計画都市の一覧 東アジア
その後台湾省が設置されて台北がその省都となり、洋務派の劉銘伝 が巡撫として赴任して、台北は中国的近代都市として変貌をとげることになった。劉銘伝は電灯・電報・鉄道などのインフラストラクチャー(社会基盤)を建設し、都市整備のために大陸の商人資本を集めて興市公司を設立するなど、台北を本格的な近代都市として形成するための諸政策を遂行した。しかし、中国人の都市としての台北の発展は、日本による台湾の植民地化によって挫折した。日本は1895年に台北に台湾総督府を置き、初代民政長官の後藤新平のもとで城壁を撤去し、街路を建設し、上下水道を整備するなど、日本的近代都市の建設を進めた。
こうして省都から植民地支配の拠点に転じた台北であったが、1901年の台風被害で在来の建造物が壊滅的な被害を受けたのを契機として、旧城内の中国式建築が一掃され、煉瓦造・石造で三階建ての官庁や学校、銀行、会社などが林立することになった。その結果、従来の台北の中心地は二分され、旧城内は鉄筋や煉瓦の洋式建築が並ぶ日本人集住地となった。ここでは「台北銀座」とよばれた栄町を中心として、台北駅との間の北門町,表町・本町に会社・銀行・商店が集中した。また、入船町は、貸座敷などが並ぶ歓楽街となった。これに対して万華 (有明町)と大稲(永楽町)は、台湾人集住地となった。この地域には、停仔脚とよばれる、東南アジアのショップハウスのようなアーケードを持つ煉瓦造りの商店街が並んでいた。とくに大稲理は、輸移出品の米や茶を扱う台湾人商店が軒を連ね、商業の中心地となった。また、中国の演劇を上演する永楽座や新舞台などの劇場や、城障廟など、台湾人向けの娯楽や信仰の施設も置かれた。
台北に、第二類型の特徴である支配と被支配の二重構造を持つ都市空間が形成されたのである。
行政的には台湾領有とともに台北庁が設置され、さらに1920年に台湾市制が施行されると同時に台北市として再編されたが、市の領域はこの間に周辺部を編入したのみで基本的には変わらなかった。市域が拡大したのは38年に松山庄などを編入して「大台北市」になったときで、面積は約1.4倍になった。
藤原京や平城京などに続いて京都は国の新首都（当時平安京と呼ばれ）を794年に計画都市として開発された。唐王朝の首都長安 （現代の西安）をモデルにしたグリッドレイアウト上に構築された（条坊制）。そして千年以上旧都として続いている。グリッドレイアウトには、四条、といったように主要な東西の通り、ストリートごとに番号が付けられている。1868年から構築された札幌はアメリカ風に建設されたグリッド計画都市で、今日、日本で5番目に大きい都市である。これらの都市はどちらも通常のサブディビジョンベースとは異なり、日本独自の定期的なアドレッシングシステム（グリッド以下）を持っている。
その他の計画都市は、産業/学術集積（産業・盤状集積、例えば筑波研究学園都市、鹿島港町）として機能する。これらの領域は、西山夘三の"生命球"の原則に基づいて、日常生活のためのすべての包括的な環境を作成しようとする。また、日本はマニュエル・カステルとサー・ピーター・ホールがテクノポリスと呼んだ新都市のコンセプトを開発。1980年代のテクノポリスプログラムは、1960年代の新産業都市の先例を持っている。これらの都市は、主に、キャンパスのような環境でハイテク資源に一緒に凝集という点で、筑波の学術都市建設後にモデル化されている。
以前には、日本政府は計画都市に首都機能移転を計画していたが、この計画は頓挫している。
全体的に見て、日本の新都市プログラムは、多くの多様なプロジェクト、主要な機能に焦点を当てるというのでほぼ構成されているが、すべての包括的な都市環境を作成することを熱望している。日本のプログラムが特にアングロアメリカン的にガーデンシティの伝統、アメリカの近隣住区の設計だけでなく、産業発展のソ連の戦略によって知らされる。
新都市建設は政府の補助と都市再開発を受け続けたが、2002年に首相の小泉純一郎は建設の終了を発表した。
出典：
朝鮮王国の首都「漢城府」や植民地支配下での「京城府」などであり続けた首都ソウルが明暗あわせもち、風水が生み出した都市景観を備える城壁計画都市であった。
ソウルの衛星都市としての近代化と発展した水原も前近代では朝鮮時代第22代王の正祖が理想的な政治を夢見ながら設計した水原城として建設から開始された計画都市である。釜山は1876年に日本の専管居留地が設定されるまで、都市といえるようなものは存在していなかった。ここに日本が強い権益を持つ居留地が設けられ、自治行政組織として居留民団が設立され、実質的な警察権や微税権も日本が掌握。空間的には江戸時代の倭館の敷地を中核として、そこに領事館などを置き、さらにその周辺を民間人の借地として編入するとともに、広大な埋立地を造成して税関や鉄道用地とした。その過程でロシアとの対抗はあったものの、ほとんど日本の独占的な勢力圏として都市建設が進んだ(「釜山市史』全四巻、同市、1989-1991年)。したがって、1919年の韓国併合以前に、すでに居留地を中心として主要市街地の原型が形成されていた。ここが、植民地期にも本町・弁天町・富平町など日本人街の中心として発展していく。一方、朝鮮人居住地は日本人の増加とともにその周辺部に新たに形成されたもので、中心部では日本人街の周縁の南富民町・谷町・大新町にあったほか、郊外の草梁町、燕州町・佐川町・凡一町などに大多数の朝鮮人が集住していた。このように釜山では、日本人の進出とともに都市形成が始まり、日本人街が都市の中心を占めたため、最近まで中心部には日本家屋がかなり残されていた(中野茂樹 「植民地朝鮮の残影を撮る』岩波書店、1990年)。
仁川でも開港とともに都市化が進展した。朝鮮王朝時代に地方官衙として仁川府使が置かれていたのは、近代の仁川府の中心から外れた地点であり、仁川港は済物浦とよばれる小港にすぎなかった。ここに1883年に日本専管居留地が設定されたが、その面積は釜山や元山と比較にならないほど小規模だった。そして翌年東側に居留地を拡張し、さらに海面を埋め立てたが、その外側には清国専管租界と日英米露独仏の各国際各国共同租界が取り囲んで、大きな面積を占めていた。したがって、日本人人口の増大とともに日本専管居留地は過密となり、しだいに共同租界への流出が始まり、ここも実質的に日本居留地のような様相を呈すようになった。こうして、仁川もしだいに日本人による都市形成へと向かっていくことになった。清国専管租界に居留する清国商人とは経済的競争が続いていたが、これも日清戦争を契機として日本側が貿易を独占して決着をみた。仁川では釜山と違って日本居留地が各国との対抗関係の中に置かれていたがここでも植民地化以前に主要市街地の原形が形成されていた。
昌原市は1980年に地域が「産業基地開発促進地域」に指定されて大規模な計画都市（昌原新都市）が建設され発足。もとは1970年代につくられた計画都市である。当初は機械工業の街として、やがて地域行政機能をもつ街となり、近年では近隣を編入して農村の性格も持つ。
ハダン（하당신도시、Hadang）は、韓国の全羅南道木浦に新しく建設された都市で、務安国際空港近くの人口増加と地方事務所の移転に対応することを目的としている。
この他、Category:韓国の計画都市にあるとおり、世宗特別自治市、安山市、光陽市、果川市、高陽市、松島新都市、城南市、東灘新都市、板橋テクノバレー、国内各地に建設される「革新都市」、などがある。
平壌市はスターリン様式建築といった近代的でプロパガンダ色の濃い計画都市への変貌をとげている。
北朝鮮や韓国においても、日本の植民地時代に形成した中国や台湾における日本の植民地時代の都市の形成過程においてと同様にタイプの類型化が可能。第一の、日本の植民地支配とともにまったく新たに都市が形成されるタイプは、港湾都市であれば韓国の釜山、仁川、元山など、鉱山や工場が開かれた産業都市は興南などでみられる。第二のタイプは、在来社会の伝統的都市の上に重なり合って、植民地都市が形成されていく伝統的城壁都市は京城のほかに平壌や開城などでもみられる。