新潟電気 沿革：新潟電灯・新潟水電時代
先に触れたように、新潟水電の電灯・電力供給区域のうち新潟市内（1914年編入の旧沼垂町域を含む）は別資本の会社である新潟水力電気の電力供給区域でもあった。これは新潟水電や新潟水力電気が事業許可を得た1907年前後の時期は、逓信省が電灯供給区域の重複は原則認可しないものの電力供給については後発事業者参入の余地があると判断した場合に限り重複供給の許可を与える、という方針を採っていたことによる。事業許可に際し、新潟電灯の後身となる新潟水電側に優越権が認められたため、重複供給区域となる新潟市・沼垂町については新潟水力電気側は一般的な電灯・電力供給区域ではなく電力供給区域の扱いとされ、1邸宅または1構内毎に2キロワット以下の電灯供給を禁ずる（動力用電力供給の場合は2キロワット以下も可）という制限が付された。後発の新潟水力電気では1907年11月から供給予約の募集に着手し、その結果1909年5月の供給開始までに新潟市で約300馬力、沼垂町で約200馬力の電力供給予約を集めたという。
新潟水力電気の進出を迎え撃つ新潟水電側では、水力発電転換後は電気料金を引き下げること、新潟水力電気から電灯供給を受ける場合には自家用電灯扱いになり手続きが煩雑になることを告知して需要家の流出防止に努めた。それでも開業後の需要家争奪戦は激しくなり、新潟市内では至る所で道路の両側に両社の配電線が対峙する形となり、需要家に対しては規定以下の料金での供給が行われた。さらに昼間専用の供給であるはずのところに昼夜間の送電をなしたり、器具の表示灯に余分な電灯を添えたりすることもあったという。1913年には新潟水電側が需要家に動力使用組合を組織させ、引き留めのため様々な特典を与えるようになった。1916年2月になると新潟水力電気側も同様の組合を組織させて規定の半額での電力供給を始めた。
新潟水電と新潟水力電気の競争はやがて新潟市外にも飛び火した。近郊の中蒲原郡亀田町では新潟水力電気が1909年12月より供給していたが、1916年上期になって新潟水電も供給を始め、同地にある織布工場への電力供給を新潟水力電気から奪取した。さらに新潟水電は1918年（大正7年）に新潟水力電気が供給する新津油田への割り込みを図ったが、これは供給認可自体を得られず失敗した。それでも新潟水力電気側は採掘業者と協定して原油相場の上下に随伴する電力料金制を定めて採掘業者に優遇を与えた。こうした新潟水電と新潟水力電気の対立は、後述するように営業不可侵協定が締結される1924年（大正13年）12月まで断続的に続いた。
2つの電力会社が競合する中、明治末期の新潟市ではさらに都市ガス会社も出現していた。電灯が旧式の炭素線電球（発光部分に炭素線を用いる白熱電球）を用いていた当時、都市ガス燃焼による照明すなわちガス灯は電灯よりも明るい照明であり、屋内灯や商店の照明、また少数ではあるが街灯にも利用された。1907年に起業へ向けた動きが始まった際、中野平弥ら新潟電灯関係者もガス事業を出願したが、新潟市でのガス営業権は1909年に桜井市作のグループが獲得する。そして翌1910年7月、新潟瓦斯（北陸ガスの前身）が発足。1911年4月より市内繁華街を中心にガス供給が始まった。
新潟市内ではピーク時3000灯余り（1916年末時点で3144灯）のガス灯が利用されたが、電灯の改良、特に長寿命・省電力のタングステン電球（発光部分にタングステン線を用いる白熱電球）が普及するとガス灯の優位は失われた。これに第一次世界大戦勃発に伴う原料石炭（当時の都市ガスは石炭ガス）の価格暴騰が重なったため、全国的にガス灯は衰退しガス利用の中心は熱源へと移っていった。新潟瓦斯においても大正末期には熱需要がガス灯需要を上回るようになっている。なお、新潟水電におけるタングステン線電球を含む金属線電球の利用は1913年11月末時点では全電灯の4分の1に過ぎなかったが、5年後、1918年11月末時点では点灯する全電灯の金属線電球化が完成している。
1915年7月に大型の飯豊川第一発電所が完成したことで新潟水電では大口の電力供給が可能となった。10月から供給を始めた大口需要家は北越板紙と亜鉛電気製錬の2社で、これだけで約400馬力の供給増となっている。需要家の北越板紙は長岡市にある北越製紙（現・北越コーポレーション）の子会社で、同年旧沼垂町に製紙工場を建設。もう一方の亜鉛電気製錬は東蒲原郡下条村大字五十島（現・阿賀町五十島）にて銅・亜鉛採掘（葎沢鉱山）と亜鉛の電解精錬を行う会社である。新潟水電の同年11月末時点での供給成績は電灯数4万8173灯・動力用電力供給765.5馬力（約571キロワット）・その他電力供給112キロワットであった。
さらに新潟水電では電力需要創出にも取り組んだ。その一つは電気化学事業への参入で、余剰電力の受け皿をつくるべく1916年6月8日付で逓信大臣の兼営許可を取得。工場を新潟市山ノ下に建設の上、同年11月4日より塩素酸カリウムの製造を開始した。1918年上期からは水酸化ナトリウム（苛性ソーダ）と次亜塩素酸カルシウム（さらし粉）の製造も加わっている。こうした電気化学事業のほか紡績事業の兼営も検討されたが、これは株式の4分の1を引き受けて新潟紡績株式会社として起業する方針に改められた。新潟紡績は1916年12月21日、中野平弥を代表取締役として新潟市に発足した。さらには自社での市街電車敷設を計画し、1918年9月に軌道敷設特許を取得している。
隣接する電気事業者の統合は1件のみ、三島電気株式会社の統合が行われた。三島電気は1912年3月23日、資本金5万円で長岡市に設立。日本各地の電気事業に関わった才賀藤吉が社長を務め、他に新潟水力電気の清水常作・鈴木長八が取締役に名を連ねた。同社は三島郡寺泊町に出力40キロワットのガス力発電所を設け、寺泊町内を供給区域として1914年2月に開業した。新潟水電では供給区域が隣接するため同社の吸収を計り、まず1914年下期に全1000株のうち700株を買収する。そして1916年1月に事業買収契約を締結し、同年6月23日付で逓信省の認可を得た上で9月6日をもって事業引継ぎを完了した。なお事業譲渡に伴い三島電気は9月21日に解散している。
第一次世界大戦を背景とする大戦景気期には工業電力を中心に電力需要が著しく増加した上、灯油価格高騰によりランプから電灯への切り替えが進んで電灯需要も増加した。工業需要の一例として、北越製紙（北越板紙を吸収）が400馬力という大型電動機を据え付けた新潟工場内砕木パルプ工場（1917年完成）がある。1918年11月末時点の供給成績は電灯数7万3868灯・動力用電力供給3478.75馬力（約2594キロワット）・その他電力供給115.9キロワットであり、3年間で電灯は1.5倍、動力用電力は4.5倍の増加をみている。このように供給成績は増加したものの、大戦景気期の物価騰貴によって発電所建設を控えざるを得なくなり、発電力増強は飯豊川第一発電所完成をもって一旦停止した。そのため需要増加につれて供給力不足に陥り、1918年下期からは電力供給の一部謝絶を余儀なくされた。
1918年11月に世界大戦が終結すると電力需要の一部は消滅した。当初の大口需要家であった五十島の亜鉛電気製錬は大戦終結で1919年（大正8年）事業休止に追い込まれた。さらに同年7月、自社の兼営化学事業も採算悪化で苛性ソーダ・さらし粉の製造を中止した（塩素酸カリウム製造のみ継続）。その一方、新潟市内に新設された新潟紡績の工場が1919年7月より操業を開始したことで、新潟水電では同社に275馬力の電力供給を始めた。この頃飯豊川第二発電所を工事中であったが、労働力不足で工期が伸びており供給力不足は継続していた。対策のため、1920年（大正9年）1月より競合する新潟水力電気から夜間200キロワットの受電を開始している。受電開始後、1920年5月末時点の電灯数は8万9225灯、電力供給は動力用4235馬力（約3158キロワット）・その他0.7キロワットであった。