気候変動に対する個々人の行動 衣食住
したがってプラスチック廃棄物を出さないことは、個々人ですべきこととしてプラスチック汚染のみならずその焼却から発生する二酸化炭素による地球温暖化に対する観点から極めて重要かつ効果の大きい行動である。2021年の日本の廃プラスチック総排出量は823万トンでその内訳は一般廃棄物が424万トン・産業廃棄物が399万トンと過半数（51.5%）が一般消費活動から発生しており、さらにその77.4%が包装材である。すなわち個々人の努力によるプラスチック包装材の削減だけで、日本の総プラスチック廃棄物の40%もの量が削減可能なのである。断じて小さい数字ではない。
４Rの廃棄物ヒエラルキーで最上位の取り組みはRefuse(拒否）である。すなわちプラスチック包装された商品をそもそも買わないことや、必要のないプラスチック包装材を使わないことである。これらは個々人で容易に実行可能である。例えばトレイに入った惣菜などの冷凍食品は可食部に対し多量のプラスチック包装すなわち廃棄物の購入を強いるものであり、冷凍野菜の代わりに（パック包装でない）野菜を購入し切って冷凍することや、ミックスベジタブルなど缶詰でも入手できるものは缶詰品を選ぶ（缶はリサイクルが容易）ことなどでプラスチック廃棄物の購入を回避できる。
さらに、かつての日本では普通であった量り売りで提供することで商品のプラスチック包装を省略して、環境負荷のみならずコスト削減にもつなげている食料品店も増えてきており、これらのような店舗を日常的に利用することは一般消費社会にゼロ・ウェイストのムーブメントを普及させるものと期待される。その関連する取り組みとして東京都内のスーパーマーケットで、ノントレーなど食品包装の簡易化について客に直接その優位性を示しながら意見を問う試みがなされた。買い物カゴ投票と銘打ったこのキャンペーンはWWFジャパンと滋賀県立大学によりデザインされ、よりサステナブルな食品販売形態を確立するものとして期待される。
日本の一般消費社会ではあまり認識されていないが、食品ラップは日本ではいまだポリ塩化ビニリデン材料の製品が売上高約8割を占めており、これら塩素系プラスチックは焼却に伴いダイオキシン発生の原因となる上、発生する塩化水素によりPETボトルなどリサイクル可能な廃棄プラスチックにごく微量（PETの場合100ppm）でも混入するとそのリサイクル材の化学分解を引き起こし品質を低下させるなど、極めて問題が多い。欧米ではラップのみならず食品包装材一般についてポリ塩化ビニル系材料の排除が進んでいるが 、その取り組みが遅れている日本では食品ラップを可能な限り使用しないことが第一の対策となる。一般家庭での取り組みとしてはたとえば電子レンジ加熱時のラップ掛けのかわりに、何か（使い捨てではない）プラスチック製の蓋などで覆う、おにぎりや弁当の包装に食品ラップではなくアルミホイル（アルミ剤はリサイクル可能）を使うなどができる。これらによる食品ラップの生産や廃棄（焼却）に伴う二酸化炭素排出量の削減量は小さくても、上述のように環境やリサイクルプラスチック中への塩素系プラスチックの漏洩を防ぐことで、マテリアルプラスチックリサイクルの促進につながる。
家屋の断熱と密閉の確保、家電製品のエネルギー効率の向上、熱反射屋根、熱反射塗料、冷暖房効率の向上、給湯器の設定温度を下げるなどの対策を講じ家庭のエネルギー使用量を削減すると、個々人のカーボンフットプリントを大幅に削減できる。太陽光発電の設置も、温室効果ガスの抑制に大きく貢献しうる。地域レベルおよび個々の家屋レベルでの太陽光パネル設置は2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対しそれぞれ8番目と10番目に有効な解決策として挙げられている。
冷暖房両方が必要な気候域にある住宅では、ガス湯沸かし器をヒートポンプに交換することは検討に値する。さらにエネルギー源の選択により、個々の住宅でカーボンフットプリントが違ってくる。世界中の国で多くのエネルギー供給業者は、一部または純粋な再生可能エネルギー（通常は電気だが、時折ガスであることもある）を購入するオプションを提供している。これらのエネルギー生産方法は、一旦稼働すると温室効果ガスをほとんど排出しない。
ガスなどの化石燃料給湯、調理台、暖房は、地球規模では極めて多量の二酸化炭素排出の原因となっている。調理台、給湯器、セントラルヒーターなどをガスから電気に変換すると、二酸化炭素もメタンも排出が削減される。2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対し9番目に有効な解決策として挙げられている。一般的には温暖化ガスを削減するという理由だけでは調理台を交換する動機づけにはならないかもしれないが、天然ガスまたはプロパンガスの調理台87台で測定した研究によると、これらガス台は二酸化炭素のみならず無視できない量のベンゼンを生じ室内の空気を汚染するので、それによる健康被害を防ぐ意味からも電気調理台が推奨される。
夏の猛暑日の日数は2010年代に入り顕著に増加し2023年現在2023年の夏は1880年以降で最も暑かった。猛暑に伴い冷房・冷蔵による電力消費すなわち二酸化炭素排出量が増加し地球温暖化が一層悪化する。電力消費による二酸化炭素排出と冷媒ガスの漏出による直接的な温暖化効果という二重の原因による地球温暖化につながることから、冷媒の管理と革新は2020年のプロジェクト ドローダウンでは気候変動に対しそれぞれ4番目と7番目に有効な解決策として挙げられている。冷房・冷蔵庫は省電力の製品を選ぶことに加え、フロン系冷媒は二酸化炭素の数千倍もの温暖化係数を持つので、使用する冷媒による選択も重要である。従来の冷媒から「低い地球温暖化係数でオゾン層破壊ゼロ」と謳う代替フロン冷媒R32（HFC-32）への置換が進められているがあくまで従来品より低いというだけに過ぎず、その温暖化係数は二酸化炭素の2693±842倍（20年間）または771±292（100年間）であり:Table 7.15低いとは到底言い難い。そこで二酸化炭素そのものを「自然冷媒」として使用できる冷却機器の開発が進められている。
植物は大気中の二酸化炭素を吸収しセルロース、糖、デンプン、植物タンパク質、油脂などの有機物（二酸化炭素とその塩以外の炭素含有化合物）を作る。一年生植物は、吸収した二酸化炭素のほぼすべてを毎年枯れた時点で放出するが、木や低木などの多年生植物は生きている限りこれら有機物の大部分を保持し、死後に微生物がそれらを分解するまで放出しない。したがって多年生植物は、空気からの二酸化炭素の吸収除去に貢献している。
芝も多年生植物で冬に枯れるまでは大気中の温室効果ガスを削減する。しかし芝生には毎年300万トンもの窒素ベースの肥料が使用されている。有機肥料と合成肥料はどちらも窒素酸化物の発生源であり、窒素1トンあたり4 - 5トンの炭素が大気中に追加される（二酸化炭素 660,000トン/年）。窒素酸化物は二酸化炭素の約300倍もの温室効果がある。さらには、芝生に散布する除草剤は生物多様性を減少させ、大気、土壌、土地を汚染する。
土壌微生物は有機物を二酸化炭素に分解する。芝の散水を減らすと、土壌微生物の活動が低下する分二酸化炭素の生成を遅らせることができる。天然の芝生は受粉を促進し、施肥を必要とせず、より低頻度の芝刈りですみ、多様性を促進し、より少ない散水しか必要としない。木や低木を庭だけでなく地域の道路沿い、公園、公共の庭園に植える機会はたくさんある。一部の慈善団体は、樹木の生育の少ない土地の生産性を回復できるよう、成長の早い木を植えている。個々人も庭に、食物を栽培する家庭菜園を作ったり、生物種多様性を提供する在来種や持続可能な炭素隔離をする多年生の木や低木を植えることもできる。
ガソリン駆動の芝刈り機やその他の造園機具は、温室効果ガスである二酸化炭素に加えメタンも生成する。肥料や化石燃料駆動の造園機具などを使う庭の管理による炭素排出は、汎用すると芝生が吸収する炭素隔離を上回る。必要以上な散水、窒素肥料、化学農薬を削減し、化石燃料を使用する造園機具でなく手動工具を使用することはすべて、庭の維持が気候に与える影響を軽減する。
庭の落ち葉や枯れ枝などの自然の造物は「野生生物ホテル」であり、それらを完全に除去して綺麗にしてしまうのは、その庭のオーナーは喜ぶかもしれないが、その庭に本来やってくる野鳥や野生生物を追い出す行為である。枯れ枝の山は鳥が止まって憩いその下で食物を探す場所を与える。ほどほどにそれらを残しておけば庭にやってくる野鳥を楽しめ、庭掃除にかかる二酸化炭素排出も削減できる。多少の落ち葉は庭草の天然肥料であり、その下に隠れている昆虫や草の種などの食物を野鳥や野生生物に供給する。
衣類の生産は多量の二酸化炭素排出を伴う。ドレス一着当たり平均22kgの二酸化炭素排出という計算がある。気候への影響を軽減するには、縫製の良い丈夫な衣類を購入し、「ファストファッション」を避けることが重要である。衣類はたとえ一部は寄付されたりリサイクルされたりしても、残りは廃棄物として埋め立てられそこで温室効果ガスを放出する元となる。気候変動と直接関連することではないがポリエステルなど衣類の合成繊維は材質上プラスチックであり、その廃棄物は大半がリサイクルされないプラスチック廃棄物である。レジ袋や食品包装材などにくらべ環境への放散は一見少ないものの、着用や洗濯にともなう粉砕によりマイクロプラスチックを発生することには変わりがない。
気候調査によると既に2021年の時点で、欧州人の42%、具体的には女性の48%、男性の34%、特に15歳から29歳の世代が新品より中古衣類により多く支出している。フランスでは2022年1月より売れ残った新品衣服を焼却・埋め立てなどにより廃棄することを禁止した、世界初の衣類廃棄禁止法が施行された。売れ残った衣料品は寄付やリサイクルが義務付けられ、違反した場合は最大1万5000ユーロ（約250万円）の罰金が科される。追従し2023年欧州連合も、売れ残りの未使用衣料品の廃棄を禁止することに同意した。さらに2025年10月よりフランスでは、国内販売すべての衣料品に対し「環境コストラベル」の表示を義務付ける。表示対象は下着・靴下・シャツ・ブラウス・ジーンズ・ワンピース・スカート・水着・コート・ジャケット・ズボン・ショートパンツ・セーター・Tシャツ・ポロシャツで、衣類の大部分である。
洗濯物は吊るして自然乾燥すれば、衣類乾燥機で浪費するエネルギーが節約され衣類維持のカーボンフットプリントが削減される。短い冷水洗浄サイクルを使用すればさらにエネルギーを最大66%も節約できる。