試合会場のみを先行で発表し、1月末もしくは2月上旬に残り全試合の詳細な試合日程・組み合わせ・試合会場、並びに前半戦（概ね8月下旬まで J1リーグが2シーズン制となる年は、第1ステージの17試合分のみ）の試合開始時間を、6月下旬または7月初めに後半戦（概ね9月以後 J1リーグの2シーズン制となる年の第2ステージ17試合についても同様であるが、第2ステージの開始時期によっては前倒しとなる場合あり）の試合開始時間について発表される。
J1
日本プロサッカーリーグ 開催日時
1部制だった時代（1993年から1998年）も含めて、1993年から2000年までは基本的に土曜日に開催されていた。ただし、1993年から1995年の2ステージ制だった時代は試合数の問題から平日（主に水曜日）にも開催されていた。
2001年以降はスポーツ振興くじ（toto）の導入に伴い、J2と共に土曜日を中心とする開催になった。
2002年、テレビ中継などの日程調整も考慮し、土曜日開催を基本としつつ、原則として1節のうち2試合を日曜日に開催する分散型が採用された。
2012年以後は原則土曜日開催に固定したが、AFCチャンピオンズリーグに参加するクラブについては、週の中間（火曜・水曜）に試合をすることを考慮して、週末の試合を金曜日や日曜日に組んだり、アウェーゲームを国外で行う場合を配慮して別の週の水曜に開催する例もある。国際Aマッチ期間は試合が開催されない。
2018年度からは、DAZNと協力し年間10節程度、各節1-3試合程度を「フライデーナイトJリーグ」として金曜日に適宜開催する。通称「金J」（きんジェイ）。
金曜日に開催することで他の試合との被りを避けて試合の注目度を高めることを目的とする。来場者プレゼントやイベントを開催して新規層を開拓するのも特徴であり、デートや仕事帰り、学校帰りの人に気軽にスタジアムに来てほしい狙いもある。
日本プロサッカーリーグ 開催日時
J2
1999年から2000年の2年間は基本的に日曜日に開催するのが中心だったが、1か月に1-2回程度は木曜日にも開催されていた。
2001年以降はtotoの導入に伴い、J1と共に土曜日を中心とする開催になった（一部は日曜日に開催）。
2012年以降は原則日曜日開催。J1の大半の試合が日曜日開催となる週は土曜日開催となることがある。水曜日開催が行われる週もある。国際Aマッチ期間も、日本代表戦と重複しない範囲で調整しながら試合を開催する（ただし2002年と2010年のワールドカップ期間は試合を行わなかった）。
J3
基本的に原則日曜日の開催に固定している。
2022年度まではJ3クラブのスタジアム基準で現在照明設備が必須とされていなかったことから、夏季にもデイマッチが行われた試合がいくつかあった（本拠地に照明設備があるクラブのホームゲームはナイトマッチも開催される）。
毎年8月から9月は、天皇杯の都道府県予選（J3は都道府県予選から出場）、並びに国体ブロック予選（ミニ国体）が行われるため、3週間から1か月程度のインターバルがある。なおこれについては2017年以降、天皇杯の制度改革によって多少見直されている。
日本プロサッカーリーグ 開催日時
その他、同一都道府県・市区町村を本拠地とするクラブが複数ある場合は、極力同じ節にホームゲームを開催しないように日程を調整している（2011年の場合はJ1のさいたま市、神奈川県、静岡県、大阪府、J2の東京都、神奈川県が該当）。ただし、初期の頃は横浜市の2チームが同じ日にホームゲームをしたことがあった。2011年にもJ1のさいたまと大阪、J2の東京都、さらにJ1・J2それぞれ2クラブずつの神奈川県の2チームが同じ節にホームゲームをする場合があるが、このときでもやむをえない場合を除き原則として、どちらかが土曜日、もう一方は日曜日の開催とするよう配慮されている。
なお、2012年から2016年までJ1とJ2の開催日が分けられていたこと、及びキックオフ時間がずらされていたが、これは当時Jリーグ中継を担当していたスカパー!のチャンネル数や放送時間の制約によるものであったことが、2016年のJリーグとDAZNの契約記者会見の際に明らかにされており、現在は土曜か日曜のどちらを開催日にするかはクラブ側に委ねられているという。
アウェイゲームは原則3試合以上連続しないこととなっているが、日程の兼ね合いやその他イベントの影響などでアウェイゲームが3試合以上連続することもある。特に降雪地では気候的理由もあって開幕直後はアウェイゲームが続くことが多い。
日本プロサッカーリーグ 試合入場者数
2010年8月8日、J1およびJ2のリーグ戦における通算のべ入場者数が1億人に到達した。なお、カップ戦やオールスターゲームなどの公式試合を含めた通算のべ入場者は、2009年3月に1億人を突破している。
なお、イギリスのサッカー専門誌『World Soccer』が2009年8月号で掲載した統計によると、世界各国のサッカーリーグで平均入場者数が最も多いのはブンデスリーガの38,975人であり、J1リーグは19,278人（2008年シーズン）で第6位に位置している。