hotchpotch/wikipedia-multilingual-ir-pairs huggingface dataset:
ソフネットジャパン 概要
2014年に無料バージョン（日本語版、英語版）をラインナップに加え、アメリカ市場に向けても事業展開を始めている
。
2015年には多言語対応の音声合成ナレーション機能「VNSS(Virtual Narration Synthesis System)」やリアルナレーション音声データを用意し、訪日外国人に向けたインバウンドヴァーチャル音声サイネージを展開している。
2017年、GMSや大型ナショナルチェーン等に向けた、大規模かつ詳細な配信運用を可能にするコンテンツマネージメント機能「SCMS(Super large scale Contents delivery Management System)」を実現した。
2021年、家具・ホームファッションビジネス向けクラウド型総合管理システム「サイバーファニシングス」をリリース。家具・ホームファッションストア経営の現場で長年培われたノウハウを元に、クラウドをベースとして構築されたもの。クラウドシステムであらゆる業務を連動・自動化することで、小売店ＰＯＳシステムでは不可能だった高効率かつ戦略性の高いサステナブルな企業経営を実現した。
ソフネットジャパン 概要
2023年、リアルタイム音声による対話を実現するクラウドサービス「My Dearest（マイディアレスト）」をリリース。それまではテキストベースでしかできなかったChatGPTとユーザーとの間のやりとりを、両者の発話のみで可能にする革新的なクラウドサービス。特筆すべき機能として、自分側、AI側ともに「なりきり機能」を使い、両者のキャラクターを自由に設定可能。また、「サイバーサイネージ」と組み合わせたAIクラウドサイネージを展開、店舗・施設などのバーチャルAIスタッフなどの他、様々な業種業態での活用環境の提供を展開する。
ソアリン
ソアリン（Soarin' / Soaring）は、ディズニーパークにあるフライトシミュレーター型アトラクション。世界6大陸の様々な場所をハンググライダーで飛行する体験ができる。
ソアリン このアトラクションが存在するパーク
ソアリン・アラウンド・ザ・ワールド
ディズニー・カリフォルニア・アドベンチャー（ディズニーランド・リゾート）
エプコット（ウォルト・ディズニー・ワールド・リゾート）
ソアリン・オーバー・ザ・ホライズン
上海ディズニーランド（上海ディズニーリゾート）
ソアリン:ファンタスティック・フライト
東京ディズニーシー（東京ディズニーリゾート）
ソアリン 概要
足元まで覆われている前面のスクリーンに空撮映像が映し出され、風や匂いなどによって実際に空を飛んでいる様な感覚になれる。アトラクション名の「Soarin'」は、舞い上がるという意味の英単語「Soar」を元にしている。
カリフォルニアおよびフロリダではオープン当初はカリフォルニア州の映像を採用していたが、2016年6月に上海ディズニーランドのオープンに合わせて空撮映像がカリフォルニア上空から世界旅行バージョンに変更され、名称も「ソアリン・アラウンド・ザ・ワールド」に変更された。世界旅行バージョンからの設置となったパークでは名称が変更されており、上海ディズニーランドは「ソアリン・オーバー・ザ・ホライズン」、東京ディズニーシーは「ソアリン:ファンタスティック・フライト」となっている。
ソアリン 各施設紹介
グリズリー・ピーク ･ エアフィールドにある。「ソアリン・オーバー・カリフォルニア」として、2001年のディズニー・カリフォルニア・アドベンチャーの開園と同時にオープンした。ディズニーランド・リゾートの開園60周年記念で、2015年5月に外装などとともに、映像が高画質化されるなどのリニューアルが施された。2016年6月17日、上海ディズニーランドのオープンに合わせて映像が変更され、さらにアトラクション名がソアリン・アラウンド・ザ・ワールドに変更された。
2019年6月1日～30日には、リニューアル前である「ソアリン・オーバー・カリフォルニア」の映像が期間限定で上映される事が発表された。その後8月まで期間延長される事が決定した。
フューチャー・ワールドにある。ディズニーランド・リゾート開園50周年を記念し、2005年に「ソアリン」として導入された。映像などはディズニー・カリフォルニア・アドベンチャーと一緒だが、外装がより近未来的になっている。2016年6月17日、上海ディズニーランドのオープンに合わせて映像が変更され、さらにアトラクション名がソアリン・アラウンド・ザ・ワールドに変更された。このリニューアルに伴って混雑緩和のためシアター数を2つから3つに増設して、映像も高画質化された。
ソアリン 各施設紹介
アドベンチャー・アイルにある。上海ディズニーランドの開園と同時にオープンした。アメリカの2つの施設と名称が異なり、ソアリン・オーバー・ザ・ホライズンとなっている。また、英語名もSoaringであり、既存の2つの施設のSoarin'とは異なっている。
メディテレーニアンハーバーに設置された。2016年4月27日に初めて建設されることが公式発表され、2019年1月18日には同年7月23日グランドオープンであることが発表された。内容は、メディテレーニアンハーバーを見下ろす丘に建つ、人類が夢見た空を飛ぶことをたたえる博物館「ファンタスティック・フライト・ミュージアム」を訪れたゲストは、S.E.A.の一員のカメリア・ファルコのスピリットと不思議な出会いをし、彼女が仲間とともに開発した空を飛ぶ乗り物「ドリームフライヤー」に乗って風や匂いを感じながら、世界中の名所や大自然をめぐる雄大な空の旅を楽しむことができる。
基本的に本編映像はソアリン・アラウンド・ザ・ワールドをベースとしているが、以下は東京ディズニーシーのオリジナル。
2019年2月21日より新菱冷熱工業が新たなスポンサーとして発表されており、当アトラクションを提供している。
ソアリン 各施設紹介
開業初日には待ち時間が最大で350分に達した。また、開業と同時に公式アプリからファストパスを取得可能となったこともあり、開園から10～20分程でファストパスの発券が終了することが多い。2022年5月19日から「ディズニー・プレミアアクセス」を導入している。
英語表記は上海ディズニーランドのものと同様に、「Soarin'」ではなく「Soaring」表記となっている。
カメリア・ファルコ (Camellia Falco ,1801-1875) はソアリン:ファンタスティック・フライトに登場している架空の人物。
探険家・冒険家学会（S.E.A.）の初の女性会員である。アナハイムのディズニーランド内トロピカル・ハイダウェイに彼女のオールが飾られている。父チェッリーノ・ファルコに多大な影響を受け、幼い頃から空を飛ぶ事に強い関心を示していた。ファンタスティック・フライト・ミュージアム二代目館長で、「アレッタ」という名前のハヤブサを飼っている。
ファンタスティック・フライト・ミュージアムは、カメリアの父チェッリーノが創設した飛行研究に関する博物館である。1815年9月4日にオープン。チェッリーノが初代館長を務めた。常設展示「飛行へのインスピレーション」では、オベリスクと歴史・生物学・考古学・テクノロジーをイメージした展示を行っている。そのほかに、カメリアの生誕100周年記念で特別展を開催中である。そのため、建物内では肖像画や思い出の品々、研究資料を通して、カメリア自身の人生を振り返る事が出来る。その一環として、彼女が設計したドリームフライヤーが展示されている。
ソアリン Trivia
映像のクライマックスである夜景と花火のシーンが、リニューアル後は各パーク毎に異なるようになった。DCA版はディズニーランド上空（リニューアル前と同じだか撮り直しされている）、エプコット版はエプコット上空、上海版は上海市上空、東京版は東京ディズニーシー上空となっている。一部3つの花火が重なってミッキーフェイスになるものがある（隠れミッキーのひとつ）が、エプコット版のみパークシンボルの「スペースシップ・アース」に花火が重なってミッキーフェイスになる（スペースシップ・アースが顔、花火が耳）。なお、アメリカの2パークでは花火が打ち上がる前にティンカー・ベルが登場する。
河辺小学校
河辺小学校（かべしょうがっこう、かわべしょうがっこう、かわなべしょうがっこう）とは日本にある公立小学校。
程月磊
程 月磊（漢音読み：ちょん ゆうれい、拼音：Chéng Yuèlěi、英語：Cheng Yuelei、1987年10月28日 - ）は、中華人民共和国・北京市出身のサッカー選手。中国・スーパーリーグの広州富力に所属している。ポジションはゴールキーパー（GK）。
マッティ・ピックヤムサ
マッティ・ピックヤムサ（Matti Pikkujämsä、1976年10月31日 - ）はフィンランドのイラストレーター。フィンランドのオウル市生まれ。
2013年10月、日本ではじめての個展「マッティ・ピックヤムサ イラスト原画展」を神戸で開催した。
2014年秋、「マッティ・ピックヤムサ イラスト原画展」を神戸、奈良、東京で開催した。
この展示の図録でもある初の作品集「マッティ・ピックヤムサ作品集～フィンランドの日曜日の新聞から～」が神戸の北欧雑貨店「マルカ」より販売された。
2014年12月、名古屋の「TRAVELLERS in 北欧クリスマスストリート」に自身のブースを出店、ほぼ毎日店頭に立ち、似顔絵のライブペインティングを行った。
于洋 (1989年生のサッカー選手)
于 洋（う よう、ピン音:Yu Yang、1989年8月6日 - ）は、中華人民共和国・天津市出身の元サッカー選手。現役時代のポジションはディフェンダー。
HEADBANGERS CLUB
『HEADBANGERS CLUB』（ヘッドバンガーズ・クラブ）は@FM（FM AICHI）制作のラジオ番組。
HEADBANGERS CLUB 放送日時
毎週土曜日 25:30 - 26:00 (日曜日 01:30 - 02:00)
HEADBANGERS CLUB 概要
2013年4月6日から毎週土曜日深夜に放送されている音楽番組。ヘヴィメタルやストーナー・ロック、その他ラウド・ロックを中心に選曲・オンエアしている。また番組スタッフや丹下本人による国内・海外のミュージシャンへのインタビューが放送される事もある。
新譜の先行オンエアなど、丹下が所属するOutrageの情報も積極的に発信されており、メンバーの阿部洋介の妻が経営する針灸院で収録を行ったこともある。
馬越徹
馬越 徹（うまこし とおる、1942年-2011年4月7日）は、日本の比較教育学者。名古屋大学名誉教授。専門は、韓国を主としたアジアとの比較教育が専門。
馬越徹 略歴
1964年広島大学教育学部卒、1966年同大学院教育行政学修士課程修了、九州大学教育学部助手、文部省大臣官房調査課事務官、1974年広島大学大学教育センター助教授、1986年名古屋大学教育学部教授、1995年「韓国近代大学の成立と展開-大学モデルの伝播研究」で名古屋大学より教育学博士の学位を取得、2003年名古屋大学退任、名誉教授、桜美林大学教授。2001－2004年日本比較教育学会会長。
ポルトガルの奴隷貿易
ポルトガルの奴隷貿易（ポルトガルのどれいぼうえき）では、主に16世紀以降のポルトガル人によるアジア人の奴隷貿易について述べる。ポルトガルにおいては古くから奴隷制が存在し、古代ローマ、ウマイヤ朝など時代を通じてそのあり方が変化してきた。15世紀以降の大航海時代になると、黒人を奴隷とする大西洋奴隷貿易が盛んになるが、ポルトガル人のアジアへの進出に伴い、アジア人を奴隷とする奴隷貿易も行われるようになっていった。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
戦国時代の日本に来航したポルトガル商人は主従関係などにより一時的にでも自由でない労働者を奴隷と考えており、ポルトガル商人の理解する奴隷には様々な労働形態があったことが指摘されている。
それでは彼らが日本人の奴隷と考えたのは日本のどのような身分の者であったのか。……『日葡辞書』をみると、奴隷を意味する criado, servo とか captivo の語は、Fudaino guenin（譜代の下人）、Fudaino mono（譜代の者）、Fudasodennno mono（譜代相伝の者）、Guenin（下人）、Xoju（所従）、Yatçuco（奴）等の語にあてられている。彼等が日本の奴隷と解した譜代の者とか譜代相伝とか称せられた下人や所従は、農業その他の家庭労働に使役されていたし、実際国内では習慣法上売買の対象となっていた。 — 人身売買 (岩波新書)、牧 英正、1971/10/20, p. 60
奴隷という用語が労働形態、社会集団を隠蔽することで、ポルトガル人が理解していた奴隷の概念の詳細が把握されてこなかった。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
ポルトガル語で「奴隷」という語は一般的に「エスクラーヴォ escravo」と表される。日本でポルトガル人が「エスクラーヴォ」と呼ぶ人々には、中世日本社会に存在した「下人」、「所従」といった人々が当然含まれる。しかし、日本社会ではそれらと一線を画したと思われる「年季奉公人」もまた、ポルトガル人の理解では、同じカテゴリーに属した。 — 日本史の森をゆく - 史料が語るとっておきの42話、東京大学史料編纂所 (著)、 中公新書、2014/12/19、p77-8.
ポルトガル人は日本で一般的な労働形態である年季奉公人も不自由な労使関係として奴隷とみなすなど、多くの日本人の労働形態はポルトガル人の基準では奴隷であり、誤訳以上の複雑な研究課題とされてきた。ポルトガルでは不自由な労使関係、主従関係における従属を奴隷と理解することがあり、使用される傭兵や独立した商人冒険家も奴隷の名称で分類されることがあった。
またポルトガル人は日本の社会での使用人や農民のことを奴隷と同定することがあった。1557年、ガスパル・ヴィレラは日本には貴族と僧侶、農民の社会階層があると論じ、貴族と僧侶は経済的に自立しているというが、農民は前二者のために働き、自分たちにはごくわずかの収入しか残らない奴隷状態にあると述べている。コスメ・デ・トーレスは日本の社会について以下のように語っている。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
（日本の社会において）使用人や奴隷は地主に仕え、ひどく崇拝する。なぜなら、どんな質の高い人でも使用人に不従順なところがあれば、殺してしまえと命令するからである。そのため使用人たちは主人にとても従順で、主人と話すときは、たとえとても寒いときでも、いつも頭を下げてひれ伏している。
コスメ・デ・トーレスは日本人の地主は使用人に対して生殺与奪の権力を行使することができるとして、ローマ法において主人が奴隷に対して持つ権利 vitae necisque potestas を例証として使い、日本における農民等の使用人を奴隷と変わらない身分とした。
中世の日本社会では、百姓は納税が間に合わない場合に備えて、自分や他人を保証人として差し出すことができたという。税金を払わない場合、これらの保証は売却される可能性があり、農民と奴隷の区別をいっそう困難にした。
ポルトガルでは新たに奴隷を購入する際、以下の5つが正当な事由とされ、それ以外の理由で奴隷とされたものは解放されることが求められた。
中世日本では人身永代売買が広く行われており、年季奉公が一般的になったのは江戸幕府以降だが、ポルトガル人が日本で購入した奴隷については、志願奴隷（数年で契約期間が終了する年季奉公人）が記録されている。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
カスティーリャ王アルフォンソ10世の時代に編纂された法典、ラス・シエテ・パルティーダ（Las Siete Partidas）によると志願奴隷を購入するには5つの条件を満たす必要があった。
日本人の志願奴隷（年季奉公）の中には、マカオへの渡航のみを希望したり、ポルトガル人に雇われることができず、自らを売った者などがいたという。彼らの中にはマカオに上陸するなり、明の管轄する領土に移動して労働契約を一方的に破棄する事例が続出した。この結果、多くのポルトガル人は以前と同じ量の日本人奴隷を買わなくなったという。
日本の社会情勢はこうした奴隷貿易に有利であった。内戦の資金を求めて軍事指導者が要求した増税は、国民の貧困化を招き、多くの日本人が奴隷制を生き残るための代替戦略として捉えた。
1520年に制定された「インド法（スペイン語：Ordenações da Índia）」では王室の所有する船や、インドからポルトガルに香辛料を運んで来る私船では、たとえ船長や財務監督の許可があっても、男性奴隷および女性奴隷の乗船を禁じている。1520年3月のインド総督ディオゴ・ロペス・デ・セケイラへの書簡では、例外として船の安全のために必要であれば、男性奴隷である限り20人までの乗船を認めると定めている。男性奴隷は船の航行を助けるのに十分な能力と知識を持つ限りにおいて乗船を許可された。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
1537年6月2日に教皇パウルス3世はアメリカ大陸の先住民と、将来出会うすべての未知の民族や異教徒を奴隷にすることを禁じた勅令スブリミス・デウスを発令した。1542年のインディアス新法によると、いかなる理由においても先住民を奴隷とすることを禁じている。日本人や中国人等の東洋人は法的にはインディオ（先住民）と見なされていた。
セバスティアン1世 (ポルトガル王)は日本人の人身売買禁止の勅許を1571年に発布していたが、1567年にはエチオピア、日本、中国からの奴隷の売買を禁止する法律があったとされ、奴隷貿易の禁止令はそれ以降も繰り返されていくことになる。
1591年4月付けの教皇勅書（Bulla Cum Sicuti）において、ローマ教皇グレゴリウス14世は奴隷にされたフィリピンの先住民に可能な限り賠償を行うよう命じ、また奴隷の所有者には破門の罰則を課して、島内のすべての先住民奴隷を解放するよう命じている。
1595年、ポルトガルでは中国人と日本人の奴隷の人身売買を禁止する法律が可決されていた。1605年にはゴアとコチンに居住する日本人奴隷が解放を裁判所に求めることを可能とするフェリペ3世 (スペイン王)の勅令が通達されている。フェリペ三世は全ての女性奴隷のメキシコ移送を禁止している。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
16世紀初頭にはすでにアフリカから大西洋諸島やポルトガル南部への奴隷貿易のネットワークが確立されていた。またアフリカ大陸で人身売買に関心を持つ供給源を見つけることは難しくなかった。アジアのポルトガルの領地には大規模なプランテーションは存在せず、アジアで人身売買を大量に必要とする地域もなかった。アジアでの奴隷の需要は家内労働に限られており、奴隷貿易の需要は少なかった。
アフリカからの奴隷の大量供給は、地理的に近いためにコストが低く、短期間で実現可能であった。反面、インドとリスボン間の航路を許可された私有船にとっては莫大なコストを賄わなければならず、アジアでのポルトガル商人の関心は奴隷貿易に比べて大きな利益をもたらす香辛料に向けられていたと見られる。アジア人奴隷は家事使用人、専門の職人、所有者の名誉や地位を高めるために連れてこられる奴隷などの高い付加価値を持つ職種に限定されていった。アジアでの奴隷貿易は、南ポルトガル、大西洋諸島、南米のプランテーション所有者の要求に応えるためという理由は皆無であり、輸送コストの高いアジアから南米やポルトガルへ大規模な奴隷貿易が行われることもなかった。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
16世紀のポルトガルにおいて中国人奴隷（人種的な区別の文脈であるため日本人奴隷も含む）の数は「わずかなもの」であり、東インド人、改宗イスラム教徒、アフリカ人奴隷の方が圧倒的に多かった。フィリッポ・サッセッティ（Filippo Sassetti）はリスボンにいた奴隷の大部分が黒人だったものの、幾人かの中国人を目撃したと証言している。
フィリピンからアカプルコに送られた奴隷の出身地をデータベース化した歴史学者タチアナ・セイジャスによると、アジア人奴隷はインドやベンガル等のポルトガルが進出していた地域の出身が多かった。
メキシコシティにいた東洋人のうち、女性の比率は22％であった。東洋人「indios chinos」の3分の1は奴隷であり、そのほとんどがフィリピンやインドから来ており、日本やブルネイ、ジャワ島からの流入はごく少数だった。アジア人奴隷は大西洋奴隷貿易に比べてはるかに少なかったと考えられている。
1595年の異端審問の調査によるとメキシコ市の黒人奴隷の人口は10,000人いたとされるが、アジア人奴隷と判明している88人はその1%にも満たない。ムラートと合わせると自由な黒人は1,500人いたと見られている。
ポルトガルの奴隷貿易 概要
一隻のガレオン船に平均して30人の奴隷が乗船していたと推計されており、1565年から1673年の期間に、3,630人のインディオス・チーノスの奴隷がヌエバ・エスパーニャに入国したと試算されている。
船倉内に可能な限り多くの奴隷を入れることを可能とした奴隷船が登場するのは17世紀以降である。1570年、セバスティアン1世 (ポルトガル王)は300トン以下、450トン以上の船の建造を禁止している。ポルトガルは最盛期でさえも300隻以上の船を保有しておらず、1585年から1597年までにインドへ出航した66隻のうち無事に戻ってきたのは34隻だけであった。16世紀から17世紀を通じてポルトガル―インド間を運行したナウ船の中でも最大級のものは載貨重量トン数600トン（現代の計算方法で換算すると排水量1100トン）にもなり乗組員、乗客、奴隷、護衛の兵士を含む400-450人を乗せることができたという。載貨重量トン数900トンのナウ船は77人の乗組員、18人の砲兵、317人の兵士、26の家族を乗船させることができた。
日明間の航路は、貿易風の特性により年1回に限定され、ナウ船1隻の使用により利益最大化が図られた。しかし、1594年から1614年にかけて、マカオからの年次船は8回にわたり到着に失敗するなど、航海の成功は不安定であった。ポルトガルのナウ船は毎年1000〜2500ピコ（1ピコ＝60キログラム）の絹を運んだという。3000ピコは180トンの絹に相当するため船倉容積は250から400立方メートルと推定でき、それに武装、備品、乗組員、乗客、兵士、食料と水が加わっていたと推測される。硫黄、銀、海産物、刀、漆器等の日本特産品の入荷量によって乗船できる人数は上下したと考えられる。ルシオ・デ・ソウザはポルトガル船の奴隷の積載能力を評価しているが、ギヨーム・キャレは十分に正確で実質的な情報に欠けており、断片的なデータでは信頼できる推定値を再構築することはできないと批評している 。
ポルトガルの奴隷貿易 アフリカ
イベリア半島ではムーア人とキリスト教徒が互いの生存をめぐって戦争を続けていた。その絶え間ない暴力の応酬の歴史によって、奴隷制が形成されていったと考えられている。ポルトガルの奴隷貿易は経済的、軍事的な必要性から開始され、段階的に拡大していった。15世紀初頭の南ポルトガルでは、サトウキビ畑の人員不足によって人件費は高騰し、農民が土地を出ていくとの苦情が相次ぐようになっていった。1441年、サハラ砂漠沿岸から捕虜を載せた最初の船が到着して以来、ムーア人の奴隷はポルトガルの農業にとって欠かすことのできない労働力となり、奴隷に関する法律の整備が始まった。
15世紀前半における奴隷の購入とは、イスラム教徒の征服によって捕らえられ奴隷化されたキリスト教徒の救出を主に意味していた。イスラム教国の軍事活動は奴隷貿易と連動しており、奴隷商人を弱めることは、ムーア人征服者の軍事力弱体化を意味した。ポルトガルはムーア人による奴隷貿易の独占を崩すために、キリスト教徒の奴隷を違法として解放することを定めると共に、ムーア人奴隷商人の扱っている非キリスト教徒の奴隷の取引を禁止し、軍事作戦の一環としてポルトガル人やポルトガル王に服属する異教徒が奴隷を購入するよう奨励した。
ポルトガルの奴隷貿易 アフリカ
1441年のムーア人奴隷の最初のポルトガル到着から10年後の1452年には、オスマン帝国との戦争の支援を条件として、教皇ニコラウス5世によって西アフリカにおけるムーア人征服の権利と、非ムスリムも含む西アフリカ人の奴隷貿易について、ポルトガルの独占権が事後承認された。この勅書の一年以内にコンスタンティノープルはオスマン帝国によって陥落し、勅書を発布した本来の目的であるオスマン帝国の征服の阻止が果たされることはなかった。教皇勅書を得るためにポルトガル王室が申し出た軍事支援の代償として要求した条件には、北アフリカでの軍事作戦で占領した土地所有権の排他的権利と、ポルトガル人によってすでに行われていた奴隷貿易についてヨーロッパの国々の競争を排除する狙いがあった。1452年から1457年までにポルトガルが確保した一連の教皇勅書は1458年のエンリケ航海王子によるモロッコの都市アルカセルの攻略にとって不可欠だったと考えられている。西アフリカをポルトガルに委ねるという勅書の途方もない信任にも関わらず、この時期のポルトガル海上帝国は帝国としては名ばかりであり、貿易ネットワークの掌握を行う以上のことはできなかった。こうして追認された奴隷貿易はムーア人に対する軍事的な優位性をポルトガルにもたらすことになった。
ポルトガルの奴隷貿易 アフリカ
奴隷貿易を行うこと、イスラム教徒を奴隷化することは香辛料貿易の保護の観点からも推奨されていた。北アフリカではキリスト教の回復、インドではイスラム教徒の追放という目的のために奴隷が許容されていった。捕虜となったムーア人については、キリスト教徒の捕虜と交換するまで拘束するよう定められ、一定期間の労働後に解放することを禁止していた。
16世紀半ばになると、スペインでは教皇勅書スブリミス・デウスやバルトロメ・デ・ラス・カサスの批判によって、奴隷制の見直しが行われた。インディアス新法によって、スペインに征服された先住民はスペイン王室の臣民となり、権利が保護されるようになった。ポルトガルはスペインの新大陸進出の50年以上まえから西アフリカにおいてムスリムや非ムスリムのアフリカ人の人身売買を独占的に行っており、政治的、経済的、法的に疑問の余地を挟むことができないほど黒人奴隷に依存し、所有権も確立されていた。16世紀以降に奴隷貿易の批判が強まると、ポルトガルでは制度全体を見直す代わりに、特定の民族を奴隷とすることの正当性が論じられるようになった。
ポルトガルの奴隷貿易 アフリカ
ポルトガルでは正戦の概念が議論されるようになるが、北アフリカの異教徒と、それ以外の異教徒を区別し、過去キリスト教徒の領地だった土地を占拠して、数世紀以上にもわたりキリスト教徒に被害を与えたムーア人への報復と懲罰の戦争は無条件に正戦の概念に組み入れられた。征服の大義名分は教皇勅書ではなく、政治的な決定に委ねられるとし「キリストの敵」と名指しされたムーア人との通商などの教会法で禁じられた行為の正当化も行われるようになった。
正戦の議論から日本人や中国人の奴隷は正戦の虜囚（iustae captivitas）でも、一般的な奴隷にも該当しないとされた。期限付きの隷属（temporali famulitium）のみが許容されるようになり、解放された奴隷はポルトガル王室の臣民ともなれたが、数世紀以上もポルトガルとの戦争が続いていたムーア人や、ポルトガル経済の生命線であったムスリムまたは非ムスリムのアフリカ人はこうした正戦の議論からは疎外された。
アフリカ人奴隷の統計については、マルチソースデータセットから作られたデータベース『The Trans-Atlantic Slave Trade Database (TSTD)』（大西洋奴隷貿易データベース）が最も新しく信頼性が高いと考えられている。
『大西洋奴隷貿易データベース』はステファン・ベーレント、デビッド・エルティス、デービッド・リチャードソン、マノロ・フロレンティーノが共同で40年かけて構築しており、信頼性が高い研究成果として査読付き学術雑誌の論文でも評されており、36,000件の奴隷貿易の航海記録から構成されたデータは、これまでに行われた80%以上の奴隷に関係する航海の情報を含むとしている。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
デボラ・オロペザ・ケレシーの2007年の博士論文以降、メキシコ人やアメリカ人の歴史家の間でアジア人奴隷についての関心が高まっている。ケレシーの論文はメキシコの一次資料と二次資料から中央アメリカへのアジア人奴隷の流入を明らかにしており、現時点で最も正確な研究として評価されている。翌2008年にはタチアナ・セイジャスがエール大学に博士論文を提出した。
日本人の奴隷に焦点をあてた最初期の史学研究は岡本良知「十六世紀日欧交通史の研究」(1936年、改訂版1942-1944年)とされている。日本の労働形態の歴史と、ポルトガル人の奴隷貿易との関連性についてはC・R・ボクサー「Fidalgos in the Far East (1550-1771)」（1948年）が指摘しており、奴隷という用語に隠蔽されていた多様な労働形態（例えば傭兵や商人）の存在を明らかにした。その後、この問題に新たな視点から取り組む動きはなく、牧英正「人身売買」 (1971年) 、藤木久志「雑兵たちの戦場中世の傭兵と奴隷狩り」（1995年）などによって日本側の資料から解明しようとする試みが行われた。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
最新の日本人奴隷の研究成果については、ルシオ・デ・ソウザの著作「The Portuguese Slave Trade in Early Modern Japan」（2019年）がある。野心的な研究として高く評価される一方で、歴史学者ハリエット・ズーンドーファーはポルトガル人の逸話、発言や報告にある信頼性の低い記述を貧弱な説明と共にそのまま引用していること、どこで得られた情報なのかを示す正確な参考文献を提示しないために検証不可能であり、書籍中での主張に疑念を抱かさせるといった批判をしている。近世日本の社会経済史を専門とするギヨーム・カレはデ・ソウザが西洋圏の一次資料や二次資料に焦点を当てる一方で、日本における中世末期から17世紀までの奴隷制の慣行に関する膨大な研究成果を利用しなかったことで、依存と服従の形が隷属と見分けがつかないようなポルトガル人来航以前の日本の社会状況を知ることができず、日本における隷属の歴史から見たポルトガル人の特殊性への考察が欠けているとも論評している。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
リチャード・B・アレンは、デ・ソウザは研究と議論の十分な文脈化ができておらず、ミクロとマクロの歴史を結びつける試みに失敗したという。発見した史料を埋もれさせたくない気持ちが先走って、木を見て森を見ずの状態に陥いることになったと指摘している。歴史家ホムロ・エハルトは、デ・ソウザが自身の推論に沿うように歴史的証拠を操作したと指摘している。このような選択的な史料の活用は、歴史的正確性よりも物語を優先させるという点で問題があるとした。また、エハルトはデ・ソウザの書籍内での主張の矛盾も指摘している。
ホムロ・ダ・シルヴァ・エハルトの2018年の博士論文「Jesuits and the Problem of Slavery in Early Modern Japan」は、グローバルな日本人奴隷貿易とイエズス会の役割に関する研究を大きく前進させるものとして高く評価されている。エハルトは、ヨーロッパ、ブラジル、日本の学術研究を融合させ、日本人奴隷制について包括的かつ詳細な史学分析を展開し、サラマンカ学派およびアジアのカトリック宣教における道徳神学的議論を、ポルトガル王権、教会、ならびに日本の大名や豊臣政権による法制度と関連づけて綿密に考察している。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
1514年にポルトガル人がマラッカから中国と貿易を行って以来、ポルトガル人が初めて日本に上陸した翌年には、マラッカ、中国、日本の間で貿易が始まった。中国は倭寇の襲撃により、日本に対して禁輸措置をとっていたため、日本では中国製品が不足していた。
当初、日本との貿易は全てのポルトガル人に開かれていたが、1550年にポルトガル国王が日本との貿易の権利を独占した。以降、年に一度、一隻に日本との貿易事業の権利が与えられ、日本への航海のカピタン・モールの称号、事業を行うための資金が不足した場合の職権売却の権利が与えられた。船はゴアを出航し、マラッカ、中国に寄港した後、日本に向けて出発した。
南蛮貿易で最も価値のある商品は、中国の絹と日本の銀であり、その銀は中国でさらに絹と交換された。金、中国の磁器、ジャコウ、ルバーブ、アラビアの馬、ベンガルの虎、孔雀、インドの高級な緋色の布、更紗、フランドルの時計、ヴェネチアガラスなどのヨーロッパ製品、ポルトガルのワイン、レイピアなどが、日本の銅、硫黄、漆器、武器（日本刀等）と交換された。日本の漆器は、ヨーロッパの貴族や宣教師を魅了した。
ポルトガル船の主要品目に硝石は含まれないが、古い家屋の床下にある土から硝酸カリウムを抽出する古土法、主にカイコの糞を使う培養法による硝石製造が五箇山等の各地で行われ国産化が進んだ。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
一方でポルトガル人、アジア人、アフリカ人の船員は戦乱で捕獲され奴隷となっていた日本人を買うことがあり、ときにはアジア人奴隷、アフリカ人奴隷が日本人の奴隷を購入し所有した。こうして売られた奴隷の多くが日本人女性であり、故郷から離れた乗組員や奴隷に妻・家族、妾をもたせ懐柔するために奴隷の購入は許容された。ポルトガル領の奴隷の大部分はアフリカ系だったが、少数の中国人、日本人の奴隷の存在が記録されている。
ポルトガルの人口は小規模であるため、ポルトガルの海外進出は大量の奴隷を獲得して初めて可能になった。また奴隷の人種についてはアフリカ系が好まれた。15世紀後半から16世紀にかけて、ポルトガルの奴隷への依存度が問題視されることはなかった。奴隷は稼いだお金を貯めて自由を買うか、代わりの奴隷を買うことを許されれば、自由になることができた。女性の奴隷は、主人が結婚することを選べば、自由になれた。
アフリカ人奴隷はマカオの戦いで命をかけて勇敢に戦い、ポルトガルへの忠誠心をヤン・ピーテルスゾーン・クーンに称賛されるほどだった。
鄭舜功の編纂した百科事典『日本一鑑』によると、南九州の薩摩では200-300人の中国人奴隷が家畜のように扱われていたと記録されているが、日本の奴隷市場は倭寇による中国人奴隷や朝鮮人奴隷の供給だけでなく、国内の下人などの奴隷供給にも依存していたことが指摘されている。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
イエズス会士ルイス・デ・アルメイダは、1562年、薩摩国川辺郡泊港にて、中国人の女性奴隷の一団を記録している。彼によれば、これらの女性は「中国での戦争で日本人に捕縛され、売却された」者たちで、ポルトガル人に購入されていた。アルメイダは商人の商業行為を規制する権限を欠いていたため、やむを得ず、彼女たちの名誉と安全が航海で保たれるよう申し入れることしかできなかった。
飢饉や自然災害時に保護と引き換えに労働を申し出た者は日本社会では下人とみなされたが、宣教師は提供された対価の量に見合うだけの労働が完了した時点で下人の解放を助言するよう1567年のゴア評議会は定めていた。1567年のゴア評議会によれば、キリシタンは不当な理由で死刑判決を受けた犯罪者を救うときに身代金を提供することができたが、いかなる者も無償で金銭を提供することを強制されるべきではないため、救出者は引き換えに使用人として働かせることが許容されていた。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
日本では夫が領主によって刑罰をうけたときに、妻子も下人として所有・人身売買されることが頻繁にあったが、イエズス会士は犯罪者の妻子が下人になるべきでないと助言していた。また女性が父親や夫から逃げて領主の屋敷に保護を求めたときに、日本の慣習では女性を下人とすることを許容していたが、彼らが重大な犯罪を冒した場合を除いて、宣教師が解放を働きかけるよう定めていた。セルケイラはキリシタン大名でない日本の領主の課す重税によって親が子を売るよう強いられていたと述べているが、極限状況でない場合でも子供が売られていたことを問題視していた。
アジア人の奴隷貿易については倭寇に遡り、ポルトガル商人は新参者だった。前期倭寇は朝鮮半島、山東・遼東半島での人狩りで捕らえた人々を手元において奴婢として使役するか、壱岐、対馬、北部九州で奴隷として売却したが、琉球にまで転売された事例もあった。後期倭寇はさらに大規模な奴隷貿易を行い、中国東南部の江南、淅江、福建などを襲撃し住人を拉致、捕らえられたものは対馬、松浦、博多、薩摩、大隅などの九州地方で奴隷として売却された。1571年のスペイン人の調査報告によると、日本人の海賊、密貿易商人が支配する植民地はマニラ、カガヤン・バレー地方、コルディリェラ、リンガエン、バターン、カタンドゥアネスにもあった。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
倭寇の人狩りに加えて、古来から日本の戦場では戦利品の一部として男女を拉致していく「人取り」（乱妨取り）がしばしば行われており、乱妨取りや文禄・慶長の役（朝鮮出兵）により奴隷貿易はさらに拡大、東南アジアに進出し密貿易も行う後期倭寇によりアジア各地で売却された奴隷の一部はポルトガル商人によってマカオ等で転売され、そこからインドに送られたものもいたという。数少ないポルトガル商船の輸送力や奴隷の需要、食料供給、九州の人口を考慮するなら、日本人奴隷の取引量自体がそれほど大きかったとは考えられないが、奴隷貿易のネットワークはポルトガル、アフリカ、ゴア、マカオにまで及び地理的には大規模だった。イエズス会は倭寇を恐れており、1555年に書かれた手紙の中で、ルイス・フロイスは、倭寇の一団から身を守るために、宣教師たちが武器に頼らざるを得なかったことを語っている。
1537年のスブリミス・デウスにおいて教皇パウロ3世はアメリカ先住民の奴隷化を無効だと宣言していたが、1541年のポルトガル船来航以降にも奴隷貿易が行われてきた。中世後期、ポルトガル船の来航以前は密貿易商をしていた倭寇等の海賊が東アジアにおける奴隷貿易を独占していた。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
多くの文献において、日本人の奴隷交易の存在が述べられている。実際に取引された奴隷数については議論の余地があるが、反ポルトガルのプロパガンダの一環として奴隷数を誇張する傾向があるとされている。記録に残る中国人や日本人奴隷は少数で貴重であったことや、年間数隻程度しか来航しないポルトガル船の積荷（硫黄、銀、海産物、刀、漆器等）の積載量の限界、九州の人口、奴隷の需要、海賊対策のための武装、奴隷と貴重な貨物を離す独立した船内区画、移送中の奴隷に食料・水を与える等の輸送上の配慮の問題から、ポルトガル人の奴隷貿易で売られた日本人の奴隷は数百人以上の規模と考えられている。16世紀のポルトガルの支配領域において東アジア人の奴隷の数は「わずかなもの」で、インド人、アフリカ人奴隷の方が圧倒的に多かった。
歴史家の岡本良知は1555年をポルトガル商人が日本から奴隷を売買したことを直接示す最初の記述とし、これがイエズス会による抗議へと繋がり1571年のセバスティアン1世 (ポルトガル王) による日本人奴隷貿易禁止の勅許につながったとした。岡本はイエズス会はそれまで奴隷貿易を廃止するために成功しなかったが、あらゆる努力をしたためその責めを免れるとしている。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
日本人の奴隷たちはヨーロッパに流れ着いた最初の日本人であると考えられており、1555年、ポルトガル人は日本人の奴隷の少女を買い取ってポルトガルに連れ帰ったと教会によって告発が行われている。日本マカオ間の定期航路の開通により規模が大きくなっていた奴隷貿易に対してイエズス会の宣教師たちは日本での奴隷貿易禁止の法令の発布を度々求めており、国王セバスティアン1世はカトリック教会への改宗に悪影響が出ることを懸念して、1571年に日本人の奴隷交易の中止を命令した。ポルトガル国王の勅令は遠隔地での法執行の困難さから、効果的に禁止令は執行されず事実上野放し状態となった。その一方でイエズス会士は禁止令以降も奴隷貿易禁止の執行や奴隷解放のロビー活動を続けた。
ポルトガルの奴隷貿易で数百人以上の日本人、特に故郷から遠く離れた異国で働く水夫等を懐柔するための奴隷として女性が売られたとされている。日本人の女性奴隷は、日本で交易を行うポルトガル船で働くヨーロッパ人水夫だけでなく、黒人水夫に対しても、妾として売られていた、とポルトガル人イエズス会士ルイス・セルケイラ (Luís Cerqueira) が1598年に書かれた文書で述べている。ポルトガル人がマレー人やアフリカ人の奴隷を所有し、その奴隷が日本人の奴隷を所有するというように、他の奴隷の奴隷になった者もいたという。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
天正十四年(1586年)『フロイス日本史』は島津氏の豊後侵攻の乱妨取りで拉致された領民の一部が肥後に売られていた惨状を記録している。『上井覚兼日記』天正14年7月12日条によると「路次すがら、疵を負った人に会った。そのほか濫妨人などが女・子供を数十人引き連れ帰ってくるので、道も混雑していた。」と同様の記録を残している。天正十六年（1588年）8月、秀吉は人身売買の無効を宣言する朱印状で
豊後の百姓やそのほか上下の身分に限らず、男女・子供が近年売買され肥後にいるという。申し付けて、早く豊後に連れ戻すこと。とりわけ去年から買いとられた人は、買い損であることを申し伝えなさい。拒否することは、問題であることを申し触れること — 下川文書、天正十六年（1588年）8月
と、天正十六年（1588年）閏5月15日に肥後に配置されたばかりの加藤清正と小西行長に奴隷を買ったものに補償をせず「買い損」とするよう通知している。同天正十六年（1588年）、同様のことを島津家にも命じている。こうした乱妨取りによって拉致された奴隷の一部がポルトガル商人、倭寇に転売された可能性はある。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
1587年（天正15年）6月18日、豊臣秀吉は九州平定の途上で、当時のイエズス会の布教責任者であった宣教師ガスパール・コエリョとの夕食後、重臣達の御前会議で施薬院全宗が寺社破壊や奴隷貿易等を行っていると讒言をし高山右近に棄教をせまったが殉教を選ぶと拒否されたため、コエリョを詰問した。翌6月19日、キリスト教の布教を禁じる『吉利支丹伴天連追放令』（バテレン追放令）を発布した。バテレン追放令で奴隷貿易を禁じたとされるが、実際に発布された6月19日付けのバテレン追放令には人身売買を追求する文が（6月18日付けの覚書から）削除されており、追放令発布の理由についても諸説ある。バテレン追放令後の1591年、教皇グレゴリー14世はカトリック信者に対してフィリピンに在住する全奴隷を解放後、賠償金を払うよう命じ違反者は破門すると宣言、在フィリピンの奴隷に影響を与えた。
デ・サンデ天正遣欧使節記では、同国民を売ろうとする日本の文化・宗教の道徳的退廃に対して批判が行われている。
日本人には慾心と金銭の執着がはなはだしく、そのためたがいに身を売るようなことをして、日本の名にきわめて醜い汚れをかぶせているのを、ポルトガル人やヨーロッパ人はみな、不思議に思っているのである。 — デ ･サンデ 1590 天正遣欧使節記 新異国叢書 5  (泉井久之助他共訳）雄松堂書店、1969、p232-235
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
デ・サンデ天正遣欧使節記はポルトガル国王による奴隷売買禁止の勅令後も、人目を忍んで奴隷の強引な売り込みが日本人の奴隷商人から行われたとしている。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
また会のパドレ方についてだが、あの方々がこういう売買に対して本心からどれほど反対していられるかをあなた方にも知っていただくためには、この方々が百方苦心して、ポルトガルから勅状をいただかれる運びになったが、それによれば日本に渡来する商人が日本人を奴隷として買うことを厳罰をもって禁じてあることを知ってもらいたい。しかしこのお布令ばかり厳重だからとて何になろう。日本人はいたって強慾であって兄弟、縁者、朋友、あるいはまたその他の者たちをも暴力や詭計を用いてかどわかし、こっそりと人目を忍んでポルトガル人の船へ連れ込み、ポルトガル人を哀願なり、値段の安いことで奴隷の買入れに誘うのだ。ポルトガル人はこれをもっけの幸いな口実として、法律を破る罪を知りながら、自分たちには一種の暴力が日本人の執拗な嘆願によって加えられたのだと主張して、自分の犯した罪を隠すのである。だがポルトガル人は日本人を悪くは扱っていない。というのは、これらの売られた者たちはキリスト教の教義を教えられるばかりか、ポルトガルではさながら自由人のような待遇を受けてねんごろしごくに扱われ、そして数年もすれば自由の身となって解放されるからである。 — デ ･サンデ 1590 天正遣欧使節記 新異国叢書 5  (泉井久之助他共訳）雄松堂書店、1969、p232-235
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
デ・サンデ天正遣欧使節記は、日本に帰国前の千々石ミゲルと日本にいた従兄弟の対話録として著述されており、物理的に接触が不可能な両者の対話を歴史的な史実と見ることはできず、フィクションとして捉えられてきた。遣欧使節記は虚構だとしても、豊臣政権とポルトガルの二国間の認識の落差がうかがえる。伴天連追放令後の1589年（天正17年）には日本初の遊郭ともされる京都の柳原遊郭が豊臣秀吉によって開かれたが、遊郭は女衒などによる人身売買の温床となり、江戸幕府が豊臣秀吉の遊郭を拡大して唐人屋敷への遊女の出入り許可を与えた丸山遊廓を島原の乱後の1639年（寛永16年）頃に作ったことで、それが「唐行きさん」の語源ともなっている。秀吉が遊郭を作ったことで、貧農の家庭の親権者などから女性を買い遊廓などに売る身売りの仲介をする女衒が、年季奉公の前借金前渡しの証文を作り、性的サービスの提供を本人の意志に関係なく強要することが横行した。元禄時代(1688-1704)の頃に唐人屋敷では中国人が日本人の家事手伝いを雇うことは一般的だったが、日本人女性は中国人が帰るときについていき大半のものが騙されて売春宿に売られたという。日本人女性の人身売買はポルトガル商人や倭寇に限らず、19世紀から20世紀初頭にかけても「黄色い奴隷売買」、「唐行きさん」として知られるほど活発であり、宣教師が批判した日本人が同国人を性的奴隷として売る商行為は近代まで続いた。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
1596年（慶長元年）、長崎に着任したイエズス会司教ペドロ・マルティンス (Don Pedro Martins) はキリシタンの代表を集めて、奴隷貿易に関係するキリシタンがいれば例外なく破門すると通達している。
日本におけるポルトガルの奴隷貿易を問題視していた宣教師はポルトガル商人による奴隷の購入を妨げるための必要な権限を持たなかったため、永代人身売買をやめさせて契約期間を定めた年季奉公人とするように働きかけが行われた。一部の宣教師は人道的観点から隷属年数を定めた短期所有者証明書（schedulae）に署名をすることで、より大きな悪である期間の定めのない奴隷の購入を阻止して日本人の待遇が永代人身売買から年季奉公に改められるよう介入したとされている。日本における一時的な隷属の証明書は、1568年のメルキオール・カルネイロのマカオ到着に際して初めて記録され、公式または地域レベルで承認されていた。日本における宣教師の苦肉の策としての関与、特に短期所有者証明書の発行に関しては、1568年から1587年のバテレン追放令発布後の期間にかけて最も活発に行われたと考えられ、この時期以降、証明書発行の要件がより厳格化され、また発行が停止されるようになった。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
マテウス・デ・クウロス等の宣教師らによって、人道的介入であっても関与自体が誤りであったとの批判が行われ、1598年以降、宣教師の人道的な関与についても禁じられた。1598年の人道関与の禁止決定についてはバテレン追放令によって、日本の国内法が奴隷貿易を違法としたことも影響していたとされる。宣教師の人道的介入が終わる1598年以降、新たに着任した司教ルイス・デ・セルケイラはスペイン・ポルトガル王に日本人と朝鮮人の期間的隷属を廃止するよう圧力をかけていくことになるが、ポルトガル商人による日本人奴隷の貿易は止まるどころか増加したという。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
日本のイエズス会には奴隷貿易の中止に不可欠な権威と権力が欠如していることを巡察使ヴァリニャーノは繰り返し主張していた。ポルトガル領インドでは、アレッサンドロ・ヴァリニャーノらイエズス会士は奴隷取引への介入権を欠き、その合法性は世俗裁判所に委ねられた。司祭の役割は倫理的指導に限定され、取引阻止は不可能で、この慣行は17世紀まで続いた。日本では、1568年設立のマカオ司教区が1576年以降日本を管轄したが、司教不在により現地問題の解決が困難であった。イエズス会は独自の司教区設置を試みたが、ローマの明確な支援を要した。宣教師達は叱責や勧告では効果は望めないために、教会法が許す現地の社会力学に追従する道を探るようになっていった。奴隷制と同等の日本的隷属、奴隷制とは異なるが許容できる状態、許容不可能な状態の3つの労働形態を区別することで、宣教師達は現地の慣習に従うことを黙認するようになっていったと考えられている。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
従来限られた権限しか持たなかった日本のイエズス会にとって、1592年のペドロ・マルティンスの司教叙任および1596年の長崎到着は、歴史的転換点となった。フランシスコ・ザビエル以来初の高位聖職者として日本に着任したマルティンスは、ポルトガル商人の人身売買に対する破門を宣言する権威と管轄権を得た。しかし、イエズス会は活動資金を商船隊長（カピタン・モール）に大きく依存しており、司教の世俗的権限も不足していた。カピタン・モールは日本におけるポルトガル王権の最高権威者かつ最大の権力者であり、彼と敵対した場合、国王の支援と承認がなければ、破門は理論上可能であったものの、その実効性は不確実であった。最終的にマルティンスは、ポルトガル商人の日本人および朝鮮人の奴隷取引による社会的混乱を問題視し、人身売買に対する破門を宣言することを決断した。マルティンスの死後、この奴隷取引反対の方針はセルケイラ司教により強化され、世俗的権限を要する問題としてポルトガル国王に委ねられた。
16世紀から17世紀への転換期、イベリア同君連合の第2代支配者であるポルトガル国王フィリペ2世（スペイン国王フェリペ3世）は、イエズス会の要請により、1571年の勅許を再制定して日本人の奴隷貿易の交易を中止しようとしたが、彼の政策はポルトガル帝国の地方エリートの強い反対に会い、長い交渉の末、イエズス会のロビー活動は失敗に終わった。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
1603年、イエズス会の嘆願を受けてフィリペ2世は、1571年にセバスティアン1世 (ポルトガル王) が制定した日本人奴隷の貿易禁止令を執行する勅許を公布した。禁止令を根拠に日本人奴隷の取引を停止させようとした司教に従わないポルトガル商人が相次いだため、同内容の勅令が1603年、1604年、1605年に通達された。禁止令を受けて混乱した市民はゴア市議会に集まり、インド副王アイレス・デ・サルダーニャに陳情をしたが相手にされなかったため、判事達が国王に書簡で真実を説明をするまでの間は法律の執行を停止する騒動が起きた。アイレス・デ・サルダーニャが停止を認めなかったため、判事は副王が法律を無視し力づくで押し通していると主張した。判事はフィリペ2世に書簡において、ゴアのポルトガル市民、判事は、いかなる神聖な法も市民が資産を失うことを認めることはないとし、以下のように禁止令執行に反対する理由を述べた。
日本人奴隷の購入禁止令と奴隷解放令への苦情を申し立てた上で、合理的な理由があるならば国王の命令に従うとしたが、国王はゴア市民の頑強な抵抗に屈して勅令は骨抜きにされ執行されなかった。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
イエズス会は、囚人や奴隷を身代金の支払いによって解放し、彼らを施設で労働させる慣行を行っていたことが、明らかにされている。捕虜は非キリスト教徒に買われる前に救出され、数年間イエズス会の住居で働くことを条件とされた。例として、幼少期に救出されイエズス会の学校で学んだ日本人イエズス会員ジェロニモ城の事例が挙げられる。フラタニティや長崎の救貧院など、イエズス会が設置した組織は、船舶や売春宿から日本人奴隷、特に女性を救出する活動を行っていた。
一方、イエズス会士ルセナの回顧録やフロイスの書簡は、1587年3月の長与城の戦いにおける捕虜の扱いに関する記述で一致し、捕虜の合法性に対するルセナの懸念が示されている。1586年のクリスマス以降、健康が悪化した大村純忠に対し、ルセナは不当に捕らえられた捕虜の解放を迫り、告解の拒否を脅しに用いた。イエズス会は、告解や秘跡の提供を拒否する戦略を通じて、特に政治的影響力を持つ信徒に道徳的な行動を促していた。
ポルトガルの奴隷貿易 アジア
改宗した奴隷や孤児は、キリスト教徒の監督下で教育を受け、キリスト教の信仰および「良き慣習」の習得が求められた。マヌエル法典は、異教徒の改宗者に対し、キリスト教の教化と適切な教育が必要であると定め、これらの努力は王と神への忠誠として評価された。さらに、売春宿や私的な売春行為は、司教やその代理人によって「悪魔の工房」として厳しく非難された。1568年に制定された『ゴア憲法』第四条では、売春宿の所有および運営が禁止され、違反者には罰金や公開羞恥の罰が科された。また、奴隷が売春を強制された場合には解放される規定が設けられていた。このように、イエズス会およびキリスト教団体は、奴隷の救出と改宗を通じた教化を推進しつつ、売春などの非道徳的行為の根絶に努めた。
1614年にイエズス会が追放された後も、イエズス会は日本人および朝鮮人奴隷の解放に尽力したが、ポルトガル商人は奴隷貿易を継続した。1614年以降、おそらくポルトガルとスペインによる日本人と朝鮮人奴隷の取引禁止令によって、オランダとイギリスが買い手として参入するようになった。多くの奴隷は、ポルトガル、オランダ、イギリス、スペインの商人により長崎や平戸で売買された。ポルトガル人が日本に上陸してから追放されるまで、推定で数百から数千人の日本人奴隷を取引したと考えられている。