大嶺炭田 海軍炭鉱時代
海軍練炭製造所採炭部関連の施設としては、事務所、海軍関係者が住む官舎、合宿所、医室、隔離病室、倶楽部、売店、そして直轄鉱夫が住む鉱員住宅、請負鉱夫が住む鉱員住宅などがあった。うち、事務所、官舎、合宿所などは麦川にあり、鉱員住宅については麦川の他に桃ノ木坑、櫨ケ谷坑の近くにあった。直轄鉱夫が住む鉱員住宅は1908年（明治41年）2月末は納屋40戸、鉱員は350名、1910年（明治43年）6月は納屋40戸、鉱員337名、一方、請負鉱夫が住む鉱員住宅は1908年（明治41年）2月末は納屋130戸あまり、鉱員は400名あまり、1910年（明治43年）6月は納屋240戸あまり、鉱員605名であったとの記録が残っている。炭鉱での仕事に関連する疾病には関しては直轄鉱夫は公傷として医室での治療を受けることが出来た。一方、請負鉱夫の炭鉱での仕事による疾病は嘱託医が治療したという。
海軍練炭製造所採炭部の鉱夫が住む納屋の住環境はお世辞にも良いとは言えなかった。海軍直営の納屋は4畳半一間のみで、一日に15銭前後の家賃がかかった。また、1916年（大正5年）の大嶺町荒川の炭鉱住宅は、当時美祢周辺では低所得者の住宅とされた杉皮葺きで、間取りは4.5畳と3畳の板の間であり、筵の上で寝起きしていたとの記録もある。労働条件も過酷で、一日二交代の12時間労働で、休憩時間も午前と午後に15分ずつしかなかったと伝えられている。一方、給与はというと特殊先山（採炭夫）が日給70銭、坑外夫が一日50銭であったという。しかし当時ほとんどの炭鉱がわらじ履きで仕事をしたのに対し、1920年（大正9年）頃からは地下足袋となるなど、労働待遇が良い面もあった。一方、請負鉱夫の待遇はというと、飯場主が鉱夫に衣食住すべてを保障する代わりに、給与のほとんどが飯場主が手に入れる仕組みとなっており、文字通りの搾取であったと伝えられている。
当時は坑内婦として婦女子も炭坑内で働いていた。1916年（大正5年）4月14日の新聞報道によれば大嶺海軍採炭支所では98名の女性坑夫が働いていたという。坑内婦はシャツ一枚と云われるが、暑いために実際は上半身は裸体腰巻一枚で入坑していた(山本作兵衛の絵画『筑豊炭鉱絵巻』にも記録)といい、仕事後の風呂は男女混浴で、水替えが行われないためいつも真っ黒であったという。海軍練炭製造所採炭部周辺に飲食店は一つも無かったといい、娯楽施設は唯一、国鉄大嶺駅前にあけぼの座という劇場があったものの、月に2、3回ある興行の他は、たまに流しの浪曲芸人がやってくる程度であった。このような殺風景な炭鉱では女性問題などのトラブルが原因での刃傷沙汰がしばしば発生した。
鉱夫は主に北九州、島根県、広島県からやって来たと伝えられている。海軍練炭製造所採炭部には数名の鉱夫募集担当職員がいて、農閑期を中心に鉱夫募集に奔走した。また、北九州からの鉱夫が多かったのは海軍練炭製造所採炭部の請負をしていた内田鼎が福岡県粕屋郡出身であり、内田が地元北九州の鉱夫を呼び寄せたためであった。そして当初、娯楽施設がほとんど無く、飲食店すらなかった大嶺駅前の麦川の町も、炭鉱で働く人々が集まるにつれ、1907年（明治40年）頃からは住宅や商店が立ち並ぶようになっていった。
海軍艦艇の燃料国産化と練炭使用推進という課題解決の切り札として期待された大嶺炭田の無煙炭であったが、結果的には海軍の期待に十分応えられなかった。まず問題となったのが大嶺炭田の無煙炭の品質であった。海軍艦船用の練炭は、当時戦闘用の第1種練炭と通常時に使用する第2種練炭の二種類に分けられていた。品質的にはもちろん戦闘用の第1種練炭が高品質であったが、大嶺炭田の無煙炭は灰分が多く、第1種練炭の原料としては不適格とされた。そのため第2種練炭の原料として使用されるようになったのであるが、練炭製造前に灰分を減らすために洗炭を行ってもその効果が薄く、クリンカーができやすいという欠点があった。
大嶺炭田産の無煙炭は、品質の問題以外にも産出量も海軍の期待を下回った。海軍練炭製造所採炭部の石炭生産量は、1907年（明治40年）が66560トン、1908年（明治41年）は98441トン、1909年（明治42年）が95292トンと山口県一の炭鉱となり、大正時代も1918年（大正7年）まではおおむね5万トン台から6万トン台の生産量を挙げている。しかしこの量は当初、大嶺炭田からの年間石炭運搬量15万トン以上を考えていたことから見ても少なかった。結局、良質の無煙炭であるフランス領インドシナ産のホンゲイ炭を輸入することになったが、1908年（明治41年）には大韓帝国平壌産の無煙炭の使用が開始された。平壌炭は品質が良くしかも埋蔵量も豊富であったため、海軍用練炭製造の主力は平壌炭となっていった。
品質と生産量の問題に追い打ちをかけたのが海軍艦船燃料の重油への転換であった。世界的に石炭や練炭を艦艇燃料としていた時代から、急速に重油使用へと移り変わりつつあった。日本では1906年（明治39年）進水の生駒が初めて炭油混焼缶を採用した。重油専焼缶は1915年（大正4年）イギリスより購入した浦風が初であり、国産艦でもやはり1915年（大正4年）進水の樺が重油専焼缶を採用し、以後、新造の海軍主要艦船は重油専焼となり、練炭の使用は急速に減少していくことになった。
結局、1923年（大正12年）1月、海軍は大嶺海軍採炭支所（海軍練炭製造所採炭部）の廃止を決定し、同年3月22日には廃庁式が行われた。なお、3年以上勤続の従業員には日給80日分の退職金が支給されたという。大嶺海軍採炭支所の廃止後、鉱区、炭鉱設備一式はいったん大蔵省の管轄となったが、1923年（大正12年）6月に鈴木寛一に払い下げられた。大蔵省と鈴木寛一が所有していた時期、炭鉱は休山状態であったが、1924年（大正13年）1月には山陽無煙炭鉱株式会社が設立され、海軍直営炭鉱は民間の炭鉱として再スタートすることになった。
大嶺炭田内の多くの炭鉱は長門無煙炭鉱と海軍省の海軍練炭製造所採炭部に集約されたが、集約されること無く独自の経営を続けた炭鉱もあった。それらの炭鉱は長門無煙炭鉱そして海軍練炭製造所採炭部よりも規模が小さな中小炭鉱であり、1907年（明治40年）には10あまりの炭鉱があって産出された石炭は合計で約5000トン、明治末期には約1万トンにまでなっていた。
ポンプによる排水設備が設けられた海軍練炭製造所採炭部とは異なり、排水手段が無く、また換気の問題もあって中小炭鉱では斜坑を設けることは難しく、ほとんどが水平坑のままであった。電気巻上機で坑内から石炭を搬出していた海軍練炭製造所採炭部に対し、1923年（大正12年）頃までは馬が巻き上げ作業をしていたという。当時の中小炭鉱では主として塊炭を採掘しており、やはり女性も坑内で働いていたと伝えられている。安全対策も海軍練炭製造所採炭部より遅れており、照明用にカーバイドを用いたアセチレンランプが使われていた。やがて中小炭鉱でも設備の電化が始まったが、最初は坑内に裸電線を引き込んでおり、坑夫の中には触れると感電してしまうことを知らない者も多かったという。
海軍練炭製造所採炭部産の石炭は海軍用練炭の原料となっていたが、中小炭鉱で産出された石炭はこれまでと同様、主に美祢周辺で盛んであった石灰焼成用として出荷された。ところで当時の石灰焼成業者の多くは零細業者で、資金繰りも楽ではなかったため、経営が苦しい時には夜陰に乗じて露天掘りの石炭を失敬したこともあったという。その後第一次世界大戦の好景気時には、料理屋や一般家庭用にも大嶺炭田の無煙炭の販路が拡大していった。