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ミャンマーの教育 歴史
そんな時代、英植民地政府は、当初ミャンマー人を軽んじて初歩的な教育で十分と考え、財政負担を軽減するため、全国にある僧院を利用して英語、計算、土地測量などの西洋式教育を導入しようとした。しかしこれは、僧侶の反対に遭って頓挫。そこで教会学校の建設を奨励したり、自ら設立した政府学校や僧院学校を地方政府の管轄下に移して財政負担の軽減を図った。
基礎教育におけるミャンマーの学校は、僧院学校やホームスクーリングなどミャンマー人が通う現地語学校、外国人宣教師が設立した教会学校などの英語・現地語学校、植民地政府が東インド会社幹部、イギリス軍人、植民地政府高官の子弟のために設立した英語学校の3種類があった。1940年の時点で現地語学校の数は、小・中・高合計で6,552校であったのに対し、英語学校、英語・現地語学校は合わせて260校しかなく、後者はいわば特権階級のための学校だった。英語・現地語学校と英語学校は一部を除き私立学校で、学費が高く、英語学校へのミャンマー人の入学は10%までと制限されおり、卒業生の多くは植民地政府の官僚となった。一方、現地語学校は門戸は広かったが、教育レベルは低く、中退率も高く、卒業後の進路も木材伐採、水運搬などの肉体労働がほとんどだった。
ミャンマーの教育 歴史
また、英領インド（ビルマ）における教育は、イギリス帝国主義の価値観を人々に浸透させる手段でもあったので、各学校にはユニオンジャックが掲げられ、英語学校では英語版のイギリス国歌「国王陛下万歳」を歌い、英語・現地語学校では英語版またはミャンマー語版のいずれかを歌い、現地語学校ではミャンマー語版のみ歌われた。
やがて独立運動が盛り上がってくると、身分差別的な教育制度に対する不満が爆発。1920年12月5日にはヤンゴン大学（当時はラングーン大学）で大規模なスト（ラングーン大学第一次学生ストライキ）が発生し、ミャンマー人のための学校を設立せよと訴えた。そして翌年から全国各地に民族学校が設立され、その数は90校、当時のミャンマーの全生徒数の6割に当たる約1万6千人の生徒が通った。当初、民族学校の運営は地元住民の寄付で賄っていたが、規模が拡大するにつれ植民地政府も関わるようになり、すぐに民族学校が資金難に陥ると、政府によって管理される政府学校と政府から補助金の支給を受ける政府支援学校の2種類に分かれた。
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民族学校の教育課程は英語学校、英語・現地語学校と類似していたが、ミャンマー語が主要必修教科、基礎理科と宗教が追加必修教科、絵画が追加選択教科とされたのが特徴的だった。高校では地理と歴史の両方が主要必修科目、宗教と衛生が追加必修教科、公民が追加選択教科とされた。ただ理科系科目がなく、理系学問を専門的に学ぶ機会はなかった。ヤンゴン大学の入学試験には選択教科として数学と理系教科目があったので、民族学校出身者は受験において不利だった。また、民族学校では「国王陛下万歳」の代わりに仏教の五戒が唱えられ、英植民地政府系学校では禁じられていた新聞を読むこともできた。英植民地政府系学校では欧米式の靴が義務付けられていたが、民族学校ではどのような履物でも認められた。英植民地政府系学校では除外されていたミャンマー語のアルファベットの6字が、民族学校では復活した。英植民地政府系学校では大英帝国記念日、国王誕生日、土曜日、日曜日が休日だったが、民族学校では仏教の安息日前日と安息日、そして1920年のヤンゴン大学のストライキで、学生が大学をボイコットした日が休日だった。
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英植民地政府は、少数のミャンマー人高級官僚育成のための政府高等学校の設立を始め、1874年にヤンゴンに開校した初の政府高等学校（ラングーン・カレッジ）は、1期生はわずか10人で、講義はすべて英語で行われたが、そのうち2人がコルカタ大学のセーダン試験（入学試験）に合格するという快挙を果たした。1940年までに政府高等学校の数は38校、補助金を支給した教会高等学校を含めれば合計140校に達した。この政府高等学校は1904年にヤンゴン大学として単科大学となり、1920年にはシャドソン・カレッジと合併して総合大学となった。さらにこのヤンゴン大学の傘下に、1925年にはマンダレー大学、1930年にはヤンゴン教員訓練カレッジと医学部、1938年には農業大学が設立された。これらの大学では講義はすべて英語で行われ、ゆえに中退率が非常に高く、ヤンゴン大学の卒業率は25%ほどだった。
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また、民族学校と並行して、1921年にミャンマー語やミャンマーの歴史に重点を置いた民族大学も設立されたが、資金難のために1924年に閉鎖された。1936年にヤンゴンの名門ミョーマ民族学校内に再び開校されたが、翌1937年に早くも閉鎖された。資金難と、公務員を目指す若者がヤンゴン大学のほうを好んだことが原因だった。英植民地政府はついぞ民族大学の学位を認めず、学位が認められたのは独立後の1952年だった。しかし、民族大学出身者の中には、その後各界で活躍した者が多くいた。
この時期の教員養成機関としては、外国人宣教師が設立した現地語師範学校と植民地政府が設立した政府師範学校があった。1930年には、各地でさまざまな学校が新設されるつれ高まっていった教員の需要に応えるために、既述のように、ヤンゴン大学傘下にヤンゴン教員訓練カレッジが設立された。
1942年1月に日本軍はヤンゴンを占領、5月までにイギリス軍を完全にミャンマーから放逐した。日本占領時代のミャンマーの教育方針は、欧米崇拝主義を排して大東亜共栄圏の理念を徹底し、日本語教育を実施するとともに、ミャンマー語で授業を行うこと、技術教育と身体訓練を行うことだった。
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従来の現地学校、英語・現地学校、英語学校、民族学校などの区別を廃止して教育制度を一元化し、公民教育、絵画、音楽、衛生、理科が必修教科とされ、より実生活に密着した教育が重視された。ただし、ミャンマー側が強く要望していた英語の教科は設置されず、逆に日本側は日本語に英語に代わる外国語として学校で教えるよう強く主張したが、ビルマ国国家代表兼首相のバー・モウが、膨大な英語文献をミャンマー語に翻訳することが当面の課題だと主張し、学校とは別に日本語学校は設立されたものの、日本語は選択科目とされた。また、従来の「ビルマ語」「歴史」「地理」の教科書から日本に不都合な箇所は削除され、新しいミャンマー語の教科書の編纂が進められた。国立音楽学校や国立絵画学校も設立された。
1944年2月に閉鎖されていたヤンゴン大学を再開した。学生数は200人ほどだった。
従来の現地語師範学校、政府師範学校、ヤンゴン教員訓練カレッジを廃止してヤンゴンに教員鍛錬所を設立した。授業科目は「日本語」「日本歴史」「大東亜共栄圏理念」のほか、「教練」「体操」「勤労作業」「団体訓練」などの実技科目もあった。『緬甸軍政史』には「緬甸人ノ欠陥タル怠惰、安逸/性情並二不規律、無統制/習慣,、勤労蔑視ノ弊風ノ一掃ニ努メツツアリシガ、漸次勤労愛好ノ風ノ生ジツツアルハ洵二喜バシキ事象ナリ」とある。
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日本語を普及させるために1942年6月1日、蘭貢（ラングーン）日本語学校が設立された。当初、行政管区内に40校、シャン政庁管区内に10校設立して、240名の日本人教員を配置する予定だったが、結局、ヤンゴン、オッタマ、マンダレー、ピンウールィン、サガイン、パテイン、バゴー、タトン、モーラミャインの9校しか開校されず、着任した日本人教員もわずか16人だった。戦況が悪化するにつれ、子供も教員も学校に通う余裕がなくなっていき、教員不足と就学率低下が深刻化していった。
1948年1月、ビルマ連邦として独立したミャンマーでは、政府は迅速な国家再建のために大衆教育を重視し、19すべての国民が十分な知識を有し、健康で、福祉精神に溢れた良き国民になることが目的とされた。1952年8月にはピードーター計画の一環として「新生活の創造（別名：ピードーター教育計画）」と題された教育計画が採択された。内容は以下のようなもので、技術者不足という当時のミャンマーの現状を反映したものだった。
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教育省が設置され、さまざまな種類があった学校は国民学校（小・中・高）という無償の学校に一元化された。教育課程においては、ミャンマー語が全教育段階で必修教科とされ、日本占領時代には排除された英語も中学校から教えられることになった。その他、英植民地時代、日本占領時代通して軽視されていた理科が小学校から教えられることになり、家庭科、農業、手工芸という実用的な教科や芸術（絵画）のような情操教育に資する教科も導入された。そして熱心な仏教徒であったウー・ヌ首相の意向を反映してか、宗教という教科も導入された。「新生活の創造」の下、国民学校の数は年々増加していった。
また小・中・高すべての学校で年に2回、中間試験と学年末試験が課せられ、卒業時には卒業試験が課せられた。1959年からは、現在も行われている高校の卒業試験と大学入試を兼ねたセーダン試験（Matriculation examination）が始まったが、これは2つの試験を同一日程で行うものだった。
職業教育のために偏向学校と特別学校の2種類の学校が設立された。
偏向学校には技術偏向学校と農業偏向学校があり、前者は都市部の国民学校から選ばれ、国民小学校では手工芸が、国民高等学校では科学技術が教えられた。後者は農村部の国民学校から選ばれ、198の国民小学校、14の国民中学校、30の国民高等学校で農業が教えられた。
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特別学校は、地元のニーズに合わせて職業技術を提供する学校で、工業技術を提供する技術大学2校（インセイン群区、マンダレー）、技術高校1校（ヤンゴン）、技術研修センター2校（ヤンゴン、マンダレー）の計5校が設立され、農業技術を提供する農業大学（ピンマナ）、農業高校2校（ミャウンミャ、ミッタール）、農業中学校2校（ピイ、シュエボー）の計5校が設立された。その後、技術研修センター、農業研修センター、牧畜訓練センター、商業学校、芸術学院（マンダレー）が新設された。
1951年に私立学校登録法を制定し、多種多様だった私立学校を政府の管理下に置いた。1957年の時点で私立学校は786校あり、大きく分けて（1）欧米人宣教師が設立した教会学校や民族学校にルーツを持つもの（2）インド人や中国人が設立した自国の文化を重んじるもの（3）セーダンなどの試験対策に特化したものの3種類があった。
日本占領時代に廃止されたヤンゴン教員訓練カレッジが改組されてヤンゴン大学教育学部となり、高校の教員養成に当たった。またヤンゴン（1947年）、マンダレー（1952年）、ミッチーナー（1952年）、モーラミャイン（1952年）に教員訓練カレッジ（TTC）、パテイン（1952年）、メイッティーラ（1952年）、チャウピュー（1953年）に教員訓練学校（TTS）が設立され、中学校と小学校の教員養成に当たった。
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1962年3月2日、ネ・ウィンはクーデターを決行し、革命評議会が全権力を握った。また本格始動は1971年以降となるものの、ビルマ社会主義計画党（BSPP）が結成され、『ビルマ式社会主義への道』を発表して、一党独裁と国有化を特徴とする社会主義国家の建設を目指すことが表明された。そして、この『ビルマ式社会主義への道』の17条（イ）に「生計を均衡ならしめ、道徳の高揚を基礎とする新しい教育制度を樹立する。特に科学教育を推進せしめる 」とあり、教育政策に関してはビルマ化と科学教育重視が強調された。
少数民族の地域でも教育課程における民族言語での教育が禁止され、すべてミャンマー語とされた。しかし各言語に精通した教員の育成や各言語のテキストの作成は行われず、少数民族の地域に配属された教員が自力で現地語を学び、ミャンマー語と現地語の両方に精通している現地の人々の力を借りて、授業を行うケースがままあり、生徒の授業理解度は不十分であったのだという。
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学制がこれまでの「5－3－2」制から、中学校を1年延長して「5－4－2」制に変更され、小学校と中学校の課程からは手工芸、芸術（絵画）、宗教が削除された。そして社会主義国家における善き労働者の育成のために、小・中・高すべての課程で、農作業や職業技術に関する実用的訓練を行う実用的教育開発課題という教科が導入された。1980年からは高校の英語、数学、物理、化学、生物、経済の教科書がすべて英語になるという改革が行われたが、生徒が教科の内容を十分に理解できないという弊害が生じた（ただし口頭説明はミャンマー語で行われていた）。このような措置が取られた理由は、ネ・ウィンの娘サンダーウィンがイギリスの大学への留学を試みたところ、英語力が不十分で不合格になり、これを見たネ・ウィンの鶴の一声で決まったのだという。経済は1990年代にミャンマー語の教科書に再変更されたが、それ以外ではこの措置は現在も継続中である。
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中学校卒業試験では、試験結果によって生徒は成績優秀者のAリストと、それ以外のBリストに振り分けられ、Aリストの生徒は理系、Bリストの生徒は文系の高等学校課程に進むこととされた。そしてAリストの生徒は大学に進学できたが、Bリストの生徒は職業専門学校にしか進学できず、大学進学においても理系の専門大学、大学の理系学部、大学の文系学部という序列ができた。結果、理系の者は優越感に浸り、文系の者は劣等感に苛まれるという弊害が生じ、1977年に高等教育課程が文理選択型から文理統合型に変更された。しかしこれは長続きせず、1985年に再び文理選択型に戻された。その後、1993年に文理統合型に、2000年にまた文理選択型にと変更が繰り返されている。また1985年には小学校課程から理科を削除するという暴挙に出ている（1998年に復活）。
1968年から高校の卒業試験と大学入試試験は1つに統合された。
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大学は、従来の官僚養成機関ではなく、教育・研究機関としての役割が強調された。教授言語はミャンマー語とされ、ヤンゴン大学はヤンゴン学芸大学に、マンダレーはマンダレー学芸大学に改組され、これらの大学から切り離す形で、医学大学、ヤンゴン工科大学、獣医学大学、農業大学、経済大学、教育大学などが設立された。1964年にはヤンゴン外国語大学、少数民族を対象とした教員養成機関であるザガイン民族統一発展大学が設立された。また1979年からはすべて大学で政治学が必修科目とされた。
この時代は度重な閉鎖により、大学の教育環境が悪化した時代でもあった。また1982年の国籍法改正に先行する形で、1980年に定められた「大学入学申請者はミャンマー国籍を有してなければならない」とする教育省規則により、市民権を持たないインド系、中国系住民は大学進学の道を閉ざされ、仮に進学できても、医学・工学の専門大学への入学は禁止された。
『ビルマ式社会主義への道』の下、私立学校もすべて国有化されたが、語学やコンピューターなど一部の科目を提供する塾のような私立学校は認められた他、国軍幹部や富裕層の子弟が通う私立学校の存在は黙認された。ただし正式な学校ではないので、国内の大学へは進学できず、シンガポール、マレーシア、アメリカ、オーストラリア、ニュージーランドなどの海外の大学へ留学した
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教員志望者は大学卒業後、いきなり小学校の教壇に立つことになり、その後、教員訓練学校（TTS）で1年間、小学校教員訓練課程を受けなければならなくなった。そして同課程を修了した後、3年間の教員経験を積めば中学校教員に昇進でき、今度はそこで教員訓練カレッジ（TTC）で1年間、中学校教員訓練課程を受けなければならず、さらに高校教員になりたければ、新設された教育大学（IOE）で高校教員訓練課程を修了しなければならないとされた。つまり教員は、小学校教員→中学校教員→高校教員というふうにキャリアを積むことになり、これは現在も継続中である。ただ実際は大卒者が少なかったため、高卒でも教員として採用されるケースも多く、無資格教員も多かった。
1988年9月、8888民主化運動による混乱を機に、国軍はクーデターを起こし、憲法も議会も停止して、国軍幹部19人からなる国家秩序回復評議会（SLORC）が設置され、ソウマウンが議長の座に就き、1992年にはタンシュエに交代した。1998年にはSLORCは国家平和発展評議会（SPDC）に改組した。この時代は（1）連邦分裂阻止（2）諸民族分裂阻止（3）国家主権堅持という3つの国家的大義が掲げられ、これに合わせて教育分野でも、国民の学力向上、技術向上、グローバル化が図られた。
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この時期、小学校の就学率は約40%で、その4分の3が中退し、中学校を卒業するのは小学校入学児童の約2%という基礎教育崩壊状態にあった。原因は教員、学校施設の不足、生徒が授業料を負担できない、教育への無関心、長引く内戦などであった。ただし僧院学校が代替の教育機関の役割を果たし、最低限の読み書き計算は習得していた。これに対してSLORC/SPDCは、学校を増設して対応。さらに小学校ではミャンマー語と、地理・歴史、道徳公民、ライフスキルを含む社会科に多くの時間が割かれた。社会科では「愛国精神」「国家主義精神」「品行方正と従順」が、歴史の教科書ではビルマ族の支配民族としての正統性が強調された。1999年には国家への忠誠心、遵法精神、道徳心などを説く遵法精神という科目も追加された。その一方、国際協力機構（JICA）の協力の下、日本でも導入された総合学習が小学校で導入され、また暗記暗唱学習から生徒主体で学習を進めていく児童中心型アプローチへの転換が図られた（ただ浸透しているとは言い難い）。
大学に関しては、1994年にヤンゴン大学に、1998年にマンダレー大学と経済大学に博士課程が開設されるという新しい動きはあったものの、反政府運動の拠点としての大学の弱体化が図られた時期であった。1990年代を通して大学は断続的に閉鎖され、学生の集会を認めなず、教官が学生の動向を当局に報告する義務を負うなど学生の管理強化も進み、さらに1年または1年半で卒業できる措置が取られたため、学生の学力低下と大学の機能・信用低下が進んだ。また1988年の時点で20校しかなかった大学が、2009年には156校に大幅に増加し、現在ではすべての地方域・州に総合大学、教育養成学校、工科大学、コンピューター大学が存在し、医科大学と農業大学を除いては地元の大学に通える環境が整ったが、反面、これは学生をヤンゴンやマンダレーのような都市部に集中させない政策でもあった。同様に相次ぐ大学キャンパスの郊外移転や通信教育を行う遠隔教育大学の拡充も学生の分散化も一環だった。またこの時期、国防医学学校（DSMA）、国防技術学校（DSTA）、国防看護・医療従事者科学研究所（DSINPS）など国軍系の教育機関の新設も相次いだが、これは国軍の人材育成の内製化を意味した。
TTSとTTCが教員養成学校（EC）に格上げされ、無資格教員の解消が図られた。
2011年3月30日、国軍系とはいえ、久しぶりの民主主義的手続きによってテインセイン政権が発足した。2014年、新しい国家教育法（2015年に若干改正）が制定されて大規模な教育改革が行われ、教育省から独立した機関として国家教育政策委員会（NEPC）が設立された。教育省が教育行政を、NEPCが教育政策を担う機関になるとのことである。
学校制度は、従来の幼稚園（1年）、小学校（4年）、中学校（4年）、高校（2年）の11年制から幼稚園 (1年)、小学校（5年）、中学校（4年）、高校（3年）の13年制に変更された。またカリキュラム改定が行われて、この13年間の基礎教育を包括的に捉えるとともに、21世紀型スキルを知的能力、道徳・倫理的能力、社会的能力、経済的能力の5大能力に組みこむというフレームワークが設定された。さらにJICAが作成した思考力、探究力、創造力を養うことを重視した教科書が、2017年からミャンマーの学校に導入されている。
また長らく就学期間が短縮されていた大学は、2012年にようやく4年間に戻り、同年、ヤンゴン工科大学とマンダレー工科大学で、2013年、ヤンゴン大学とマンダレー大学で学部生の受け入れを再開した。実に25年ぶりのことであった。2020年にはヤンゴン大学など16の主要大学に大幅な自治権が認められた。
2011年には私立学校設立法が制定され、これまで非公式だった私立学校の存在が認められ、セーダン試験を受験して国内の大学へ進学することも認められた。2018年には100%外資の私立学校設立も認められた。
教員不足に対応するため、臨時教員が大量に雇用され、教員養成学校（EC）を2年制から4年制に変更することが図られている。
ミャンマーの教育 教育行財政制度
ミャンマーの教育は教育省が担っている。教育省の下には、高等教育局、教育研究計画訓練局、基礎教育局、職業技術教育訓練局、ミャンマー試験局、ミャンマー民族言語局、オルタナティブ教育局、研究革新局、技術振興調整局の9局がある。また既述のとおり、教育省から独立した機関として国家教育政策委員会（NEPC）が設立され、教育省が教育行政を、NEPCが教育政策を担うこととされた。
ミャンマーで長らく続いていた軍政下では、教育は軽視されており、教育予算は国家予算のわずか1.3%に留まっていた。しかし2011年にテインセイン政権が成立して以降、教育改革が進み、教育予算も2012年は前年度の2倍、その後10 - 30%の割合で増加し続けた。ただそれでもなお、GDPに占める教育予算の割合は1 - 2%程度で、ASEAN最低レベルにある。2023年度の教育予算は国家予算の9.5%だった。
ミャンマーの教育 基礎教育
既述したとおり、2016年から、5歳で幼稚園 (KG)、6歳から10 歳（Grade 1- Grade 5）が小学校課程、11歳から14歳（Grade 6- Grade 9）が中学校課程（前期中等教育過程）、15歳から17歳（Grade 10- Grade 12）が高校課程（後期中等教育過程）となる。ただし経済事情・地域事情から対象年齢が多少前後することはある。2017年の時点では、小学校のみが無償の義務教育で、就学率は、旧制度下の2016年の数字ではあるが、任意の幼稚園は22.9%で、小学校は84.6%、中学校は63.5%、高校は32.1%である。修了率は小学校73.8%、中学校は74.2%、高校は31.0%となっている。なおミャンマーには義務教育はなく、教育費は無償とされているが、実際には入学金、テキスト代、制服代などを徴収している学校もある。
ミャンマーの教育 基礎教育
ミャンマーの幼稚園はやや複雑な事情があり、従来、5歳児教育は「初等教育課程」とされ、ミャンマー語や算数を学んでいたが、新制度の下では、「初等教育課程」の前段階とされ、情操教育に力が入れられている。教科書は廃止され、代わりに教育玩具が使用されている。またミャンマーの幼稚園教育は、0歳 - 4歳児を対象とした教育省管轄で小学校に付設されていた「幼稚園」と、社会福祉救済復興省管轄の「保育園」がある。そして5歳児を対象とする「幼稚園」は「Kindergarten（KG）」と呼ばれていたが、実質、初等教育課程だった。しかし、2016年からの新制度の下では、5歳児を対象とする「幼稚園」は、既述のように幼稚園教育の一環とされている。
国家教育法には、政府学校（公立学校）、私立学校、地方組織所有の学校、特別学校、臨時緊急避難学校など9種類の学校が挙げられているが、大半が政府学校（公立学校）である。
ミャンマーの教育 基礎教育
ただし制度が他の諸外国と異なる。小学校の正式名称は「基礎教育小学校（BEPS）」で、5年間の初等教育過程のみを提供するだけだが、中学校の正式名称は「基礎教育中学校（BEMS）」で、5年間の初等教育過程と4年間の前期中等教育過程を提供する。高校の正式名称は「基礎教育高等学校（BEHS）で、5年間の初等教育過程、4年間の前期中等教育過程、3年間の後期中等教育過程を提供する。1つの郡区（Township）に高校は1 - 2校、中学校は7 - 10校、小学校は10 - 20校ほどあり、高校が名門校の位置づけで、越境入学も多い。各学校には分校があることがあり、また農村部になど中学校が遠隔地にあって通学が困難な生徒のために、5年間の初等教育過程と1 - 2年の前期中等教育過程を提供するポスト小学校というものがある。各学校の比率は、高校が学校全体の6.5%、中学校が8.6%、小学校が69.5%、ポスト小学校が15.4%で、圧倒的に小学校が多い。
また2014年度の時点で、政府学校の数は、小・中・高合計で4万4,404校、生徒の数は844万人であったのに対し、主に富裕層が通うインターナショナル・スクール含む私立学校の数は全部で280校、生徒の数は5万4,251人と、私立学校の数はかなり少ない。また私立学校の教員には何千人もの無資格者がいるという報道もあった。
ミャンマーの教育 基礎教育
ミャンマーの僧院学校の歴史は古く、11世紀に遡るとされ、ミャンマー語の「kyaung」は僧院と学校両方の意味がある。ミャンマーの誇る高い識字率も僧院学校が支えてきたと言われ、主に貧困層の子供たちが通う。1962年にすべての学校が国有化されたため非正規の学校となったが、1993年に正規の学校となった。1990年代に政府学校の増設されたが、生徒数の増加に追いつかず、代わりに僧院学校に通う生徒が増加した。現在、僧院学校は教育省ではなく宗教省の管轄下にあり、全国に1500ほどあって、生徒数は約27万人、生徒数の3%ほどを占める。授業料は無料で、学校の運営は寄付で賄われており、教育内容は政府学校と同じである。また政府学校に通う生徒のために、語学などの授業を提供している僧院学校もある。ただ教師は皆ボランティアであり、教育レベルも政府学校に比べて劣っていると言われている。
さらに僧院学校の中には仏教教育・愛国教育に重点を置いたダンマ（Dhamma）・スクールというものがある。教育を担っているのはミャンマー愛国協会（マバタ）やビルマ仏教青年会（YMBA）などの国軍系の僧侶たちで、2021年クーデター以降、拡大しているのだという。
ミャンマーの教育 基礎教育
ミャンマーの国境沿いの少数民族の人々が住む地域には、自分たちのアイデンティティを保持するために、少数民族武装勢力、教会、民間団体などが運営するコミュニティ学校がある。学校では民族の言葉で授業が行われ、教育省が提供する授業に加えて、またはその代わりに、民族の歴史や文化の授業が行われる。 教育省の管轄外なため、政府の予算措置はなく、主に寄付によって運営されている。また政府からは正規の教育と見なされていないために、コミュニティ学校を卒業しても高等教育機関に進学できなかったり、就職できなかったりという問題が生じている。
8888民主化運動後、国軍は愛国教育に力を入れた宿営地学校（Cantonment School）という学校を全国に約20校設立した。小学校から高校まであり、校長は陸軍心理局所属の大学院卒の軍人 で、教員は大卒以上の軍人の妻が多く、進歩状況も教育省ではなく陸軍心理局へ報告することになっている 。生徒の80%は軍人家庭。残りは公務員家庭で、生徒の成績はおしなべて優秀なのだという。
都市部の学校は鉄筋コンクリート製の建物が多いが、生徒数が多いため午前の部と午後の部の2部制にしたり、1つの教室に100人近く生徒を押しこんでいる学校も多々ある。こうした状況では教師が一方的に授業を行い、生徒はそれを聞いてノートを取るだけで、質問もできず、教師がきめ細かな指導をすることもできないという弊害が生じている。また学校の敷地が狭く、校庭がないことも多い。一方、農村部の学校は敷地も広く、大人数学級はないが、その代わり1つの教室を仕切って2つの授業を行っていることがある。生徒数の変動が激しいので、大教室を用意したほうが効率が良いことが理由である。教師の数も少なく、複数のクラスを受け持つことも多い。学校には電気も通っておらず、トイレがないところもある。
ミャンマーの教育 教育内容
ミャンマーの教育内容の特徴には以下のようなものがある。
歴史やミャンマー語などの文系教科では、教科書の内容に「愛国心」や「忠誠」「従順」などの一定の価値観をが含まれており、それを暗記復唱することによって、その価値観を体得することが目的となっている。また理系教科も教科書に記述がある現象とその理由を暗記するだけで、「なぜそうなるのか？」ということを生徒に考えさせない。全体として思考力、探究力、創造力の育成が軽視されている。教師は教員用指導書に完璧に沿って授業を進める。
ミャンマーの学校の授業は、教師が教科書の内容を読み上げたものを生徒全員が復唱し、さらに生徒1人1人に暗唱させということを繰り返し、教科書の内容を暗記することに終始している。したがって「覚えること」＝「理解すること」と誤解しており、本当に「理解できる」＝「腑に落ちる」ということを理解していないことが多い。
ミャンマーの教育 教育内容
ミャンマーの学校では、年7回、学期中は毎月のように試験があり、教師も生徒もその準備に追われ、普段の授業が疎かになっている。また小学校と中学校の最終学年には卒業試験があり、これをパスしなければ卒業できない。小学校も中学校も毎年数パーセントの生徒が落第する。また高校の最終学年には大学入試も兼ねるセーダン試験という全国一斉の国家試験が毎年3月に行われる。試験科目はミャンマー語、英語、数学の必修3教科と物理、化学、生物、歴史、地理、経済、選択ミャンマー語の選択科目から3科目の合計6科目である。このうち1科目でも正答率が40%を切ると不合格となり、翌年再受験となる。合格率は毎年35%程度とかなり低く、成績によって大学、学部を振り分けられる。
このように非常に試験が重視されるため、都市部の子供たちは塾に通ったり、家庭教師をつけたりしている。また、学校の教員も給料が安いため、副収入を得るために塾を経営し、学校の授業を最後まで行わず、残りを塾で教えることにして、生徒を自分の塾に誘導していることが多い。テキストは学校で使うものと同じである。試験科目ではない道徳公民、ライフスキル、農業、体育、芸術は軽視される傾向にあり、中にはまったく授業を行わず、試験科目に注力する学校もある。
ミャンマーの教育 高等教育
ミャンマーの大学はすべて国立大学で私立大学は存在しない。2021年の時点で国立大学の数は174校あり、教育省だけではなく関係8省庁がそれぞれの大学を管轄している。2020年にはネピドーに国立アカデミー（Ney Pyi Dow State Academy）という4年制大学が設立され、将来的にはヤンゴン大学、マンダレー大学に並ぶ国内有数の大学になることが目指されている。
従来、大学の自治はなく、人事権・予算権は各管轄省庁に属しており、カリキュラムの各管轄省庁の意向に沿って策定されていた。しかし、2014年9月に国家教育法が制定されて将来的な大学の自治・学問の自由の保証が目指された後、2020年9月、教育省はヤンゴン大学、マンダレー大学など管轄下の主要16大学の自治権を認め、これにより各大学は自ら人事を行って、教員や研究者を雇用できるようになり、教員や研究者も仕事を選べるようになった。
ミャンマーの教育 高等教育
既述のように、1990年代、大学が反政府運動の拠点となっていたため、学生の分散化を図って、キャンパスの郊外移転、遠隔教育大学の拡充を進めた。2017年の時点で大学生は約60万人いたが、そのうち約40万人は遠隔教育大学在籍である。しかし遠隔教育大学は中退率が高いという問題を抱えている。
また大学の教育内容が、基礎教育と変わらない暗記・試験偏重とも指摘されており、理論に隔たっているとも言われており、学生は語学やコンピューターなどの専門学校に通うダブルスクールが常態化している。
ミャンマーの教育 教員養成
現在、教員養成機関としては、教員養成学校（EC）と2016年に設立された教育大学（UOE）がある。前者は全国の主要都市に25校、後者はヤンゴン教育大学とザガイン教育大学の2つである。ECで1年制課程を経れば小学校教員になることができ、2年制課程を経れば、小学校教員として2年間の経験を積んだ後、中学校教員になれる。ECは全寮制で、毎月3万ksの生活費が支給される。一方、UOEで4年間学べば教育学の学士を取得でき、中学校教員として2年間の経験を積んだ後、高校教員になることができる。小学校教員→中学校教員→高校教員というキャリア形成は以前と変わらない。一般にミャンマーでは、教員の社会的地位が低く、給与も安い。そのせいか女性教員の割合が非常に高い。
ミャンマーの教育 2021年クーデター後
Covid-19のパンデミックにより、ミャンマーの学校は2020年3月にすべて閉鎖されていたが、クーデターが起きると、教師たちが職場を放棄する市民不服従運動（CDM）が巻き起こった。2023年10月の時点で約13万人の教師が職場に復帰しておらず、これに呼応して生徒たちの多くが学校に通わないという事態が起こった。これに対して軍政は教師を補充するなどして対策を取り、2021年6月には学校を再開させたが、CDM以外にも貧困と治安悪化を理由に、2023年の時点で6 - 17歳の28%が学校に通っておらず、生徒の10分の1が学校を中退しているのだという。また教師の人手不足は教師のモラル低下を招いており、生徒に賄賂を要求する教師もいて、払わなければ罵倒され、体罰を受け、成績を下げられ、学校が嫌になってますます中退者が増える負の連鎖に陥っている面もあるのだという。大学教育においては、2023年1月の時点で校で第1学年から博士課程までの登録者22万713人のうち、実際に授業の受講登録した学生は10万9486人と49.6%に留まっている。ミャンマー経済の専門家・工藤年博は「このままでは教育・訓練を受けなかった若者世代が誕生してしまう」とミャンマーの将来を危惧している。
ミャンマーの教育 補論：ミャンマーの英語教育
既述のとおり、ミャンマーの教育において、英語はその地位を変遷させている。
コンバウン朝時代は、英語話者は東インド会社との間を繋ぐ人材として重用された。英植民地時代に入ると、現地学校、英語・現地学校、英語学校という大きく3種類の学校が設立されたが、ミャンマー人が通う現地学校では英語教育は行われず、学校を卒業しても肉体労働にしか就けなかった。ヤンゴン大学に進学した数少ないミャンマー人エリートも、英語の講義についていけず中退率が非常に高く、結果、英語ができる欧米人との間の格差が拡大した。ミャンマー語は教養のない人間が話す言葉と見なされ、民族主義者の著名な歴史家・マウンティンアウンさえ、その著作は英語で書かなければならなかった。
独立後、中学校課程に英語が導入されたが、ネウィンの時代に社会のビルマ化が進むと、英語は軽視されるようになり、欧米でで教育を受けた人々は解雇されるか降格され、大学は教授言語を英語からミャンマー語に変更するよう命じられた。また外国人や外国企業のほとんどがミャンマーから撤退したことで、コミュニケーションツールとしての英語の価値は低下した。ただし既述のとおり、ネウィンの娘・サンダーウィンがイギリス留学に失敗した後は、英語、数学、物理、化学、生物、経済の教科書が英語とされ、かえって生徒の理解度不足を生んだ。
ミャンマーの教育 補論：ミャンマーの英語教育
SLORC/SPDC時代に小学校課程に英語が導入されたが、過度な暗記教育の弊害で、生徒の英語力は低いままだった。大学の博士課程では英語で論文を書かなければならなかったが、多くの学生がミャンマー語で書いた論文を翻訳者に金を払って英訳させていた。また経済が自由化したことにより、国内の外国企業で働く機会や海外留学・就労の機会も増えたが、そこで求める高度な英語を学べる英語学校の授業料は高額であり、結局、富裕層の子弟しかそのような機会を得られず、英植民地時代同様、英語力によって格差が拡大した。
2021年クーデター後、景気の悪化により、国内企業が軒並み経営難に陥り、倒産・廃業が相次ぐ中、外国企業や大使館、国際NGO、国連機関などの仕事は、給与もドル払いで非常に人気が高い。また情勢が悪化する一方のミャンマーから英語圏の国々やシンガポールなど高給が見込める国々への脱出を希望する者が後を絶たないが、いずれも高い英語力が求められ、結局、富裕層だけに限られている。それ以外の者は日本語、韓国語、中国語などを学んでそれらの国々で単純労働に就くしか、ほとんど選択肢がない。
沢田京海
沢田 京海（さわだ きょうみ、2005年2月8日 - ）は、日本のTikToker、タレント、インフルエンサー。かつてのハンドルネーム「トメィトゥ」としても知られる。宮崎県出身。GROVE（seju）所属。
沢田京海 概要
主にTikTokやYouTubeで活動している。アパレルイベントやミュージックビデオ出演などにも活躍の場を広げている。
沢田京海 経歴
高校2年生の時に、トメィトゥとしてTikTokでの活動を開始する。自然な表情やダンスを撮影したショート動画がTikTokで話題となり、1か月でフォロワー数50万人を突破した。
2023年、seju所属となる。
2024年、TikTokフォロワー数140万人に達している。
沢田京海 人物
小学6年生から中学生まで柔道を習っていた。
趣味は、食べること。寝ること。人間観察。
特技は、ゲーム、料理。
名前の由来は、「トメィトゥ」は思いつきで命名。「京海」は、寺で名付けられた。海を渡る仕事や東京で活躍するという意味が込められている。
聖家族と幼児洗礼者聖ヨハネ (プッサン)
『聖家族と幼児洗礼者聖ヨハネ』（せいかぞくとようじせんれいしゃせいヨハネ、独: Die Heilige Familie mit dem Johannesknaben、英: The Holy Family with the Infant Saint John）は、17世紀フランスの画家ニコラ・プッサンが1628-1629年ごろ、キャンバス上に油彩で制作した絵画で、画家のローマ滞在の初期に描かれた聖家族の絵画中、ヴィンタートゥールのアム・レメルホルツ (オスカー・ラインハルト・コレクション) にある『聖家族』とともに最もよく知られている。かつて、ピアソン (Pearson)・コレクションにあったことから、『ピアソンのマドンナ』とも呼ばれる。作品は1927年にピアソン・コレクションから売却され、一時、ティッセン＝ボルネミッサ・コレクションに入ったが、現在、カールスルーエ州立美術館に所蔵されている。
聖家族と幼児洗礼者聖ヨハネ (プッサン) 作品
本作とヴィンタートゥールの『聖家族』は縦長の形式で、『階段の聖家族』 (クリーブランド美術館、ワシントン・ナショナル・ギャラリー) などの1640年代のプッサンの聖家族図とは異なっている。これら2作品は軽快な精神で描かれており、色彩も非常に生き生きとして輝かしい。本作に見られる垂直線と対角線の交錯した作用、さらに画面を上下にほぼ等しく二分割して、下部に主要人物を配置する構図などは初期バロック絵画の典型である。
聖ヨセフは聖母子の背後におり、読書をしている。画面前景右側で幼児イエス・キリストに接吻しているのは、幼い洗礼者ヨハネである。彼らは、溝彫りのある円柱と大理石の台座の一部が残っている古代神殿の廃墟の近くに座っている。本作で、この円柱は唯一の古典的な暗示である。上述のように構図自体は明らかにバロック的な反古典主義的なものであり、プッサンが1624年にヴェネツィアを訪れる以前に北イタリアで流行していた様式に非常によく似ている。
この絵画の構成は、プッサンの同時期の絵画『アナクレオンの霊感』 (1620年代末、ニーダーザクセン州立美術館 (ハノーファー) にきわめて近い。両作品はともに片側に大きな木があり、その反対側の小さな空間がはるか遠方に向かって開かれている。プッサンは、16世紀ヴェネツィア派の巨匠ティツィアーノからこの手法を取り入れて、この時期にしばしば用いている。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」
『ゆうときょうかの「あつまれ！ささもり！」』は、2020年7月29日から音泉にて配信されているインターネットラジオ番組。パーソナリティは篠原侑と守屋亨香。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 概要
2020年7月29日より音泉で配信開始されているインターネットラジオ番組。とにかく「かわいい」をコンセプトに、篠原侑と守屋亨香がハムスターの飼育を通して命の大切さを学び、成長していく番組である。2023年には第8回アニラジアワード「かわいいラジオ賞」を受賞している。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 主なコーナー
ささもりクロニクルクイズ
リスナーがパーソナリティに向けて過去回の内容からクイズを作るコーナー。
ふつおた
リスナーからのふつおたコーナー。
あつまれ！おしえて〜〜〜！！！
１つのテーマをピックアップし、そのテーマに関するメールを募集するコーナー。
はらぺこハムスター軍団！
スタッフからの指令に挑戦していくコーナー。
ハムナンバーカード交付係！
リスナーがプロフィールを送り、「ささもりタウン」の「住人」となる審査を受けるコーナー。審査を通ると「ハムナンバーカード」が交付される。
ドウデュースゲーム
最後が「ドウデュース」で終わる、パーソナリティに言わせたいセリフをリスナーが送るコーナー。
一人喋り箱番組
パーソナリティの2人が週替わりで担当していたコーナー。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 イベント
ゆうときょうかの「あつまれ！ささもり！」トーク＆ライブイベント ～２月はささもりすぺしゃるで～！ウマポン・バレンタイン！
2023年2月18日（土）サイエンスホールで開催
第1部：ハムたろう
第2部：ハムじろう
ゲスト（第1、2部共通）：土屋李央・星谷美緒
「あつまれ！ささもり！」in 宮城～青葉城でれっつごーぱーてぃー！～
2024年6月2日（日）
「お菓子のささもり」でお渡し会＆写真撮影→「八木山動物公園 フジサキの杜」散策（雨天のためアクアテラス錦ケ丘に変更）→「青葉城」の自由散策→「青葉城・本丸会館」にて食事、トークショー
ゆうときょうかの「あつまれ！ささもり！」イベント
2024年10月6日（日）サイエンスホールで開催
第1部：Pゆうときょうかの「あつまれ！ささもり！」～デジタル・バスツアー～（トークショー、バスツアー体験、お渡し会）
第2部：Fゆうときょうかの「あつまれ！ささもり！」～リスナーさん！全員集合だよ！～（トークショー、テーマソングライブ、お見送り会）
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 キーパーソン&キーワード
ちゅちゅまる
番組のアイドルハムスター。初回放送から番組のパーソナリティーとスタッフに飼われている。第48回(2022年5月22日)で番組を引退。同年12月に永眠した。番組企画の映像作品で中村悠一による声がつけられている。
借金
最初の借金は、ちゅちゅまるの飼育用品の購入によって生まれた。番組内の仮想通貨ハムコインで計算される。負債はその後もなにかと増えたが、音泉祭り2021の第2回あざかわ選手権の優勝賞金で完済している。
出資馬、一口馬主
音泉のリスナー感謝祭・音泉祭り2021の第2回あざかわ選手権の優勝賞金をつかって一口馬主に出資したのが始まり。その後も出資馬は増え、番組で応援している。
旗おいたん
音泉YouTubeチャンネルの出資馬応援生配信でレースのスターターのことをそう呼んだことから生まれたキャラクター。キャラクター化は本放送第53回、第54回でおこなわれた。後日、番組企画の映像作品で杉田智和による声がつけられた。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 キーパーソン&キーワード
茶臼山動物園
音泉祭り2021の優勝賞金をつかって長野市茶臼山動物園のサポーターになる。茶臼山動物園のニュースを番組で紹介したり、映像作品のロケ地にしている。
スタッフハム
番組制作スタッフはそのスタッフが飼っているハムスターとして登場する。スタッフハムには、くぅ～ちゃん（構成作家）、ハムザキ（初代ディレクター）、りんりん（アシスタント）、はむみ（二代目ディレクター 2025年4月2日放送第123回から）、Ｐハム（プロデューサー）がいる。
ゆうときょうかの「あつまれ!ささもり!」 テーマソング
水曜Twinkle
歌：ゆうときょうか（篠原侑＆守屋亨香） / 作詞：田中龍志 / 作曲：田中龍志、柿迫ヒカル
MLBドラフトリーグ
MLBドラフトリーグ（英語:MLB Draft League）は、アメリカ合衆国の北東部で展開する野球リーグ。
MLBドラフトリーグ 概要
シーズンは6月初旬から9月初旬まで行われる。前半戦は、毎年7月に行われるMLBドラフトに向けてMLB球団が選手評価を行うために、ドラフト指名を目指す大学生、短期大学生、高校生（卒業予定）が所属し試合が行われる。ドラフトを挟んで再開される後半戦は、アマチュア資格がなくなった選手がプロ選手として住宅費、食費、旅費、給料を受け取ってチームに所属して試合が行われる。
MLBドラフトリーグ 歴史
2021年にメジャーリーグベースボール（MLB）とプレップベースボールレポート（PBR）によって設立され、同年からリーグ戦を行っている。リーグに参加した6球団は、前年までAA級イースタンリーグ、A+級カロライナリーグ、ショートシーズンA級ニューヨーク・ペンリーグに所属していた。
2021年は68試合で行われたが、2022年からは80試合に拡大された。
2024年、MLBは近い将来にチーム数を2球団増やし、リーグへの支援を2030年まで延長すると発表した。
ブータン郵便公社
座標: 北緯27度28分25.6秒 東経89度38分19.4秒﻿ / ﻿北緯27.473778度 東経89.638722度﻿ / 27.473778; 89.638722
ブータン郵便公社（ブータンゆうびんこうしゃ、英語：Bhutan Postal Corporation Ltd.）は、ブータンにおいて郵便事業を管轄する公社である。しばしばブータン郵便（英語：Bhutan Post）と略称される。
ブータン郵便公社 沿革
ブータンにおける郵便事業は、1996年まで逓信省傘下の郵便電信局が管轄していたが、独立した運営が可能な組織に権限を委譲するというブータン政府の方針を受けて、1996年10月1日にブータン郵便公社が発足した。1999年ブータン郵便公社法に基づき、同社の取締役は政府によって任命され、社長は政府の郵政事業を担当する大臣が務める。 ブータンは1969年に万国郵便連合に加盟し、1983年にはアジア太平洋郵便連合に加盟した。
ブータン郵便公社 サービス
第一号局は1962年10月10日にプンツォリンに開設された。1964年に3局だった郵便局数は、1971年の33局、1978年の72局（支局、及び代理局を含む）を経て、1988年には83局にまで増加した。2006年には正規郵便局は47局に減少したが、代理郵便局は43局に増加した。2010年時点で、同公社は郵便局43局（プンツォリン、及びティンプーの総合郵便局2局を含む）と地域郵便局（代理郵便局の新たな呼称）33局を擁する。ブータン郵便は通常の書簡郵便サービスのほか、国内及び国際速達サービス、及び郵便趣味サービスを提供しているほか、マネーオーダーやウエスタンユニオンサービスなど、さまざまな金融サービスを展開している。 1999年ブータン郵便公社法に基づき、ブータン郵便は同国内の定型書簡の取り扱いを独占している。
2015年11月、ブータン郵便公社はティンプーの総合郵便局ビル1階にブータン郵政博物館を開設した。
ブータン郵便は、ブータン国内に加えて、インドとの国境に位置するプンツォリンとインドのコルカタを結ぶ輸送網を運営しており、郵便・旅客輸送を行っている。
ブータン郵便公社 特別切手の発行
ブータン郵便は1974年から1992年の間、政府間切手収集法人（IGPC）と国際市場で販売するための数種類の特別切手を毎年発行する契約を結んでおり、年間最大11万ドルの使用料を受領していた。
ブータン郵便公社 郵便番号
2010年、ブータン郵便は万国郵便連合の協力を得て同国で初となる郵便番号制度を導入した。郵便番号はブータン郵便公社のウェブサイトより検索可能である。
万騎ヶ原の戦い
万騎ヶ原の戦い（まきがはらのたたかい）は最上軍と細川軍の戦い。
万騎ヶ原の戦い 概要
1581年（天正9年）、最上義光は勢力拡大のため、馬揃えを開き、敵対する勢力を見極めようとした。天童氏をはじめとする国人の中には、参加を拒否する者もいた。その中で、最上義光が最も倒しやすい敵と考えたのが、小国城の細川直元だった。
細川氏の領地は、四方に河川が流れる水運の要衝だった。最上義光は、この地を押さえることで軍需物資の運搬が容易になり、領土拡大に有利になると考えた。攻撃を任されたのは、戦上手として名高い蔵増光忠だった。最上八楯に属する国人を利用して、最上八楯の崩壊を知らしめる狙いもあったと言われている。
蔵増光忠が率いる最上軍の兵力は約3,500人、対する細川直元の軍勢はわずか350人だった。圧倒的に不利な状況にもかかわらず、細川直元は野戦を選択した。万騎の原と呼ばれる平野で両軍が激突したが、兵力差は歴然だった。最上軍は勢いそのままに小国城まで押し寄せ、城を落とした。細川氏は滅亡し、最上軍の勢力は北上した。
万騎ヶ原の戦い 戦後
この戦いで水運を手に入れたことで、最上氏は日本海側の諸勢力にも影響力を及ぼすようになった。勝利に大きく貢献した蔵増光忠には、細川直元の小国城が与えられた。以降、蔵増光忠は最上氏の重要な戦力として、出羽国統一に尽力した。
福岡お役立ち情報バラエティたくなる
『福岡お役立ち情報バラエティたくなる』は、2023年4月22日よりTVQ九州放送（テレQ）で毎週土曜 18:55 - 20:00（JST）に放送されている情報・バラエティ番組である。通称は『たくなる』。
福岡お役立ち情報バラエティたくなる 概要
同枠の前番組『土曜の夜は!おとななテレビ』に代わる新しい番組で、毎回パラシュート部隊、ブルーリバーがおすすめの麵類をかけて対決する今週のイチ麺と、毎回様々な事柄を扱う特集枠の2つから構成される。
番組スタート時より、TVer・ネットもテレ東でも配信されている（都合により、番組開始時より放送日の翌日21時より配信されていたが、現在は放送直後から配信されている）。
2025年9月20日放送分より、産休に伴う小雪の代打で、週替わりで女性タレントが登場している。
はてなのてん、ちょっと福岡行ってきました!とともに『（土）～ルデンタイム』参加番組である
蔵増光忠
蔵増光忠（くらぞう あきただ、生没年不明）は出羽国の武将である。蔵増城城主。安房守を称した。名は親俊（ちかとし）とも呼ばれた。
蔵増光忠 経歴
もとは天童氏の家臣であった。天正十二年（1584）以前に最上義光に与するようになったと言われている。最上義光が細川直元領の小国郷を攻めた際の万騎ヶ原の戦いで戦功をあげる。
子の光基が小国郷を与えられ、小国氏を称するようになった。
慶應義塾大学生投資団体詐欺事件
慶應義塾大学生投資団体詐欺事件（けいおうぎじゅくだいがくとうしだんたいさぎじけん）は、日本で起きた詐欺事件。
本件は、慶應義塾大学に在籍する大学生によって設立された投資団体によって引き起こされた詐欺事件であり、2012年に発覚した。
慶應義塾大学生投資団体詐欺事件 概要
この投資団体は投資家から多額の出資金を集めたというものの、その出資金を集めたままで足取りが途絶えて詐取したという事件。その投資家から集めた出資金の額は20億円にものぼるという規模であった。この団体は投資家には元本を保証して、1年間で預けた金が5倍になるという謳い文句で勧誘していた。だが目が利く投資家には、乗っている高級外車は型落ちの中古車で、履いていた高給靴も穴が開いているなどみすぼらしいところに気づき、そこから見透かされていた。勧誘するときの謳い文句では、自身はマイバッハに乗って、自家用ジェット機を持ち、総資産は100億円であるというものであった。
慶應義塾大学生投資団体詐欺事件 概要
この投資団体の人物は六本木や西麻布界隈などでも知られていた。年利14.5%を保証して年間で数倍にもなるということを謳っていた。この人物自身にもそれなりの投資経験もあり、この人物に対して1人で数千万円も投資をしたという人も何人もいた。この投資団体の人物は勧誘をした人に対しては、マイバッハで送り迎えをして、高級ホテルのスイートルームなどで接待を行っており、これらのことで自らの投資の理論というのは稚拙であったものの騙すことができていた。勧誘するときにはシステムで相場の動きを監視して、損失が出る前に売り抜けるというシステムを開発したと謳っていた。また、年利14.5%を保証していた一方、これは名うてのファンドマネージャーでも確実に約束することは不可能であるという数字であった。
勧誘をする際には大学2年生の20歳と自己紹介して、株を始めたのは2年前で、イギリス人の大金持ちから2億円を預かり5倍にしたということを真顔で話していた。投資手法はデイトレーディングで、株の値動きで自動的に取り引きするプログラムを組んでいると説明していたが、過去の運用成績というのはエクセルで作成されたものであったため真偽を確かめられなかった。デイトレーディングを行っていた場所として東京都台東区のマンションを案内しており、そこにはパソコンや経済ニュースのモニターが並んでいた。
慶應義塾大学生投資団体詐欺事件 概要
2011年10月に年利14.5%を約束した上で1000万円を貸し付けていた男性が、2012年6月にはこの大学生に関するトラブルを知り大学生に説明を求めようとしていたが連絡が取れなかった。そして利息の支払いも元本の返還も行われなかった。このことから出資した男性は大学生に損害賠償を求める訴訟を起こしていた。2012年9月14日に東京地方裁判所でこの裁判の判決が行われ、大学生側には全額の賠償を命じるという判決が言い渡された。大学生側が答弁書などを提出しなかったために、出資をした男性からの請求を認めたとみなされていた。
この投資団体の大学生は、最初にレンタルオフィスを借りて口座を開設し、デイトレードをすることから始めていた。だが実績が出ずに飽きてしまい次第にオフィスには行かなくなり、1か月ぶりに行ってみれば口座にあった600万円の金が無くなっていた。この金は同級生に借りた金であり、同級生には自動で株を売買するシステムを試していたら失敗したと説明して返すと約束をしていた。また、この大学生は元々普通の機械オタクで身なり普通だったが、それがBMW・7シリーズとベンツS600にも乗っていて、高級ブランドの服を着ていて、花見ではドン・ペリニヨンを10本も差し入れするという風に変貌していた。
金融商品を扱う際には財務局への登録が義務付けられているが、関東財務局によるとこの投資団体は登録をしていなかったために金融商品取引法に違反していた。
P・ジェリ・クラーク
デクスター・ガブリエル（Dexter Gabriel、1971年 - ）、筆名P・ジェリ・クラーク（Phenderson Djèlí Clark）は、アメリカのスペキュレイティブ・フィクション作家・歴史学者。コネチカット大学の歴史学科で助教を務める。小説家としての筆名と学者としての筆名を分けており、A・フェンダーソン・クラーク（A. Phenderson Clark）という筆名を使うこともある。ペンネームの「ジェリ（Djèlí）」はグリオに由来している。
2022年、ファンタジー長編『精霊を統べる者』でネビュラ賞、ローカス賞、イグナイト賞、コンプトン・クルック賞を受賞。2021年、ノヴェラRing Shoutでネビュラ賞、ローカス賞、英国SF協会賞を受賞。
P・ジェリ・クラーク 経歴
デクスター・ガブリエルは1971年にニューヨークで生まれたが、すぐに両親の故郷であるトリニダード・トバゴに移住し、そこで幼年時代の大半を過ごした。8歳でアメリカに戻り、スタテンアイランドとブルックリンに住んだのち、12歳でヒューストンに移住。テキサス州立大学サンマルコス校で学士号と修士号を取得。ニューヨーク州立大学ストーニー・ブルック校で博士号を取得。現在はコネチカット大学の歴史学科で助教を務める。
2011年、P. Djèlí Clark、Djèlí A. Clark、Phenderson Djèlí Clark、A. Phenderson Clarkなどのペンネームで創作を発表しはじめる。フェンダーソンは祖父の名前であり、クラークは母親の結婚前の姓である。ジェリ（Djèlí）は西アフリカのグリオに由来している。2016年、中編"A Dead Djinn in Cairo"がTor.comに掲載され、本格的な小説家デビューを果たす。
中編"A Dead Djinn in Cairo"、短編"The Angel of Khan el-Khalili"、ノヴェラThe Haunting of Tram Car 015、長編『精霊を統べる者』の4作品は、同じ改変歴史世界のエジプトを舞台としている。
ノロ川 (南丹市)
ノロ川（のろがわ）は、京都府南丹市園部町大河内を流れる淀川三次支流の準用河川である。