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インフルエンザワクチン 効果と有効性
ワクチンは、一定の条件下において疾患の危険性を減らす程度を示す「効果」と、ワクチン接種後に観察された感染リスクの低下を考慮した「有効性」によって評価される。インフルエンザワクチンの場合、この「有効性」に関しては、インフルエンザに起因するとは限らないインフルエンザ様の症状を含んだ罹患率を用いて測定されるため、「効果」と比べて低く見積もられていると予想される。動物モデルあるいはワクチン接種されたヒトにおける抗体産生の測定において、インフルエンザワクチンは一般的に高い効果を示している。しかし、現実における実際のインフルエンザワクチンの有効性に関する研究は困難である。その理由としては、ワクチンのウイルス型が完全に一致していない可能性、インフルエンザの有病率は年によって大きく異なること、しばしば他のインフルエンザ様の症状が出る病気と混同されていることなどが挙げられる。とはいえ、ほとんどの年（2007年以前の19年のうち16年）において、インフルエンザワクチン株は流行株とのおおむね一致を示しており、また仮に不一致であったとしても、交差防御によって効果が得られることがある。インフルエンザワクチンは、その対象となるウイルス株が毎年変更されるため（詳細は後節参照）、毎シーズンワクチンの有効性(vaccine effectiveness;VE)を評価する必要がある。この有効性の推定には「診断陰性例デザイン」が用いられている。この方法は、2005年にカナダにおいて初めてインフルエンザワクチンに用いられたことが報告されて以降、世界的に標準方法として使用されるようになった。診断陰性例デザインによるワクチン有効性の算出は、インフルエンザの疑いとして、インフルエンザの検査を受けた患者を陽性群と陰性群に分け、それぞれのワクチン接種率を比較することによって行われる。つまりその結果は、「インフルエンザワクチンを接種したら、インフルエンザと診断される確率を何%減らせているか」というものと同義となる。この方法による精度は高く、ランダム化比較試験に匹敵するものいう意見もある。診断陰性例デザインによるVEは様々な条件下で算出されており、国、地域、年や施設によって結果は大きく異なる。インフルエンザワクチンの有効率は一般的に、(1 - 接種群罹患率）/ 非接種群罹患率 X 100 である。つまり、「非接種者群の発症者10人で、接種者の発症者が4人である」とき、「10人から6人へと減らしたので有効率は60%」と表現される。よって、「有効率60%」は、100人の非接種者群と100人の接種者群の研究において、「予防接種を受けた100人のうち、60人は発症しない」ことを示すのではない（このような計算方法では、罹患率の影響を受けるため、罹患率が低い感染症では有効率の評価ができない）。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
季節性インフルエンザに対する不活性ワクチンの試験の結果はいくつかのメタアナリシスに集約されており、これは、成人、子供、高齢者において季節性インフルエンザに対する不活性化ワクチンの効果効能および有効性を調べたものである。2012年のメタアナリシスによると、インフルエンザワクチン接種の有効率は67%であった。最も効果が高かった集団は18から55歳の後天性免疫不全症候群（HIV陽性）の成人で、有効率は76%であった。そのほかの集団の有効率は、18から46歳の健康な成人では70%、生後6から24か月の健康な子供では66%であった。
弱毒生インフルエンザワクチン（鼻スプレー型）について、米国予防接種諮問委員会（ACIP）は、2016-2017年、2017-2018年のインフルエンザシーズンに、これら鼻スプレーのワクチンを使用しないよう推奨していたが、2018-2019年では、無効になっていたH1N1の抗体が変更されたため使用中止の推奨を取りやめ、またしかし市場から離れていたため有効性に関するデータは存在しない。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
2017年の報告では、日本の不活化インフルエンザワクチン接種による発症予防効果は、小児で25 - 60%、成人で50 - 60%とされている。65歳以上の老人福祉施設・病院に入所している高齢者を対象とした1999年の研究では、インフルエンザワクチンによって34 - 55%の発病を防ぎ、死亡を抑制する効果は約82%であった。インフルエンザワクチンの効果は年々低くなってきているという日本臨床内科医会の報告も存在する。この報告によると、全年齢群において、2001-2002年から2007-2008年シーズンまでは効果が有意に認められたものの、以降は2009年の一部と2014-2015年シーズンを除き、有意ではなくなっているとされている。これらのことから、インフルエンザ対策は、インフルエンザワクチンのみでは不充分とされており、手指消毒や咳エチケット、マスクの着用といった標準予防策を合わせて用いることが重要とされる。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
より長期間の観察での評価として、日本の集団接種を対象として行われた研究がある。日本では1987年まで小中学生を対象としたインフルエンザワクチンの集団接種が行われていた。この集団接種は、約300万人が感染し約8000人（推計）が死亡した1957年のインフルエンザ（アジアかぜ）大流行がその引き金になったもので、1962年から小児への接種推奨がなされ、1977年に予防接種法で小中学生の接種が義務化された。
しかしその後、副作用をめぐる健康被害訴訟が大きく報道され、厚生省は1987年に保護者同意による希望者制に改め、1994年には任意接種へ移行した。この間に発表された前橋市医師会の調査（前橋リポート）は、集団接種の有効性を否定する結論を示し、接種不要論や社会的不安を広げたが、複数の研究者により調査方法や統計処理の誤りが指摘され、信頼性は否定されている。任意接種への移行後、100%近かった小中学生の接種率は1990年代には数%にまで低下した。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
その結果、インフルエンザ脳症によって死亡する児童が増加しただけではなく、インフルエンザに対する集団免疫の低下により、高齢者施設における入所者のインフルエンザによる死亡例が相次ぐこととなった。後に、当時の日本での小中学生に対するインフルエンザワクチンの集団接種は、高齢者を含めて年間約3万7000-4万9000人の人命を救っていたことが指摘された。この研究によって「集団免疫」（間接予防効果）の重要性が認識されるようになり、各国のワクチン政策に大きな影響を与えた。
2014年、コクラン共同計画のシステマティック・レビューによると、ワクチン接種によって、インフルエンザと確認された症例は約2.4%から1.1%に減少し、インフルエンザ様の症状を示した者は約16%から約10%に減少していた。入院数の増減に関するデータは得られなかった。仕事を持つ成人において、ワクチン接種はインフルエンザの症状および休業日数の両方に対して、わずかながら減少をもたらすことが示されている。しかし、このデータから出版バイアスの影響を評価することができずバイアスによるデータの誤差などのリスクは不明である。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
2018年にコクランはレビューを改訂し、ワクチンを接種しなかった場合のインフルエンザの頻度2.3%を0.9%へと減少させ、これは1人のインフルエンザを予防するために71人がワクチンを接種する必要があり、インフルエンザ様症状では21.5%を18.1%へと減少させ同じように1人の予防に29人の接種が必要とし、また休業あるいは入院をわずかに減少させるという証拠の確かさは低いとし、有害事象では接種者は「わずかな発熱」のリスクを増加させていた。
インフルエンザウイルスに対して、ある程度の予防効果も存在するとされているが、その効果は時間を経るにつれて大幅に減少または消失するとされる。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
理論的に全ての人々がワクチンを接種しても、集団に感染が拡大することを防止する集団免疫の獲得には至らないという報告もあるが、先の日本の集団接種のデータなど、それに反する報告が複数報告されている。医療従事者においては、2006年のシステマティックレビューにおいて、医療従事者に対するワクチンの確かな接種によって、患者死亡率が低下したことを示した。このレビューでの18の研究のうち、2つの研究において医療従事者のインフルエンザワクチン接種率に対する患者死亡率の関係を評価した。双方ともに、医療従事者のワクチン接種率が高いほど患者の死亡率が減少していることを示している。2014年のシステマティックレビューでは、医療従事者に対するワクチン接種の患者へ与える影響について、医療従事者がワクチン接種を受けていなかった場合と、医療従事者がワクチン接種を受けた場合において、患者のあらゆる原因による死亡率の減少が観察されたことを挙げている。
2012年のコクラン共同計画のレビューによれば、2歳以上の子供の発症の予防に効果を示したが、インフルエンザと同様の症状を呈する疾患（インフルエンザ様疾患）を予防する効果なく、しかしまた6歳以上では不活性化ワクチンは偽薬と同じであった。また、2歳未満の小児に対するワクチン接種については、存在する限られたわずかな研究データとしては測定可能なほどの効果は得られていない。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
2018年の改定されたコクランのレビューは、証拠の確実性は中程度であり、おそらくインフルエンザを減らし、インフルエンザ様の症状では低い確実性で減らすとし、有害事象については記載が十分ではないため評価できず、2歳未満では同様に研究がほとんどなかった。
生後6カ月から8歳までの小児を対象とした研究では、インフルエンザワクチン接種状況（非接種、1回接種、2回接種）別のワクチン有効率（VE）は、2回接種51％（95％CI 44-57）、1回接種41％（95%CI 25-54）だった。ワクチン接種歴のない生後6カ月から2歳の小児では、2回接種のVEが53％（95%CI 28-70）、1回接種のVEが23％（95%CI 11-47）で、1回接種に比べると2回接種の小児はインフルエンザ陽性になる確率が低かった（調整オッズ比0.57、95％CI 0.35-0.93）。
2010年のコクランレビューでは、65歳を超える高齢者では証拠の品質が低く結論が導けなかった。65歳以上の高齢者における効果は不明であるとされている。ランダム化比較試験 (RCT) と症例対照研究の両方を調べる系統的レビューでは、信頼性の高い研究結果が存在しないことが示された。それらより信頼性の低い症例対照研究のレビューでは、高齢者において、診断されたインフルエンザ、肺炎、および死亡に対する効果の存在を示唆している。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
高齢者は、季節性インフルエンザに対して最も脆弱なグループであるのにもかかわらず、ワクチン接種の効果が最も少ない。高齢者における急激なワクチン効果の低下には、複数の理由が存在する。最も一般的なものは、免疫機能の低下と高齢に伴う衰弱である。インフルエンザの大流行が発生しなかった年において、アメリカ合衆国では、50-64歳の人は若年者よりもインフルエンザ関連死亡率が10倍近く高く、65歳以上の人では10倍以上となるとのデータが存在する。
より強い免疫応答を提供するために特別に製造された新しい高用量インフルエンザワクチンも存在する。信頼性が担保された研究によると、この高用量ワクチンを高齢者に接種すると、正規用量のワクチンよりもインフルエンザに対して強い免疫応答が誘導できることが示されている。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
また、インフルエンザに対して脆弱な高齢者における流行を減らすことを目標として、高齢者とかかわる医療従事者に対するワクチン接種が、多くの国で推奨されている。ただし、医療従事者のワクチン接種が高齢者への間接的予防効果をもたらすかについては、研究デザインの限界から明確な結論が得られていない。2016年のコクランレビューでは医療従事者接種の間接効果について推奨できる合理的なエビデンスはないとされたが、これは研究デザインの限界（バイアス、交絡因子）による判定困難が主因だった。2025年のコクランレビューでも、施設入居者の死亡率が9％から6％に低下したものの、この減少がワクチン接種単独の効果によるものかどうかは特定できていない。研究デザインには追跡方法の問題や参加者バイアスが指摘されており、介入群での低い接種率などが課題とされた。今後の研究には、ランダム化比較試験に加え、手指衛生やマスク着用率など標準予防策の実施状況ごとにデータを分けて分析する手法が必要とされている。
2018年のコクランによるレビューでは、母親と新生児に対する保護作用は成人一般におけるものよりも小さく、妊婦とその新生児では非常に控えめであった。
インフルエンザワクチン 効果と有効性
妊娠中であっても、インフルエンザワクチン接種は可能である。妊婦へのインフルエンザワクチン接種は、母体だけでなく、産まれてくる児への防御という重要な役割も果たす。また、コホート研究によれば、妊婦に対するインフルエンザワクチン接種は、インフルエンザ感染の影響から母親や子供を守るだけでなく、満期妊娠を成功させる可能性を増加させる傾向がある。また、3価不活化インフルエンザワクチンの研究では、ヒト免疫不全ウイルス(HIV)に感染した妊婦に対する予防効果が示されている。
インフルエンザワクチンの接種は、妊娠のどの期間においても可能とされているが、ワクチンの効果が出現するまでは約2 - 3週間要し、その効果が継続する期間は約3 - 4か月であることを考慮すると、インフルエンザ流行期が始まる10月から11月にワクチン接種を行うことが理想的とされている。母体ヘワクチン接種することによって、母体で獲得された抗体は胎盤を介して胎児へも移行する上、その抗体は胎児の出生後も約6か月間持続するとされている。出生後の乳児へのインフルエンザワクチン接種は、多くの場合生後6か月以降とされているが、この空白期間を妊婦への接種によって補うことが可能である。
妊娠中の接種の場合、胎児へのリスクとして催奇形性、胎児毒性や妊娠の継続に関する懸念をもつ妊婦も多いが、実際にはインフルエンザワクチン接種による胎児奇形の誘導は認められず、接種妊婦において奇形児が発生する確率は、自然発生率を超えないとされている。また、自然流産早産、胎盤発育異常が増加するという明確な証拠も存在しない。ただし、母体への危険性として、インフルエンザワクチンによる母体の副反応やアレルギーが挙げられるが、これらの発生頻度は妊娠の有無には関係ないとされている。ただし、経鼻スプレー型の生ワクチン（後述）の妊婦への接種は禁忌である。
インフルエンザワクチン 安全性
インフルエンザワクチン接種によって副反応（一般的な医薬品における副作用に相当）が発生する可能性があるが、通常は軽微なものがほとんどである。具体的な副反応としては、鼻水や喉の痛みなどの症状を引き起こす可能性があり、これらは数日間続くこともある。ただし、これらのワクチン接種による一般的な副反応や危険性は、毎年流行するインフルエンザあるいはそれによって引き起こされる可能性のある入院、死亡などの危険性と比較して、一時的かつ軽微なものに留まる。稀に、アレルギー反応を含む深刻な副作用を引き起こす可能性はあるものの、確率は非常に少ない。
日本におけるインフルエンザワクチンの接種後の副反応の報告データでは、接種関連死亡として報告された例は、通常年間5例以下であった。これに対して使用量は、年によって異なるものの、年間約2500万本であり、報告されている疑い死亡例の確率は非常に少ない。また、これらの死亡例を専門家が評価したところによると、死亡とワクチン接種の直接の明確な因果関係があるとされた症例は1例もなかったとされている。また、上記死亡例のほとんどが、基礎疾患がある高齢者である。
韓国では2020年10月に、ワクチンを接種後に亡くなる例が36人報告されて問題視されたが、疾病管理庁は死亡例の多くが高齢者であることや心血管系疾患など別の死因が確認されたことを理由として、ワクチンの接種は継続された。
インフルエンザワクチン 安全性
インフルエンザワクチンはニワトリの卵を使用して作られているため、接種者の卵アレルギーの有無も注意しなくてはならない。複数の専門家グループは、卵アレルギーとインフルエンザワクチンの研究に基づいて、軽度のアレルギーの人にはワクチンを推奨し、重症の人にはワクチン接種を慎重に行うべき、としている。
イギリスにおいて実施された、卵アレルギーを持つ800人近くの小児（卵によるアナフィラキシーショックの既往歴を伴う250人以上の小児を含む）が参加した大規模な研究では、弱毒生インフルエンザワクチン接種を受けた際に、全身性のアレルギー反応が生じた小児は1人も認められなかった。
また、卵アレルギーの人への安全な接種のための研究も進んでいる。2013年1月17日には、アメリカ合衆国において医薬品承認を行う機関であるアメリカ食品医薬品局(FDA)によって、卵の代わりに昆虫細胞で製造された季節性インフルエンザワクチンであるFluBlokが承認された。FluBlokは製造過程において卵が使用されていないため、食物アレルギーの問題を回避することができる。
インフルエンザワクチン 安全性
予防接種による合併症としてギラン・バレー症候群（筋肉の運動神経に生じる障害によって引き起こされる疾患）が懸念されてきたが、アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は、現在のインフルエンザワクチンに関するほとんどの研究においてギラン・バレー症候群との関連性は認められないとしている。2009年の推定値によると、インフルエンザウイルスへの感染そのものによって上昇する死亡の危険性（10,000人中最大1人）及びギラン・バレー症候群を発症・増悪させる危険性は、ワクチン接種による副反応との関連性が疑われている最も高い危険性の水準よりも、約10倍高いものであるとされている。
インフルエンザワクチン 安全性
2009年Vaccine誌掲載レビューによると、ワクチン接種によるギラン・バレー症候群の発生率は100万回あたり約1例とされている。もっとも権威ある医学雑誌のひとつである『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』に掲載された別の研究によると、2009年に中国においてH1N1ブタインフルエンザに対するワクチン接種が行われた際、1億人に近い人に接種が行われたのに対し、ギラン・バレー症候群の発生例は11人のみであった（100万人あたり約0.1人）。これは中国におけるギラン・バレー症候群の通常の罹患率より低く、その他にも顕著な副作用はみとめられなかった。リスク対効果を考えるならば、圧倒的に接種を行ったほうが有利であるという結果となっている。2010年日本公衆衛生雑誌掲載の総説では、インフルエンザの疾病負担とワクチン有効性を比べると、インフルエンザワクチン接種の有益性は、季節性ワクチン接種後のギラン・バレー症候群の発生リスクを大きく上まわると結論付けている。
2013年に発表されたある研究によると、2009年にH1N1インフルエンザが大流行した際に用いられたワクチンのひとつである「H1N1インフルエンザASO3アジュバント添加ワクチン」の接種者において、ナルコレプシーの発生率が増加していることが確認されており、この機序を解明することによって、ナルコレプシーが自己免疫疾患であることが示唆された。この研究では、「H1N1インフルエンザASO3アジュバント添加ワクチン」は、オレキシン(ヒポクレチン-1)と類似しており、ナルコレプシー発症の原因となり得るとされていた。ただし、上記の主旨で発表された2013年の論文は、論文の構成上重要な実験が再現できなかったとして、2014年に著者により取り下げられている。
チメロサールやアジュバントの安全性については、マスメディアによって論争がある。1997年にアメリカでの法改正によって水銀化合物が使用できるようになり、1999年にはいくつかのワクチンにエチル水銀含有の防腐剤であるチロメサールが使用されるようになり、乳児には水銀量が過剰ではないかと提起され、一方その政府機関は安全性だと述べてきた。
2012年にも、世界保健機関のワクチン安全性に関する諮問委員会は、ワクチンにおけるチメロサールの有害性の証拠は方法的な欠陥のある研究であり、半減期が3-7日のエチル水銀が血中及び脳に到達する水銀濃度は毒性がない域であり、安全性を支持している。
インフルエンザワクチン 投与方法
インフルエンザワクチンには、以下の2つの投与方法とワクチン種類が存在する。
4種類のウイルス株が入った4価ワクチン (QIV) の注射薬は、筋肉内、皮下あるいは皮内に投与して用いられる。これらは体内に注射されることによって、不活性化されたインフルエンザウイルスに存在する抗原に対する免疫応答に基づいて防御機構を誘導する。3種類のウイルス株が入った3価ワクチン（TIV）は、4価ワクチンへの切り替えで製造停止になった。
不活化ワクチンは、インフルエンザウイルスの病原体としての活性を失わせ、免疫をつくるのに必要な成分を取り出したものである。したがって、不活化インフルエンザワクチン接種によって、インフルエンザを発症することはない。
経鼻スプレー弱毒生ワクチン (LAIV)は、弱毒生インフルエンザウイルス株が鼻腔内へ感染を起こすことによって機能する。経鼻スプレー型の生ワクチンは、不活化型の注射薬と比べて新しいインフルエンザワクチンである。通常の注射型ワクチンによって誘導される血中の抗体（IgG抗体）に加えて、感染経路である鼻の粘膜に別のタイプの抗体（分泌型lgA抗体）も誘導することによって、粘膜へのインフルエンザウイルスの侵入を抑えることができると考えられている。従来の注射薬タイプの不活化ワクチンには、分泌型IgA抗体誘導の効果がないため、今後の有用性が期待されている。
インフルエンザワクチン 投与方法
2015年現在、カナダ、イスラエル、フィンランド、スウェーデン、ドイツにおいて、インフルエンザに対する危険性が高い個人に対して、優先的に推奨されているワクチンである。世界で初めて承認を行ったのはアメリカ合衆国であり、2003年に登場している。以降、世界中で1億回超の投与量が供給されている。2012年3月には、経鼻スプレーによって投与される4価インフルエンザワクチンであるFluMist Quadrivalent（製造者:アストラゼネカ）が、医薬品の認可を担うアメリカ食品医薬品局（FDA）によって、承認された。このワクチンは、対象年齢が当初は15歳以上だったが、その後2歳以上に引き下げられたことで乳幼児への接種例が増えた。しかし、その後アメリカ予防接種諮問委員会（ACIP）による「2-17歳での効果が認められない」との報告を受けて、アメリカ疾病予防管理センター (CDC)は、2016-2017年のインフルエンザ流行期にはこのワクチンの使用を勧奨しないと発表した。
インフルエンザワクチン 投与方法
日本においては、第一三共が、FluMist Quadrivalentの製造メーカーであるアストラゼネカと提携し、経鼻スプレー型インフルエンザ生ワクチンを2016年に医薬品医療機器総合機構へ承認申請を提出している。2023年2月27日、厚生労働省の専門部会は第一三共のフルミスト点鼻液の製造販売承認を了承した。なお、それ以前よりアメリカ合衆国から個人輸入して使用している医師は存在する。
アメリカ疾病予防管理センター (CDC) によると、以下の人々は弱毒生ワクチン（経鼻スプレー型）は避けるべきとされている。
インフルエンザワクチン 製品
主なインフルエンザワクチンの製品は以下の通りである。
インフルエンザワクチン 接種の推奨
世界保健機関（WHO）をはじめとして、さまざまな公共保健機関が、インフルエンザによる合併症の危険がある人々、あるいはそれらの人々と生活を共にしたり、治療・看護に関わっている人々に対して、毎年日常的にインフルエンザワクチンを接種することを推奨している。
また、インフルエンザに罹患した乳児の死亡率は高いため、乳児にインフルエンザウイルスを感染させる危険性を減らすために、乳児の家庭内接触者および養育者はワクチン接種を受けることが推奨される。また、インフルエンザワクチンの接種が推奨されていない生後6か月までの期間は、出生前に妊婦への接種によって補うことが可能であるとされている。（詳細は、妊婦の節参照）
ただし、インフルエンザワクチン接種は、卵タンパクに対する重度のアレルギーをもつ人や、ギラン・バレー症候群の既往がある人には禁忌であることに注意する必要がある。
なおアメリカ疾病予防管理センター (CDC) では、生後6か月以下の乳児以外には季節性インフルエンザワクチンを投与することを推奨している（6か月以下に承認された薬はない）。
2017年現在、世界保健機関（WHO)は、以下の人々への季節性インフルエンザワクチン接種を推奨している
また、季節性インフルエンザワクチンの接種については以下のように推奨している
インフルエンザワクチン 接種の推奨
カナダ公衆衛生庁の免疫に関する諮問委員会 (National Advisory Committee on Immunization;NACI) は、2008年から、2歳から65歳のすべての人に対して年1回のインフルエンザワクチン接種を推奨しており、生後6か月から24か月（2歳）の小児およびその養育者に対しては、ワクチン接種のさらに高い優先対象と位置付けられている。
また、NACIは以下の人々へのインフルエンザワクチン接種を推奨している。
欧州疾病予防管理センター（ECDC）は、第1に高齢者、第2に慢性疾患を抱える人や医療従事者に対して、インフルエンザワクチンを接種することを推奨している。
インフルエンザワクチンの接種戦略は一般的に、インフルエンザの流行を抑制あるいは完全に防止するというよりも、むしろインフルエンザに対して脆弱な人々を保護することにある。この点において、急性灰白髄炎（ポリオ）や麻疹などの他の感染症に対する「集団免疫 (herd immunity)」の考え方とは対照的となっている。
アメリカ合衆国では、生後6か月以上のすべての人に対して、定期的なインフルエンザワクチン接種が推奨されている。
季節性インフルエンザワクチンの接種について米国疾病予防管理センターは以下のように推奨している：
インフルエンザワクチン 接種の推奨
アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は、医療従事者に対するインフルエンザワクチン接種の推奨を1981年に開始した。CDCは、一般的に感染症に対して高リスクな人々と、その治療・看護をする人々は特に予防接種の緊急性を要するとの趣旨を、一般的なワクチン接種の包括的推奨のなかで臨床医に対して強調している。インフルエンザワクチン接種に関しては、重篤なインフルエンザの合併症の危険性がより高い人、またはこれらの人と一緒に暮らしている人や世話をする人々にとって特に重要となる。2009年には、インフルエンザ標準ワクチンの、新しい高用量製剤であるFluzone High Doseが承認された。Fluzone High Doseは、特に65歳以上の人に適しており、標準のFluzone(15μg)の抗原投与量の4倍の用量(60μg)となっている。インフルエンザの合併症の危険性がより高い人には、妊婦 や生後6か月から18歳までの若年者などが含まれる。年齢制限を18歳とする目的は、小児科医への受診、学校の欠席あるいは合併症に対処するための抗生物質の必要性等を減らすことである。さらに、子供へワクチンを接種することによって、その親および生活を共にする人々のインフルエンザ罹患者の減少、ひいては一般社会への感染拡大の可能性を減少させることが期待できる。
インフルエンザワクチン 接種の推奨
アメリカ合衆国政府は、病院に対して従事者のワクチン接種率を報告するよう求めている。また、アメリカ合衆国の州や多くの病院は、インフルエンザ流行期に医療従事者にワクチン接種を受けたり、マスクを装着するよう要求している。これらの要求に対して団体交渉や組合訴訟が起こされることもあるが、一般的に裁判所は、病気の流行時に一般住民に及ぼす影響を考慮したのものとして、これらのワクチン接種に関する規則を支持している。
なおCDCは、経鼻スプレー型である弱毒生インフルエンザワクチン（LAIV）を、2016-2017年のインフルエンザ流行期において推奨しないことを発表した。さらに、重度の免疫不全患者を治療・看護する医療従事者は、弱毒生インフルエンザワクチン型(LAIV)ではなく不活化ワクチンである注射型（TIVまたはQIV）を受けるべきであるとしている。
日本においては、インフルエンザワクチンは予防接種法に定める定期接種のワクチンひとつとなっている。定期接種の対象となるのは以下の人々である。
インフルエンザワクチン 接種の推奨
予防接種は、上記以外の人における任意接種のほか、定期接種としては地域の医療機関、開業医等で受けることができ、地方公共団体によって実施期間や費用が異なる。インフルエンザワクチンの接種は病気に対する治療ではないため、健康保険が適用されない自由診療だが、上記定期接種の対象者については、接種費用が自治体によって公費負担されているところも存在する。
そのほか、「予防接種実施規則」において、予防接種を受けることが適当でない者が以下の通り定められている。
また、「定期接種実施要領」においては、予防接種の判断を行うに際して注意を要する者として以下の通り定められている。
生後6か月からの接種が可能であり、接種量は、2011年より以下の通り定められている
厚生労働省は、「インフルエンザワクチンは、接種すればインフルエンザに絶対にかからないというものではなく、ある程度の発病を阻止する効果があり、たとえかかっても症状が重くなることを阻止する効果がある」と広報している。また、インフルエンザワクチン接種による効果が出現するまでには、2週間程度の期間を必要とすることから、毎年12月中旬までにワクチン接種を終えるよう推奨している。日本全国における2015年の推計使用量は約2565万本であり、2016年の供給量は約2752万本である。
日本においてインフルエンザワクチンは、厚生労働省が決める公定価格一覧である「薬価基準収載品目リスト」には収載されておらず、診療報酬適用外である。そのため接種費用は、健康保険が適用されない自由診療で、クリニックや病院によって価格は異なるが、2016年の価格は平均3,300円であった。
2020年度の季節性インフルエンザワクチンについて、厚生労働省は、過去5年で最大量（最大約6300万人分）を供給予定であるが、より必要としている者が確実に接種可能となるよう、「接種協力のお願い」を出した。
インフルエンザワクチン 接種指向
季節性インフルエンザとパンデミック（大流行）を引き起こすインフルエンザの両方において、インフルエンザワクチン接種率は一般的に高くない。
パンデミックを引き起こすインフルエンザに対するワクチン接種に関するシステマティック・レビューでは、性別（男性の接種率が高い）、民族性（少数民族の接種率が高い）および慢性疾患の有無などが、接種に影響を与える個人的要因として特定されている。さらには、ワクチンの安全性と有効性に関する個人的な心情も重要な因子となる。
最前線で働く医療従事者は、季節性インフルエンザやパンデミックを引き起こすインフルエンザに対するワクチン接種を受けることが推奨されている。例えば、イギリスでは、患者の治療に携わるすべての医療従事者は、季節性インフルエンザワクチンの接種を推奨されており、2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際には、新型インフルエンザに対するワクチンも同様に推奨された。しかし、接種率はしばしば低くなっている。2009年の新型インフルエンザのパンデミックの際には、イギリス イタリア,、ギリシャ、および香港において、接種率が低かったことが指摘されている。
インフルエンザワクチン 接種指向
アメリカの医療従事者を対象とした2010年の調査では、2010-2011年の流行期に63.5%の人がインフルエンザワクチン接種を受けたと報告しており、前年の61.9%から増加している。医師と歯科医(84.2%)やナース・プラクティショナー（アメリカにおいて、一定の医療行為が許された看護師）(82.6%)など、患者と直接接する医療従事者では、ワクチン接種率がとくに高かった。
医療従事者に対してワクチン接種が推奨される主な理由は、医療従事者が接する患者へのインフルエンザ感染を防ぐことや、需要が高い時期に欠勤する医療従事者を減らすことにある。しかし、彼らがワクチン接種を受け入れるかどうかについては、接種によって受ける個人の利益によるところもある。
インフルエンザワクチン 歴史
1918年に世界的なインフルエンザパンデミック（いわゆるスペインかぜ）が起こった際には、医者は、患者の出血に関する古くからの伝承治療から、酸素の投与、新しいワクチンや血清の開発に至るまで、さまざまな手を尽くした（「インフルエンザ菌（Hemophilus influenzae）」と呼ばれている病原体は、当時インフルエンザ感染症の病因と考えられていたことに由来する名前である。現在ではこの説は否定されているが、インフルエンザに続発してインフルエンザ菌の感染をきたす可能性はある）。このうち、回復した患者から感染者に血液を輸血するという治療法は、インフルエンザの対する成功の一助となった。
インフルエンザワクチン 歴史
1931年には、ヴァンダービルト大学のErnest William Goodpastureらによって、ニワトリ卵内におけるインフルエンザウイルスの増殖が報告された。この研究は、複数の他の研究者らによって引き継がれ、インフルエンザウイルスの増殖によって最初の実験的インフルエンザワクチンが誕生した。1940年代には、インフルエンザワクチンによる一定の予防効果が確認された。実験・開発は、アメリカ軍に設置された「インフルエンザその他陸軍において発生する伝染性疾患の研究と防疫の為の委員会」によって主にすすめられ、第二次世界大戦期(1943年ごろ)から本格的な使用が開始された。さらに、ワクチン製造メーカーは、ウイルスの純度を改善するために製造プロセスの開発を行い、ニワトリ卵タンパク質をより除去し、さらにワクチンの全身反応性を低下させるための改善を進めた。最近では、アメリカ食品医薬品局 (FDA) は、ニワトリ卵を用いず細胞培養によってウイルスを増殖させて作られたインフルエンザワクチンを承認した。また、植物細胞由来のインフルエンザワクチンも臨床試験が行われている。
インフルエンザワクチン 歴史
世界保健機関 (WHO) は、次年に流行する可能性が最も高いインフルエンザウイルス株を選択して、毎年ワクチンの内容を調整している。WHOの世界的インフルエンザ調査ネットワーク (Global Influenza Surveillance Network; GISN) によって、毎年、それぞれの年の流行期におけるインフルエンザワクチンとして、3つあるいは4つのウイルス型が選択される。従来は3価（3種類のウイルス型が入っている）のインフルエンザワクチンが使用されていたが、4価インフルエンザワクチンが承認されたことに伴い、WHOは、2012年から2013年までの北半球におけるインフルエンザ流行期から、B型株を2つに増やした4価のインフルエンザワクチンを推奨している。H1N1、H3N2、B型の系統から選択されたこれら3つあるいは4つの型は、次の流行期にヒトへの影響が強い可能性が最も高いとされる。
インフルエンザワクチン 歴史
最初の正式なWHOによる勧告は、1973年に出されている。1999年からは、北半球（N）と南半球（S）の2つの勧告を年に2回行うこととなった。WHO世界インフルエンザ監視対応システム(Global Influenza Surveillance Network;GISN)は、1952年に設立された。このネットワークは、世界140か国に存在する「WHO国内インフルエンザセンター」(WHO National Influenza Centres; NICs) と、WHOによって認められた6つの「WHOインフルエンザ協力センター」(WHO Collaborating Centres; WHO CCs)によって構成されている。NICsは、自国でウイルスサンプルを収集し、検査を行う。ここから新しく単離されたウイルス株を、さらに高度な検査のためにWHO CCsに提供し、その結果が毎年のインフルエンザワクチンの構成に関する勧告の基本となる。製造するワクチンを決定するためのウイルス株選定は、どの株が次の年において支配的となるのかという最善の推定に基づいており、最終的には外れる可能性も存在する。とはいえ、ほとんどの年（2007年以前の19年のうち16年）において、インフルエンザワクチン株は流行株とのおおむね一致を示している。
日本においては、厚生労働省健康局の要請によって国立感染症研究所で開催される「インフルエンザワクチン株選定のための検討会議」に基づいて、厚生労働省が最終的な決定・通達を行う。国立感染症研究所では、WHO世界インフルエンザ監視対応システム(GISN)を介した世界各地の情報のみならず、日本全国77カ所の研究所と、厚労省結核感染症課の感染症発生動向調査事業により得られた国内の流行状況、および約8,158株に及ぶ国内分離ウイルスについての抗原性や遺伝子解析の成績、感染症流行予測事業による住民の抗体保有状況調査の成績などを考慮し、ワクチン候補株を選択する。さらに、これらの候補株について、ニワトリ卵での増殖効率、抗原的安定性、免疫原性、エーテル処理効果などの項目について、ワクチン製造に適するか検討を行っている。国立感染症研究所での会議で最終的なワクチン株が選定されると、厚生労働省健康局長から決定通知が公布され、その年のワクチン株が発表されることとなる。
なお、「2009（H1N1）pdm09」は新型インフルエンザA(H1N1)pdm09、つまり2009年に発生した新型インフルエンザを指す。2020-21シーズンから、A(H1N1)pdm09を単にA(H1N1)と表記する。
日本で使用されるワクチン株は、国立感染症研究所によってインフルエンザ流行期ごとに発表されている。ここでは2020/2021冬シーズン以降の「(H1N1)」はそれまでの「(H1N1) pdm09」を指す。
インフルエンザワクチン 研究
インフルエンザウイルスワクチンの研究は、分子ウイルス学、分子進化、病因、宿主の免疫応答、ゲノミクス、および疫学などのさまざまな学問が重要となる。また、インフルエンザウイルスがどのように細胞に侵入し、複製し、変異し、新たな系統に進化し、免疫応答を誘導するかということに関する基礎研究を必要としている。「インフルエンザゲノム配列解析プロジェクト」は、インフルエンザの遺伝子配列のライブラリを作成している。このプロジェクトによって、どのウイルス株が他のウイルス株より致命的なであるのか、どの遺伝的決定因子が免疫に最も影響を与えるのか、そしてウイルスがどのように進化するかを理解するのに役立つ。さらに、現状のワクチンによる対策の限界への解決策が研究されている。
インフルエンザワクチン 研究
インフルエンザの世界的大流行（いわゆるパンデミック）が発生した時、インフルエンザワクチンを迅速に開発、生産、流通させることは、何百万人もの命を救う可能性がある。短期間でパンデミックの原因となったウイルス株と特定し、それを迅速かつ安価に製造し、パンデミックの発生源地と予想されている中低所得国へ提供するために、研究者たちは、ニワトリ卵や遺伝子組み換え技術を用いた新しい技術の開発を進めている。2009年に発生した新型インフルエンザの世界的流行と関連して、2009年7月には、70以上の臨床試験が完了しており、パンデミックを引き起こすインフルエンザ株に対するワクチン開発も進められた。2009年9月、アメリカ食品医薬品局（FDA）は、2009年の新型インフルエンザウイルス株に対して4種類のワクチンを承認している。
インフルエンザワクチン 研究
従来は、3種類のウイルス株が入った3価のインフルエンザワクチンが使用されていたが、2012年3月に、アメリカ食品医薬品局（FDA）によって、経鼻スプレーによって投与される4価インフルエンザワクチン（4種類のウイルス株が入ったもの）であるFluMist Quadrivalentが承認された。さらに、2012年12月には、4価不活化ワクチンであるFluarix QuadrivalentがFDAの承認を受けた。これらのワクチンは、アメリカ合衆国において2013-2014年のインフルエンザ流行期から導入されている。
日本においても、2015-2016年のインフルエンザ流行期から4価のインフルエンザワクチンが導入されている。国立感染症研究所は、世界的に3価インフルエンザワクチンから4価インフルエンザワクチンへと移行が進んでいるのを受けて、4価インフルエンザワクチン導入の是非について2015年度における「インフルエンザワクチン株選定のための検討会議」において検討を行い、4株のワクチン株を選定した。この選定を受けて、最終的に厚生労働省が4価ワクチン導入を決定した。なおこのとき、インフルエンザワクチンの医薬品としての製法、性状、品質、貯法等に関する基準を定めた「生物学的製剤基準」の改正もあわせて行われた。
インフルエンザワクチン 研究
2025-2026年のインフルエンザワクチンについて、A型株2種類とB型株1種類の計3種類（3価）ワクチンに変更となった。B型山形系統の自然検出例が無くなったことを受け、2024-2025年に米国とEUにおいてワクチンから除かれたことなどを理由としている。
インフルエンザワクチンは、2017年現在の技術では、各半球の各インフルエンザ流行期に合わせてそれぞれ内容を調整して製造しなければならない。このような必要がなく、すべてのインフルエンザ株に効果のあるワクチン「ユニバーサルインフルエンザワクチン」を開発することができれば、ワクチンの供給を安定させ、ウイルスの変異を原因とするインフルエンザのパンデミックを防ぐことができる様になる。そのため、何十年にもわたって研究の対象となってきた。
この「ユニバーサルインフルエンザワクチン」を実現させるために、現在のワクチンが標的としているウイルス抗原（HAヘッド）ではなく、抗原変異が起こらない別の抗原部位（HAストーク）を標的にしてワクチンをつくるというアイデアがある。
2009年には、世界インフルエンザワクチン会議（IVW2009）において、インフルエンザウイルスの3種類のタンパク質から、変異しない特定の領域9カ所を連結した遺伝子組み換えワクチンが「ユニバーサルインフルエンザワクチン」として発表された。その後、2015年にも別の手法によって作成したワクチンのマウス実験の結果が発表されている。
しかし、いずれの感染防御効果もいまだ実用段階には至っていない。また、そのほか期待されている方法として、免疫系による免疫応答を利用して抗体を生成するワクチンシステムではなく、中和抗体を使用する方法が提案されている。
9号線 (ポーランド)
ポーランド国鉄9号線（ポーランド語;Linia kolejowa nr 9）は、首都ワルシャワのワルシャワ東駅とポモージェ県グダニスクのグダニスク中央駅を結ぶポーランド国鉄の鉄道路線である。全長は323.393 kmであり、全線が複線電化されている。
9号線 (ポーランド) 歴史
フォン・デル・ハイト（August Freiherr von der Heydt, 1801~1874）は1849年にプロイセン商工大臣に任命されて、プロイセン東部鉄道建設の責任者となった。大臣は鉄道基金（Eisenbahnfonds）の資金で東部鉄道の建設を取り決めた。1852年8月6日にダンツィヒ - ディルシャウ（現在トチェフ）間がブロムベルク（現在ブィドゴシュチュ） - ディルシャウ間とともにプロイセン東部鉄道の本線として開通された。ケーニヒスベルク方面の線路建設はダンツィヒではなくてディルシャウより開始されたものの、最初に鉄道はバルト海三角州の支流であるノガト川の東側から建設された。1852年マリエンブルク（現在マルボルク）はすでに東部鉄道で連結された。1857年9月にヴィスワ川およびノガト川の鉄道橋工事が完了して、同年10月12日にトチェフ - マリエンブルク間が開業された。1873年から1875年にかけて、2番目の線路はマリエンブルク - ダンツィヒ間に設置された。
9号線 (ポーランド) 歴史
一方、私設鉄道会社のマリエンブルク - ムワヴカ鉄道（Marienburg-Mlawkaer Eisenbahn-Gesellschaft）は1872年に創立されて、1876年8月1日にマリエンブルク - ドイチュ・アイラウ（現在イワヴァ）間を開通した。同年10月1日にMME鉄道線はモントヴォまで、1877年5月15日にゾルダウ（現在ジャウドヴォ）まで延長された。1877年9月1日にゾルダウ - ムワヴァ間が開通されて、MME路線はヴィスワ川鉄道（ポーランド語: Droga Żelazna Nadwiślańska）の本線とワルシャワ方面に接続することとなった。1903年にMMEは国有化されて、マリエンブルク - 国境線区間はダンツィヒ管理局に編入された。
9号線 (ポーランド) 歴史
ロシア領ポーランドにおけるヴィスワ川鉄道は1874年2月22日に設立されて、ロシア皇帝アレクサンドル2世の勅許により建設許可は与えられた。ワルシャワ - ムワヴァ間はドイツとロシア間の条約4条と5条によれば複線および5フィート軌間（1524 mm）で建設されて、鉄道工事に何十ヶ所の鉄道橋と高架橋が必要であった。大部分の駅舎は木造建物で、ムワヴァ駅舎だけがレンガで建てられた。1877年7月末に工事は完了して、同年8月17日に列車運行が開始された。ヴィスワ鉄道のプロイセンと連結された部分は貿易と生産品供給の主要経路であった。またこの区間はロシアにとって軍事的に重要で、ロシア領ポーランドの主な要塞を結び、兵力、弾薬、軍装備の迅速な輸送が可能であった。他に、駅の周辺に休養地と施設が発達した。ヴィスワ川鉄道の運営権は1877年より20年間有効で、1897年7月1日にワルシャワ - ムワヴァ間はロシア政府により国有化された。
9号線 (ポーランド) 歴史
第一次世界大戦の終戦後、ポーランドが独立して、ヴェルサイユ条約によりロシア領土地域とポーランド回廊はポーランドに割譲された。1920年よりドイツとポーランドの国境線はドイチュ・アイラウのドルヴェンツァ川に、ダンツィヒ自由市とドイツの国境線はマリエンブルクのノガト川に確定されて、ワルシャワ - ダンツィヒ線は三つの区間に分離された。ダンツィヒ管理局は1920年1月に解体されて、マリエンブルク - ドイチュ・アイラウ間はケーニヒスベルク管理局に編入された。ポーランド国営鉄道（Polskie Koleje Państowowe, PKP）は1920年に設立されて、ワルシャワ - ラコヴィツェ間を管轄することとなった。1921年12月にPKPはダンツィヒ自由市の区間を引き受けた。
1939年にレギョノヴォ - ナシエルスク区間でより短い新線が開通されたものの、戦争のため列車運行は間も無く中止された。第二次世界大戦の終戦後、ポーランドはダンツィヒと東プロイセンの相当部分を合併して、この路線は完全にポーランドの鉄道となった。
全線が複線化されており、最後の単線区間であったミコワイキ・ポモルスキエ - マルボルク間は1967年に複線化された。電化は段階的に行われ、1969年にグダニスク - トチェフ間、1972年にワルシャワ - ナシェルスク間、1983年から1985年にかけてナシェルスク - トチェフ間が電化された。
近代化以前の最高速度は80 - 120km/hであったが、2006年から2014年にかけて旅客列車の最高速度が160km/h 、貨物列車の最高速度が120km/hに引き上げられた。近代化の総費用は約100億ズロチ（1km当たり約3,100万ズロチ）である。さらに最高速度を200km/hに引き上げる計画が存在する。
9号線 (ポーランド) 列車
グディニャ - ウィーン間を結ぶユーロシティのほか、各方面に向かうインターシティや地域列車も存在する。
安福又四郎商店
株式会社安福又四郎商店（やすふくまたしろうしょうてん）は、兵庫県神戸市東灘区御影塚町に本社を置く酒造メーカー。
安福又四郎商店 概要
1751年（宝暦元年）創業で灘五郷の一つ、御影郷で造られる日本酒の蔵元。兵庫県産の酒米を主原料とし、全て手作りでの生産にこだわる。仕込水は、灘の銘水「宮水」を使用して酒造りをし、最盛期には年間2万石（一升瓶200万本）を出荷する灘地区でも大手の蔵元だった。1995年（平成7年）1月17日に発生した阪神淡路大震災の影響で木造蔵が全壊、最盛期の1％しか生産が出来ず廃業寸前だった。2013年から白鶴酒造の協力を得て、蔵を借りての少量醸造だが、昔ながらの製造方法でつくり続けている。代表銘柄は、『大黒正宗（だいこくまさむね）』。
1 2nd mixed by DJ FUMI★YEAH!
『#1 -2nd- mixed by DJ FUMI★YEAH!』（ナンバーワン・セカンド・ミックスド・バイ・ディージェー・フミヤ）は、日本の男性DJ・DJ FUMI★YEAH!のミックスCDである。2017年4月26日発売。
1 2nd mixed by DJ FUMI★YEAH! 概要
『#1 -2nd- mixed by DJ FUMI★YEAH!』に続き2作目となる洋楽のナンバー1曲を集めたミックスCDである。ポップ・ミュージックからクラブミュージックのナンバー1曲から、ヒップホップ、エレクトロニック・ダンス・ミュージックの他、ナンバー1のお笑いソングやコマーシャルソング、SNS動画ソングまで計30曲を収録している。収録曲全曲がオリジナル音源となっている。
2017年5月15日付のオリコン週間アルバムチャートでは7位を記録し、自身初となるトップ10入りを果たした。
YOSHIZUMI
YOSHIZUMI（よしずみ、1971年8月9日 - ）は、日本の作曲家・劇伴作家。本名：深野良純（ふかのよしずみ）。
YOSHIZUMI 概要
埼玉県出身。日本大学豊山高校を経て日本大学芸術学部音楽学科ピアノ科中退。
音楽活動の初期はRYOJUN（※良純の音読み）名義で活動していた。
舞台音楽を中心に手掛ける。代表作は『ミュージカル忍たま乱太郎』第1弾〜第7弾（※第2弾を除く）
『ミュージカル刀剣乱舞』ではミュージカルパートの楽曲及び音楽監督を務める。
YOSHIZUMI 来歴
6歳の時からピアノを鈴木慶子に師事。
日本大学芸術学部音楽学科で故・松谷翠に師事。
YOSHIZUMI 音楽担当
2009年
2010年
2012年
2013年
2014年
2015年
2016年
2017年
2018年
2019年
2020年
2021年
2022年
2023年
2024年
森山開次
浅井信好
躍動
桑原辰旺
桑原 辰旺（くわはら たつお、1967年5月20日 - ）は、日本の俳優である。ワイケーエージェント所属。宮崎県延岡市生まれ、東京都中野区育ち。
桑原辰旺 人物・来歴
中野区立桃園第三小学校（現中野区立桃花小学校）卒→中野区立第三中学校卒→東京都立杉並高校卒→日本大学中退
大学在学中の1989年、当時ジャニーズ事務所に所属していた川﨑麻世がドラマと舞台の稽古の両立で忙しく、初めて外部から付き人を募集した際に候補者の中から選ばれ、川﨑麻世の第１号の弟子となり俳優になる。初舞台は1989年5月、坂東玉三郎主演新派特別公演『ふるあめりかに袖はぬらさじ』（新橋演舞場）。同年、川﨑麻世がジャニーズ事務所を退所後は２人でフリーとして半年間活動し、赤木春恵の家族事務所オフィスのいりに所属。川﨑麻世の付き人をしながら出演舞台やドラマ、映画などに一緒に出演し演技の基礎や殺陣などを現場で学び、1993年に付き人を卒業し独り立ちするが、同事務所の赤木春恵の付き人が新人だった為、新人の教育係として赤木春恵にも付き、赤木春恵出演の舞台やドラマにレギュラー出演しながらソロでも舞台などに呼ばれるようになる。オフィスのいりに所属して26年目の2015年、当時俳優の傍ら演技とアクションの講師をやっていた子役事務所が倒産し、新たにプロダクションを立ち上げるメンバーに加わることとなり、本腰を入れる為にオフィスのいりから現在所属のプロダクション、セントラル（現ワイケーエージェント）に移籍する。
桑原辰旺 人物・来歴
特技は高校時代から習っていたフルコンタクト空手と俳優になってから習い出したジークンドー（ブルース･リー伝承の拳法）を活かしたアクションと殺陣。またアクションコーディネーターとしても作品に参加している。趣味は高校時代からやっているサーフィン、テニスに加え、ゴルフ、ハーレーダビッドソンを乗り回すこと。全日本サーフィン連盟3級 、書道4段。
チャプリ・カバーブ
チャプリ・カバーブ（パシュトー語: چپلي کباب、ウルドゥー語: چپلی کباب、Chapli Kabab。チャプリ・ケバブ（Chapli Kebab）とも）は、挽肉を用いたパシュトゥーン風のケバブである。用いられる肉は牛肉か羊肉が多く、これに各種の香草、香辛料を加えてパティ状に整えて作られる。ペシャーワル周辺に起源があるとされ、ペシャーワル・カバーブとしても知られている。
カイバル・パクトゥンクワ州を中心とするパキスタンとアフガニスタン東部では一般的な屋台料理である。熱いまま供され、これを食すチャパリ・カバーブは、ナンや米と共に食べられたり、バンズに挟まれたりサンドウィッチの具材としてバン・カバーブのように食べられている。
チャプリ・カバーブ 起源
ムガール料理の影響は、数多くのカバーブを地域に残し、結果土着化したチャプリ・カバーブの様な料理も生まれた。チャプリは、パシュトー語で「平坦」を意味するchaprikhからの派生とする説と（軽く、平たい円盤状の外見を想起させる）、サンダルを示す言葉であるチャッパル（chappal）に由来するとする説がある（サイズ、形状が靴底の前部と類似する）。
チャパリ・カバーブが普及しているペシャーワルでは、2000店以上のケバブ店が提供している。この種の軽食堂は他の都市へも速やかに広がり、またチャプリ・カバーブが世界各国の南アジア料理レストランで扱われるようになっている
チャプリ・カバーブ 材料と調理
材料としてマリネした生の挽肉（牛肉、羊肉）を用いる。これに加えるものとして主に小麦粉、様々な香草、ガラムマサラやチリパウダーのような香辛料、パクチーが、比較的少量のものとしてはタマネギ、トマト、卵、ショウガ、コリアンダーかクミン、グリーンチリ、コーンスターチ、塩胡椒、ベーキングパウダー、薬味としてレモン果汁かザクロの種などが用いられる。
植物油に浸して中火で炒められる。自然な風味付けを行うため薪を燃料とするコンロで羊脂を用いて炒める料理人も存在する。この方法は他の美食家からは健康上の理由を指摘され、避けられている。
調理されたチャパリ・カバーブは、付け合わせ（パセリ、タマネギとトマトのみじん切り）を添え、チャツネソース、サラダ、ヨーグルト、アチャール、ナッツ等と共に一皿となる。チャパリ・カバーブは香り高く、瑞々しく、スパイシーである。パキスタン料理を代表する一品であり、しばしば来客に振る舞われる。ナンの様なパン類、カブリパラウの様な米類と共に食されたり、ファストフードとして巻かれた状態で食べられている。冬期にはカーワ等の緑茶が慣習的に添えられ、夏期には冷たい飲料が好まれる。
木村酒造 (兵庫県)
木村酒造株式会社（きむらしゅぞう）は、かつて兵庫県神戸市東灘区にあった酒造メーカー。
山形徳洲会病院
山形徳洲会病院（やまがたとくしゅうかいびょういん）は、山形県山形市にある医療機関。徳洲会グループが運営する民間病院である。
山形徳洲会病院 概要
山形県道51号山形上山線（西回りバイパス）沿いに位置する。徳洲会グループ57番目に設立された病院で、山形県内では庄内余目病院、新庄徳洲会病院に続き3番目となる病院である。
病院のすぐ隣には、徳洲会の理念に基づき運営されているメディカルフィットネスセンター、ラ・ヴィータがある。
到津公誼
到津 公誼（いとうづ きみよし、弘化2年10月18日〈1845年11月17日〉 - 明治34年〈1901年〉6月22日）は、宇佐神宮大宮司などを務めた明治時代の神職、男爵、正四位。