hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
ラサ島鉱業所 ラサ島燐鉱株式会社の設立
賃金格差も大きな問題であった。他県出身者は大工、機械工、船夫など専門職なので給与が高くなるとの報道もあったが、琉球新報では他県出身の労働者の賃金は沖縄県出身者の2倍から3倍になり、有利な請負作業は優先的に割り当てられるなどあからさまな格差をつけられていると報道した。
1914年夏、トロッコ運搬の賃金問題に端を発し、沖縄県出身の労働者たちが警官や鉱山の事務員に対して一種の暴動と見なされる不穏な行動に出た。この背景には賃金や食事に代表される差別待遇があった。現地責任者のラサ鉱業所長は不穏な動きを見せた労働者たちを那覇に送還し、さらに沖縄県当局に事情を説明して事件を収めた。
その後、鉱山当局側は鉱夫募集出張所を那覇に設け、優良と判断される人物を選抜して採用することにした。また1915年4月には鉱夫の保護のため共済組合を設立し、会社と被用者折半で積立金を拠出して傷病者への給付金や死亡弔慰金、そして退島時の特別補助金等を支給するようになった。さらに日用品については原価で販売し、健康増進と貯蓄を促す意味から酒類の販売に制限を設ける等の対策を実行した。
しかしその後も沖縄県出身鉱夫の食事はたまに魚が出るだけで基本的に米と味噌汁のみで、安い給与に抗議するストライキも起きて、結果として賃金や請負作業の割り当てが改善された。また労働条件も厳しく、社員と労働者、労働者内でも組長、組頭と一般労働者との間には厳然とした待遇差があった。また鉱石輸送用のトロッコの事故や採鉱時に用いるダイナマイトの爆発事故等で負傷者や死者も出ていた。
ラサ島での沖縄県人鉱夫の待遇には様々な問題はあったが、沖縄本島での賃金よりも高給であり、沖縄からラサ島へ向かう労働者は絶えなかった。当時国頭あたりではラサ島で働いてお金を貯めた、「ラサ島成金」が続出したことが話題になったとの報道がある。
1911年から鉱山開発が始まったラサ島鉱業所の大きな特徴として、働いていたのが男性のみで女性が誰もいなかったことであった。女性が全くいないことは、性病が蔓延する懸念が無いことや、女性絡みのトラブルが無いといった利点もあった。しかし酒を飲んでは毎日のようにささいなことでケンカが発生したり、何でも感情に走りやすくなるなどの弊害があり、また男ばかりのラサ島に長期間滞在すると気が荒くなるとも言われていた。
そこでやはり女性を入れるべきではないかとの話は出たものの、強硬な反対意見によって潰されていた。女性を入れることに反対する理由は、ラサ島の深刻な水事情であった。女性は男性よりも水の使用量が多いと考えて、ただでさえ深刻な水事情が更に悪化することを恐れていた。ラサ島の女人禁制はラサ鉱業所の一時操業中断の1928年（昭和3年）まで続いたが、1932年（昭和7年）の操業再開後は女性や子どももラサ島で生活するようになった。
ラサ島鉱業所創業以来、様々な困難な問題が降りかかってきたが、リン鉱石の採掘体制は着実に強化されていった。鉱業所創業後、まず島の北東部の台地に採鉱所を設け、鉱石運搬用の軌道の敷設を開始した。ラサ島のリン鉱石鉱床は地表近くに層状になっていたため、創業当初は露天掘りを行っており、大きな塊はダイナマイトで爆破して砕いた上で採鉱していた。
採掘されたリン鉱石は当初そのまま船積みされ出荷していたが、大きな塊のままでは買取り時に破砕料を徴収され、また顧客からの苦情もあったため、1913年、鉱石の破砕場を建設した。また顧客からはリン鉱石の水分についての苦情もあり、1915年には鉱石の乾燥場を整備して乾燥させた鉱石を出荷するようになった。
鉱山事業発展に伴って鉱区も島全体に広げられていく。鉱区の拡張に伴って鉱石運搬用の道路、軌道の拡張、そして鉱夫の増員が進められた。1915年には順調な採掘体制の整備に対して、港湾・航送体制の整備の遅れによって島内に約35000トンの貯鉱を抱え込む事態も発生した。その後も鉱区の整理、新設、採掘体制の整備強化、そして島内の鉱石輸送体制の強化を進めていった。
そして1917年にはラサ島に埋蔵されているリン土の利用を進めることになった。リン土内のリン酸含有量は約3割あるものの、多量の鉄礬土が含まれているため、これまで肥料原料には適さないとして放置されていた。しかし調査研究の結果、重過リン酸石灰の原料になるということで、輸出用としての重過リン酸石灰の製造のために直営工場の拡張が決定した。
ラサ島鉱業所 第一次世界大戦と全盛期
1914年に第一次世界大戦が開戦してしばらくの間は肥料価格が低迷したものの、その後、船舶の不足から運賃が高騰したことがきっかけとなって外国産リン鉱石の輸入が激減する。1913年にはリン鉱石の輸入は約20万トンであったが、1916年には半分の約10万トンに落ち込んだ。しかも好景気で米価等農作物の価格も上昇して、農家の肥料需要も旺盛となった。
第一次世界大戦によってリン酸肥料業界は空前の好景気に沸いた。中でもほぼ日本国内唯一のリン資源であるラサ島鉱業所を擁するラサ島燐礦株式会社は、その強みを存分に発揮する。ラサ島産のリン鉱石の評価も高まっており、海外からの輸入が激減する中でラサ島鉱業所のリン鉱石産出量は拡大を続け、1918年にはピークの約18万2600トンに達し、鉱夫の数も約2000名に膨れ上がった。
ラサ島鉱業所 第一次世界大戦と全盛期
最盛期となったラサ島鉱業所では、ダイナマイトないし鶴嘴や鉄棒を用いて手作業により採掘されたリン鉱石は、地表から3、4メートル掘り下げられた場所を縦横に走る軌道によって運搬され、各鉱区で集められた後、インクラインを用いて乾燥場に運ばれた。乾燥場では水分を2パーセント以下にして、大きな塊は2インチ以下に破砕した後、出荷まで貯鉱場で保管された。出荷時は貯鉱場からトロッコで桟橋まで運ばれ、桟橋で艀に積み込み、艀から沖合いに停泊中の輸送船に積み込んだ。通常、一日2000トン前後のリン鉱石積み込みを行っていたといい、一日3000トンという記録を作ったこともある。しかし台風シーズンの7月から10月にかけては輸送がままならないことが多かった。
空前の肥料業界の好況が続く中、当初、輸出用の重過リン酸石灰製造用に建設された設備は、研究によってラサ島鉱業所のリン土を原料として過リン酸石灰の製造が行える目途が立ったため、旺盛な国内需要を満たすべく、一部を除いて過リン酸石灰製造に宛てられることになった。
1919年4月、上野精養軒でラサ島開発10周年の記念祝賀会が開催された。祝賀会には原敬首相を始め各界の著名人が参加し、恒藤社長は得意の絶頂にあった。恒藤は第一次世界大戦中、リン鉱石の輸入が滞る中で農家にリン酸肥料の供給が続けられたのは、国内唯一のリン鉱石産地のラサ島のおかげであり、いささかなりとも国家のために貢献できたのは喜びに堪えないと自負していた。
ラサ島鉱業所 戦後不況による苦境から休山へ
1920年に入ると、戦後不況の中、ラサ島燐礦株式会社は一転逆風の中に晒されるようになった。第一次世界大戦前、全国の肥料製造メーカーの過リン酸肥料の生産能力は年間約58万トンであった。それが戦後の1922年にはほぼ倍増の112万トンとなっていた。ところが戦後不況によって国内需要が急激に落ち込み、生産能力の半分以上が過剰となってしまった。過リン酸肥料の価格は第一次世界大戦の好景気時の7分の1にまで落ち込み、原料のラサ島産リン鉱石の価格も、第一次大戦中、最高でトンあたり70円に達したこともあり、平均しても50円から60円であったトン当たりの価格が、14円から15円にまで下落した。
ラサ島鉱業所 戦後不況による苦境から休山へ
肥料会社各社の中でも急速に経営規模を拡大させてきたラサ島燐礦株式会社は、戦後不況でとりわけ大きな打撃を被った。会社は大きな負債を抱え、株主総会の度に会社更生策について株主らから厳しい追及を受け、また債権者からの厳しい債権取り立ても続いた。採掘したリン鉱石は売れず、約20万トンの在庫を抱えて倉庫代が経営を圧迫するという悪循環も起きた。苦境に立たされた社長の恒藤は、親しかったダイヤモンド社の石山賢吉のアドバイスに従って、大阪製錬の常務取締役であった小野義夫をラサ島燐礦株式会社の常務取締役に招請した。小野は会社の人員整理と機構改革を進め、売れずに倉庫に保管されたままであった約20万トンのリン鉱石の売却を行った。このような中で1922年にはラサ島鉱業所の事業縮小が断行され、社員、鉱夫を最盛期の3分の1にまで減らし、採掘も鉱区の維持が出来る程度にまで縮小した。その結果、1922年のリン鉱石採掘量は約1万トンにまで減少した。
ラサ島鉱業所 戦後不況による苦境から休山へ
第一次大戦後、ラサ島鉱業所のリン鉱石産出量が急速に減少する中で、ラサ島のリン鉱石の枯渇が噂されるようになった。実際問題、1921年5月に専門家が視察した時点で、表層のリン鉱石は宿舎周辺の掘り残された部分のみで、あとは鉱床の底のくぼ地に溜まっている鉱石だけであった。また別の報告でも地表付近のリン鉱石は宿舎や事務所、そしてラサ神社周辺のみが未掘で、島内は凸凹した廃墟のような石灰岩が広がっているとしている。無人島時代は鬱蒼とした樹林が広がっていたラサ島であるが、リン鉱石採掘が進む中で樹木がほとんど無い島に変貌してしまっていた。
これまでラサ島中央部のリン鉱石は鉄礬土の含有量が高く、基本的に手をつけていなかった。地表付近の良質なリン鉱石が掘り尽くされていく中で、1922年、島中央部の鉄礬土含有量が高いリン鉱石の下部の探鉱を行った。
1923年1月、海水面下まで立坑を掘り進めたところ、優良なリン鉱石鉱脈に到達した。リン鉱石の鉱脈は2層発見され、海水面付近の第3層に優良なリン鉱石が埋蔵されていた。恒藤は3月にラサ島に渡って深部のリン鉱床の状況を確認し、採鉱計画の立案と斜坑の掘削等採掘設備の建設を進め、1923年9月から干潮時に採掘を行うことを考慮して、海面下約1.8メートルまでの鉱床の採掘を開始した。
ラサ島鉱業所 戦後不況による苦境から休山へ
恒藤は表層付近のリン鉱床と深層鉱床を併せ、430万トンの埋蔵量と見積もった。またラサ島燐礦株式会社の債権者から第三者による客観的な埋蔵量調査データが欲しいとの要求があり、商工省による調査を要請したところ、鉱山局の大井上技師が1925年（大正14年）5月に調査を行い、埋蔵量370万トンあまりと推定した。
これまでラサ島鉱業所では表層のリン鉱石を露天掘りで採掘していた。しかし鉱床深部の採掘に移っていくに従って露天掘りは困難となっていた。そして海水面付近の深部のリン鉱床を採掘するようになって、坑道を開いて採掘する方法に転換した。新鉱床の発見によってラサ鉱業所は息を吹き返し、約650名であった鉱夫の数は1925年には約1160名あまりまで増加し、採掘量も約10万8300トンまで回復した。
関東大震災によるラサ島燐礦株式会社の東京工場の被害は比較的軽く、震災後の復興景気もあって経営は一時期持ち直す。しかし1925年にラサ島燐礦株式会社のリン鉱石を一手に販売していた高田商会が経営破綻し、そのあおりを受けて再びラサ島燐礦株式会社の経営は困難となっていく。
1927年春には、島中央部の地下海水面付近の優良鉱はほぼ掘り尽くした。その後、宿舎の下や周辺など未採掘地の鉱石採掘に取り掛かったものの、狭い地域であり短期間に未採掘地約7割の採掘が終わった。また不況は続いていて肥料の売り上げは上がらず、会社の経営はより厳しさを増していた。そのような情勢下では、ラサ島鉱業所の経営を続けても採算が取れる見込みが立たないと判断され、1928年12月に操業中断が決定され、社員、鉱夫全員が離島してラサ島は無人島に戻った。
ラサ島鉱業所の休山後、恒藤はラサ島燐礦株式会社の経営難の責任を取る形で1929年4月に社長を辞任し、取締役兼相談役となった。同年6月には取締役兼相談役も辞任してラサ島燐礦株式会社、そしてラサ島鉱業所の経営から完全に離れることになった。恒藤はその後も自らの自宅に併設していた恒藤調査所を拠点として、与論島、波照間島などでリン鉱石探査を続けていく。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
恒藤が退陣した後、1930年5月には代表取締役の小野義夫が社の実権を掌握した。小野は事業の整理縮小と再構成、そして債務整理に辣腕を振るい、1933年までには債務整理をほぼ完了させた。同じ頃、戦時体制が強化されていく中で長年続いた不況から日本経済は復活していった。そして景気が回復していくにつれてリン酸肥料の消費量が増大していき、リン鉱石の需要も増え始めた。しかも1931年の満州事変後は国際情勢の不透明感が増してリン鉱石の輸入に不安感も出ていた。債務整理をほぼ完了させ、会社の体質改善に成功したラサ島燐礦株式会社は、1933年にラサ島鉱業所の操業再開を決断する。
操業再開に当たってはまずラサ島の現状把握が必要不可欠だった。1933年3月、調査隊が派遣され、約2週間施設の状況やリン鉱石の埋蔵量を調査した。リン鉱石はラサ島内に約5000トンの保管中の鉱石があり、また第一種リン鉱石約10万トン、第二種リン鉱石（リン土）約50万トンの埋蔵を確認して、採算が取れると判断した。各施設については破損状況を把握し、修繕方法についても検討した。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
6月末には操業開始のため、資材や機器、そして職員、鉱夫をラサ島に派遣した。なお派遣された鉱夫のうち約300名は沖縄県内で募集、採用され、那覇から合流してラサ島に向かった。5年近く放置され破損していた各施設の復旧は、1934年2月頃までかかった。復旧が終わり、月2000トン以上の採鉱体制が確立されてラサ島鉱業所は本格操業再開となった。
操業再開後のラサ島鉱業所で、再開前と大きく変わったのが女性、子どもの在島が認められたことであった。これは1933年までの男性のみの就労形態ではやはり労働者同士のケンカやいざこざが絶えず、また労働者の定着率も悪く、会社としても夫婦でのラサ島出稼ぎを進めることにしたためであった。また出稼ぎ労働者としてラサ島で働くことを希望する男性労働者が減少して採用が難しくなってきたため、女性の労働力に期待せざるを得なくなったことも原因であった。
夫婦、子どもが在島するようになって教育機関が新たに必要となった。ラサ島には小学校があったとの証言があり、生徒が少なかったときは教師1名で、増加してくると教師夫婦2名で教えていたというが、具体的な記録は残っていない。また小学校の他に青年学校もあったとの証言がある。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
再開されたラサ島鉱業所では、これまで放棄していた第二種燐鉱石であるリン土の処理が課題となった。リン土に混入している良質なリン鉱石の細粒を選鉱し、商品化するために1933年9月に第二種リン鉱石選鉱所の新設が決定され、翌1934年4月に完成した。また良質な第一種リン鉱石の増産に向けても努力した。
またこれまで各肥料製造会社に直接販売していたラサ島鉱業所のリン鉱石を、1934年以降は三井物産に委託販売とした。同時にリン鉱石運搬船の契約も三井物産船舶部に一括して行い、倉庫も主に三井倉庫を利用するようになった。これはリン鉱石の販路拡大のため大手商社の三井物産との提携が有利であり、運搬船、倉庫の契約の利便性も考慮しての決定であった。そしてリン鉱石増産体制の強化のため、ラサ島鉱業所では坑道などの採鉱設備、坑道内の軌道や道路等の運搬設備、貯鉱場、倉庫、艀の新造、乾燥場など、各施設の修理、増築、新造が積極的に進められた。
1937年4月16日、ラサ工業株式会社は熊本営林局とラサ島の払い下げ契約を締結した。払い下げ価格は3748円で、6月23日に所有権移転登記が行われた。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
ラサ島鉱業所の増産体制強化の背景には、国際情勢の緊迫化によってリン鉱石輸入に対する不透明感が増してきたことがあった。実際、1937年をピークとしてリン鉱石の輸入は減少していき、1941年の第二次世界大戦参戦後は激減していく。しかも戦時体制が強化されていく中で食糧増産は重要な政策課題のひとつとされ、食料増産に不可欠であるとして農林水産省からリン鉱石増産を強く要請されるようになった。
ラサ島のリン鉱石は採掘が進むにつれて肥料化に悪影響を及ぼす鉄礬土の含有量が増加していった。そして良質な鉱石の産出は減少していた。実際問題、ラサ島鉱業所で採掘されるリン鉱石の品位は低下していて、輸入した優良鉱と混合しなければ利用できない状況になっていた。しかも戦争が激しさを増す中で従業員の確保は困難となって、必要な数を集められなくなっていく。ただラサ島鉱業所は重要産業ということで、農林省からの働きかけも行われたためある程度の人員の確保は出来た。また鉱業所の労働者は重要産業に従事しているということで召集されることは比較的少なく、生活物資や燃料、資材の供給も続けられた。
ラサ島鉱業所は、1938年から1944年までの間に約32万トンのリン鉱石を採掘した。これは約31万トンの北大東島を押さえて日本領内トップの数字である。しかし戦況の悪化に伴って海上輸送が困難となり、航送に大きな危険が伴うようになった。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
再開後のラサ島鉱業所には、再開前と同じく主に沖縄から労働者を雇い入れた。労働者の大部分は現在の名護市や本部町、今帰仁村そして伊江島など、本部半島及びその周辺の出身者であった。その他、八丈島や宮崎県から来た労働者もいた。
労働者の募集方法としてはまず勧誘があった。労働者の募集が必要になると、会社は各地域にいるラサ島経験者の募集人に人員募集の連絡を行った。当時、同じ地域から多くの労働者たちがラサ島へ出稼ぎに行っているので淋しい思いをすることは無いし、何よりも大阪などで働くよりも給料が良く、しかも遊ぶ場所が無いのでお金が貯まると言われていたという。またラサ島で働く労働者の募集広告が新聞に載ることもあった。
男性は主に採鉱、探鉱そしてトロッコ等での鉱石運搬の仕事、女性は炊事や洗濯、鉱石を洗う洗鉱場での仕事、細かなリン鉱石を含むリン土から鉱石をより分ける仕事などに従事した。実際、ラサ島での給与は沖縄で働くのよりも良く、その上、遊ぶ場所がないラサ島では就労収入の多くを送金したり持ち帰ったため、貧しかった本部半島付近の村々にとってラサ島での出稼ぎは重要な収入源であった。
ラサ島鉱業所 ラサ島鉱業所の再開
地表付近のリン鉱石は掘り尽くされたため、鉱石の採掘は坑道内で行われるようになっていた。坑道内には満潮時になると海水が入ってきたという。採掘された鉱石は坑道外に搬出されるとトロッコに積み込まれ、運搬された。その後トロッコ10台程度をけん引するガソリンカーによって洗鉱場や乾燥場、貯鉱場へと運搬された。そして月1、2回の鉱石積み込み船が来航すると、現場作業に従事する者たち総出でリン鉱石積み込み作業に従事した。
宿舎は長屋のようなもので、独身部屋は8畳の部屋に8名から10名、夫婦は6畳の一部屋が割り当てられた。なお、沖縄県出身者と他県出身者の宿舎は別であった。現金は流通しておらず、売店等で使用する会社発行の紙幣のようなものがあった。食生活については故郷の沖縄よりも恵まれていたという。男女とも働くようになったため、島内で知り合って結婚することもあった。しかしやはり島内には娯楽は無く、酒の上でのケンカも多かった。
ラサ島の生活でやはり大変であったのは水であった。米は海水で研いで炊くときのみ真水を用いた。風呂も洗濯も海水を使用した。海水を沸かした風呂に入った後、風呂上がりに体を流すために真水をかぶっていた。洗濯は作業着などは海水で行い、肌着のみ真水を使っていた。
前述のようにラサ島では金銭は流通しておらず、稼いだお金は故郷に送金したり、出稼ぎを終えて帰郷する際、島を出てから最初の港でまとめて渡されるなどした。
ラサ島鉱業所 ラサ島退去と閉山
1942年8月、ラサ島に日本海軍の望楼が建設され、海軍軍人8名、観測員9名が常駐して海上監視活動に従事するようになった。1944年2月25日には最初の艦砲射撃を受け、4月16日には荷役中の船舶が潜水艦攻撃を受け、大多数の乗船員が死亡した。そのような騒然とした中で4月26日、森田芳雄陸軍中尉率いるラサ島守備隊220名が進駐してきた。
ラサ島鉱業所と進駐したラサ島守備隊との関係は良好であった。守備隊は島内の地下いたるところに延びている坑道などを利用して陣地を建設していったが、建設にはラサ島鉱業所側が全面的に協力した。
しかしラサ島鉱業所側の在島者の不安は拭えず、退島希望者が多数出ていた。会社側もまずは高齢者、女性、子どもを中心として退島を進めることにして、守備隊上陸の翌日の4月27日にまず257名を那覇に送った。会社側としても海上輸送がままならずに採掘したリン鉱石が島内に貯鉱されるばかりとなっていて、収入を得られない上に人件費はかかる状況に陥っていたため、鉱業所の人員削減は急務であった。
戦況の悪化に伴って従業員の離島順序も決められた。職員については所帯持ちが優先とされたが、鉱夫、鉱婦らは自主的に決めることとされた。7月18日に第二陣として83名の従業員が離島した。そして9月29日にはラサ島は初の空襲に襲われた。
ラサ島鉱業所 ラサ島退去と閉山
会社としてはラサ島鉱業所を閉鎖して従業員全員を離島させたかった。またラサ島守備隊長の森田もラサ島鉱業所従業員全員の離島を支持していた。米軍の空襲、艦砲射撃が激しくなればラサ島鉱業所従業員から負傷者や犠牲者が出ることは避けられないし、何よりも米軍が上陸して来たら守備隊とともに玉砕は免れない。その上、ラサ島で産出されるリン鉱石の品位が低く、肥料原料としての価値に疑問符がつくことと、そもそも海上輸送網が破綻をきたしている状況ではラサ島からリン鉱石を搬出することが出来ない。つまりラサ島でリン鉱石採掘を行い続ける意味自体無いと判断したためであった。
森田はラサ島で産出されるリン鉱石の利用価値の低さと、海上輸送網が機能していない以上掘っても無駄になってしまうと、ラサ島鉱業所従業員全員の離島を進言していた。そして11月23日には98名が第三陣として島を離れる際に、更に強く従業員全員の離島を求める説明書を送付した。しかし森田の意図はなかなか上層部に通じない。結局、11月28日に来航した船でラサ島鉱業所従業員36名が離島するとともに、森田の部下が那覇に向かう際、直接軍の上層部に事情を説明することになった。
ラサ島鉱業所 ラサ島退去と閉山
この時点でラサ島には93名のラサ島鉱業所従業員が残留していた。森田の部下が上層部と直接交渉した結果、まず「リン鉱石の採掘は農商省の方針であるため変えられない。しかし輸送は全て軍事優先であるため今すぐリン鉱石の輸送は出来ない。従って当面、ラサ島鉱業所従業員は軍の作戦準備に協力して欲しい」という内容のリン鉱石採掘継続指示が下りてきた。しかしその後、中央での軍需省と農商省との協議等を踏まえ、12月27日に全員退去が決定した。
最後まで残留していた93名のラサ島鉱業所従業員は、撤収作業を済ませて1945年1月13日に離島する予定であったが、航空状況が悪くて船舶がラサ島になかなか近づけなかったため、1月22日の離島となった。こうしてラサ島鉱業所は閉鎖され、1911年以来の歴史に幕を閉じた。1911年から1944年までにラサ島鉱業所で採掘されたリン鉱石は約160万トンに達した。
ラサ島鉱業所 戦後のラサ島とリン鉱石資源
ラサ島鉱業所従業員が去った後、空襲や艦砲射撃にしばしば見舞われたものの、坑道を利用した頑強な防御陣地の効果もあってラサ島守備隊の損害は比較的少なく、8月15日の終戦を迎えた。10月12日には米軍の接収を受けた後、14日にラサ島守備隊は島を離れ、ラサ島は無人島になった。
終戦後、沖縄はアメリカの統治下に入った。しかしラサ工業は1951年、ラサ島の鉱業権確認申請を提出した。申請は認められて1953年8月には通商産業省鉱山局長から証明書が発行された。一方、1956年4月16日、ラサ島は米軍の射爆場に設定され、沖大東島射爆撃場となった。1972年5月15日の沖縄日本復帰後も引き続いて米軍の射爆劇場として使用されていて、取り決めにより月15日、年間180日以内の範囲で米海軍の艦対地射爆撃訓練、空対地爆撃訓練が行われている。
ラサ島鉱業所 戦後のラサ島とリン鉱石資源
日本復帰後、ラサ島はいったん国有地とされたものの、1937年にラサ工業株式会社に払い下げられた事実が確認されたため、ラサ工業の所有権が認められて1973年10月12日には民有地に訂正された。所有権回復後、ラサ工業はリン鉱石採掘再開を図って基地の返還を求めた。しかし政府としては米軍の基地使用を認めざるを得ず、結局、1974年3月30日に政府とラサ工業はラサ島の賃貸借契約を結んだ。ラサ島の賃貸料は北大東村誌によれば1984年度は3億3000万円であり、その後、金額は公表されていないが北大東村当局者によれば1991年は推定5億円という。
1979年1月、ラサ工業株式会社はラサ島をリン鉱山として再開発するとともに、採掘終了後は石油備蓄基地とする計画を策定する。同年7月、広島大学の沖村雄二教授を団長として、ラサ工業と防衛施設庁合同でラサ島のリン鉱石調査が実施された。調査の結果、リン鉱石の埋蔵量は約350万トンと推定された。そのような中でラサ工業とラサ島が属する北大東村は、射爆場としての契約解除とラサ工業側への返還を求めたが、国は基地契約解除と返還に同意せず実現しなかった。
エンリコ・フェルミ原子力発電所
エンリコ・フェルミ原子力発電所（エンリコ・フェルミげんしりょくはつでんしょ）
上田良武
上田 良武（うえだ よしたけ、1878年（明治11年）5月6日 - 1957年（昭和32年）2月21日）は、明治・昭和期の日本の海軍軍人。海軍兵学校28期。海軍中将。
上田良武 略歴
鹿児島県に生まれる。薩摩藩士の上田良貞の次男。攻玉社から海軍兵学校に進み、1900年12月卒業。1902年1月に海軍少尉、1903年9月に海軍中尉、1905年1月に海軍大尉、1910年12月に海軍少佐、1915年12月に海軍中佐、1919年海軍大佐となる。この間、1908年7月 - 1912年1月にアメリカに派遣され、1918年6月 - 1920年12月にはアメリカ駐在武官を務めている。1923年4月に航空機試験所長に任ぜられて、後に海軍技術硏究所に入り、1924年12月に海軍少将となる。1925年6月に海軍技術硏究所航空硏究部長に任ぜられ、1927年3月には広海軍工廠長、同年12月には海軍航空本部技術部長を務めて、日本の航空戦略に大きな影響を与えた。1928年12月に海軍中将となるが、翌1929年4月には予備役に編入され、以降は海防義会理事長や日本地政学協会会長を務めた。1945年4月1日に退役。
太平洋戦争の終戦後の1945年9月11日にA級戦犯容疑者に指定され、同月15日にアメリカ陸軍第8軍の憲兵司令部に出頭して横浜刑務所に拘禁された。その後、巣鴨プリズンに移送されたが、A級戦犯容疑者の中で最初に不起訴が決定して釈放された。
妻の信との間に一男（良和）と一女（利子）を儲けた。
要塞砲塔加農砲 (日本軍)
要塞砲塔加農砲（ようさいほうとうかのんほう）は、大日本帝国陸軍が要塞に設置した、日本海軍から移管された（保管転換海軍砲）砲塔形式の加農砲である。
軍縮の結果として、「要塞再整理要領」で要塞砲に充当されることとなった海軍艦砲には、この新造戦艦用の主砲塔である砲塔四五口径四十糎加農 、廃棄される戦艦・巡洋戦艦からの移管砲を、呉海軍工廠で改修し陸軍に引き渡された。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 概要
日露戦争後、帝国国防方針の策定による「要塞整理方針」により日本陸軍は、明治建軍以来の旧式化していた海岸要塞砲を更新し威力を増大するため「要塞整理要領」策定。更新用の新型要塞砲として、仮称砲塔35糎加農砲 (海軍の36cm砲に似する大口径加農砲) を呉海軍工廠に発注する準備を進めていた。
一方海軍では、1922年（大正11年）、ワシントン海軍軍縮条約の実施により、条約締結国は主力艦の保有数を制限することとなり、これに伴って日本でも多数の戦艦・巡洋戦艦等が廃艦や建造中止または他艦種へ転用となった。
日本海軍は、前主力艦 等、廃棄となる艦や、八八艦隊計画で建造中止となった 戦艦 加賀･土佐、巡洋戦艦 天城･赤城 等の主砲については、撤去・陸揚後に全量を保管するのは不可能であり、大部分は廃棄とせざるを得ない状況にあった。
同時期のこのような状況下で、陸軍の海岸要塞砲の更新を、廃棄の運命にある海軍の艦砲を転用することが陸海軍戦備・国家経済的にも大いに有利であることから、陸海軍間で協議が行われ「要塞再整理要領」が定められた。陸軍は新型大口径加農砲の製造を取り止め、利用可能な艦砲を海軍から移管することとなった（保管転換海軍砲）。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 保管転換海軍砲
陸軍技術本部が保管転換海軍砲となる大･中口径砲の事前調査を、一等海防艦周防（元･ロシア 前弩級戦艦 ポベーダ）の40口径25.4cm連装砲、前弩級戦艦朝日（敷島型戦艦 ）の40口径安式30.5cm連装砲にも行っているが、移管価値なしと判定している。ただし陸軍に引き渡された30.5cm砲弾の中には、四五口径三十糎用砲弾とは別に、敷島型戦艦前弩級戦艦用の四十口径三十糎砲弾も約750発含まれている。
海軍は、この「要塞再整理要領」による保管転換海軍砲と、八八艦隊建造開始前に行っていた整理と軍縮条約による廃艦により、大･中口径砲は、30.5cｍ・25.4cmが、兵器、弾薬とも状態が不良なものや、一部を除き陸軍に移管された。併せて、32cm砲・17cm砲も整理、新たに長門型戦艦用41cm砲、空母赤城、加賀や一等巡洋艦用の20cm砲が本格的に加わったが類別整理となった。
また、海軍は大量の廃艦から大量の15.2cm砲、14cm砲、12cm砲、7.6cm砲等の備蓄を持った。この備蓄砲が改修整備されて、後に太平洋戦争中に特設艦船や南方島嶼に設置されるのであった。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 要塞整理要項
「要塞再整理第一期備砲着手順序」によると、
以上の28基が、大正12年度から大正23年度の12年間で計画されている。第二期以降の備砲整備により合計は40基以上のを企図いたとみられる。
改修を最小限にして、元々の艦砲と同様な形式で設置することとされた整備計画であるが、砲塔四五口径二十五糎加農には、連装と単装のものがあった。その単装砲塔（戦艦 香取・鹿島の中間砲）については、予備砲として具体的設置計画は無かったか、若しくは整備方針未定研究中であったようである。
この予備の砲塔四五口径二十五糎加農 単装を含め、その数は、合計60基ほどが引き渡す計画であったと見られる。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 陸軍仕様への改修・設置
砲塔加農の引渡しのタイミングは、海軍工廠で砲塔･砲架･弾薬の撤去・揚陸後に、陸軍仕様へ改修・試射の後に引渡しとなり、その後に陸軍が運搬･据付行うこととなっていた。
撤去･揚陸作業は、呉海軍工廠と横須賀海軍工廠・佐世保海軍工廠・舞鶴要港部工作部で行い、砲塔の改修は呉海軍工廠が担当し、試射の後、陸軍へ引き渡された。
しかし実際には、撤去揚陸、即改修、完了後即搬出･運搬据付ではなく、陸軍側の要塞工事の予算、施工計画の都合によって、陸軍兵器本廠からの都度注文があってから改修に着手することになるため、兵器弾薬を工廠で撤去揚陸後、改修発令されるまでの間は空白の時間が発生することになる。海軍工廠には空白の時間に対応する保管スペースが無いことから、陸軍に対して軍港近くの陸軍用地において集積一時保管を願った。そして、工廠での改修終了の際には、試射完了後は速やかなる搬出を求めた。
陸軍は、これを了承し、横須賀の築城本部管理の要塞用地と、広島の似島にある陸軍運輸部管理地に、露天格納用地を準備した。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 昭和8年「要塞修正計画要領」
「要塞再整理要領」の要塞工事は順調に進行したが、その間に航空機や潜水艦による戦術的脅威が急速に高まり、求められる要塞戦備の在り方が大きく変化した。
対空防備、対潜水艦防備への比重変更は、要塞そのものの任務、存在理由が変わり、単純な備砲の変更だけでなく、個々の砲台の任務も対空防備、対潜水艦防備用に最適な地点に砲台の設置が必要であり、またもや、砲台位置選定からの検討が必要となり、再度の新設や統廃合へ計画変更が行われた。
そのため、昭和8年「要塞修正計画要領」が打ち出され、それに伴い、大口径加農砲の多くが設置中止となった。
こうして、現に陸軍保管用地で保管中である海軍工廠での改修待ちの砲塔加農が、今度は陸軍戦備の都合で、未改修のまま陸軍倉庫に未成品として残ることとなった。
多くの砲塔加農の設置を打切り、新規の水上砲戦用砲台の設置地点も白紙とされ、新たな対空防備、対潜水艦防備用に最適な砲台の設置のため、再度の統廃合が実施された。これにより、任務変更が生じた砲台から撤去された要塞砲の大部が、同時期に新たな要塞建築で重砲欲していたソ満国境に積極的に流用された。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 昭和8年「要塞修正計画要領」
昭和8年3月の修正計画要領によると、父島要塞の兵備計画策定に計画されて備砲が、七年式三十糎榴弾砲から九〇式二十四糎列車加農 2門に変更されている。また、宗谷臨時要塞の備砲にも九〇式二十四糎列車加農 2門が計画追加されている。これは、射程増大とともに、戦闘陣地変換複数陣地戦術戦、将来における戦略戦備順位変更による固定装備の砲塔加農より配置転移弾発性有利な可動砲への考慮も一因と考えられる。
この後、想定戦場が満州国境地帯に移り、陸軍は、ソ満国境に新設した国境守備隊の要塞砲台には、本土要塞の任務変更が生じた既存要塞に 対空･対潜水艦用に中小口径砲を新規投入し、遊兵と化す既存大口径要塞砲を玉突きで満州に捻出し、要塞砲の新規製造を抑えた。
国境要塞には、弾薬在庫は潤沢であるが、搬入難度が高く、改修工事担当が海軍工廠であり、工程が海軍の都合に大きく左右される保管転換海軍砲は、内陸の満州には持ち込まなかった。
そのため満州には、運用コストは高いが、陸軍独自で早期改修が可能であった試製四十一糎榴弾砲や、九〇式二十四糎列車加農を持ち込んでいる。
試製四十一糎榴弾砲には、砲塔四五口径四十糎加農と弾薬を共用でき、期待されるシベリア鉄道の新イマン鉄橋破壊効果を更に高めるために、被帽徹甲弾の炸薬量を増加し信管の一部改良した 改-被帽徹甲弾を開発し、既に富津射場で射撃試験を済ませてから渡満した。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 昭和8年「要塞修正計画要領」
昭和16年末、分解された試製四十一糎榴弾砲と、九〇式二十四糎列車加農は、東海道本線を経て鉄道輸送され、神戸港にて貨物船「辰福丸」に積載、大連港にて陸揚げされ、昭和17年1月には南満州鉄道上で組立と運行試験が行ったのち、虎頭要塞に配備された。
大東亜戦争が発生せず、更なるソ満国境要塞の建築や補強が続いていれば、その後の保管転換海軍砲 設置の可能性が無い訳ではないが、海軍工廠への改修工事発注であるため、海軍工廠の都合次第であり、実現にはかなりの時間と準備が必要である。
バーチャル戦記本に、戦争末期に虎頭要塞へ戦艦長門の40cm砲塔を持ち込む物語があるが、時間的にも、改修工事量、設置工事量的にも全く実現不可能であると言わざるをえない。
昭和10年には砲塔加農の改修を打切り、既に改修完了の砲塔四五口径四十糎加農・砲塔四五口径三十糎加農もあったが設置は見送られ、以後の設置は南方も含め皆無であった。
そして余剰ぎみとなった保管転換海軍砲も、時間があれば列車砲への転用候補素材である考えられていたが、予備砲身・備品・部品等保管継続の必要品もあったものの、状態不良品も出てきており、戦局の悪化から無用兵器の感が強くなり、用途見込み無い不要兵器・不要部品、の鉄源活用としてスクラップ化もされるものも出てきた。
戦争後期に本土決戦が近づくと、要塞に設置されている火砲も野戦用に転用を図ったが、大型で固定機力操作の砲塔加農は、移設は困難であり、専ら初期企画の海面射界であり、対上陸部隊戦には限定的戦力となるのは否めなかった。
強いて砲塔加農の意義をあげるならば、太平洋沿岸部で終末期に行われた水上艦艇による艦砲射撃を、要塞が存在することで抑止できたことぐらいであろう。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 砲塔四十五口径四十糎加農
砲塔四五口径四十糎加農は、最重要航路である朝鮮海峡に集中配備され、対馬北部、対馬北西部、対馬南部、壱岐北方、壱岐西部、巨済島、釜山港の7砲台が、「朝鮮海峡要塞系」の3要塞（対馬要塞･壱岐要塞･鎮海湾要塞）に別れて所属する計画であった。
これら大口径加農砲台間に相互連絡通信網による協調体制を作る意図はあったが、「朝鮮海峡要塞系」の3要塞の上級司令部を作るのか、先任司令部への配属関係にするのか、観測データの共有だったり、射光機照射連携だったりなのか、単なる海面区画割りだけなのか、詳細は不明である。
「朝鮮海峡要塞系」の3要塞の任務は、遠距離大口径水上砲戦だけの海峡封鎖防備だけでなく、壱岐要塞は佐世保要塞との港湾防備･沿岸防備の連携や、対馬要塞･壱岐要塞は下関要塞との港湾防備･沿岸防備や関門防備、そして鎮海湾要塞には、東京湾要塞･下関要塞同等の重大な港湾防備が求められる。鎮海湾要塞･東京湾要塞･下関要塞は陸側防備は必要ないが、対馬要塞･壱岐要塞は自らの離島防備自体の重要任務も持っていた。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 砲塔四十五口径四十糎加農
離島防備任務は同様に海峡と海面双方を抱える奄美大島要塞･父島要塞･澎湖島要塞とは比にならず、そこに津軽要塞･下関要塞･由良要塞･豊予要塞以上の海峡防備を併せ持つ。そして鎮海湾要塞は、戦時に朝鮮半島南岸の麗水･木浦に設置の臨時要塞との沿岸防備連携の考慮も必要であるという、それぞれの要塞防備任務の内、最重要ではあるが多面任務の中の一つでしかなかったのである。
昭和8年「要塞修正計画要領」では、大陸への交通防備の「朝鮮海峡要塞系」に、3要塞（対馬要塞･壱岐要塞･鎮海湾要塞）に下関要塞を加えることで、対馬海峡西水道・対馬海峡東水道・壱岐水道を防備する「朝鮮海峡要塞系」4要塞とする構想に変化している。資料では壱岐水道に同一海面を持つ壱岐要塞小呂ノ島砲台と下関要塞筑前大島砲台との間に、直通電話が設置されたことが確認できる。また、壱岐水道防備海面連続性統一のため、佐世保要塞は平戸砲台を壱岐要塞指揮下に移す等の担当地域の調整が見られる。
そして何より、共通の海峡海面は、朝鮮軍（第20師団）と西部軍（第12師団）の隷下に跨っており、統一指揮下の要塞防備海面とするには広域過ぎ、平時はともかく戦時においても難しい問題である。そのため、海峡封鎖防備の戦略達成の司令部と、戦術達成のための設備という面の砲台連携と矛盾を含んでいる。砲塔四五口径四十糎加農の弾薬、備品だけを見ても補給廠を別々の軍に持たなければならなかった。そもそも朝鮮は外地なので法規的扱いも別になるし、単純に諸手続き・諸手当の問題をとっても難易度は高かった。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 要塞別・他口径の砲塔加農
津軽要塞
東京湾要塞
豊予要塞
下関要塞
対馬要塞
壱岐要塞
佐世保要塞
旅順要塞
未改修在庫
その他、以下の分が陸軍仕様に未改修のまま陸軍に引き渡された。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 海軍所属の砲　（口径15.2cmを超える砲について）
海軍の所属であるが、保管転換海軍砲と同様の趣旨で、軽巡最上型より改装時に撤去された60口径三年式15.5cm砲の陸上配置が、確認されている。
＊ 他にも呉海軍工廠で製造中に米軍の爆撃により転倒している写真なども確認されている。
※ その他の口径の砲：
※ 呉警備隊 亀ヶ首 砲台 ：36cm 単装 3門 が、昭和19年11月に新配備下令の資料 があるが、その後に中止や、配備完了･引渡しの記録は見当たらない。
※ 現存する40cm砲 4門：呉市海事歴史科学館 (大和ミュージアム)・ 横須賀 ヴェルニー公園・長野県 聖博物館・岡山県 日植記念館 (津山海軍記念館)、は、いずれも戦後の陸奥引揚時に獲られた展示品である。
※ 「記念艦三笠」 ：40口径30.5cm連装砲塔 1基：甲板上の前後主砲は木製ダミーであった。撤去された主砲が現在の三笠売店付近に移設・展示された。海軍の手を離れ三笠保存会に移っているので、射撃は不可能なはずである。敗戦後に盗まれ、失われた。
※ マーシャル・ギルバートに移設された8インチ砲 4門：昭南より鹵獲した英軍 8インチ砲 4門 を移設したというもの。事実は無くウワサ、伝説。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 注釈
陸軍は、新規の製造よりも、1基あたり60万円以上の費用削減が見込まれた。50基として3000万円以上の削減である。尚且つ弾薬が無償提供である。

海軍としても、兵器・弾薬・付属品の全量の保管は不可能であるので、無償提供であっても、廃棄費用削減になり、改修費用が1基あたり2500円、50基で12万5千円は収入となる。また軍縮で削減となってしまう工員の雇用維持も行えることとなる。
四五口径三十糎砲塔加農に、敷島型戦艦前弩級戦艦用の四十口径三十糎砲用砲弾が、そのまま流用可能であったのか、改修を施す予定であったのかは不明である。

双方アームストロング30.5cm砲であって、使用砲弾も重量386㎏で同一で、口径のみが異なる。口径が異なるということは装薬量が異なるということであるが、詳細は不明。

陸軍への引渡し品目書に、四十五口径用砲弾と、四十口径用砲弾をワザワザ分けて記載しているので、相違点があるとも考えられるが、単なる供出側である海軍側の経理、会計上の問題とも考えられる。

いずれにせよ、四十口径三十糎砲用砲弾には他に用途が無いので、三十糎砲塔加農砲弾に使用する意図は明らかである。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 注釈
実際問題として、五十口径三十糎砲塔加農(戦艦摂津の長砲身主砲)と四五口径三十糎砲塔加農の砲弾は同一であって、装薬量が異なっていた。

しかし摂津には、50口径砲(長砲身主砲)と45口径砲(中間砲)の30.5cm砲が混載されており、既に廃艦前の現役艦の時より砲戦指揮統一のため装薬量が45口径砲用仕様に統一されて運用されていた。

更には装薬量削減に伴って、50口径砲の薬室容積を変更してあったので、全く同一性能と言って良かったようだ。
工作艦「関東」ではないようである。呉工廠で砲塔改修終了が大正14年3月。千代ヶ崎砲台での砲塔据付工事が4月開始。工作艦「関東」 は、既に前年12月12日に事故で沈没しているから、この運搬作業は「関東」でないことになる。他に「関東丸」という船名の運送船は見当たらない。記録の船名違いであろうか？そもそも同時期に海軍に紛らわしい船名の艦船の存在があるかとの疑問もある。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 注釈
最上型重巡洋艦の主砲換装に伴い撤去された15.5cm3連装砲は（5基×4隻＝20基）、大和型戦艦の副砲（砲身のみ）と大淀の主砲に流用された。

計画：大和型戦艦 4基×4隻、大淀型軽巡 2基×2隻 ＝合計20基 ⇒ 大和･武蔵 就工時 4基×2隻＝8基 ⇒ 大和･武蔵 改装後 2基×2隻、大淀 2基×1隻＝6基

このように、大和型信濃以降打ち切り、大和･武蔵 改装により2基ずつ撤去、大淀型仁淀建造中止により、10基以上の余剰があったはずだが、所在が判明しているのは、この呉と針尾島の分だけで、あとは消息不明である。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 注釈
重巡用の50口径三年式2号20cm(実寸20.3ｃm)は、昭和17年末の呉で青葉第3砲塔修理の際には、予備砲身無しのため撤去して蓋をして25mm機銃を設置している。同時期には最上が佐世保で後部砲塔2基を降ろして航空巡洋艦化しているのに流用されていない。昭和18年末には摩耶が3番主砲塔撤去して横須賀で近代化改装している。可能性があるとすれば時期と場所から摩耶分が該当する可能性がある。

他には、赤城から降ろした50口径三年式1号20cm(実寸正20cm)の4門、完成し試射が完了していた仮称五〇口径三号二〇センチ砲1門。

他に、旧装甲巡洋艦、防護巡洋艦から降ろした45口径20.3cm砲、40口径20.3cm砲が、もっとも多くの数量があったのは事実である。この45口径20.3cm砲は、砲塔四五口径二十糎加農となった41式45口径20.3cm砲の原型となった安式45口径20.3cm砲である。
ここに充てがう予定の砲の出処は不詳であるが、伊勢･日向の航空戦艦化改装で降ろされた45口径四一式36cm連装砲かであることは、まず間違いない。

該当する45口径四一式36cm連装砲については、日向の5番砲塔は改装前の昭和17年5月に爆発事故で損傷してるので、日向の6番、伊勢の5番･6番が対象になると考えられ、改装は日向が佐世保工廠で、伊勢が呉工廠であることから、伊勢の5番･6番が出処と考えられる。
要塞砲塔加農砲 (日本軍) 注釈
陸奥の主砲は、昭和45年8月に4番砲塔、46年9月に3番砲塔が引揚げられた。

・東京「船の科学館」→ 横須賀「ヴェルニー公園」

・聖山高原「聖博物館」

・京都「嵐山美術館」→ 白浜「ゼロパーク」→ 呉「大和ミュージアム」

・津山「日植記念館」

にて計4門が保存されている。

※ただし日植記念館(津山海軍記念館)にある主砲は、砲口から約2mのあたりで切断されたもので、残りの砲身は放射能を含まない金属として、放射線測定に使用する遮蔽材用にバラされた。
昭和18年5月1日、陸軍南海第一守備隊は、宇品 (広島県) で特設巡洋艦 盤谷丸でクェゼリン (タラワ) へ 進出することになる。米太平洋艦隊戦闘情報班(ハワイ) が、この盤谷丸の動きに関する暗号を解読の結果、「シンガポールの戦いの末に鹵獲したイギリス軍の8インチ砲4門を搭載している」というものだった。陸軍南海第一守備隊は歩兵4コ中隊と野砲1コ中隊 編成のため事実とは大いに異なるが、太平洋艦隊潜水部隊作戦参謀リチャード・G・ヴォージ中佐を介して、当時ジャルート環礁 (ヤルート) 付近を行動中の米潜水艦ポラック(USS Pollack, SS-180) に対して盤谷丸の攻撃指令が出された。5月20日午後、ポラックは発見から20分後に魚雷を4本発射。3本命中し轟沈。

この話しと、

マーシャル諸島のウオッゼ環礁防備のため戦艦三笠と装甲巡洋艦春日から取り外された15.2cm副砲 計6門提供されたという。砲台はクェゼリンの戦いにおいて、米艦隊との交戦により破壊された。

これらの2つの話が出処で混ざっているという意見が多い。
春日井カントリークラブ
春日井カントリークラブ（かすがいカントリークラブ）は、 愛知県春日井市西尾町に広がるゴルフ場である。
春日井カントリークラブ 概要
中部日本放送株式会社・佐々部晩穂は、コ－ス設計家・井上誠一とは親密な間柄だった。佐々部の依頼で「愛知カンツリー倶楽部」、「桑名カントリー倶楽部」、「伊勢カントリークラブ」を設計している。
1962年（昭和37年）7月20日、新たなゴルフ場の建設に向けて母体会社「春日井観光開発株式会社」を設立、社長には佐々部が就任した。ゴルフ場の建設用地は、春日井市の北端で、起伏の多い瓦礫層で、ゴルフ場には不向きと思われた。井上の診断では「良いコースは難しいが、土を動かすことができれば」だった。
井上の設計により、コースは「春日井牧場」といわれるほど造成された、大土量を動かした。1964年（昭和39年）9月27日、36ホールが完成、同年10月23日、開場された。
春日井カントリークラブ 概要
コースは、丘陵コースだがフラットに造成されており、フェアウェイも距離もある。特徴としては、バンカーが戦略的となっており、フェアウェイのやグリーン周りをガードしている。東コースは、各ホールはフラットで広くアンジュレーションがある。ミドルホールに距離のあるホールが多くあり、グリーン周りに注意を必要とする。西コースは、フェアウェイにゆるやかな起伏があり、グリーン狙いのアプローチが打ち上げになるホールが幾つかあるが、豪快な打ち下ろしのホールもあり楽しめる。
日本のプロゴルフメジャー大会の1つ、日本ゴルフ協会主催競技でもあり、日本選手権大会に相当する、日本オープンゴルフ選手権競技大会など多くの大会開催の実績がある。
春日井カントリークラブ 所在地
〒480-0302 愛知県春日井市西尾町1071
柳家小三郎
柳家 小三郎（やなぎや こさぶろう）は、落語家の名前。
柳家小二三
柳家 小二三（やなぎや こふみ）は、落語家の名前。
関電プライベートリート投資法人
関電プライベートリート投資法人（かんでんプライベートリートとうしほうじん）は、大阪市北区にある投資法人（私募リート）。スポンサーは関西電力グループ。
関電プライベートリート投資法人 概要
関西電力グループの関電不動産開発が、グループの中期経営計画に基づき、機関投資家向けアセットマネジメント事業の強化の主要施策として、本投資法人を設立した。
投資対象用途は総合型で、オフィス、ホテル、商業施設、物流施設、住宅等。投資対象地域は関西圏（大阪府、京都府、兵庫県）50%以上、その他、東京圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)、政令指定都市等。
関電不動産開発は、開発した不動産を本投資法人に売却し、その後築年数が古くなった際には、関電不動産開発が取得・再開発し、改めて本投資法人へ売却する資産循環型ビジネスを推進する方針。
運用会社は関電不動産投資顧問（関電不動産開発の100%子会社）。
関電プライベートリート投資法人 ポートフォリオ
2020年1月時点の資産規模（取得価格ベース）は約200億円。
組入物件は、以下の通り報道されている。
チョン・インソン
チョン・インソン （1991年4月25日 - ）は韓国の女優である。
イム・セミ
イム・セミ （임세미、1987年5月29日 - ）は、韓国の女優である。
イム・セミ キャリア
2004年にカタログモデルとしてデビュー。2006年には『シャープ2』に端役として出演した。同年、ジンソン女子高校を卒業後、同徳女子大学校に入学。
2019年1月、新しい代理店YNKエンターテインメントと契約した。
2022年2月、YNKエンターテインメントとの契約満了後、Noon Companyと専属契約を結んだ。
2025年には『TRY～僕たちは奇跡になる～』で初めてテレビのミニシリーズの主役を演じた。
尾藤福繁
尾藤 福繁（びとう ふくしげ）は、日本の元アマチュア野球選手である。ポジションは投手。
尾藤福繁 来歴・人物
土居高校ではエースとして活躍。1972年秋季四国大会準々決勝に進むが、松山聖陵高に敗退。翌1973年夏の甲子園県予選は、エース藤田学らがいた南宇和高に敗れた。同年のドラフト会議で阪神タイガースから4位指名されたが入団を拒否。
駒澤大学に進学。東都大学野球リーグでは在学中6回の優勝を経験。森繁和らが卒業した1977年もエースとして春秋季連続優勝に貢献する。秋季リーグでは最高殊勲選手に選出された。同年の第26回全日本大学野球選手権大会でも優勝を果たし、第6回日米大学野球選手権大会日本代表となる。大学同期に三塁手の渡部一治、二塁手の山本文博、1年下に遊撃手の石毛宏典がいた。
大学卒業後は大倉工業に入社。1978年の社会人野球日本選手権に出場。2回戦（初戦）で先発し、北海道拓殖銀行の原田末記らと投げ合うが、延長14回サヨナラ負け。1980年の社会人野球日本選手権は、河合楽器との1回戦でリリーフとして好投するが、9回裏、小川淳司に大会史上初の逆転サヨナラ2点本塁打を喫する。
金井利彦
金井 利彦（かない としひこ、1914年 - 没年不詳）は、日本の造園・都市計画系官僚で、武蔵野美術大学非常勤講師も務めていた。東京都出身。
金井利彦 来歴
1937年に千葉高等園芸学校（現・千葉大学園芸学部・大学院園芸学研究科）を卒業後、東京市役所（1943年の東京都制実施により東京都庁）に勤務した。
1951年から1958年まで、戦災復興にも携わる。
その後厚生省公園局、青森県庁、長崎県庁を経て、1971年発足の環境庁に移る。これらの勤務先で長く公園行政に携わり、皇居外苑管理事務所長、新宿御苑管理事務所長を歴任した。
環境庁退職後は社団法人道路緑化保全協会を経て、株式会社新環境設計に勤める。
公園緑地折下功労賞を受賞している。
マーク・レイン (ソフトウェアエグゼクティブ)
マーク・エー・レイン（Mark A. Rein）はカナダの起業家であり、コンピュータゲームとソフトウェア開発会社Epic Gamesの副社長。また、NHLのカロライナ・ハリケーンズの共同オーナーでもある。
レインは、会社の進捗状況を頻繁に評価することで知られている。また、雑誌『Game Developer』で月に一度、Unreal Engineの状態に関する短い更新情報を提供している。彼はカナダのオンタリオ州トロントで育ったが、現在はアメリカのノースカロライナ州ローリーに住んでいる。
マーク・レイン (ソフトウェアエグゼクティブ) キャリア
レインが最初にコンピュータゲーム業界に関与したのは、当時id Softwareで勤務していたジョン・ロメロと接触した時である。レインは以前の『Commander Keen』ゲームのファンであったので、ロメロは当時開発中だった『Commander Keen 4』をテストプレイさせた。その後、レインはidのビジネス面を担当するために「仮の社長」として起用された。その後、FormGenと『Commander Keen』の小売ゲーム『Commander Keen in Aliens Ate My Babysitter』を発売するための契約交渉を行った。このidとのビジネス関係は、『Spear of Destiny』（同作も彼は『Wolfenstein 3D』の小売版として交渉した）まで続いた。Wolfenstein 3Dの開発中、彼は他のスタッフと意見の相違があったため、後にidから解雇された。また彼は後にidの元ビジネスマネージャーのジェイ・ウィルバーによってEpicに入社し、そしてレインのidへの関与は『Masters of Doom』という本で簡単に触れられていることを意味する。
瀬戸市立八幡小学校
瀬戸市立八幡小学校（せとしりつ はちまんしょうがっこう）は、愛知県瀬戸市にある公立小学校。
瀬戸市立八幡小学校 沿革
当初は1974年（昭和49年）4月の開校予定であったが、1973年のオイルショックによる建築資材の価格高騰による校舎建設の遅れ、菱野団地（八幡平）の造成の遅れもあり、開校は2学期にずれこむことになった。
瀬戸市立八幡小学校 交通アクセス
瀬戸駅前より【16系統】【16H系統】【17H系統】菱野団地方面行き。
藤が丘駅より【40系統】【41系統】菱野団地方面行き。
名鉄バスセンターより【35系統】菱野団地行き。
はたや記念館 ゆめおーれ勝山
はたや記念館 ゆめおーれ勝山（はたやきねんかん ゆめおーれかつやま）は、福井県勝山市昭和町1丁目7-40にある博物館。1905年（明治38年）から1998年（平成10年）まで機業場（織物工場）だった建物を活用した施設である。建物は勝山市有形文化財に指定されており、また国の近代化産業遺産に認定されている。
はたや記念館 ゆめおーれ勝山 歴史
明治維新後の1874年（明治7年）には勝山製糸会社が創業され、大野郡勝山で本格的に織物業が開始された。1910年（明治43年）には木下機業場が創業し、1903年（明治37年）には木造2階建ての工場が建設された。同時期にはケイテー（現・ケイテー・テクシーノ株式会社なども創業している。
木下機業場は1998年（平成10年）に操業を停止し、建物は勝山市に寄贈された。2006年（平成18年）12月4日には勝山市有形文化財に指定され、2007年（平成19年）11月30日には国の近代化産業遺産に認定されると、2009年（平成21年）7月18日に博物館のはたや記念館 ゆめおーれ勝山が開館した。
三笑亭可六
三笑亭 可六（さんしょうてい かろく）は、落語家の名前。
三笑亭 可六（さんしょうてい かろく、1895年 - ？）は、落語家。本名∶諏訪部 伊之助。
東京の人で、春風亭柳鼠、土橋亭里ん馬を経て曽呂利新吾となり、のち式亭三馬と名乗って三友派の笑福亭に出ていたが、桂派に移り三笑亭可六と改名した。
クヴェヴリ
クヴェヴリ（ グルジア語: ქვევრი [kʰvɛvri]  ;ジョージア西部ではchuri （ჭური）としても知られる）は、伝統的なジョージアワインの発酵、貯蔵、熟成に使われる大きな土器である。取っ手のない大きな卵形のアンフォラに似ており、地下に埋められているか、大規模なワインセラーの床下に設置されている。クヴェヴリの大きさは様々で、容量は20リットルのものから約10,000リットルのものまであり、800リットルが代表的である。
ジョージア南部のクヴェモ・カルトリ地域（特にダングレウリ・ゴラ、ガダチリリ・ゴラとイミリ村）の考古学的発掘調査で、紀元前6千年にさかのぼるブドウの種とクヴェヴリの証拠が発見された。
グリアのアツァナ村、イメレティのマカトゥバニ村、シュロシャ村、トゥクエムロヴァナ村、チュヒロウラ村や、カヘティのヴァルディスバニ村は伝統的なクヴェヴリ作りの地域である。職人の家系は、この古代の手仕事の知識を何世代にもわたって伝えてきた。クヴェヴリの製造に使用される粘土は、その特性がワインのミネラル分に影響を与えるため、慎重に選ばれなければならない。