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中央電気 沿革：中央電気時代
大正期以降のカーバイド事業は原則として豊水期に増加する発電量を吸収する目的で経営されるものであり、中央電気田口工場もまた豊水期のみ操業し渇水期には休業するという生産方式が採られた。ただし休業期にも降雨によって発電量が増加した場合には臨時工を招集し工場を稼働させたため、周辺住民からは「雨降り工場（こうば）」とあだ名されたという。カーバイド事業直営化後しばらくは不況の影響で事業成績は良好ではなかったが、中央電気ではその間も販路拡張や設備改善に努めた。1920年代末なると市況が持ち直したこともあり好成績を挙げたものの、その直後に昭和恐慌が発生するとカーバイド市況暴落で業績は暗転、年間生産量の半分に相当する製品在庫が滞留し操業の一時停止を余儀なくされた。
中央電気 沿革：中央電気時代
カーバイド業界では、1920年代後半に電力会社の主導によって石灰窒素（窒素肥料の一種でカーバイドから製造）製造へと進出する事例が相次いでいた。信濃電気が日本窒素肥料（現・チッソ）と提携し設立した信越窒素肥料（現・信越化学工業）もその一つで、同社は直江津に工場を建設して1927年よりカーバイド・石灰窒素の製造を開始した。石灰窒素製造に拡大する企業があった一方で、昭和恐慌による市況悪化でカーバイド工業自体に見切りをつけて満洲事変を契機とした軍拡で需要が高まりつつあったフェロアロイ（合金鉄）の製造へと転換する企業も現れた。そうした企業の一つに秩父電気工業があり、中央電気でもフェロアロイ事業進出を目指し秩父電気工業との提携による新会社設立に進んだ。
中央電気 沿革：中央電気時代
秩父電気工業は東京電灯（旧・関東水電）のカーバイド工場を引き継いで発足した、森矗昶率いる会社である。同社と中央電気は、1931年5月にカーバイド市況悪化の対策として業界で「全国炭化石灰共同販売組合」を立ち上げた際に接点ができた。両社提携の契機は、この接点を利用して秩父電気工業がフェロクロム（1932年7月製造開始）に続く新事業としてフェロマンガン製造に乗り出すにあたって、中央電気に電力供給を打診したことにある。この打診を機に、中央電気と秩父電気工業の共同出資によって新会社を設立し、中央電気田口工場を新会社に移して同工場にてフェロマンガン製造に取り組む、という事業計画が具体化される。その結果1934年2月20日、中央電気・秩父電気工業の提携による新会社・中央電気工業株式会社が設立された。
中央電気 沿革：中央電気時代
新会社・中央電気工業の資本金は100万円で、中央電気が70万円、秩父電気工業が30万円を出資する。中央電気からの出資のうち69万円は田口工場の土地・建物・設備など化学工業部資産の現物出資による。初代会長には森矗昶が就任し、中央電気からは今井真平（今井五介の長男）が社長、瀬黒幸市が専務、国友末蔵が取締役として入っている。中央電気工業では中央電気化学工業部から引き継いだ田口工場の電気炉6台をもってカーバイドの製造を継続しつつ、一部電気炉を転用して低炭素フェロマンガンの製造を開始した。なお中央電気工業設立直後の1934年9月、提携相手の秩父電気工業は森矗昶の本拠である日本電気工業（1939年昭和電工となる）へと合併されている。
中央電気 沿革：中央電気時代
秩父電気工業との提携により中央電気工業を設立した際、中央電気には秩父電気工業の技師長樋口喜六が持つ13クロムステンレス鋼の特許権を活かしたステンレス鋼事業の話も持ち込まれた。関川水系の新規電源開発に伴い供給先を探していた中央電気ではフェロマンガン事業に続いてステンレス鋼事業にも着手すると決定。1934年3月31日、新会社・日本ステンレス株式会社を設立した。日本ステンレスの資本金は500万円で、中央電気工業とは異なり株式の大部分を中央電気かその関係者が保有する。社長は今井五介、専務は瀬黒幸市が兼ねた。工場建設地は中央電気管内の中頸城郡直江津町と新井町による誘致合戦の末に直江津町大字古城（現・上越市港町）に決定された。1934年9月から工場建設が始められ、電気炉計5台からなるステンレス鋼製造設備が完成、翌1935年（昭和10年）8月5日より工場の操業が開始された。
中央電気 沿革：中央電気時代
逓信省の資料によると、1939年（昭和14年）12月末時点における中央電気から日本ステンレス直江津工場への電力供給高は5,000 kW、先に設立された中央電気工業田口工場への供給高は7,500 kWであった。同時点で供給高が3,000 kWを超える大口需要家はこのほかに3,500 kWを供給する日本曹達二本木工場がある。同工場は1920年代からの需要家であるが、事業拡大の過程で自家用発電所の建設にも乗り出して水力発電所（関川支流矢代川に立地）や火力発電所を新設しており、中央電気からの受電が電源に占める割合は小さくなっている。これら供給高3,000 kW超の3工場のほかにも需要家は存在しており、中でも中央電気自身が工場設置に関係したものに大日本セルロイド（現・ダイセル）新井工場、理研ピストンリング柿崎工場（現・理研製鋼）、旭製線田口工場の3工場がある。
中央電気 沿革：中央電気時代
1930年代に加わった大口需要家の一つ、中頸城郡新井町所在の大日本セルロイド新井工場は、大阪のセルロイドメーカーである同社が新たにアセチルセルロース製造などアセチレン系有機合成事業へと進出するにあたり建設した工場である。新井工場ではまず1936年（昭和11年）4月からカーバイド製造設備が操業を始め、以後1941年（昭和16年）にかけて他の設備も順次完成していった。新井町への工場建設は町の積極的な誘致活動と中央電気が安価な電力供給を持ち掛けてきたことが要因となっている。一方の理研ピストンリング柿崎工場は中頸城郡柿崎町にあるドリルなど切削工具を製造する工場である。近隣の柏崎に工場を持つ理研ピストンリングが中央電気からの電力供給を求めてその管内への分工場設置を決定したことが工場建設の契機で、中央電気からの工場設置に関する照会を機に町が熱心に誘致した結果、1935年10月に柿崎工場開設に至った。中央電気は同工場に対しても安価に電力を供給した。
中央電気 沿革：中央電気時代
そして旭製線株式会社の田口工場は、1932年に中頸城郡名香山村の関川発電所近くへと移転してきた製線工場である。転入前の旭製線は東京の蒲田に工場を構え電線（エナメル線や伸銅線）の製造にあたっていたが、エナメル塗装・乾燥や伸銅機に用いる電力費を抑えるべく中央電気の誘致に応えて工場を移転したという経緯を有する。しかし工場移転後も旭製線の経営は好転しないため、1934年3月になって中央電気が旭製線田口工場を買収して製線事業を直営化した。中央電気は以後8年にわたり、直前に中央電気工業として分離したカーバイド事業に代わる兼営事業として製線事業を経営することとなった。
中央電気 沿革：中央電気時代
中央電気の電源開発は1928年の薄川第四発電所新設以来しばらく途絶えたが、1930年代半ばになると再開された。1930年代最初の発電所は池尻川発電所で、1934年4月より運転を開始した。この発電所は貯水池として利用する野尻湖から（厳密には湖より流れる池尻川の最上流部から）取水するもので、従来発電に利用されていなかった湖から池尻川下流部までの落差を発電に用いている。所在地は長野県上水内郡信濃尻村大字野尻（現・信濃町野尻）、発電所出力は2,340 kWである。発電所最大の特徴は日本で初めて揚水発電の機能が付加された点であり、渇水期には野尻湖から取水して発電しつつ関川発電所以下の下流側発電所に水を補給するという運用が、反対に豊水期には余剰電力を投じて揚水ポンプを動作させ関川本流と池尻川の余水を野尻湖へと汲み上げるという運用がなされる。
池尻川発電所に関連して、同所の放水池から直接取水する発電所として第二大谷発電所（出力7,530 kW）も建設され、1937年（昭和12年）2月より運転を開始した。揚水発電によって実現した野尻湖水利用の拡大にあわせ、河川流量の増加分を発電に活かすための発電所である。所在地は中頸城郡関山村大字大谷（現・妙高市大谷）で、既設大谷発電所のやや下流側にある。
中央電気 沿革：中央電気時代
関川水系においては、第二大谷発電所に続いて板倉発電所（出力7,650 kW）の建設に着手し1939年7月にこれを完成させた。所在地は中頸城郡板倉村大字山越（現・上越市板倉区山越）。関川水系の発電所群の中では最下流に位置しているため落差は少ないが水量は多い。江戸時代からある中江用水の水利権を侵害しないよう設計されており、発電所からの放水はそのまま中江用水へと流される。さらに翌1940年（昭和15年）10月には、板倉発電所付近を流れる上江用水への送水を発電に転用する第二板倉発電所（出力540 kW）も完成した。
関川水系以外では西頸城郡の早川でも電源開発が進められた。まず旧早川発電所（出力200 kW・1912年完成）の老朽化に伴う改修工事によって、旧発電所の下流側にあたる大和川村大字梶屋敷（現・糸魚川市梶屋敷）に新たな早川発電所（出力2,130 kW）が完成した。早川発電所の運転開始は1935年6月のことで、さらに続いて同年8月には角間発電所（出力235 kW）も運転を始めた。角間発電所も早川にある発電所で、西頸城郡上早川村大字角間（現・糸魚川市角間）に位置する。
中央電気 本社・支社・出張所所在地
1939年3月時点における中央電気の本社・支社・出張所所在地は以下の通り。
出張所 ：
直江津出張所 ： 新潟県中頸城郡直江津町（現・上越市）
稲田出張所 ： 新潟県中頸城郡新道村稲田（同上）
新井出張所 ： 新潟県中頸城郡新井町（現・妙高市）
糸魚川出張所 ： 新潟県西頸城郡糸魚川町（現・糸魚川市）
能生出張所 ： 新潟県西頸城郡能生町（同上）
柿崎出張所 ： 新潟県中頸城郡柿崎町（現・上越市柿崎区）
浦川原出張所 ： 新潟県東頸城郡下保倉村浦川原（現・上越市浦川原区）
松代出張所 ： 新潟県東頸城郡松代村（現・十日町市）
十日町出張所 ： 新潟県中魚沼郡十日町（同上）
小出出張所 ： 新潟県北魚沼郡小出町（現・魚沼市）
六日町出張所 ： 新潟県南魚沼郡六日町（現・南魚沼市）
飯山出張所 ： 長野県下水内郡飯山町（現・飯山市）
3階建ての本社ビル（冒頭画像参照）は1928年2月に竣工したもので、高田市内では初となる鉄筋コンクリート構造の建物であった。本社建物は中央電気解散後は東北配電新潟支店高田営業所に転用され、さらに1951年以降は東北電力の営業所として使用されている。
中央電気 供給区域
1914年（大正3年）5月末における供給区域は以下の通り。これには未開業の地域も含む。
松本電灯合併後の1926年（昭和元年）末時点における供給区域は以下の通り。
1938年（昭和13年）12月末時点における供給区域は以下の通り。
配電統制令による配電会社の設立に際し、新潟県は東北配電、長野県は中部配電の配電区域にそれぞれ指定されたが、「当分の間」の措置として長野県下水内・下高井・上水内3郡の計10町村における中央電気区域は中部配電ではなく東北配電の配電区域に含めるものとされた。これは中央電気側の管轄区分で見ると、本社管内は東北配電へ、松本支社管内は中部配電へ移管する、という意味である。
その後1942年7月になり各配電会社へ事業譲渡命令が発出され、その中で上記10町村における元中央電気区域に相当する配電区域は東北配電から中部配電へと異動することとなった。この区域整理は同年10月1日付で実施されている。1951年（昭和26年）の電気事業再編成では新潟・長野両県の東北配電区域・中部配電区域はそのまま東北電力・中部電力へ引き継がれており、旧中央電気区域は2分割されたままである。
中央電気 発電所
中央電気では合計33か所の水力発電所を運転した。出力の大きい主要発電所は長野県から新潟県にかけて流れる関川水系に集中した点が特徴で、関川本流と支流池尻川の発電所は計10か所を数えた。以下、関川水系にある10か所の発電所について発電所ごとの概要を記述し、その次にその他発電所について記す。
位置 ： 北緯36度50分58.4秒 東経138度11分34.9秒﻿ / ﻿北緯36.849556度 東経138.193028度﻿ / 36.849556; 138.193028﻿ (池尻川発電所)
中央電気が関川水系に持つ発電所のうち最上流部にあるものが池尻川発電所である。1934年（昭和9年）4月14日に竣工し、29日より運転を開始した。所在地は長野県上水内郡信濃尻村大字野尻字赤川（現・信濃町野尻）。
中央電気 発電所
池尻川発電所は関川支流池尻川の上流部にある野尻湖の貯水池利用と密接に関連する発電所である。中央電気では1921年（大正10年）に野尻湖流出口（池尻川取水口）へ水門を整備し、主として渇水期に湖水を池尻川へと流し関川本流にある既設発電所の発電に活用していたが、池尻川自体には発電所が存在しないことから、野尻湖と湖水を最初に受ける関川発電所取水口の間にある落差は発電に使用されないでいた。当該部分での発電を図るべく1932年（昭和7年）8月にこの部分の水利権を会社が取得したことが池尻川発電所建設の契機である。このため関川本流ではなく野尻湖から（厳密には野尻湖流出口から約209メートル下流側の池尻川から）取水する。
中央電気 発電所
日本で初めてとなる揚水発電の機能を持つ点が発電所の特徴であり、豊水期には余剰電力で揚水ポンプを動かして関川本流と池尻川の余水を野尻湖へ汲み上げるという操作も可能である。野尻湖は流入河川が少なく湖水使用後に水位を元に戻す操作は困難を伴うため、中央電気では湖に流入する伝九郎堰用水の改修工事（1925年完成）や古海川から湖まで水路を新設する古海川引水工事（1929年完成）を施工するなど湖への流入量増加の対策を続けていた。1932年になって、水門整備の段階で準備工事がなされていた、野尻湖流出口付近を2尺（0.606メートル）掘り下げ湖の最低水位を2尺引き下げるという工事の実施が決定される（1933年6月竣工）。この工事による湖の有効貯水量増加にあわせた、湖水使用量の拡大と湖水利用後の確実な水位復元を両立するための機能が揚水発電になる。
発電設備は電業社製の横軸フランシス水車3台、芝浦製作所製の1,500キロボルトアンペア (kVA) 三相交流発電電動機3台（周波数は50・60ヘルツ両用）、揚水設備はポンプ計4台と専用の同期電動機1台からなる。水車・ポンプ・発電機各1台は予備用。建設当初の設備は水車・ポンプ・発電機各2台のみであったが、1937年（昭和2年）5月に3号揚水機が追加され、翌1938年（昭和13年）11月には予備機一式が追加された。発電所出力は2,340 kW。
中央電気 発電所
発電に使用された水は発電所建屋の直下にある放水池（揚水池と兼用）へと放流され、池尻川の流水と合流したのち、分水隧道により関川本流の右岸に設けられた「池尻川貯水池」へと送られる。池尻川貯水池は渇水補給の起点であり、その貯水は関川発電所をはじめとする下流側発電所での発電に活かされる。揚水の場合は池尻川貯水池から反対に揚水池へと導水の上、揚水池から関川・池尻川の水が野尻湖へと汲み上げられる。
位置 ： 北緯36度54分55.7秒 東経138度13分55.3秒﻿ / ﻿北緯36.915472度 東経138.232028度﻿ / 36.915472; 138.232028﻿ (大谷第二発電所)
上記の池尻川発電所に関連し建設された発電所に第二大谷発電所（後の大谷第二発電所）がある。1935年（昭和10年）12月着工、1937年2月25日より運転を開始した。所在地は中頸城郡関山村大字大谷（現・妙高市大谷）。
中央電気 発電所
池尻川揚水発電所の新設によって野尻湖の水位上昇が容易となり、会社に義務付けられた灌漑開始前の毎年5月末までの満水位復元が確実となったことから、中央電気では有効貯水量のさらなる拡大を図った。そのための工事は、水門に隣接してポンプ揚水機を新設し、従来の最低水位からさらに10尺（3.03メートル）低い水位まで水を汲み上げ可能とするというもので、1937年に完成。野尻湖の有効貯水量は従来の2倍以上となる約2万1620立方メートルに拡大された。湖水利用拡大の結果、下流側の既設発電所では渇水がなくなり発電量が年間を通してほぼ一定になるが、反対に大谷発電所までの4発電所では水路の通水余裕がなく、増加した水量を利用しきれないという問題が生ずる。その解決策として余剰水量を活用して発電すべく第二大谷発電所は建設された。
中央電気 発電所
第二大谷発電所の取水口は池尻川発電所放水池に設けられており、発電に使用される水は、渇水期においては池尻川発電所の放水の一部（下流側発電所へ渇水補給として流す水量を差し引いた残量）、豊水期においては池尻川の流水と池尻川調整池に貯められた関川本流の水である。取水口から入った水は池尻川を横断するサイフォン水路を経て導水路にて発電所へと送られる。導水路の終端近くにも別途調整池（桶海調整池）が設けられている。また導水路は全長8.9キロメートルに及んでおり、取水口から発電所建屋までの間に既設発電所が4か所（関川・田口・蔵々・大谷）存在する。発電設備は電業社製の横軸ペルトン水車2台および芝浦製の6,000 kVA三相交流発電機2台（周波数は60・50ヘルツ両用）からなる。発電所出力は7,480 kW（1939年末時点）。
1938年、上記の第一期工事に続いて第二期工事が着手された。まず、新たに関川支流土路川から桶海（第一）調整池まで導水路を引く工事が翌1939年（昭和14年）に5月に完了。そして土路川引水に伴う発電所出力増加工事（出力14,600 kWへ増加）が資材・労働力不足で工期が延びたものの1941年（昭和16年）6月に完成した。
中央電気 発電所
位置 ： 北緯36度51分54.0秒 東経138度12分24.7秒﻿ / ﻿北緯36.865000度 東経138.206861度﻿ / 36.865000; 138.206861﻿ (関川発電所)
自社発電所のうち関川本流の最も上流側に位置するものが関川発電所である。1916年（大正5年）7月に着工され、第一期工事分は翌1917年（大正6年）3月16日より、第二期工事分（発電機1台増設）は同年12月4日よりそれぞれ運転を開始した。所在地は新潟県名香山村大字関川（現・妙高市関川）。
関川本流にある信濃電気杉野沢発電所の下流に位置する。関川から引かれた水は妙高温泉街南端の上部水槽へ導水されたのち、関川左岸の火山泥流によって形成された崖から落とされて発電機を動かす。発電設備は電業社製フランシス水車3台と芝浦製三相交流発電機3台（容量は1,500 kVA・1,000 kVA・600 kVA各1台、周波数60ヘルツ）からなる。設備のうち水車1台と600 kVA発電機は予備設備であり、1927年（昭和2年）9月に追加された。
発電所出力は当初2,000 kW、1939年末時点では2,220 kWである。
中央電気 発電所
位置 ： 北緯36度52分47.7秒 東経138度12分50.3秒﻿ / ﻿北緯36.879917度 東経138.213972度﻿ / 36.879917; 138.213972﻿ (田口発電所)
関川発電所に続く関川本流の発電所は田口発電所である。1923年（大正12年）6月に着工され、同年11月7日より運転を開始した。所在地は中頸城郡名香山村大字田口（現・妙高市田口）。
先に建設された関川発電所と蔵々発電所の間に残された落差を活用する発電所である。田口市街地の北方にある、関川左岸の火山泥流による崖を用いて発電する。発電設備は電業社製フランシス水車1台と芝浦製の2,350 kVA三相交流発電機1台（周波数60ヘルツ）のみ。
発電所出力は当初1,700 kW、1939年末時点では2,010 kWである。
位置 ： 北緯36度53分7.4秒 東経138度12分55.6秒﻿ / ﻿北緯36.885389度 東経138.215444度﻿ / 36.885389; 138.215444﻿ (蔵々発電所)
田口発電所の下流側、関川本流3番目の発電所は蔵々（ぞうぞう）発電所である。完成は1907年（明治40年）5月1日で、中央電気社内で最も古い発電所になる。所在地は中頸城郡名香山村大字蔵々（現・妙高市蔵々）。
中央電気 発電所
地形を活かした設計が特徴で、発電所は関川本流がΩ型に大きく蛇行する地点の終端部分に立地する。蛇行の起点と終点では約32メートルの高低差があることから、この高低差を活かして導水路の長さを短縮している。完成後、1910年（明治43年）3月に最初の増設工事が竣工。次いで1926年（大正15年）3月には水路改修工事や発電機更新・増設工事が完了した。初期の発電設備はフォイト（ドイツ製）フランシス水車・芝浦製500 kVA三相交流発電機各2台（周波数60ヘルツ）、更新・増設後の発電設備はフォイト製フランシス水車・芝浦製750 kVA発電機各2台と電業社製フランシス水車・日立製作所製600 kVA発電機各1台（周波数はすべて60ヘルツ）からなる。
発電所出力は当初500 kW、最初の増設後は1,000 kWで、1926年の更新・増設工事によって1,700 kWへと引き上げられた。
位置 ： 北緯36度54分44.9秒 東経138度13分42.7秒﻿ / ﻿北緯36.912472度 東経138.228528度﻿ / 36.912472; 138.228528﻿ (大谷第一発電所)
中央電気 発電所
蔵々発電所の下流側、関川本流4番目の発電所は大谷発電所（後の大谷第一発電所）である。関山発電所に続き1918年（大正7年）8月に着工され、1920年（大正9年）5月に竣工、同年6月23日より運転を開始した。所在地は中頸城郡関山村大字大谷（現・妙高市大谷）。
関川右岸に3.4キロメートルの導水路を有する。当初の発電設備は電業社製フランシス水車2台と芝浦製2,000 kVA発電機（周波数60ヘルツ）からなり、発電所出力は4,000 kWであった。次いで1924年（大正13年）11月末に増設工事が竣工し、同年12月15日より大谷発電所から大同電力への電力供給が開始された。さらに1926年3月には発電機2台の更新工事と周波数変換器新設工事も竣工している。増設・更新後の設備は電業社製フランシス水車3台と芝浦製3,250 kVA発電機2台、明電舎製4,000 kVA発電機1台（周波数は3台とも50・60ヘルツ両用）からなり、発電所出力は1927年時点では5,100 kW、1939年末時点では6,500 kWであった。
中央電気 発電所
下流の鳥坂発電所とともに松本方面や大同電力に対する送電用の発電所であり、発生電力の周波数を50ヘルツに設定し運転される。また発電所併設の周波数変換器により、60ヘルツ系統の負荷が少ない時間帯には田口変電所を介して接続する田口・蔵々両発電所や近接する関山発電所からの電力を50ヘルツへと変換し送電するという運用も可能であった。
位置 ： 北緯36度55分5.1秒 東経138度13分54.5秒﻿ / ﻿北緯36.918083度 東経138.231806度﻿ / 36.918083; 138.231806﻿ (関山発電所)
関山発電所は、大谷・第二大谷両発電所の下流側に位置する発電所である。傍系会社・関川電力株式会社により建設されており、1926年3月25日より運転を開始した。所在地は中頸城郡関山村大字坂口新田および原通村大字上中村新田（現・妙高市坂口新田および上中村新田）。
中央電気 発電所
大谷発電所の下流側に鳥坂発電所を建設するにあたって、導水路の途中にある関山平原に貯水池（関山貯水池）を置くこととなったため、大谷発電所放水口から貯水池までの区間の落差を鳥坂発電所では利用できない設計となった。そこでこの落差で発電するべく別途関山発電所が新設されたという経緯がある。従って関山発電所では大谷発電所の放流を直接引き受け、これに関川本流からの取水を加えて発電、その後は関山貯水池に向けて放流する。発電設備は電業社製フランシス水車2台と芝浦製1,250 kVA発電機（周波数60ヘルツ）からなる。
発電所出力は完成時800 kW、1939年末時点では1,080 kW。送電線は大谷発電所に接続する。
位置 ： 北緯36度59分42.9秒 東経138度16分10.4秒﻿ / ﻿北緯36.995250度 東経138.269556度﻿ / 36.995250; 138.269556﻿ (鳥坂発電所)
関山発電所の下流側に位置する発電所が鳥坂（とっさか）発電所である。関山発電所と同じく関川電力によって建設されており、1924年9月着工ののち1926年11月20日竣工、同年12月2日より運転を開始した。開発会社の関川電力は直後の1927年1月に中央電気へと合併されている。所在地は中頸城郡鳥坂村大字上堀之内（現・妙高市上堀之内）。
中央電気 発電所
先に触れたように関川本流と取水地点（導水路起点）の間に関山発電所を挟んでおり、関川本流からは取水せず、関山発電所放水路・余水路に流れる水を直接取り入れている。この水は一旦関山平原にある関山貯水池へと貯められ、その後発電所の近くに位置する御林調整池に送られる。そして最後に鳥坂城址の山上に設けらた上部水槽（サージタンク）を経て発電所へ導水される。発電設備は電業社製縦軸フランシス水車4台と芝浦製10,000 kVA発電機3台・芝浦製11,000 kVA発電機1台（4台とも周波数は50・60ヘルツ両用）からなる。そのうち1組は予備設備で、1936年（昭和11年）7月に増設された。
発電所出力は当初22,600 kW、1935年6月の変更工事完成後は26,400 kW。大同電力への供給に充てる発電所の一つであり、同社との契約では鳥坂発電所から21,000 kW、大谷発電所から6,000 kWの電力を供給すると定められていた。
位置 ： 北緯37度2分7.7秒 東経138度17分20.3秒﻿ / ﻿北緯37.035472度 東経138.288972度﻿ / 37.035472; 138.288972﻿ (板倉発電所)
中央電気 発電所
関川水系最下端の発電所が板倉発電所である。1937年に着工され、日中戦争勃発による労働力不足や難工事による事故・設計変更などで1938年11月の完成予定から大幅に遅れたが、1939年7月21日より運転を開始した。所在地は中頸城郡板倉村大字山越（現・上越市板倉区山越）。
関川水系の最下端という立地から落差は少ないが水量が多いという特徴を持つ。発電に使用する水は鳥坂発電所の放水と関川本流からの取水で、これらは取水口すぐの位置（鳥坂発電所の対岸）にある調整池に一旦貯められる。調整池の下流には分水池が接続しており、灌漑期には一部を割いてここから上江用水へと放流される。分水池から先に伸びる導水路は上江用水やその下流側にある中江用水に並行して関川本流から東へと離れていき、発電所に達する。そして放水路は中江用水へと繋がる。発電設備は電業社製フランシス水車3台と芝浦製4,000 kVA発電機3台（周波数は50・60ヘルツ両用）を設置。発電所出力は7,650 kWであった。
中央電気 発電所
板倉発電所完成後、続いて1940年（昭和15年）10月に第二板倉発電所が竣工した。板倉発電所導水路（隧道）と並行して流れる上江用水は、発電所上部水槽と発電所建屋の間を横断し下流側へと流れるという位置関係にある。そのため横断地点下流側の所要水量を関川近くの分水池からではなく横断地点から上江用水へ分水するように変更すると、用水への送水量は変わらないが横断地点でも発電ができることになる。この横断地点で発電するのが第二板倉発電所で、既設の板倉発電所水圧鉄管に分水管を取り付けて、板倉発電所とは別途水車・発電機を置いている。水車は電業社製で2台、発電機は芝浦製で1台（容量600 kVA）の設置。発電所出力は540 kWで、上江用水への送水を活用するという特性上、運転は灌漑期に限られる。
関川上流部には、信濃電気（後の長野電気）によって1906年から1930年にかけて西野・高沢第一・高沢第二・杉野沢の4発電所が建設された。そのうち最上流の西野発電所は、関川本流に設けられた笹ヶ峰ダムから取水する。
中央電気 発電所
この関川最上流部にある笹ヶ峰ダムは1929年（昭和4年）10月末の竣工。関川に発電所を有する信濃電気と中央電気の共同出資で建設されたものであり、ダムによって形成される有効貯水量168万2050立方メートルの貯水池（笹ヶ峰貯水池）は信濃電気・中央電気両社で共同利用される。より多くの水を必要とする季節が信濃電気は冬の渇水期、中央電気は夏の灌漑期と両社で異なることから、毎年1-3月は信濃電気管理の下で、7-9月は中央電気管理の下でそれぞれ放流し、それ以外の期間は放流せず貯水に充てる、という運用がなされた。
これまでに記した発電所10か所のほかに、中央電気は新潟・長野両県に計23か所の水力発電所を運転した。ただし一部は中央電気によって廃止されており、23か所すべてを同時に運転した期間はない。また事業統合で取得した発電所が多く、自社で完成させた発電所は6か所しか存在しない。水系別では大半が信濃川水系の河川（本流にはない）に立地する。
中央電気が運転した発電所のうち、関川本流と支流池尻川にあった10か所を除く23か所の一覧は下表の通り。発電所ごとに出力、所在地・河川名、運転開始年月（自社建設の場合）または前所有者（事業統合による取得の場合）をそれぞれ記した。
中央電気 発電所
最大電圧77キロボルト (kV) の主要送電線として「塩尻線」が存在した。起点は関川の大谷発電所、終点は大同電力塩尻変電所（長野県東筑摩郡広丘村郷原＝現・塩尻市広丘郷原）で、この間の亘長は100.9キロメートルである。分線として、鳥坂発電所と関山開閉所を繋ぐ「鳥坂分線」（亘長10.4キロメートル）、出川変電所とを繋ぐ「出川分線」（亘長0.8キロメートル）がある。
塩尻線の原型は関川発電所と松本市内の筑摩変電所（松本市四ツ谷）との間に1923年3月に完成した33 kV送電線「松本線」である。1924年12月1日の大同電力に対する送電開始にあわせて大谷発電所から大同電力塩尻変電所へ至る77 kV「塩尻線」へと改修された。鳥坂発電所を起点とする鳥坂分線は同発電所と同じく1926年11月完成。さらに同年12月、途中の吉田開閉所（長野県上水内郡朝陽村＝現・長野市）にて合流する大同電力「平穏線」が完成した。同線は長野電灯平穏第一発電所が起点で、大同電力が長野電灯から購入した電力も塩尻線経由で送電される形となった。送電線終端の塩尻変電所は東京電灯に対する電力供給の拠点であり、塩尻線で送電された電力は大同電力桃山発電所の発生電力などとともに77 kVから154 kVへと昇圧され、東京方面とを繋ぐ東京電灯「甲信線」または大同電力「東京送電線」（1934年以降）へと送られた。また出川分線の出川変電所は長野県松本市出川町に所在。同所の77kV 化工事は1926年1月竣工した。
新潟県内、高田方面に対する送電系統は、当初蔵々発電所から高田変電所（金谷村大字大貫）その他の変電所へと13.2 kVで送電するというものであったが、その後の発電所新増設や需要増加で送電線の容量不足を来したため、1924年11月昇圧用の田口変電所が新設された。田口変電所は名香山村大字田口にあり、高田変電所とは亘長27.1キロメートルの33 kV送電線「高田線」で連絡する。一方、田口変電所に集まる送電線には関川・田口・蔵々各発電所からの3,450 V送電線と池尻川発電所からの33 kV送電線があり、また大谷発電所・第二大谷発電所とも33 kV送電線にて連絡した。
大谷発電所には関山発電所からの3,450 V線が接続。また鳥坂発電所との間を33 kV送電線「鳥坂線」（1935年7月竣工）で連絡した。他に鳥坂発電所に関係する送電線には、宮野原発電所との間を繋ぐ33 kV送電線「魚沼線」、古城変電所（中頸城郡直江津町）との間を直結する33 kV送電線「古城線」（1935年7月竣工）がある。
1925年7月の連系工事以後は早川系発電所の発生電力を高田方面でも使用可能であった。早川系発電所からの送電経路は、北山発電所（角間発電所からの3,300 V線が接続）から早川発電所を経て高田変電所へと至る13.2 kV送電線であった。
上記#日本発送電に対する設備出資・#配電会社への出資と解散節で記したように、中央電気の設備は日本発送電・東北配電・中部配電へ分割継承された。
最初の設備出資は1939年4月1日付で日本発送電に対して行われた。出資対象設備は「塩尻線」のうち大同電力吉田開閉所から同社塩尻変電所までの区間と、出川変電所へと分かれる出川分岐線（変電所自体は対象外）である。塩尻線の前後に接続する、大同電力の「平穏線」（長野電気平穏第一発電所 - 吉田開閉所間）および塩尻変電所・東京送電線も日本発送電への出資対象となっている。
残る設備は1942年4月1日付で日本発送電・東北配電・中部配電の3社に分割継承された。発電所では関川水系にある池尻川・関山・田口・蔵々・大谷・第二大谷・関山・鳥坂・板倉・第二板倉の10発電所が出資対象である。日本発送電時代の発電所一覧では、旧中央電気発電所のうち大谷発電所が「大谷第一発電所」、第二大谷発電所が「大谷第二発電所」という発電所名に変更されているほか、第二板倉発電所の名がなくなっている（板倉発電所は出力10,350 kWに増加）。出資対象には田口変電所や同所に接続する池尻川・関川・田口・蔵々・大谷各発電所との連絡線も含まれる。また関山・大谷両発電所間の連絡線、大谷・鳥坂両発電所間の「鳥坂線」（第二大谷分線を含む）、鳥坂・板倉両発電所間の「板倉線」、第二板倉・板倉両発電所間の「第二板倉線」も出資対象であり、長野県側への送電経路である「長野線」（大谷発電所 - 吉田開閉所間）と「鳥坂分線」（鳥坂発電所 - 関山開閉所間）も出資された。
東北配電への出資発電所は、出資命令では北山・角間・早川・菖蒲・谷根・宮野原・灰雨・中条・広堀・大倉・大湯・湯ノ谷・佐梨・橋詰・中子の15発電所とされたが、東北配電側の資料には谷根・大倉・佐梨の3発電所を除く12発電所を引き継いだとある。送電・変電設備は高田線や高田変電所を含む送電線15路線と変電所12か所が東北配電への出資対象であった。一方中部配電に対しては、長野県所在の薄川第一・薄川第二・薄川第三・薄川第四各発電所と出川変電所ほか4変電所、送電線7路線が出資されている。
太平洋戦争後の1951年（昭和26年）5月1日、電気事業再編成令により日本発送電と配電会社9社は解散し、その再編成により東北電力や中部電力など発送配電一貫経営の電力会社9社が新設された。再編成に際し、東北電力は東北配電の全発電所を引き継いだほか、日本発送電から東北地方所在の設備を継承した。日本発送電からの継承分には旧中央電気の池尻川ほか8発電所も含まれる。一方、中部配電に渡った旧中央電気の4発電所はそろって中部電力へと引き継がれた。
中央電気 人物
中央電気では上越電気・越後電気時代を含む設立から解散までの36年間に以下の3名が取締役社長を務めた。
初代 - 大田黒重五郎
在任期間 ： 1906 - 1916年
1906年8月会社設立とともに取締役社長に就任。芝浦製作所専務取締役を兼ねる（在任期間は1904 - 1911年、最後の1年は常務）。上越電気のほかにも1911年九州水力電気の設立に加わり取締役となった。
1916年6月20日清水宜輝に譲って社長から退任した。その後も取締役には留任し、1942年の解散時まで在任している。
2代 - 清水宜輝
在任期間 ： 1916 - 1927年
1916年6月20日社長就任。取締役は1909年8月から務める。旧高田藩の士族で、元十五銀行支配人。
1927年12月20日健康上の問題を理由に社長から退任。1930年11月取締役も辞任した。
3代 - 今井五介
在任期間 ： 1927 - 1942年（副社長 ： 1922 - 1927年）
1922年12月22日取締役副社長就任ののち、1927年12月20日社長昇格。代表取締役制導入のため1930年12月20日より代表取締役社長である。元は松本電灯社長（1909年就任）を務めていた。片倉兼太郎の実弟で、片倉製糸紡績副社長・社長（1933年以後）を兼ねる。さらに貴族院多額納税者議員および同勅選議員（1932年以降）も務めている。
中央電気 人物
1942年の会社解散まで社長を務めた。
1922年以降は取締役副社長が置かれた。該当人物は今井五介と以下の1名である。
2代 - 竹内勝蔵
在任期間 ： 1927 - 1930年
1927年12月20日今井五介に代わり副社長就任。取締役は1908年1月から務める。家業として高田市で繊維問屋を営む。
1930年12月15日、取締役副社長在任のまま死去した。
設立から解散まで専務取締役も置かれた。以下の3名が専務経験者である。
初代 - 金子伊太郎
在任期間 ： 1906 - 1915年
1906年8月会社設立とともに専務取締役に就任。発起人の一人で、会社設立を主導した。中頸城郡和田村柳井田（現・妙高市柳井田）の人物で、村会議員や村長を務めた。
1915年5月20日、金銭的不祥事が原因で専務取締役を辞任した。
2代 - 国友末蔵
在任期間 ： 1915 - 1942年
1915年12月専務取締役就任。京都帝国大学理工科大学電気工学科卒の技術者で、会社設立時に主任技術者として入社。1912年6月初めて取締役に選ばれたが、1915年6月に一旦辞任していた。
中央電気 人物
以後、1942年の会社解散まで専務取締役を務め、解散後は東北配電理事（取締役に相当）へと転じた。
3代 - 瀬黒幸市
在任期間 ： 1930 - 1942年（常務 ： 1927 - 1930年）
1927年12月20日常務就任ののち、1930年12月20日より専務。元松本電灯監査役で、松本電灯合併に伴う増員として1922年12月中央電気の取締役に就任していた。長野県東筑摩郡寿村（現・松本市）の人物で、養蚕業を家業とする。
会社解散まで専務取締役を務めた。
中央電気となった1922年以降に取締役（社長・副社長・専務は含まず）を務めた人物は以下の16名である。
1942年4月の会社解散まで在任した取締役は、今井五介（社長）・国友末蔵（専務）・瀬黒幸市（同）・大田黒重五郎・玉井義太郎・高鳥順作・小坂順造・片倉兼太郎・武居由太郎・池田六衛の10名であった。解散後、取締役のうち武居由太郎が中部配電理事に就任している。
1942年の解散時に監査役を務めた人物は以下の4名である。
バイエ・セント・アンセ
バイエ・セント・アンセ（英語: Baie Sainte Anne、フランス語: Baie Sainte-Anne、セーシェル・クレオール語: Be Sent Ann）は、セーシェルの地区のひとつ。ベ・セント・アンやベ・サンタンヌとも表記する。
Stable Diffusion
Stable Diffusion（ステイブル・ディフュージョン）は、2022年に公開されたディープラーニング（深層学習）のtext-to-imageモデルである。主にテキスト入力に基づく画像生成（text-to-image）に使用されるが、他にもインペインティング（英: inpainting）、アウトペインティング（英: outpainting）、テキストプロンプトによって誘導される画像に基づく画像生成（image-to-image）にも使用される。
Stable Diffusionは、ミュンヘン大学のCompVisグループが開発した潜在拡散モデル（英: latent diffusion model）であり、深層生成ニューラルネットワーク（英: deep generative neural network）の一種である。このモデルは、EleutherAIとLAIONの支援を受け、Stability AI、CompVis LMU、Runwayの三者が共同で公開した。2022年10月、Stability AIは、Lightspeed Venture PartnersとCoatue Managementが主導するラウンドで1億100万米ドルを調達した。
Stable Diffusion
Stable Diffusionのコードとウェイトは一般に公開されており、少なくとも8GBのVRAMを持つGPUを搭載したほとんどの消費者向けハードウェアで実行可能である。そのため、DALL-EやMidjourneyなど、クラウドサービス経由でのみアクセス可能だった従来のプロプライエタリなtext-to-imageモデルとは一線を画すものであると評されている。
Stable Diffusionは、教師データを確保するためにインターネット上から何十億もの画像をスクレイピングしているが、その画像の大半は著作権で保護されており、収集・利用に際して同意を得ているわけではないため、著作権法に違反するのかどうか、フェアユースに該当するのかどうか、倫理的に適切であるのかといった法的・倫理的な論争が生じており、提供元のStability AIに対して複数の訴訟が提起されている。
Stable Diffusion 技術
Stable Diffusionは、拡散モデル（英: diffusion model、DM）の一種である潜在拡散モデル（英: latent diffusion model、LDM）を使用している。2015年に登場した拡散モデルは、学習元の画像に連続的に付与されたガウシアンノイズを除去する目的で学習されており、デノイジング・オートエンコーダ（英: denoising autoencoder）のシーケンスとして考えることが可能である。
Stable Diffusion 技術
Stable Diffusionは、変分オートエンコーダ（英: variational autoencoder、VAE）、U-Net、およびオプションのテキストエンコーダの3つによって構成されている。VAEは、画像をピクセル空間からより低次元の潜在空間（英: latent space）へと圧縮し、画像のより基本的な意味を捕らえる。圧縮された潜在表現（英: latent representation）には、順方向拡散過程（英: forward diffusion process）の際にガウシアンノイズが連続的に付与される。ResNetで構成されるU-Netブロックは、潜在表現を得るために順方向拡散過程の出力をデノイズ（ノイズを除去）する。この過程を逆方向拡散過程（英: reverse diffusion process）という。最後に、VAEデコーダが潜在表現をピクセル空間へ逆変換し、最終的な画像を生成する。
Stable Diffusion 技術
デノイズの過程は、文字列・画像・その他のモダリティによって柔軟に条件づけることが可能である。エンコードされた条件づけのためのデータは、cross-attention機構によってDenoising U-Netに与えられる。テキストによる条件づけの場合、学習済みの固定的なCLIP ViT-L/14テキストエンコーダを使用して、テキストプロンプトが埋め込み空間へ変換される。研究者らは、LDMの利点として、学習と生成のための計算効率の向上を挙げている。
Stable Diffusion 技術
Stable Diffusionは、LAION-5Bから取得した画像とキャプションのペアから学習している。これは、ウェブ上から収集されたコモン・クロールのデータから派生した一般に利用可能なデータセットである。50億枚の画像とテキストのペアが言語に基づいて分類されており、解像度、電子透かしを含んでいる可能性の尤度、および「美学スコア」（英: aesthetic score）の予測に基づいて別々のデータセットにフィルタリングされている。このデータセットは、Stability AIから資金提供を受けているドイツの非営利団体LAIONによって作成されたものである。Stable Diffusionモデルは、LAION-5Bの3つのサブセット（laion2B-en、laion-high-resolution、laion-aesthetics v2 5+）から学習している。このモデルの学習データを第三者が分析したところ、使用したオリジナルの広いデータセットから抽出した1200万枚の画像のうち、サンプルサイズの約47%が100の異なるドメインから取得された画像であり、Pinterestがサブセットの8.5%を占め、WordPress、Blogspot、Flickr、DeviantArt、ウィキメディア・コモンズなどのウェブサイトがそれに続いていることが確認されたという。
Stable Diffusion 技術
このモデルは、最初に「laion2B-en」と「laion-high-resolution」から学習し、最後の数回に「LAION-Aesthetics v2 5+」から学習している。「LAION-Aesthetics v2 5+」は、LAION-Aesthetics Predictor V2が、人間に対してどの程度（その画像が）好きかを尋ねたときに、平均して10点中5点以上をつけると予測した6億枚のキャプション付き画像のサブセットである。「LAION-Aesthetics v2 5+」サブセットは、低解像度の画像、およびLAION-5B-WatermarkDetectionが80%以上の確率でウォーターマークを検出した画像が除外されている。最後に行われた学習では、Classifier-Free Diffusion Guidanceを改善するために、さらにテキストの条件づけ（キャプション）が10%削除された。
このモデルの学習には、AWS上の256個のNVIDIA A100が使用され、60万米ドルの費用と合計15万のGPU時間が費やされた。
Stable Diffusion 技術
Stable Diffusionには、特定の条件下における劣化や不正確さなどの問題がある。このモデルの初期バージョンは、512×512の解像度の画像からなるデータセットで訓練されたため、512×512以外の解像度を指定すると、生成される画像の品質が低下する場合がある。バージョン2.0では、768×768の解像度で画像をネイティブに生成する機能が導入され、。バージョンXL1.0では、1024×1024の解像度で画像をネイティブに生成する機能が導入された。もう一つの課題は、LAIONデータセットにおける四肢のデータ品質が低いため、人間の手足の生成に支障が見られることである。データセットには代表的な特徴がないため、人間の手足や顔を理解するための学習が不十分となっており、そのような画像の生成を指示すると、モデルが混乱してしまうのである。人間の手足だけでなく、動物の四肢の生成も困難であることが確認されており、馬の画像を生成しようとすると25%の確率で失敗するという。
また、個人開発者のアクセシビリティも問題となっている。アニメキャラクターの生成（waifu diffusion）など、データセットに含まれていない新しいユースケースに対してモデルをカスタマイズするには、新たな学習データと訓練が必要である。しかし、この微調整プロセスは、新しいデータの品質に影響を受けやすい。低解像度の画像や、元の学習データと異なる解像度の画像は、新しいタスクを学習できないだけではなく、モデル全体のパフォーマンスを低下させる可能性がある。また、高品質な画像でモデルを追加学習させたとしても、一般的な消費者向けのコンピュータでモデルを動かすことは困難である。たとえば、waifu-diffusionの学習プロセスには最低でも30GBのVRAMが必要であるが、一般的な消費者向けのGPU、たとえば、NVIDIAのGeForce 30シリーズのVRAM容量（約12GB）を優に超えており、一般人が利用可能な通常のリソースを超えている。
Stable Diffusionの開発者は、（このモデルは）主に英語の説明文が付与されている画像で学習したため、アルゴリズムバイアスが生じる可能性があることを認めている。開発者は、他のコミュニティや文化圏からのデータが不足していると指摘しており、その結果、生成される画像は、西洋の視点に立っており、社会的偏見を助長させるものとなっているという。また、他の言語で書かれたプロンプトよりも、英語で書かれたプロンプトの方がより正確な画像が生成され、西洋（または白人）の文化がデフォルトの表現となることが多いという。
Stable Diffusion 機能
Stable Diffusionモデルは、出力に含まれる要素、あるいは含まれない要素を記述するテキストプロンプトを入力することによって、ゼロから新しい画像を生成する機能を備えている。また、既存の画像を与えることも可能であり、diffusion-denoising機構によって、テキストプロンプトに記述された新しい要素を取り込んで再描画することができる（たとえば、guided image synthesisなど）。さらに、インペインティング（英: inpainting）とアウトペインティング（英: outpainting）によって既存の画像を部分的に変更することも可能であり、多くの異なるオープンソースの実装が存在する。
Stable Diffusionは、10GB以上のVRAMでの動作が推奨されているが、VRAMが少ない場合は、デフォルトのfloat32ではなくfloat16の精度でウェイトを読み込むことができる。ただし、モデルの性能とVRAM使用量はトレードオフの関係にある。
Stable Diffusion 機能
テキストから画像を生成するサンプリングスクリプトは、「txt2img」（text-to-imageやt2iとも言う）として知られている。これには、テキストプロンプトに加え、サンプリング方式、出力画像の解像度、シード値などのさまざまなオプションのパラメータが使用される。このスクリプトは、プロンプトに対するモデルの解釈に基づいて画像ファイルを出力する。生成された画像には、Stable Diffusionによって生成された画像であることをユーザーが識別できるように、目に見えない電子透かしが付与されるが、画像のサイズを変更したり回転したりすると効力を失う。
Stable Diffusion 機能
各txt2imgの生成には、出力画像に影響を与える特定のシード値が含まれる。ユーザーは、さまざまな出力を探るためにシード値をランダムにするか、以前に生成された画像と同じ出力を得るために同じシード値を使用するかを選択できる。また、サンプラーの推論ステップ数を調整することも可能である。値を大きくすると生成に時間がかかり、値を小さくすると視覚的な瑕疵が生じる可能性が生じる。CFGスケール（英: classifier-free guidance scale）の値を調整することで、出力画像がプロンプトに対してどれだけ忠実であるかを調整することも可能である。実験的なユースケースには低いスケール値を使用したり、具体的な出力を得ることが目的のユースケースには高い値を使用したりできる。
Stable Diffusion 機能
その他のtxt2imgの機能は、Stable Diffusionのフロントエンド実装によって提供される。これには、テキストプロンプトの特定の部分に与えられる重みを調整する機能が含まれる。強調マーカーは、キーワードを括弧で囲むことによって、そのキーワードを強調したり、抑制したりできる。プロンプトの部分的な重みを調整する別の方法として、「ネガティブプロンプト」（英: negative prompt）と呼ばれる機能がある。ネガティブプロンプトは、いくつかのフロントエンド実装に含まれる機能であり、画像生成時にモデルが避けるべきプロンプトをユーザーが指定できる。この機能を使用することで、ユーザーによって指定されたポジティブプロンプト（英: positive prompt）によって（あるいはモデルが元々どのように訓練されたかによって）出力画像内に存在することになる望ましくない画像の特徴を指定・排除できる。
Stable Diffusion 機能
Stable Diffusionには、「img2img」（image-to-imageやi2iとも言う）として知られているもう一つのサンプリングスクリプトがある。これには、テキストプロンプト、既存の画像のパス、0.0から1.0までの強度値が使用される。このスクリプトは、テキストプロンプトで指定された要素を含む、オリジナルの画像に基づいた新しい画像を出力する。強度の値は、出力画像に加えられるノイズの量を表している。強度の値が高いほど画像内に新しい要素が増えるが、指定されたプロンプトと意味的に一致しない画像が生成される可能性がある。
img2imgは、元画像にノイズを加えることができるため、画像データの視覚的特徴を変化させて匿名化する、データ匿名化やデータ拡張に有効である可能性がある。また、画像の解像度を上げ、より詳細な情報を画像に加えるアップスケーリングにも利用できる可能性がある。さらに、Stable Diffusionは、画像圧縮のツールとしても実験されている。JPEGやWebPと比較すると、Stable Diffusionの画像圧縮で使用されている近年の方法は、小さな文字や顔を保存するのに限界がある。
img2imgを使用した画像修正のユースケースは、Stable Diffusionモデルの多くのフロントエンド実装によって提供されている。インペインティング（英: inpainting）は、ユーザーが提供するマスクレイヤーで区切られた既存画像の一部を選択的に変更するものであり、指定されたプロンプトに基づいて新たに生成されたコンテンツでマスク空間を埋めるものである。Stable Diffusion 2.0のリリースに伴い、インペインティング用途に特化して微調整された専用モデルがStability AIによって作成された。また、インペインティングとは逆のことを行うアウトペインティング（英: outpainting）という機能もあり、画像を元の解像度以上に拡張し、指定されたプロンプトに基づいて生成されたコンテンツで拡張された空白の部分を埋めることもできる。
2022年11月24日にリリースされたStable Diffusion 2.0では、「depth2img」と名付けられたdepth-guidedモデルが導入された。このモデルは、提供された入力画像の深度を推測し、テキストプロンプトと深度情報の両方に基づいて新しい画像を生成するものであり、入力画像の一貫性と深度を出力画像に維持させることができる。
Stable Diffusion 用途と論争、訴訟
Stable Diffusionは、生成された画像に関する権利を主張しておらず、画像の内容が違法であったり、個人に有害でない限り、モデルから生成されたあらゆる画像の使用権をユーザーに自由に与えている。Stable Diffusionと他の生成モデルは、著作権のある画像から権利者の同意なしに学習を行っているため、画像の使用に関してユーザーに提供される自由について、所有権の倫理をめぐる論争が引き起こされている。
ジャーナリストのナオミ・クラインは生成AI技術と関連企業を厳しく批判しており、「人類史上最大の盗み」「囲い込みと横領を行う機械」であるとしており、「個人的な生および集合的な知的・芸術的遺産の双方を食い物にし、私有化する」としている。つまり、AI企業はインターネット上に公開された人類の知識全体を、製品の中に囲い込んで専売しており、人々の生涯をかけた労働が同意や許可を得ずに、訓練データに使われているというのである。クラインは以下のように述べた。
Stable Diffusion 用途と論争、訴訟
こんなことが合法であるはずがない。AIモデルを訓練するのに使われたことが判明している著作権保護の素材（この『ガーディアン』紙も含まれる）に関しては何件もの訴訟が申請されており、明白に違法な行為が行われたという主張がそこでなされるだろう。例えば、営利企業が生身の芸術家たちの絵画や写真をStable DiffusionやDALL-E 2のようなプログラムに注ぎ込み、それを使ってまさにその芸術家たちの作品のドッペルゲンガー版を作成できるようにするなどということが、いったいどうして許されるのだろうか？その利益が芸術家たち自身にだけは還元されないというのに？
Stable Diffusion 用途と論争、訴訟
Stable Diffusionの登場に関連して、日本においては2018年に成立した改正著作権法が問題視されている。この30条4項では人工知能の訓練データに文章や画像を利用する場合に、営利・非営利を問わず著作物を利用できることを定めており、先進国で最も緩い法規制の枠組みになっている。「著作権者の利益を不当に害する場合」は利用できないとしているが、その具体的にどのようなケースに該当するかは不明瞭である。法改正に当たっては一部の弁護士や大学教授らで構成されたワーキングチームが主導したが、そのリスクは十分に十分に説明されなかった。『読売新聞』の取材によれば、権利者団体から権利侵害を前提としたビジネスモデルへの懸念が示されたが、ワーキングチームはリスクは「ゼロか軽微」と説明した。