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徳江倫明 経歴
熊本県水俣市にて生まれる。東京都立秋川高等学校を卒業。1976年、早稲田大学社会科学部を卒業。ダイエーに入社（青果物流通）。1978年、山梨県韮崎市に農場を設立。有機農産物専門流通団体の「大地を守る会」の創設メンバー。1980年、大地を守る会理事、大地取締役に就任。株式会社フルーツバスケット取締役に就任。1985年、大地物産専務取締役に就任。1986年、有機農産物宅配システム「らでぃっしゅぼーや」を企画。1993年、代表に就任。財団法人環境事業団 NGO活動推進委員に就任、環境庁「総合的な環境研究教育の推進体制に関する懇談会」専門委員に就任。1997年、日本初のオーガニックスーパー「マザーズ」を設立。1998年、株式会社日本環境認証機構ISO14001判定委員に就任。2000年、農林水産省登録機関「アファス認証センター」を設立。2001年、 国際有機農業運動連盟(IFOAM) の日本地域組織、NPO法人IFOAMジャパンを設立、副理事長に就任。青森県市町村戦略会議・環境保全型農業戦略アドバイザーに就任。筑波大学大学院(経営システム科学環境マネジメント) 非常勤講師に就任。2002年、日本SEQ推進機構を設立(現 一般社団法人フードトラストプロジェクト)、代表に就任。2003年、ISOTC34/WG8ISO22000の規格化のための日本委員会委員に就任。2005年、“東京産直オフィス”エフティピーエス株式会社を設立。2009年、オーガニックマーケットリサーチプロジェクト(OMR)を設立。2010年9月、「日本におけるオーガニックマーケット調査報告書」を発行。2011年6月10日、「とことんオーガニックシンポジウム2011」を開催。2012年、世田谷新電力研究会を設立。2013年1月、一般社団法人フードトラストプロジェクトを設立、代表理事に就任。8月、一般社団法人生きもの認証推進協会を設立、代表理事に就任。2015年4月、「第2回とことんオーガニックシンポジウム2015」を開催。一般社団法人オーガニックフォーラムジャパンを設立。2016年4月、 千葉県八街市に「農業生産法人シェアガーデン」を設立。2019年4月25日、一般社団法人日本有機農産物協会の設立発起人になる。
第6世代移動通信システム
第6世代移動通信システム（だい6せだいいどうつうしんシステム、英語: 6th Generation Mobile Communication System, 「6G」）とは、1G・2G・3G・4G・5Gに続く将来の無線通信システムである。一般的に英語の"6th Generation"から、「6G」（シックスジー、ろくジー）と略され、5Gの先ということで「Beyond 5G」とも呼ばれる。2030年頃の商用化が見込まれている。
6Gは、3GPPによる標準化および国際電気通信連合 (ITU) のITU Radiocommunication Sector (ITU-R) による要求の規定などは行われておらず、国際的な定義や基準が存在しているわけではない。本稿の以下の記述は全て研究団体や民間企業による「5Gの次」の実現に向けた取り組みであり、実際に6Gとして採用されることが保証されたものではない。
第6世代移動通信システム 概論
国際標準規格が未決定なため、統一された基準、定義は存在しないが、伝送速度は100Gbps - 1Tbps、インターネット遅延1ms - 0.1msなどの基準が検討されている。
第6世代移動通信システム 特徴・活用
国際基準が未定なため、具体的な仕様は決定していないが、各社がコンセプトを公開するなどして特徴を挙げている。あくまでコンセプトであるため、実用化されるかは不透明。
100Gbpsを超える超高速通信。NTTドコモは、速度と容量において5Gの10倍を目指すとしている。中国は1TB/sの転送速度を目指しているとも報じられている。
宇宙旅行や空飛ぶクルマの実用化が控える中、現在の通信ではカバーしきれていない海、空、宇宙でも通信を提供する。船舶や航空機など従来から存在する移動手段においても、高速なネットワークが利用可能となり、静止衛星や低軌道衛星、HAPS（HighAltitude Platform Station : 高高度疑似衛星、携帯電話基地局装置を搭載した無人飛行機を成層圏で飛行させ、広域のエリアに通信サービスを提供するシステム。ソフトバンクの子会社が実用化に向けた取り組みを行う）の利用により実現を目指している。
ネットワークの消費電力をこれまでよりも抑える。
1ms以下に遅延を抑える超低遅延通信が模索されている。
産業への利用において、セキュリティなどの安全面の信頼性を向上。ロボットやドローンでの活用も見込む。
1平方kmあたり1000万デバイスの接続を実現させ、IoT関連の活用を見込む。
第6世代移動通信システム 世界全体の状況
この項目では、世界全体や複数の国が関わった出来事や国際機関の動向、多国籍企業のグローバル向けリリースなどを記述する。
7月、国連機関である国際電気通信連合が、2030年以降に出現すると予想される6G技術を調査するための主導機関「Focus Group NET-2030」をITU-T SG13に設置。
5月、国連機関である国際電気通信連合のFocus Group NET-2030が、ホワイトペーパー「Network 2030」を公開。
5月、欧州委員会は、研究開発資金を助成する「Horizon Europe」を通じて、2021年から2027年まで6G技術の開発を進める予定であると発表した。自動運転車などでの活用も見込む。
4月23日、3GPPが仕様標準化を進める上で使用するロゴを発表した。
第6世代移動通信システム 主要各国の状況
6Gを見据えた研究開発は、2018年頃から一部企業などが少しずつスタート。多くの国で5Gが始まった2019年・2020年にはさらに様々な企業や国が研究開発の開始を発表した。主要プレイヤーであるアメリカ、韓国、中国、フィンランド、スウェーデン、日本では特に開発競争が加速。この項目では、日本以外の主要開発プレイヤー（アメリカ・韓国・中国・フィンランド・スウェーデン）の状況について解説する。
ドナルド・トランプ（当時アメリカ大統領）が、Twitterやイベントなどで「今の話題は5Gだが、その前は『4Gに乗り遅れるな』といっていた。いずれ『No.6』が話題になる。米国は何にしたってリーダーになりたい」、「米国で5Gを、いや6Gも、なるべく早く実現したい。米企業は取り組みを強化せねばならない」などとそれぞれ発言し、6Gの技術開発に対する意欲をみせている。
5月21日、ドナルド・トランプ大統領は自身のTwitterアカウントで「私は、アメリカで5G、さらには6Gの技術もできるだけ早く実現させたい。これらは現在よりもはるかに強力かつ高速でスマートだ。アメリカ企業は努力を強化するか、そうでなければ取り残されることになる。私たちが遅れをとるべき理由はない…」と発言し、6G技術でアメリカが先行したいという意欲を示した。
第6世代移動通信システム 主要各国の状況
2019年11月、中国の科学技術部（MOST）が本格的に6Gの研究・開発を開始すると発表。開発改革委員会、教育部、産業情報部、中国科学院、中国自然科学財団なども交え、北京で6G技術の研究開発のためのキックオフミーティングを開催した。会議では、全国6GテクノロジーR&Dプロモーションワーキンググループと全国6GテクノロジーR&Dジェネラルエキスパートグループの設立を発表された。
フィンランドのオウルで規模縮小の上、オンラインで行われた「2nd 6G Wireless Summit 2020」にて、ZTEの6G Research and CollaborationのディレクターであるFang Min博士が、「世界を完全に再構成する」と語り、技術情報や検討している6Gの概念などについて解説した。3月23日には「Service Native Challenges and Innovation towards 6G」と題して、6Gのコネクティビティー設計に関する同社の見解と開発状況を公開した。
第6世代移動通信システム 主要各国の状況
4月17日、北京で開催されたデジタルインフラの構築促進に関する専門家セミナーで、産業情報省の副首相である陳肇雄が「私たちは、デジタル変革の主要なニーズに焦点を当て、新世代のデジタルインフラストラクチャの構築、適用、および確保に焦点を当て、経済的および社会的なデジタル変革のプロセスを加速する必要があります。」などと声明を発表し、5Gおよび6Gの開発を促進していく姿勢を示した。
5月29日、RCS Wireless NewsはZTEの6Gの取り組みについて取材した記事を公開した。その中でZTE広報担当者のJason Tuは、6Gについて「ZTEの6Gの使命は、物理的世界とデジタル世界をインテリジェントに繋げること。賢いインターネット、AIのインターネット、産業のインターネットは、6G時代に生まれた新たなサービスを可能にする。」と述べ、6Gの世界標準化に向けてトラフィック要件や、ネットワークアーキテクチャなど様々な調査作業に従事していることを明かした。
2019年3月、「6G Wireless Summit」を開催。Nokiaや中国のHuaweiがスポンサーとして参加。その他にも、China MobileやChina Telecom、Ericsson、Qualcomm、Samsung Electronics、ETRI、NTTドコモなど、主要ベンダー、事業者、規制当局、学界を含む29カ国から約300人が参加した。
第6世代移動通信システム 日本の状況
5月15日、NTTはOAM多重を活用して、世界初のLTEやWi-Fiのおよそ100倍・5Gの5倍にあたる100Gbpsの無線伝送に成功したと発表した。今後は28GHz帯の屋外実験を実施するほか、より高速な無線通信が可能なミリ波帯での実験も計画。将来的には、「光ファイバーの敷設が難しい場所でも大容量通信が利用できる他、スポーツやコンサートでの非圧縮8Kや16Kリアルタイム中継も可能になる」としている。
5月27日、NTTは理論的な通信容量の上限であるシャノン限界 (一定の周波数帯域幅における通信容量の上限値、5Gの符号化方式では達成不可能)を達成し、かつ実現可能な符号化方式を開発したと発表した。名称は「CoCoNuTS（Code based on Constrained Numbers Theoretically-achieving the Shannon limit）」で、6Gの要素技術として利用が見込まれる。
第6世代移動通信システム 日本の状況
11月5日、NTTとJAXAは、地上と宇宙をシームレスにつなぐ超高速大容量でセキュアな光・無線通信インフラ実現に向けた共同研究を開始することを発表した。NTTのIOWN構想や6Gにおいて想定されている宇宙での通信環境構築を目指しており、低軌道衛星MIMO技術の確立や超高速大容量の宇宙光無線通信に向けた光増幅技術の適用、次期衛星搭載に向けた観測用・通信用無線機器の効果実証などにも取り組み予定としている。
12月3日、情報通信研究機構（NICT）と国立天文台が包括的な連携協定を締結したことを発表した。次世代の情報通信や電波望遠鏡受信機などの基盤技術開発に取り組む方針。6Gについては、これまで電波天文学専用だった周波数帯を一般の通信システムにも開放するとみられていて、情報通信研究機構の徳田英幸理事長は協定調印後、6Gについて「かなり私たちが挽回できると思っている」と述べた。
第6世代移動通信システム 日本の状況
3月24日、トヨタ自動車とNTTが提携を発表。6G時代に向け、自動運転技術の開発強化や、ITを活用した街づくり「スマートシティー」の早期実用化につなげる。具体的には、トヨタ自動車がCES 2020で発表した静岡県に設置予定の民間主導実証都市である「Woven City」における技術開発や実証を経て持続可能な社会の発展を目指すほか、トヨタ自動車が業界団体「IOWN Global Forum」に参加する形でNTTが主導するオール光通信化構想「IOWN」の早期実現を図る。最終的には、「Woven City」やNTTの開発地区「NTT街区」で自動運転車などのモビリティと5G・6Gを相互導入した実証を行う。
第6世代移動通信システム 日本の状況
3月26日、AbemaTVが放送した番組「AbemaPrime」にて、5Gや6Gについて解説された。この中で総務省Beyond 5G有識者会議メンバーの篠崎彰彦・九州大学大学院教授は、6Gについて、「総務省では5Gの次ということで“Beyond 5G”と呼んでいる。5G技術や機器で日本は米中欧にちょっと出遅れた感があるので、それに危機感を持ち、今度は早めにいろいろなことをやっておかないといけなくなる。そこで今のうちに考えようという話だ。リアルなフィジカルなロボット、つまりバーチャル・リアリティ (VR) とオーグメンテッド・リアリティ (AR) 。実際の機器や設備が連動して動く。例えば、あたかもそこにいるかのようにロボットを瞬時に時差なくファインチューニングしながら動かすことができるようになる。例えば人が入れない福島原発のような場所で、現在のロボット以上の働きが期待できる。あるいは非常に腕の立つ医者が遠隔で手術できるようになる可能性もある」と話し、その可能性について言及した。
第6世代移動通信システム 日本の状況
4月8日、総務省の有識者会議は、6Gの実現に向けた総合戦略の骨子案を示した。財政支援や税制優遇などで研究開発を促進し、5年後の2025年頃に主要技術の確立を目指す。日本では5Gが主要国に遅れをとった結果を受け、6Gを「国家戦略」と位置づけることで、6Gの普及が見込まれる2030年代に日本企業の基地局などインフラの世界シェアを現在の3倍超の3割に高めるなど、国際競争力の確保を狙う。骨子案についての意見を募集し、6月には総合戦略を取りまとめる予定。国立研究開発法人の情報通信研究機構を中心に産官学が連携する新組織も立ち上げる。また6Gの必要な機能として、通信速度と多数同時接続数が5Gの10倍、情報伝達の遅延は10分の1と設定したほか、消費電力も現在の100分の1にすることとした。海中や空、宇宙などのあらゆる空間での利用も目指す。その他、6G関連の日本勢の特許シェアを10%以上とする目標も掲げた。骨子案の具体的な内容は以下の通り。なお今後改善を重ねる「骨子案」であるため、最終案ではない。
2030年代に期待される社会像
サイバー空間とフィジカル空間が時空間で同期するサイバー・フィジカル・システム (CPS) などを想定。
目指すべきBeyond 5G（6G）の姿
第6世代移動通信システム 日本の状況
様々な機能をソフトウェアに集約し、個別の機器を多数設置するのではなく、クラウドネイティブにすることで仮想化を進める。また人工知能を活用し、自律性のあるネットワークを整備する。
Beyond 5G（6G）に求められる機能等
5Gの機能・特徴である「高速大容量」「低遅延」「多数同時接続」をさらに拡張。アクセス通信速度は5Gの10倍、コア通信速度は現在の100倍とした。遅延は5Gの10分の1、多数同時接続数は5Gの10倍としている。また、これに加えて持続可能かつ新たな価値を創出する機能付加として、現在の100分の1の超低消費電力や機器が自動的に連携する自律性の確保（仮想化等）、宇宙空間や海への拡張（衛星やHAPSとのシームレスな連携）、あらゆるものの基地局化、災害や通信障害からの瞬時復旧、高度なセキュリティの常時確保（量子暗号などの活用）などを挙げた。
Beyond 5G（6G）推進戦略基本方針
第6世代移動通信システム 日本の状況
国内市場をグローバル市場の一部と捉え、最初から世界での活用を前提とするグローバルな視点をもつ「グローバル・ファースト」・多数のプレイヤーが自由な技術開発や取り組みを積極的に促す制度設計を基本とする「イノベーションを生むエコシステムの構築」・グローバルな協働に効果的に参画するために必要性の高い施策には、一定期間リソースを集中的に投入する「リソースの集中的投入」を3本の柱とし、具体的には「2025年頃からの順次要素技術を確立」、「6G技術に必須の特許のグローバルシェアが日本の機関や企業全体で10%以上」、「2030年度に44兆円規模の付加価値創出」などを目指す。
Beyond 5G（6G）推進戦略具体的施策〜研究開発戦略〜
先端技術の早期開発を目指し、必要性の高い部分には国のリソースを集中投入したり、研究用電波の開放などを行う。また、様々な省庁や産官学が協力して研究開発を行う場をNICT等に整備するなどして開発を促進する。その他、懸賞金などが付与される公募により、新奇なアイデア・人材を発掘・支援する。
Beyond 5G（6G）推進戦略具体的施策〜知財・標準化戦略〜
第6世代移動通信システム 日本の状況
国によってオープン・クローズド戦略を促進する仕組みを構築し、テストベッドやエミュレータも国が中心となって整備し、内外企業に開放する。その他、開発の初期段階から国際共同研究を拡充し、標準化を見据え国際連携を強化する。また、知財・標準化戦略の中では特に「オール光化（IOWNプロジェクト等）」、「オープン化」、「最大限の仮想化」、「上空、海上等への拡張」、「セキュリティの抜本的強化」を重視する。なお、知財・標準化においては、産官学の主要プレイヤーが参加する「Beyond 5G知財・標準化戦略センター」を設置する。
Beyond 5G（6G）推進戦略具体的施策〜展開戦略〜
6Gの早期かつ円滑な導入のため、6Gの前世代であり2020年から日本で展開が始まった5Gがあらゆる分野・地域に浸透し、使いこなされている状況「Beyond 5G ready」な環境の早期実現を目指す。そのために、5Gの面的整備拡充がスムーズになるインフラ・シェアリングなどを促進する。また、量子暗号などを用いた高度なセキュリティシステムの社会実装等の推進やスーパーシティ構想など国家戦略特区を活用し、自由かつ柔軟な実証環境を「リビング・テストベッド」として整備するなどの取り組みを行う。
その他
第6世代移動通信システム 日本の状況
ウェアラブル端末などのスマートデバイスを通じて人の思考や行動をサイバー空間がリアルタイムに支援し、身体能力や認知能力を拡張する「超サイバネティクス技術」や、自宅に居ながら地球上のどんな場所でもリアルな体感でアクセス可能となる「超テレプレゼンス技術」、モノ同士が互いに制御し合うことで信号待ちや渋滞などが発生しない交通システムなどを実現する「超相互制御型ネットワーク技術」、ネットワーク構成や電力消費量、供給方法を柔軟かつ自律的に変えることで災害時などでも通信が途絶えないシステム「超フェイルセーフ・ネットワーク」、人工知能（AI）技術による高精度の需要予測とリアルタイムの多地点間マッチングにより食品等の廃棄がゼロになる「超リアルタイム最適化技術」、AI技術による脅威の自動検知、自動防御、システムの自動修復などによりユーザーが意識することなくセキュリティやプライバシーが確保される「超自律型セキュリティ技術」などを6G社会にて実現する構想を提案している。
第6世代移動通信システム 日本の状況
総務省で6Gを担当するディレクターである片桐義博は、ウォール・ストリート・ジャーナルの取材に対して、「5Gでは、4Gを超えてできることは莫大ですが、5Gは私たちが望むレベルにはまだ十分に達していません」、「現在、世界が4Gから5Gに移行している今、私たちは次の技術を準備するために発生する技術的な問題を注意深く見ています」と発言した。また、NTTドコモの広報担当者である荒巻雄三は同じ取材に対し、「6Gは、5Gで3秒でダウンロード可能になった映画が瞬時にダウンロードできるようになります」と発言した。また6Gの自動運転車への利用についても、5Gの場合、車両からのライブ映像をリモートコンピュータに送信して、指示を発信するために分析を行う過程の往復に必要な最小時間は約7秒であることを説明した。6Gでは、この時間をさらに短くできると期待されている。
第6世代移動通信システム 日本の状況
5月12日、NHKのニュース番組「おはよう日本」にて、NTTの澤田純社長に対し行われた取材の内容が放送された。新型コロナウイルスの流行の中で通信が果たす役割や流行終息後（アフターコロナ）で通信がどう変わっていくかなどについての内容が主で、澤田社長は「5Gの向こうにある6Gや新しいシステム、特に低消費電力や環境にやさしいインフラを用意していく必要がある」と戦略を語った。また、「結局、コネクテッドシティー・コネクテッドソサエティー、『つながっている世界』が実現することになるので、ITとか通信はその必要な要素。アフターコロナという意味では、新しい、現在よりよい社会構造に向かって変革を進めていくべきだ。日本の発展と世界に貢献できるよう、技術の面からドライブをかけたい」と話し、流行の後に5Gや6Gなどの通信技術で変革を推進していく姿勢を示した。
第6世代移動通信システム 日本の状況
5月18日、businessnetworkがNTTドコモやNokia、Ericssonなどに6Gに関する取り組み等について取材した記事を掲載した。NTTドコモ5Gイノベーション推進室 5G無線技術研究グループ 担当課長の岸山祥久は、取材に対し「移動通信の技術は10年単位、それを用いるサービスは20年単位で代わっている。奇数で立ち上げ、偶数で成熟する。その意味では、産業向けの移動通信の利用が5Gで盛り上がり、6Gで成熟していく方向になると考えている。Society 5.0の実現に向けて『サイバー・フィジカル融合』が5Gで走り出し、それが6Gでさらに高度化していく」と5Gで可能になった通信の活用分野が6Gでより拡張されることを示唆した。また、エリクソン・ジャパンCTOの藤岡雅宣は、「太平洋や砂漠の真ん中でも、どこでも数百メガの通信が使える。そのためにドローンやHAPS（高高度擬似衛星）を使って移動通信インフラを補完する」と話し、6Gの特徴であるカバレッジ拡張について解説した。そして、ノキアソリューションズ&ネットワークス Bell Labsアジア標準化統括マネージャー兼 RANアーキテクチャ標準化統括マネージャーの千葉恒彦は、「デジタルとリアル世界の間をつなぐだけでなく生物ワールド、つまり人体や脳も含めた三角形をどうやってリアルタイムにつなぎ合わせていくかが6Gのテーマになる」と話し、体内とデジタル空間をつなぐデバイスや感覚通信などの可能性を挙げた。
5月19日、businessnetworkが総務省などに6Gに関する国内の取り組み等について取材した記事を掲載した。この中で総務省 総合通信基盤局 電波部 電波政策課 企画官の片桐義博は、「各国で6Gに関する議論が始まっており、我々としてもこのタイミングでBeyond 5Gに向けて何をすべきかを検討する必要があると考えた」とは話し、日本の取り組みなどについて説明した。
5月中下旬、国会で審議入りした「スーパーシティ構想」を盛り込んだ国家戦略特区法改正案の議論が行われた。スーパーシティ構想では、住民や企業などから集めた様々な情報をデータ連携基盤（都市OS）に集約し、AIなどの最先端技術で連結させ、サービスにつなげる。政府は「まるごと未来都市」と謳っており、6Gの総合戦略骨子案でもスーパーシティの活用を見込んでいる。今国会で成立すれば、秋にもスーパーシティ構想の実現を図る自治体を公募する予定。一方、新型コロナウイルスの流行下でもあり、今の議論は不要不急だとする意見もあるため、成立するかは不透明。
5月26日、businessnetworkはソフトバンクの子会社への取材記事を掲載した。6Gでの主な特徴であるカバレッジ拡張では、成層圏を飛ぶ携帯電話基地局を積んだ無人飛行機を使用する案もあり、日本国内でその計画を主導するHAPSモバイルの取締役 事業管理本部 本部長の湧川隆次は、成層圏について、「この高さが、通信インフラでは重要な意味を持つ」と話し、その可能性について言及した。
5月27日、人工知能（AI）やビッグデータを活用した最先端都市構想「スーパーシティ」の実現に向けた国家戦略特区法改正案が参議院本会議で可決・成立。法整備が遅れていたが、新型コロナウイルスの流行の影響で遠隔診療やオンライン教育の重要性が高まったことが追い風となった。スーパーシティについては、6Gの総合戦略骨子案でも活用を見込んでいる。現在、全国54の自治体などがこの構想に意欲を示しており、早ければ今夏にも導入を目指す地域の募集を始め、年内をめどに全国5カ所程度を選定する見込み。選定地域で住民合意が得られれば、首相が担当閣僚に規制緩和に向けた特例措置を指示する。
5月29日、NTTはJAXAの革新的衛星技術実証3号機のテーマ公募に対し「衛星MIMO技術を活用した920MHz帯衛星IoTプラットフォームの軌道上実証」を応募し、採択されたことを発表した。世界初の低軌道衛星MIMO技術の実証や衛星センシング技術の実証に取り組み、要素技術の開発から2022年度の小型実証衛星打上げ・および2023年度にかけての技術実証実験に向けてJAXAと協力して取り組むとしている。低軌道衛星と地上間通信の伝送速度20Gbps超や、地上通信網未整備エリアを含むあらゆるエリアにおける低コストでのセンシングの実現を目指す。
6月9日、5Gやその先の社会についての講演会が大阪市北区のホテルで開催された。総務省「Beyond 5G推進戦略懇談会」メンバーでブロンドバンドタワーCEOの藤原洋が、5G商用サービスは3月に国内で始まったが、海外に比べて出遅れていることを指摘。さらに現在の取り組みとして「次世代の通信システム『6G』の国内開発が着々と進められている」と説明した。また、経済活動の地方分散化や医療や暮らしの変化などについて解説した。
第6世代移動通信システム その他の国の状況
この項目では、主要開発プレイヤーであるアメリカ、韓国、中国、フィンランド、スウェーデン、日本以外の国の状況について解説する。
4月、クロアチアのゾラン・ミラノヴィッチ大統領は5Gおよび6Gの行動計画の改正について検討するようEUなどに求めた。
5月20日、フランスに拠点を置く技術研究所CEA-Letiは、6Gの技術ロードマップの策定にあたり、140GHz・100Gbps伝送を実証した。CEA-Letiでは、6Gでのミリ波通信で主要な役割を果たす可能性がある140GHzのスペクトルであるD帯域の研究を行っている。
5月25日、6Gに取り組むアイントホーフェン工科大学の6Gプロジェクトメンバーの1人であるBart Smoldersは、Tech Pulseの取材に対して、相互に通信する完全自動運転車、完全に自律的なドローンなどを挙げ、6Gの可能性について言及した。
6月11日、ウニヴェルシチェト・イトモ（ITMO大学）の研究グループはテラヘルツパルスを利用したデータ転送の可能性を実証した。FEMTOSECOND OPTICS AND FEMTOTECHNOLOGIESチームのEgor Oparinは、「データ転送速度は100倍から1,000倍に向上するが、それらを実装するためにはテラヘルツ範囲への切り替えが必要だ」と述べ、6Gでの利用についても言及した。
アンドレ・アンデルソン・ポミーリオ・リマ・ダ・シウヴァ
アンドレ・アンデルソン・ポミーリオ・リマ・ダ・シウヴァ（André Anderson Pomilio Lima da Silva、1999年9月23日 - ）は、ブラジル・サンパウロ州マラカイ出身のサッカー選手。SSラツィオ所属。ポジションは、ミッドフィールダー。
アンドレ・アンデルソン・ポミーリオ・リマ・ダ・シウヴァ クラブ経歴
サンパウロ州のマラカイで生まれ、ペドリーニャス・パウリスタで育った。2009年にサントスFCのユースに加入し、当初はフットサル部門に所属していたが、翌年サッカー部門に移った。2015年11月に2018年10月までの育成契約を結んだが、2018年7月に契約更新を断った。
2018年8月14日にセリエAのSSラツィオに移籍したが、3日後にはセリエBのUSサレルニターナへのシーズン終了までのレンタル移籍が発表された。同年11月4日のヴェネツィアFC戦に途中出場してプロデビューを果たし、2019年1月18日のパレルモ戦ではプロ初ゴールを決めた。
2019-20シーズンはラツィオに復帰し6試合に出場したが、2020年10月5日、再びサレルニターナにレンタル移籍した。
2022年4月11日、2023年6月30日までのレンタル移籍でサンパウロFCに加入することが発表された。
アンドレ・アンデルソン・ポミーリオ・リマ・ダ・シウヴァ 代表経歴
ブラジル出身だが、イタリアにルーツを持つため、2019年2月4日にU-20イタリア代表に召集された。
ヴィッカース中戦車 Mk.II
ヴィッカース中戦車 Mk.II（Vickers Medium Mark II）は、ヴィッカースによって戦間期に製造されたイギリスの中戦車である。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 設計
中戦車 Mk.IIはヴィッカース中戦車 Mk.Iから派生したもので、いまだ運用されていたマーク C 中戦車を代替するために開発された。量産と再生産は1925年から1934年まで行われた。本車は巡航戦車 Mk.Iに代替され、1939年から段階的に退役した。
車両はヴィッカース中戦車 Mk.Iからいくつかの改良が施されている。Mk.IIは中戦車 Mk.Iと同一の車体、変速装置を使用するが、より丈の高い、新規の上部構造を設け、操縦手の視察装置が車体右前面から車体右上面に移動している。改良型の緩衝装置は装甲スカートにより防護されている。またラッカム・クラッチにより、初歩的な形ながら機械式のサーボコントロールが提供された。わずかに車重が増したことから、中戦車 Mk.Iから速力がいくらか落ち、時速15マイルから13マイル（20.9km/h）となった。
Mk.IIは砲塔に3ポンド（47 mm）砲と1挺の機関銃を装備する。車体後方の両側面にもヴィッカース重機関銃が1挺ずつ2挺が装備された。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 運用
1923年、ヴィッカース軽戦車 Mk.Iは、その量産が開始された年に早くも、徹底的な近代化改修が始まり、翌1924年、ヴィッカース軽戦車 Mk.IIの製造契約が結ばれた。その名称は長くは続かず、すぐに、ヴィッカース中戦車 Mk.IIに分類変更された。また同時に、ヴィッカース軽戦車 Mk.Iもヴィッカース中戦車 Mk.Iに分類変更された。
ヴィッカース中戦車 Mk.IIおよびその前任であるヴィッカース中戦車 Mk.Iは少数のマーク V 戦車を代替した。両方の車両とも、1938年に段階的に退役しはじめるまで王立戦車連隊が装備している。本車の最初の実戦投入は、イギリス領インド帝国北西の辺境モーマンドにおける1935年モーマンド作戦で、2両が投入されている。1939年11月、パーシー・ホバート少将と彼の指揮下の機動師団による試験実施のため、数両の中戦車 Mk.IIがエジプトに送られている。しかしエジプトでのヴィッカース中戦車もまた、1940年1月のイタリア宣戦の前に段階的に退役した。中戦車は操縦手の初等教習用に使われた。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 運用
1940年夏季のドイツによるイギリス本土攻撃中、少数のこうした旧式車両が短い期間、再就役した。動かないヴィッカース中戦車が1940年9月のイタリアのエジプト侵攻に直面しているが、この侵攻の際に少なくとも1両がマルサ・マトルーフのイギリス軍陣地にトーチカとして地面に埋め込まれている。しかしドキュメンタリー"Wavell's 30,000"では、砂漠の西部でグラツィアーニ指揮下のイタリア軍と戦う歩兵に先立ち、数両の中戦車 Mk.IIに似た車両が見られる。これらの車両はドキュメンタリーの35:28–35:37に映し出される。
ヴィッカース中戦車 Mk.II Mk.IとMk.IIのおおまかな判別の仕方
走行装置
走行装置の側面下部の転輪が露出しているのがMk.I。懸架框によって転輪の半ばまで覆われているのがMk.II。
車体前部
車体前部が低いのがMk.I。嵩張り大きく膨らんでいるのがMk.II。
主砲
主砲が短く、砲の下の駐退器が前方に突出しているのがMk.I。主砲が長く、砲の下の駐退器が前方に突出していないのがMk.II。
操縦手フード
操縦手の頭部を保護するフードが一体型で、後方に跳ね上げるのがMk.I。そのフードが倒れて頭部に当たる事故を防止するため、三分割されたのがMk.II。
操縦手フードの上面が、車体後部上面と同じ高さなのがMk.I。操縦手フードが、車体後部上面の高さより突出しているのがMk.II。
砲塔天板
車長用の二分割ハッチがあるのがMk.I。その代わりに司教冠（ビショップス・マイター）というキューポラが追加されたのがMk.II。
砲塔形状
砲塔後部上端に傾斜（ベベル）が無いのがMk.I前期型。砲塔後部上端に傾斜（ベベル）と対空用ガンマウントが追加されたのがMk.I後期型とMk.II。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 派生型
Mk.II
原型。100両生産。
Mk.II*
同一車両の56両からオチキス機関銃を撤去、同軸にヴィッカース機関銃を追加、車長席を原型から後方に移した。車長は主砲の閉鎖機から空薬莢が排出される時、胸部を打つ危険性があった。
Mk.IIA
1930年に20両を新規生産。砲塔後部の傾斜（ベベル）を廃止。また左側に電動式で装甲のついた換気装置を追加。
Mk.II**
1932年、Mk.IIの残りの44両にMk.II*の標準装備を施した。加えて、砲塔後部の装甲化された容器に無線装置を装着した。12.24tに重量が増加。
Mark.IIA*
20両のMk.IIAにMk.II**の標準装備を施す。
中戦車 Mk.II 砂漠仕様
1928年、5両がエジプトに送られた。これらはアスベストの板材を空隙を置いて上面につけるなど、熱を絶縁する装備を施していた。
Mk.IIA CS
数両のMk.IIAは後に近接支援仕様に作り直された。これらの主兵装は15ポンド3.7インチ榴弾砲に換装されている。主用途は煙幕による支援を行うものだった。またいくらか榴弾も携行された。各中隊の司令部はこうした車両を2両装備した。車重は12.7tに増加した。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 派生型
中戦車 II 橋梁運搬車
Mk.IIに装備を追加し、橋梁運搬車に改装するための試験計画。橋梁の支持桁と発射機構を装着し、改装終了時には橋を投射する。この試案は採用されなかった。
中戦車 II 雌型
1927年、J・T・クロッカー中尉の指導の下で2両が英領インドの政府向けに生産された。砲塔は主砲を持たないものの機関銃が4挺装備された。これらの車両は実際にはMk.IIであり、いつものやり方で呼ばれたが、公式な名称は軽戦車 マークIA スペシャル (L) インディアである。
中戦車 II 箱型戦車
これは指揮戦車で1928年に中戦車 IIから改装された。戦闘室から砲塔を撤去、大型の長方体により上部構造をしつらえた。唯一の武装は装甲化された車体前面にある、球形銃架の機関銃1挺のみ。2基の無線装置がつけられているが、戦術用の通信として短距離の無線装置が、より上級の指揮系統との通信用に長距離の無線装置が装備された。箱型戦車は最初、大隊指揮官のために使用され、1931年からは旅団指揮官用となった。
中戦車 Mk.II* スペシャル
ヴィッカース中戦車 Mk.II 派生型
1929年、4両がオーストラリア向けに生産された。主砲左側に同軸機銃、また砲塔右側にヴィッカース重機関銃が1挺追加された。
中戦車 Mk.II* 指揮戦車
1931年、また別の指揮戦車が戦車連隊向けに作られた。主砲はダミーのものに換えられ、砲塔を固定し、得られた空間に追加の無線装置を装着している。
イングリッシュ・ワークマン
1931年に15から16両がロシアにより購入されたため与えられた通称。この派生型に司令塔はなく、目立つ砲塔の角が抑えられ、車体側面の換気装置にカウルが施されている。継続戦争中の1941年秋、半ダースほどがヴィテレ近郊でフィンランド軍により発見された。
Mk.D
ヴィッカース Mk.Dは1両のみのアイルランド自由国向けの試作車である。1929年製造。これはより出力を強化し、水冷6気筒のサンビーム・アマゾン ガソリンエンジンを後部に載せた。2,100rpmで170馬力を出力する。6ポンド砲と7.7 mm口径のヴィッカース重機関銃を4挺搭載する。1940年に解体。
ヴィッカース中戦車 Mk.II 残存車両
ヴィッカース中戦車 Mk.IIは3両が世界に残存している。
ソルティーロ・アンコールFC
ソルティーロ・アンコールFC（英: Soltilo Angkor FC）はカンボジア・シェムリアップを本拠地とするサッカークラブである。2018年4月にHONDA ESTILO株式会社から分社したSOLTILO株式会社がクラブを保有しており、本田圭佑が実質的なオーナーである。
ソルティーロ・アンコールFC 概要
2016年12月26日、HONDA ESTILO株式会社はアマチュアクラブであったシェムリアップ・アンコールFCの経営権を取得。翌2017年からソルティーロ・アンコールFCに改称し、2部リーグから参戦を開始した。参戦1年目で4位に入り、1部に昇格した。
クラブ代表及びゼネラルマネージャーを務める辻井翔吾は星稜高校サッカー部出身で本田の後輩にあたる人物であり、以前はカンボジアンタイガーFC（現：アンコールタイガーFC）のスタッフとして働いていた。
ソルティーロ・アンコールFC 現所属メンバー
2020年1月17日現在
注：選手の国籍表記はFIFAの定めた代表資格ルールに基づく。
ブラザーフッド・オブ・ブレス
ブラザーフッド・オブ・ブレス（Brotherhood of Breath）は、1960年代後半、南アフリカのピアニストであり作曲家のクリス・マクレガー（1936年-1990年）によって結成されたビッグバンドである。
ブラザーフッド・オブ・ブレスには、マクレガー自身、ルイス・モホロ、ハリー・ミラー、モンゲジ・フェザ、ドゥドゥ・プクワナ、（時々）ジョニー・ダイアニなど、ロンドン在住の南アフリカ人居住者コミュニティからのメンバーが多く含まれていた。同時にロンドンに拠点を置くフリー・ジャズ・ミュージシャンの多く：ロル・コックスヒル、エヴァン・パーカー、ポール・ラザフォード、ハリー・ベケット、マーク・チャリグ、アラン・スキドモア、ジム・ドゥヴォラック、マイク・オズボーン、エルトン・ディーン、ニック・エヴァンス、ジョン・サーマンといった面々も参加した。誰が参加可能かによって、メンバーは流動的であった。
ブラザーフッド・オブ・ブレス
オリジナルのブラザーフッド・オブ・ブレスは1970年代後半に終了し、モンゲジ・フェザとハリー・ミラー（そのレーベル、オガン・レコードがブラザーフッドのアルバムの一部をリリースした）の死により、マクレガーはフランスで初期のグループの2番目のバージョンを結成した。1980年代には、フランスのジャズ・ミュージシャン（フランソワ・ジャンノー、ルイ・スクラヴィス、ジャン・クロード・モントレドン、ディディエ・ルヴァレ）を含むヨーロッパのミュージシャンを追加した。1987年に、3番目のバージョンがアフリカとアニー・ホワイトヘッドなどのイギリスのミュージシャンとで結成された。このバンドでは、音楽はより緊密にアレンジと制御がなされ、フリー・インプロヴィゼーションは少なくなった。
その音楽は、チャールズ・ミンガスのハード・ドライブ・ブルースとサン・ラの野生の実験主義を混ぜ合わせたものに似ているが、南アフリカの影響とインテリジェントなアレンジメントによって独特の雰囲気を保持している。
ケプラー27
ケプラー27 (英語: Kepler-27) とは、地球からはくちょう座の方向に約3,500光年離れた位置に存在する恒星である。見かけの明るさは16等級で、肉眼で観測することはできない。太陽よりやや小さい質量と半径を持つG型主系列星とされているが、2024年に1.975秒角離れた位置にある有効温度が約 3,600 K の赤色矮星を伴星に持つ連星系であると判明した。主星であるケプラー27A系の周囲には3つの太陽系外惑星が公転していることが知られている。
ケプラー27 惑星系
ケプラー宇宙望遠鏡によるトランジット法での観測から、2012年に主星ケプラー27Aの周囲を公転する2つの太陽系外惑星が発見され、ケプラー27bとケプラー27cと命名された。この2つの惑星は共に天王星と土星の間の大きさを持つであるが、その割に質量がかなり小さいスーパーパフの特徴がみられる。2022年には、この2つの惑星よりもさらに内側の軌道を公転している惑星ケプラー27dが深層学習を用いたデータ解析から新たに発見された。また、ケプラー宇宙望遠鏡による観測からは、これらの惑星よりもかなり公転周期が長いと考えられている2つの別の惑星候補も検出されている。
ケプラー28
ケプラー28 (英: Kepler-28) は、はくちょう座の方向に約1450光年離れた場所に存在する恒星である。見かけの等級は15.036で、肉眼で見ることは出来ない。
ケプラー28 惑星系
ケプラーによる観測から、2つの太陽系外惑星が発見されている。
ケプラー29
ケプラー29 (英: Kepler-29) とは、はくちょう座の方向に約2780光年離れた場所に存在する恒星である。見かけの等級は15.036で、肉眼で観測することはできない。太陽に近い質量や半径、温度を持つ。2780光年（850パーセク）離れており、星の年齢は決定されていない。
ケプラー29 惑星系
2つの惑星が発見されている。2016年現在、恒星から 5 au の距離に0.9〜1.4木星質量の木星型惑星は発見されていない。
高山短期大学附属幼稚園
高山短期大学附属幼稚園（たかやまたんきだいがくふぞくようちえん）は、岐阜県高山市にある私立幼稚園である。
夢記
『夢記』（ゆめのき）は、鎌倉時代初期の華厳宗中興の祖といわれる明恵上人が建久2年（1191年）から、入寂前年の寛喜3年（1231年）まで約40年にわたって自ら見た夢を記録したものである。『御夢記』『御夢御日記』ともいわれる。現在、高山寺に17点（1巻・9通・2帖・2冊・3幅）が残存するほか、数ヶ所に分散して保存されている。
夢記 成立
夢を見た日時、内容、場合によっては夢を見た状況や内容解釈を本人が記録した夢記は、日本では古代から近代に至るまで様々なものが遺されている。中でも明恵によるものと多聞院英俊が記した夢記が著名である。
日本の仏教において夢は真実を映し出すものではなく、虚妄の世界のものであるとの概念が主流であった。その一方で、夢の記録が数多く遺されている事実から、夢が真実を反映したものであるとの見方も根強かったと見られる。夢に対するスタンスは人それぞれであり、また夢が話題になる状況においても受け取られ方に大きな差があったものと考えられる。
明恵の孫弟子である仁真が著した記録によれば、明恵は建久2年（1191年）から寛喜2年（1230年）までの約40年の期間、自らがみた夢を書き記した。明恵本人が書き記した『夢記』は他の読者を想定したものではなく、備忘録的な目的で書き記したものであり、本質的に個人的体験である夢そのものの記録に近いものであると考えられている。明恵の夢の記録は本人が書き記した『夢記』の他にも、明恵の著作や経文の奥書、弟子たちによる記録などという形で遺されたものもある。同じ明恵がみた夢でも明恵の弟子、喜海の著作である『栂尾明恵上人行状』などが記録している明恵の夢は、読者を想定した夢の記録であると考えられている。
夢記 伝承
明恵は臨終前に自らが記した夢の記録を弟子の空達坊定真に託した上で、焼却するよう命じていた。しかし『夢記』の焼却を惜しんだ定真の記録が残っており、師の明恵の命に逆らい隠匿の上、定真は『夢記』を保管し続け、弟子（明恵から見て孫弟子）の仁真に伝えた。仁真は夢の記録など明恵の著作物を整理して、『僧高弁所持聖教等目録』を作成する。『僧高弁所持聖教等目録』は明恵の『夢記』研究の基礎文献の一つとなっている。
仁真の在世中、『夢記』はやはり秘蔵されていた。しかしその後『夢記』の多くは散逸し、明恵が活動した高山寺に残されている『夢記』は当初の半分以下であると考えられ、その一部は寺外で伝承された。また現存する『夢記』は、『栂尾明恵上人行状』による夢の記録とほぼ一致が見られないため、明恵から定真に伝えられたもの以外に、やはり明恵の弟子であった喜海に伝えられた『夢記』もあったとの推測がなされている。明恵の弟子は華厳宗系の喜海の系列と真言宗系の定真の系列とに大別され、現存する『夢記』の夢に密教的色彩が濃いのは、真言宗系の定真に伝えられた夢の記録が遺されたためではないかと考えられている。
なお私的な夢日記という形態の著作物であるため、『夢記』は書写された上で広められることは少なく、叙述時の状態から変化することなく伝えられてきたと考えられている。
夢記 研究史
明恵の『夢記』を研究、分析することによって、鎌倉時代における夢に関係する信仰、精神世界、文化背景などの知見が得られることが期待できる。また私的な夢記録であり、書写されていない自筆資料である『夢記』は、鎌倉時代の口語を知る格好の資料であると考えられ、日本語学的にも注目されている。
高山寺に遺されている『夢記』に関しては、1968年に結成された「高山寺典籍文書綜合調査団」による調査研究が進められ、1978年に調査結果が『明恵上人資料第二』として公表された。その後、高山寺外に散逸した『夢記』の把握、分析研究が進められ、2015年に『明恵上人夢記訳注』としてその成果が公表された。
青島膠東国際空港
青島膠東国際空港（チンタオこうとうこくさいくうこう、中国語: 青岛胶东国际机场、英語: Qingdao Jiaodong International Airport）は、中華人民共和国山東省膠州市にある2021年開港の新しい国際空港である。
青島膠東国際空港 概要
青島市内には1944年に建設された青島流亭国際空港があるが、2018年には年間2,453万人が利用、182,642回の離着陸があった
。急増する民間航空需要に伴い、拡張が求められていた。
2013年9月、膠州市に新空港が建設されることが決まった。2015年に着工、2019年6月の開港予定であった。
工事の遅れで開港は延期され、2019年下半期に開港予定であった。2019年9月に開港が決まっていたものの、さらに延期され2021年8月12日に開港することになった。。
旅客ターミナルは、建築面積45万平方メートル、アトキンス等による設計である。「ヒトデ」の形状は北京大興国際空港に類似している。このターミナル形状は、乗り継ぎ客の移動距離が最長で650メートルと短くできる利点がある。
第1期工事では、2本の遠距離運航用の滑走路と1つのターミナル、184カ所の駐機場で開港。2025年までに旅客数3,500万人、貨物取扱量50万トンの受け入れを可能とする計画。
第2期工事では、2045年までさらに2本の近距離用滑走路と2つのターミナルを新設し、旅客数5,500万人、貨物取扱量100万トンまでの受け入れを目標とする。
青島膠東国際空港 就航路線
新型コロナウイルス感染症の影響により、多くの便が運休となっている。
西谷卓統
西谷 卓統（にしたに たくと、1982年11月27日 - ）は、日本の元子役・元俳優。埼玉県出身。
シャルル・テブナン
シャルル・テブナン(Charles Thévenin)
船津和平工作
船津和平工作（ふなつわへいこうさく）または船津工作（ふなつこうさく）とは、1937年7月7日の盧溝橋事件ののち、急速に悪化した日中関係を打開し、事変拡大を防ぐために、同年8月におこなわれた和平工作。日本の実業家で元外交官の船津辰一郎を通して働きかけたため、その名がある。
船津和平工作 経緯
1937年7月7日夜半、北平（北京）の南西約20キロメートルにある盧溝橋で日本軍（帝国陸軍支那駐屯軍）と中国軍が衝突する盧溝橋事件が起こった。翌7月8日、中国共産党は中国国民に対日全面抗戦を呼びかけ、一方、日本の陸軍参謀本部は、同日、事件が拡大することを防ぐため、現地軍に対し、進んで兵を用いることは避けよとの命令を発した。
7月9日には事実上の停戦状態になったものの、7月10日には蔣介石の南京国民政府が日本に対し抗議の意を表明した。事変の拡大に積極的であったのは、中国では共産党、日本では関東軍であった。
船津和平工作 経緯
日本側は、これまで同様の事件が起こったときに用いられてきた「現地解決方式」(事件の解決を正規の外交交渉に委ねることはせず、現地軍が地方政権を相手に交渉して解決するやり方）によって処理しようとした。満洲事変後の塘沽協定（1933年5月）にしても藍衣社テロ事件後の梅津・何応欽協定（1935年6月）にしても、この手法を用いて解決が図られてきたのである。本来は偶発的な要素の強い盧溝橋事件にあっても同様の方式が採用され、日本軍の出先機関と冀察政務委員会（委員長宋哲元）および国民党第二九軍（軍長宋哲元）のあいだで交渉がなされた。日本側の停戦条件は軍中央の指示を受けたものであり、戦闘では中国側の被害の方が大きかったにもかかわらず、中国側の陳謝などが条件に盛り込まれた。その結果、7月11日には北平特務機関長の松井久太郎大佐と第二九軍副軍長の秦徳純とのあいだでいったん停戦協定が結ばれた。
船津和平工作 経緯
しかし、日本政府はその日、事件が中国側の計画的な武力抗日活動であると非難し、この紛争を「北支事変」と称して内地・朝鮮・満洲からの増援軍の派遣を決定したのであった。陸軍参謀本部の石原完爾作戦部長は事変については不拡大派であり、増派については否定的見解をもっていたが、国民政府中央軍が中国大陸を北上中であるとの情報に接し、居留民と現地軍の安全のためには派兵やむなしとして、これに同意したのである。陸軍大臣の杉山元は、昭和天皇に対し、「事変は1か月くらいで片付く」という見通しを示したといわれる。その後、現地での停戦協定成立の報告が伝えられ、内地からの派兵は保留となったが、朝鮮・満洲からの増派は実行に移された。この決定は、逆に中国側をおおいに刺激した。
船津和平工作 経緯
蔣介石が盧溝橋事件のことを聴いたのは江西省の盧山においてであった。蔣は何応欽に部隊の編制を急がせ、華北の要地への出動を命じ、さらに前線に向けて100個師団の部隊を用意するよう指示した。そして、共産党の周恩来と会談したのち、7月17日、同地で「我々は弱国である以上、もし最後の関頭に直面すれば、国家の生存を計る為全民族の生命を賭するだけのことである」で始まる「最後の関頭」演説をおこない、なおも和平の努力は継続するも、もしそれが叶わないのであれば死力を尽くして抗戦するほかないという決意を明らかにした。ただし、南京国民政府内部では、事変の拡大を望まず、できる限り早い停戦を求める声も多かった。
船津和平工作 経緯
蔣介石は7月19日、(1)中国の主権と領土の不可侵、(2)河北省における行政組織の不当な変更の禁止、(3)国民政府の地方官吏の日本の要求による不変更、(4)第二九路軍は何ら制限を受けないことを骨子とする時局解決のための4条件を掲げ、日本が侵略行為をやめて4条件に合意するならば、交渉に応じる用意があることを示し、逆に日本が軍事行動をここで中止しなければ、勝算はなくとも日本に抗戦する覚悟であることを表明して、国民の奮起を求めた。そして、蔣介石政権は現地停戦協定は中央政府の承認を要すべきであるとの見解を示し、国家主権に違背する現地協定は無効であると宣言した。これは、従来日本側が採用してきた「現地解決方式」の明確な否定であり、ここにおいて、国民政府は満洲事変の轍を踏まない決意を表明していたのである。
7月20日、第1次近衛文麿内閣は閣議をひらき、3個師団の動員を決定した。ただし、早急な派兵は見合わせていた。ところが、7月25日になって北平・天津地域において日中両軍の軍事衝突が再発すると、27日、3個師団の増派が実行に移された。7月28日、日本軍が華北一帯で総攻撃を開始し、ついに戦争は全面化したのであった。翌7月29日、日本軍が天津を占領し、市内の南開大学は空爆と砲撃によって破壊しつくされた。
船津和平工作 経緯
激しさを増したのは中国側も同じであった。7月25日、北平・天津間で切断された電線を修復直後の日本軍部隊が国民党軍から銃撃を受けたとされる廊坊事件が起こり、7月26日、北平在住の日本人を保護するために事前通告ののち日本軍の一部が城内に入ったところ城門が閉ざされ、城壁上の中国兵が日本軍に射撃を加える広安門事件が起こった。7月29日には、冀東防共自治政府の所在地であった河北省通州で日本の警備隊が北平に移動した不在時に、中国人の保安隊が反乱を起こし、日本人居留民約150人（資料によっては223人）を虐殺する通州事件が起こっている。
7月31日、蔣介石は和平は絶望的であり、徹底抗戦しかないことをあらためて表明したうえで、収監中の「救国七君子」を保釈した。これにより、それまで蔣介石の姿勢に懐疑的だった中国人の多くも蔣が抗日を決意したことを確信したのである。
船津和平工作 経緯
盧溝橋事件後、陸軍内部にあっては、この事件を奇貨として中国の抗日姿勢に一撃を加え、日本の華北での地位を確固たるものにせよとの声が陸軍省や参謀本部からも上がり、また、関東軍からも朝鮮軍からも、華北出兵の準備があるとの報告が入った。当時の陸軍には、満洲事変以来の中国側の対応からして、中国は日本の武威をもってすれば容易に屈服するであろうという「対支一撃論」の見通しをもつ一派があり、彼らは「拡大派」と呼ばれた。彼らは来るべきソビエト連邦との戦争に備えて、後顧の憂いを断つためにも、この機に乗じて中国に出兵し、華北を中央から分離させるといった懸案解決を図るべきとの主張を展開したのである。「拡大派」には、杉山元陸軍大臣をはじめ、陸軍省の田中新一軍事課長、参謀本部には武藤章第三課長（作戦課長）と永津佐比重支那課長がいた。「拡大派」はしかし、当初から中国との全面戦争を考えていたわけではなかった。彼らは戦場を華北に限定することが可能であると考えていたのであり、そこで一撃を加えれば中国を屈服させることができるという、きわめて楽観的な見通しに立っていたのである。
船津和平工作 経緯
それに対して、「不拡大派」には、参謀本部参謀次長の多田駿、石原莞爾第一部長（作戦部長）、河辺虎四郎第二課長（戦争指導課長）、陸軍省では柴山兼四郎軍務課長がいた。彼らは、対ソ戦準備のためにはむしろ今は満洲国育成のために力を注ぐべきであり、中国との衝突は極力回避すべきであると主張した。そしてまた、中国の抗戦力には軽侮しがたいものがあって、中国との武力衝突が全面化すれば、必ずや紛争は泥沼化し、その間隙を突いてソ連が軍事介入する危険がおおいにあり、そうした事態は避けなければならないという考えに立っていた。
「不拡大派」の中心人物は参謀本部の石原作戦部長であったが、石原が「拡大派」を説得しようとしたとき、彼らに、自分たちは満洲事変における石原をこそ模範としているのだと逆襲されて色を失ったという逸話がのこっている。
日中戦争の全面化の過程において、日本は中国にさまざまな威圧を加えた。7月11日、第1次近衛内閣が事件を「北支事変」と称し、政府声明を発表したのも、その現れだったのである。その日の夜9時すぎ、近衛文麿首相は、政界のみならず財界、マスメディアの人士を100名近くも首相官邸に招待し、3回に分けて彼らに協力を要請し、挙国一致の姿勢を示して中国を圧伏しようとした。近衛はその場で「中国に反省を促すために派兵」すると述べた。派兵の決定そのものが心理的な威圧をねらったものだったのである。
船津和平工作 経緯
一方、日中戦争の全面化に対し、交渉を通じた事態収拾の試みがなされなかったわけではなかった。そのなかには、近衛首相自身の人脈によるものもあった。たとえば、近衛は政界浪人の秋山定輔を仲立ちとして、宮崎滔天の子息宮崎龍介（当時、衆議院議員）を中国に派遣して、蔣介石と直接連絡をとろうとした。宮崎は7月23日に東京を出発したが、陸軍憲兵隊に情報が漏洩し、翌24日神戸で憲兵隊に拘束されてしまい、この工作は失敗に帰している。
近衛文麿自身が南京に渡る案もあった。7月12日、石原完爾は内閣書記官長の風見章に、近衛首相が南京に乗り込み、蔣介石と直談判してほしいと申し入れた。これを聞いた近衛は体調不良であったにもかかわらず、看護師を引き連れてでも南京に行きたいとの希望を示したという。しかし、風見書記官長は、仮にもし首脳同士が合意に達しても日中両軍ともにその統制に関しては信を置くことができず、そのため合意が実行できないという可能性もあり、そうなれば事態はいっそう紛糾の度を深めるであろうとの判断を示し、首脳会談の実施に反対した。近衛は風見の意見に同意し、代わりに広田弘毅外務大臣の南京派遣を提議した。風見は広田にその旨を打診したものの、結局はうやむやになってしまった。