北京の歴史 歴史
中華民国の発足当初、北京は行政区分上は清代から続いていた順天府に属していた。1913年、政府は京師警察庁を設置し、1914年6月には京都市政公所が新華門の近くに設置された。両者は共同で市政を担った。同年10月、かつての順天府の範囲に京兆地方が設置された。1918年1月、京兆地方の市街地は正式に京都市と命名された。1921年には「市自治制」が公布され、京都市と青島市が特別市に指定された。
北洋軍閥支配の北京政府に対する世人の評判は成立以来芳しくなかったが、そうしたなかで国民の信望を集めたのが国立北京大学であった。1917年には蔡元培が校長となり、文科系に陳独秀・李大釗・胡適らの人才を教授に迎えて1915年頃よりはじまる新文化運動の発信源となった。北京大学の公的な刊行物には古典研究に資するところの多い『国学季刊』があったが、大衆に向けてより大きな影響をおよぼしたのが、彼らが私的に編集執筆した啓蒙誌『新青年』であった。陳独秀はこのなかで思想革命（倫理革命）を主唱し、六大新主義を綱領として中国の旧思想、特に儒教の弊害を徹底的に批判した。胡適を中心とする文学革命は、従来特権階級が独占してきた文学を排して民衆のための新文学の建設を謳い、白話文学を提唱した。北京時代の魯迅は短編小説『狂人日記』を著して、儒教批判とともに口語による新しい文学の地平を開いた。銭玄同は漢字の改良を計り、シナ語の音符文字化を唱えて文字革命と称された。新文化運動とは、これら一切を含む大きな思潮であった。
1919年5月、第一次世界大戦後のパリ講和会議で中国の主張が無視されたことに抗議して親日派の段祺瑞やその配下の曹汝霖らを排斥しようとして起こったのが五四運動である。5月3日、北京大学で他校からの代表もまじえて学生集会が開かれ、パリにいる中華民国全権代表に講和条約調印拒否を要請する電報の打電やデモの開催など4点が決議された。天安門広場を集合地とした4日のデモ行進には2,000名以上の学生が参加した。新文化運動の精華ともいえる五四運動は、人びとの民族意識を目覚めさせ、この動きは社会各層へ、全国各地へと広がっていった。
1924年、奉直戦争のなかで直隷軍の馮玉祥が反旗を翻す北京政変（首都革命）が起こった。そののち、孫文は「北上宣言」を発して北京に入り、人びとの期待を集めたが翌年北京で病死した。
1928年、蔣介石ら中国国民党・国民政府率いる国民革命軍が北伐を完成させ、北洋軍閥による北京支配は終わりを告げた。国民政府は中華民国の首都を南京に定め、京都特別市は「北平特別市」に改称された。1931年9月、日本の関東軍は南満洲鉄道の線路を爆破する柳条湖事件を起こし、これを機に中国東北部（満洲）を占領した（満洲事変）。1932年3月、関東軍は東北部に宣統帝溥儀を執政（のちに皇帝）とする満洲国を建国した。1933年5月、日華両国は事変の停戦のため塘沽協定を結んだが、日本は華北独立工作の一環として1935年11月、冀東防共自治政府を成立させた。
1937年7月、盧溝橋事件が起こり、これを機に日本軍は北平にも侵入し、華北を占領した。北平は、日本の傀儡政権である中華民国臨時政府によって間接統治下に置かれた。冀東防共自治政府は臨時政府に合流し、臨時政府は1940年3月以降は南京の汪兆銘政権に合流した。日中戦争開始から1945年までの8年におよぶ日本占領時代を中国では淪陥期（りんかんき）と称している。日本軍の占領は、食糧の徴発などによって食糧不足やインフレーションが生じ、苦しい生活を余儀なくされた一方、北京大学の教員や学生などを中心に激しい抗日闘争が展開された時期でもあった。
1945年8月の日本の敗戦により、占領状態は終結した。同年10月10日、故宮の太和殿において受降の式が催され、北支那方面軍司令官の中将根本博が中華民国第11戦区司令長官の孫連仲に投降書を手交し、淪陥期は終わった。
1949年1月31日、北京は国共内戦（第二次）に勝利した中共軍によって無血開城された。中国共産党の周恩来はこの時、激しい攻城戦も覚悟したというが、国民党軍司令長官の傅作義は無血開城を決断した。9月27日の中国人民政治協商会議（参議院）第1回全体会議において、共産中国の首都を北平改め北京に置くことが決定された。国民党の勢力基盤であった江南の地を避けたともいわれるが、北京にはすでに北洋軍閥もなく、かつて孫文が懸念した封建制の残滓も抗日戦争と内戦によって一掃されたこともあって問題なく決まったとみられる。その4日後の10月1日、共産党の指導者毛沢東が天安門の楼上から中華人民共和国の成立を宣言した。毛を主席とする人民民主主義独裁の国家がここに成立した。政権の正統性の源泉は天子である皇帝から人民へと移ったものの、支配の象徴空間を中心として首都を構成する点では旧来の帝都の遺制を継承した。すなわち、明・清代の紫禁城を故宮博物院として過去に封印するとともに、かつての宮廷広場の壁をすべて取り壊して、以前よりも数倍も広い新たな人民広場（天安門広場）が再構築されたのである。そして、従来の南北を貫く中軸線に加え、新しく最大幅員120メートルの長安街が東西を貫く新しい中軸線として、1950年以降段階的に整備されていった。長安街に沿って、国務院・公安部・紡績部・炭鉱部・対外貿易部といった官庁が建てられ、建国10周年を記念して1958年から1959年にかけて建てられた人民大会堂・民族文化宮・歴史革命博物館（現在の中国国家博物館）・北京駅（新駅）など北京十大建築のうちの半数が長安街に面して建てられた。
首都北京の政府庁舎をはじめとする行政中心をどこに建設するかについては、梁啓超の長男で日本生まれの建築学者梁思成と梁の論文上の弟子である陳占祥が、旧城の保全、城外の新行政中心の造営など重要な点で意見が一致し、協力しあって、1950年に「梁陳方案」という具体案にまとめ、中共政府に提出した。それによれば、新しい行政の中心は現在の三里河路界隈に置くべしとされた。これに対し、北京を訪れたソビエト連邦の専門家たちは、経済性とスピードを重視して、行政の中心を天安門広場周辺もしくは旧城内に建設すべきことを提案した。ソ連にあってもモスクワ郊外に新都市を造るべきという専門家の意見があったが、ヨシフ・スターリンが退けており、その点ではソ連案はスターリンの見解でもあった。旧城の保全は二の次とされ、中ソ蜜月時代の当時にあって中共政府はソ連案を採用した。梁と陳はなおも建議文と計画案を自費出版して関係各位に送付したりしたが、かえって2人に対する包囲網が強化され、さらに孤立した。梁陳方案の不採用の背後には、毛沢東の個人的意向が反映していたのではないかという指摘もある。しかし、モスクワがそうしたように北京を消費都市から生産都市に改造するというソ連提案はのちに政府によって放棄され、梁らの反対を押し切って城壁は次々と取り壊され、行政中心をどこに置くかについては結局曖昧なままに放置されて、後世、梁らが懸念していた各種の都市問題はむしろ深刻化した。
1950年代前半、中国は戦前の農工業生産をこえたが、1956年に始まったスターリン批判に衝撃を受けた毛沢東が「百花斉放百家争鳴」を呼びかけると、強引な工業化・農業集団化に対する批判、さらに、自身も予想してもいなかった共産党批判・毛沢東権力への批判としてはねかえってきた。中国共産党は1957年6月8日を期して、百花斉放百家争鳴運動を「反社会主義の毒草」を一掃させるための反右派闘争へと急遽転換させ、多くの民主諸党派に属する人びと、著名な党員作家であった丁玲を含む知識人など、中共への疑義や批判を示した者すべてを「右派分子」として政治的に葬り去った。批判勢力に打撃をあたえた中国共産党は1958年、「衆人こぞって薪をくべれば炎も高し」との諺を引き、労働力の大量動員によって急激な社会主義建設をめざす「大躍進政策」を指示した。「15年でイギリスに追いつき追い越せ」という目標が掲げられ、人民公社設立が強力に推し進められた。全国の農村では「土法高炉」が建設され、これをもって「すべての農村が工場になる」ことがさかんに喧伝されたが、そこで生産された鉄は実際に役に立たないばかりではなく、市場価格よりはるかに高い代価を必要とするものであった。大躍進運動は多くの犠牲を払って失敗に帰し、多大な数の餓死者を生み、早くも翌1959年には社会的混乱と経済的困難にみまわれて政策転換が求められた。同年、政治責任を追及された毛沢東にかわって劉少奇が国家主席の座について政権を担当し、経済計画を見直して、より安定的な社会主義国家の建設をめざすこととした。なお、現代にあっても中華人民共和国では都市戸籍と農村戸籍が厳然と区別され、人びとに居住移転の自由などの基本的人権は認められていないが、これは、1950年代の都市における食糧難が都市・農村戸籍の施行と厳格な運用をもたらした結果であり、「都市と農村を分割する身分制度」といわれる。現代において、漢族である農民工に対する北京の住人の反応はきわめて拒絶的であり、それは異民族に対して以上である。現代中国は、こうした深い断絶を内側にかかえる社会である。
1965年11月、毛沢東側近の文芸評論家姚文元が「新編歴史劇『海瑞罷官』を評す」と題する論文を発表し、歴史学者としても有名であった北京副市長の呉晗を厳しく批判した。こうしたなか、有名な劇作家の田漢、歴史学者の翦伯賛も批判の対象となり、歴史学者郭沫若も自身の著作を焼き捨てる旨の自己批判を行った。呉晗への攻撃は、北京の知識人に対する批判へと拡大した。党主席にとどまっていた毛沢東は、1966年、中共軍を率いる林彪と結託し、劉少奇・鄧小平らを資本主義の復活をはかる修正主義者（走資派）と断罪し、中国全土にプロレタリア文化大革命をよびかけた。この大規模な大衆運動は、毛沢東に忠誠を誓う若い世代（紅衛兵）が中心となり、「封建的文化、資本主義文化を批判し、新しく社会主義文化を創生しよう」（「四旧打破」「破旧立新」）をスローガンに多くの党幹部や知識人を非難・攻撃し、追放した。伝統文化は徹底的に攻撃され、ことに寺院や教会などの文化財が破壊された。北京大学出身の若き女性ジャーナリストで党員だった林昭も「右派」のレッテルを貼られ、1968年4月、死刑に処せられた。同年には有名な女優であった孫維世も江青の個人的恨みから虐殺された。党組織もまた破壊され、劉少奇は失脚し、その後国家主席は廃止された。毛沢東側近として文化大革命の推進を担い、文革小組組長だった陳伯達が1970年に「大野心家・陰謀家」だとされて失脚し、1971年には政治的に敗北した林彪が搭乗機で墜落死するという林彪事件も起こっている。10年におよぶ文化大革命は中国内部に深刻な社会的混乱をもたらした。農村には、毛沢東の革命理論にもとづき、上山下郷運動（下放）として多くの学生が移住させられた。文化大革命のさなかに展開された奪権闘争や武闘で約2,000万人もの死者が出たともいわれている。経済活動は停滞し、文化大革命の時期に長安街につくられた大建築は、10年間で長距離電話局と北京飯店東館だけであった。1976年9月、毛沢東が死去すると、ただちにその後継権力をめぐる闘争が顕在化し、いわゆる「四人組」（王洪文、張春橋、江青、姚文元）が一網打尽に逮捕されるという北京政変が起こり、華国鋒体制が成立した。
以後、鄧小平による改革開放路線で中国経済は回復してゆくのであった。
1977年の正式な文化大革命の終了後、中国経済は好転する。また、大国・中国の首都として北京の経済も発展、1990年代の驚異的な経済成長を経た後の現在でも、発展は止まらず進展する現在を誇る。
また、現在も、行政区画上は直轄市であり、北京は中華人民共和国の首都としての地位を保ち続けている。2008年には念願の北京夏季オリンピックが開かれた。しかし、その一方で近年の深刻な大気汚染などの経済成長のマイナス面が懸念される。