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合同電気 東邦電力による資本参加と合併
上記契約を承認する株主総会は、30日にまず京阪電気鉄道側で開催されたが、和歌山方面の株主から猛烈な反対運動が起きたため紛糾、決選投票までもつれてようやく原案通り譲渡と決定された。三重合同電気側の株主総会での承認は社名変更・東邦電力からの事業移管決議と同様に翌31日付である。譲渡手続きは準備の都合上東邦電力分より遅れ、1930年5月10日に完了した。
東邦電力が譲渡の対価として株式を受け取ったのに対し、京阪電気鉄道が受け取ったのは社債および支払手形であったが、これは負債整理に充当するという京阪社内の事情からである。ただし、東邦電力が合同電気より交付された株式72万株のうち10万株が同年9月に京阪電気鉄道へ譲渡された。なお和歌山支店の毎半期300万円近い収入を失った結果、京阪電気鉄道はその後も続いた不況でさらなる経営不振に見舞われ、1932年（昭和7年）上期に無配へと転落した。京阪社長の太田は後年、和歌山支店の合同電気への売却について、多額の借金を抱えて当時としてはやむをえなかったが、売却せずに切り抜けていたら無配にはならなかったはずなので失敗であった、と回想している。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
1930年5月、合同電気が東邦電力四日市・奈良支店を引き継ぐのと同時に、三重県下の桑名・富田・四日市の3変電所と奈良県下の奈良・高田両変電所において東邦電力からの新規受電を開始した。これらの変電所はいずれも同時に東邦電力から合同電気へと移管された施設に含まれる。さらに同年8月1日、京阪電気鉄道から引き継いだ和歌山区域においても黒田開閉所（高田変電所手前、東邦電力送電線と大阪 - 和歌山間の合同電気送電線の交点）を受電地点として東邦電力からの受電を始めた。翌1931年9月末時点における上記地点での受電電力は三重県下分が計3万4000kW、奈良区域分が7000kW、和歌山区域分が1万5000kWである。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
先にも触れたが、名古屋以西に伸びる東邦電力の送電線は、名古屋市内の岩塚変電所から三重県内の四日市変電所を経て奈良県内の高田変電所へと至る77kV送電線が存在していた。関西方面への送電が増加するとこのうち岩塚・四日市間が容量不足となったため、東邦電力では名古屋近郊の岩倉にある日本電力名古屋変電所と四日市・高田間送電線を直結して四日市を迂回する送電線を1930年4月に整備する。そして関西方面へのさらなる送電増加に伴い、日本電力名古屋変電所に隣接して自社の岩倉変電所を新設、関西側の木津（京都府南部）にも木津変電所を整備し、1933年（昭和8年）6月よりその間の送電電圧を154kVに昇圧した（木津幹線）。合同電気側でも変化があり、翌1934年（昭和9年）12月、奈良・和歌山両区域における東邦電力からの受電地点を奈良変電所1か所に集約する工事が完成している。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
こうした変化を経て、1936年（昭和11年）末時点の段階における東邦電力からの受電電力は、津区域では桑名・富田・四日市の3変電所にて常時3万8000kW・最大4万6700kW（ほかに愛知県の鍋田村にて常時120kW受電）、奈良・和歌山区域側では奈良変電所にて常時2万2000kW・最大3万7000kWとなっていた。同時点での自社水力発電は津区域が14か所・総出力2万5275kW、奈良・和歌山区域が11か所・総出力1万4357.7kWであり、東邦電力からの受電はそれに勝る規模であった。
また、東邦電力からの受電以外にも奈良区域の電源には大同電力からの受電があった。東邦電力奈良支店が1923年より行っていた受電関係を合同電気が引き継いだものであり、1930年に5,000kWの受電で始まり、毎年1,000kWずつ漸増したのち1935年（昭和10年）以降1万kWの受電となった。受電地点は大阪府内の2か所である。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
合同電気の親会社となった東邦電力は、合同電気に四日市・奈良支店を譲渡した直後に再び三重県に進出した。1930年12月、名古屋地区に進出してきていた東京電灯から同地区における事業を買収した際、その中に四日市市および桑名郡・三重郡における供給事業が含まれていたためである。だが三重県下の事業は合同電気に属するのが経営上都合が良いので、先に合同電気に譲渡されていなかった地域をあわせて1932年（昭和7年）3月にこれら事業を合同電気が譲り受ける契約が纏まった。一方、合同電気は1928年の濃飛電気の合併に伴い岐阜県に進出していたが、同県では東邦電力に事業を集約するのが都合が良いので、この事業を合同電気から東邦電力へ移管することもあわせて決定し、三重・岐阜両県の事業を両社で交換することとなった。事業交換契約の内容は以下の通り。
上記事業の交換は1932年9月12日付で認可を得て実施された。なお交換された設備は主として配電設備以下に留まり、それ以外では発電・送電設備に変動はなく変電所1か所が合同電気から東邦電力へ譲渡されたのみである。岐阜県ではその2年後の1934年3月に根尾興業という事業者の事業を譲り受けた。同社は1924年に旧濃飛電気から能郷発電所（出力140kW）を譲り受けて売電していた。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
合同電気は対東邦電力以外にも、南海鉄道との間で和歌山県における供給区域の交換を実施した。合同電気が譲渡したのは伊都郡高野町・九度山町における事業および関連財産、南海鉄道から譲り受けたのは海草郡5か村（和歌山市郊外の楠見村・貴志村・松江村・木ノ本村・西脇野村）における事業および関連財産で、いずれも配電線以下の設備である。1932年4月に交換を完了した。また同年10月、無限責任西川原柑橘販売購買生産組合の電気事業を譲り受けた。同組合は和歌山県那賀郡川原村（現・紀の川市）のみを供給区域とする小規模事業者で、1920年に開業、電灯300灯余りを供給していた。
合同電気 東邦電力による資本参加と合併
1930年に東邦電力の資本参加を受けて増資した直後の1930年9月末時点では、大株主は東邦電力と京阪電気鉄道の2社で、それぞれ合同電気の総株数144万699株のうち62万株 (42.8%)・11万3800株 (7.9%) を保有していた。これに動きがあったのが1934年のことである。合同電気はオープンエンド・モーゲージ制社債総額6000万円の発行計画をたててその募集に関してシンジケート団と交渉を進めたところ、銀行側は社債ではなく借入金の形で融通すると申し出てなおかつ東邦電力の裏書を要求してきた。この形勢を察知した東邦電力社長松永安左エ門は合同電気の実権を握るべく動き出し、京阪電気鉄道が所有する合同電気株のうち10万株を東邦電力にて買い戻して持株を計72万株（総株数の49.8%）として、合同電気を完全な支配下に置いた。あわせて松永は合同電気の会長に就くこととなり、1934年1月に就任した。
このように合同電気を支配下に置いた東邦電力が、さらに会社そのものの合併に踏み切った背景には、当時具体化されつつあった電力国家管理政策に対抗する思惑があった。
東邦電力を経営する松永安左エ門は、1920年代から電力業界の統制を訴えていた人物であった。その技術面での主たる主張は、広大な地域の発電所を送電線で連系し発電力の過不足を調整するという「超電力連系」と、建設費が水力発電に比して安い火力発電を活用して供給を補うという「水火併用」にあり、経営面では一区域一会社主義（全国を数ブロックに分割し一つの地域には一つの事業者が独占的に供給する）を訴えていた。とはいえこれらの主張はただちに現実化するものではないため、周辺地域の事業者と送電連系し供給力を相互補給する「電力プール」の形成を優先し、主張を具体化することとなった。四日市・奈良支店の合同電気への移管や、その後行われた中部電力との提携、九州での送電連系はその一環である。
松永の経営面におけるもう一つの主張が、政府の規制強化とあわせた民有民営のままでの業界統制である。業界の自主統制が進展するならば、豊富で低廉な電気を供給する上では民営の方が有利であると訴えていた。松永の主張に対し、時代が昭和に入ると電力国営論が台頭し始め、1936年3月に広田弘毅内閣が発足すると、逓信大臣に電力国営論を訴える頼母木桂吉が入り逓信省が電力国家管理政策を主導するようになる。民間電力会社に発送電設備を出資させて特殊会社を新設し、同社を通じて政府自ら発送電事業を経営する、という「民有国営」の方向で国家管理政策は具体化され、10月には「電力国策要綱」が閣議決定されるところまで進んだ。内閣総辞職により成立しなかったが、翌1937年（昭和12年）1月には関連法案が帝国議会へと上程された。
この電力国家管理政策の動きに対抗するため、松永は業界の自主統制を具体化する必要に迫られた。そこで従来からの主張である「一区域一会社主義」を実現させるため、東邦電力による周辺事業者の自主統合を始める。その中で1937年に、東邦電力は合同電気と中部電力の2社を相次いで吸収したのであった。
東邦電力と合同電気の合併契約は1936年11月28日に締結された。合併条件は以下の通り。
1936年12月16日、東邦電力・合同電気両社はそれぞれ臨時株主総会を開き、上記合併契約を承認した。そして両社の合併は契約どおり翌1937年3月31日付で実行に移される。次いで同年5月29日、東邦電力にて合併報告総会が開かれて合併手続きが完了、同日をもって合同電気は解散した。合併時、合同電気の資本金は7203万4950円（うち払込6123万4950円）、主な経営陣は会長松永安左エ門、社長太田光熈、副社長高桑確一、専務桜木亮三であった。
合同電気が東邦電力に合併された後の1937年6月、逓信省は東邦電力を含む主要電気事業者に対し、隣接する小規模事業者の統合を奨励した。この奨励に従って全国規模で事業統合が活発化するが、東邦電力も例外ではなく隣接事業者の統合を進めた。旧合同電気関連の地域では、和歌山県の周参見水力電気株式会社および徳島県の海部水力電気株式会社の事業を1937年10月1日に、三重県の十社電気株式会社の事業を1938年（昭和13年）8月1日に、同じく三重県の馬野川水電株式会社の事業を同年12月1日に、それぞれ譲り受けている。
電力国家管理政策実現への動きはこの間も進展しており、1938年（昭和13年）に「電力管理法」と関連法が公布・施行されて電力国家管理問題が決着していた。これにより、既存の電気事業者から火力発電所と主要送電線を出資させて国策会社「日本発送電株式会社」を設立、同社を通じて電気事業を政府が管理する、という体制が1939年（昭和14年）4月1日をもってスタートした。その後さらなる国家管理の強化が提唱され、1940年（昭和15年）7月、水力発電設備を含む主力発送電設備を日本発送電に帰属させて国家管理を強化するとともに、全国を数地区に分割して一つ地区につき一つの国策配電会社を設立する、という方針が決定する。これに基づいて日本発送電への発送電設備出資が1941年（昭和16年）10月1日と翌1942年（昭和17年）4月1日に実行に移され、配電統制令に基づく国策配電会社9社の設立も1942年4月1日に実施された。
電力国家管理政策に関連して、東邦電力は1939年4月・1941年10月・1942年4月の3度にわたって日本発送電へと設備を出資。さらに1942年4月には、配電会社9社のうち中部配電・関西配電・四国配電・九州配電の4社に対しても設備を出資した。この際、旧合同電気に関連する発電所や供給区域も九州配電以外の各社に引き継がれている。各社に設備を出資して電気事業を喪失した東邦電力は、1942年4月1日をもって解散、消滅した。
合同電気 経営の推移
以下、合同電気の業績推移について詳述する。
1922年5月1日の三重合同電気発足時点での公称資本金は1250万円、うち払込資本金1139万3750円であった。
設立以来の相次ぐ合併で資本金額は増加を続けた。まず1922年9月の巌倉水電・比奈知川水電合併では165万円（全額払込）を増資。翌1923年10月の徳島水力電気合併では1347万9950円（うち891万9950円払込）を増資し、1927年5月の尾鷲電気ほか4社合併では173万円（全額払込）を増資している。合併後の資本金は2935万9950円で、1927年11月の第4回払込完了をもって一旦全額払込となった。続いて1928年には、7月の濃飛電気合併で600万円（うち480万円払込）を、11月の朝熊登山鉄道合併で67万5000円（全額払込）をそれぞれ増資した。
1930年1月、東邦電力より四日市・奈良両支店に関する資産の現物出資を受けるにあたり、3600万円（うち1800万円払込）を増資し資本金を3603万4950円から7203万4950円へ改めると決議した。増資実施に先立つ3月、未払込で残る120万円を徴収し資本金3603万4950円を一旦全額払込としている。そして7月に3600万円の増資が完了した。
合同電気 経営の推移
1930年の増資以後、東邦電力に合併される1937年まで増資・会社合併ともに実施されなかった。株式払込金の徴収については、1934年3月に720万円の払込を実施しており、東邦電力合併時の払込資本金は公称資本金7203万4950円に対し6123万4950円であった。
三重合同電気の経営は設立当初から順調で、電灯・電力供給は年々拡大、収入も増加を続けた。ただし自社発電力が小さいため渇水時に割高な購入電力費を支払う必要があり、供給拡大とともに支出も拡大して利益率はほとんど一定であった。1922年下期から1924年下期までの5期は対払込資本金利益率（利益金には償却費を含む）は10パーセント余りで配当率は年率9パーセント、1925年上期以降は利益率12パーセント余り・配当率10パーセントで、途中の増配は社内の整理が済み収支状態の改善をみたことによる。
合同電気 経営の推移
1920年代後半になると負債が多いという問題を抱えた。濃飛電気を合併した1928年下期末では総資産6651万円（未払込資本金除く）に対し社債・借入金などの負債額は2767万円に達し、地方企業としては借金の多い会社となっていたのである。これは短期間に合併を急いだため、また水力発電所建設費が割高なためであった。決算上は12パーセント余りの利益率を保ち年率10パーセントの配当を維持したが、『経済雑誌ダイヤモンド』では資産額に比して固定資産の償却費が過少であり配当偏重と指摘されている（ただし償却軽視・配当偏重は当時の電力業界の一般的傾向でもある）。
1930年5月に東邦電力四日市・奈良両支店と京阪電気鉄道和歌山支店の事業を継承したことで事業規模が一挙に拡大したが、同時に資産を割高に買収したため固定資産額も膨張した。加えて不況の影響で供給成績自体が不振となったことから、事業を継承した1930年下期より利益率は11パーセント台に低下、配当率も長く続いた10パーセントから8パーセントに減配となった。不況の影響はその後も続き、1931年下期決算で7パーセント配当に減配、1932年上期には利益率が過去最低の11.2パーセントにまで低落した。
合同電気 経営の推移
しかし業績低下は同期がピークであり、その後は景気回復に伴い供給成績が向上、増収に加えて金利低下による利払費の減少もあって利益率が回復に向かった。その最中の1933年下期決算において、合同電気は2パーセント減配し配当率を5パーセントに引き下げた。これは業界大手の宇治川電気や日本電力が発表した財政再建計画にならったもので、減配によって償却費を確保して資産額を圧縮し、社債・借入金を軽減するというものである。下期末時点で総資産は1億3268万円（未払込資本金除く）に達し、社債と長期借入金を合わせた長期負債は7105万円に及んでいた。この長期負債を、減配と業績回復によって生じる資金を充てた償却の増加と、1800万円残る未払込資本の徴収とにより、向こう10年間で2-3000万円程度へと圧縮することが更生計画の目標とされた。
合同電気 経営の推移
翌1934年には未払込資本金の一部徴収が実施されたほか、3月から8月にかけて計6000万円に上る社債（オープンエンド・モーゲージ制社債）が一挙に発行された。新社債による低利借り換えと払込みによる負債自体の削減に伴う支出削減効果は大きく、増収も重なって1934年下期には利益率が12パーセントに回復している。計4期の5パーセント配当を経て1935年下期より6パーセントへの増配を実現。東邦電力との合併前、1936年下期には増収増益により16パーセントという高利益率となり、配当率も7パーセントまで回復をみた。
1922年上期から1936年下期までの各期における資本金・収入・支出・純利益と配当率の推移は下表の通り。
合同電気 経営の推移
下記供給成績推移表にある通り、三重合同電気の供給成績は1922年上期末の電灯取付数18万628灯・販売電力1,736馬力で始まったのち、1920年代を通じて拡大した。特に拡大幅が大きいのは徳島水力電気を合併した1923年下期で、期末の成績は電灯取付数47万3962灯（うち徳島区域19万6771灯）・販売電力5,865馬力・2,340kW（うち徳島区域2,733馬力・320kW）となり、前期末比で電灯1.8倍・電力2.9倍の伸びとなっている。1928年7月の濃飛電気合併では、岐阜県内における電灯1万9521灯と電力供給176馬力・1万4550kWを継承した。この合併で特に販売電力が拡大し、前期末比1.9倍増の3万kW超となった。
1930年5月、東邦電力四日市・奈良両支店と京阪電気鉄道和歌山支店の事業を継承したことで電灯72万1477灯・電力供給6万1023kWが一挙に加わり、同年下期の電灯数は前期からほぼ倍増の155万7429灯、販売電力は2.9倍増の10万815kWに達した。ところが当時の深刻な不況をうけて翌1931年上期の供給成績は電力は前期比微増を維持したが電灯は7489灯の減少となった。電灯数が前期を割り込んだのはこの1931年上期と旧濃飛電気区域を東邦電力へ譲渡した1932年下期の2度のみで、それを除けば供給成績は1930年代も拡大していった。
東邦電力との合併半年前、1936年下期末（9月末）時点の取付電灯数は172万6785灯、販売電力は15万815kWとなり、1922年上期末に比して電灯は9.6倍、電力は117倍の規模であった。区域別成績が判明する1936年上期末（3月末）時点のデータによると、津・奈良・和歌山・徳島・淡路の5区域における取付灯数の比率は順に37:18:20:19:6、同様に販売電力の比率は44:13:27:13:2であった。また逓信省の資料によると、1936年末時点で3,000kW以上を供給する大口需要家には電気・電鉄事業者では東邦電力（平瀬・根尾両発電所の電力など1万5077kW）、参宮急行電鉄（三重県下4地点にて計6,200kW）、大阪電気軌道（奈良県下にて3,000kW）、南海鉄道（和歌山県下4地点にて計4,500kW）、工場では東洋紡績富田工場（三重県、3,500kW）があった。
1922年上期から1936年下期までの各期における取付電灯数・販売電力の推移は下表の通り。
合同電気 年表
1930年（昭和5年）
5月1日 - 東邦電力から同社四日市・奈良両支店管内の事業、濃勢電力から事業一切をそれぞれ譲り受ける。東邦電力の出資により資本金を7203万4950円へ増資。
5月10日 - 京阪電気鉄道から同社和歌山支店管内の事業を譲り受ける。
8月1日 - 合同瓦斯株式会社設立、津市・宇治山田市でのガス供給事業を同社へ譲渡。
9月1日 - 和歌山市でのバス事業を明光バス株式会社に譲渡。
合同電気 本社・支社等所在地
東邦電力との合併直前、1937年3月時点における本社・支社・営業所・出張所の所在地は以下の通り。
本社は三重合同電気設立時より津市南堀端津2130番地に設置。1924年4月20日、一旦津市丸之内堀津2129番地9へ移るが、半年後の10月17日付で元の南堀端津2130番地に戻っている。
ただし1923年の徳島水力電気合併を機に本社移転問題が起こり、その結果本社は津市のままながら実務の中心は大阪市へと移された。従って社長の太田光熈ら会社幹部は大阪常駐であり、三重県内の事業は本社と同一所在地に置かれた津支社が別途管轄した。それでも本社は津市のため、株主総会は津市内で開催された。
合同電気 供給区域一覧
三重合同電気発足当初、1922年5月末時点における供給区域は下表で示す三重県下122市町村であった。これはすでに電灯供給を開始している地域のみで、未開業地域は含まない。
三重県における1936年12月時点の電気供給区域は以下の通り。
三重県内において合同電気の供給区域から外れていた地域のうち、員弁郡の一部（十社村・中里村・白瀬村・西藤原村、現・いなべ市）は十社電気株式会社、阿山郡の一部（布引村・阿波村・山田村、現・伊賀市）は馬野川水電株式会社の供給区域であった。合同電気の合併に続いて東邦電力は1938年（昭和13年）に両社から事業を買収しており、これらの地域も東邦電力の供給区域となっている。
1942年4月の配電統制令による配電会社設立に際して、三重県は中部配電の配電区域と規定され、東邦電力は該当区域内にある配電設備・需要者屋内設備を同社へと出資するように指示された。戦後の1951年（昭和26年）、この中部配電の配電区域を引き継いで中部電力が設立されている。
関西地方5府県、奈良県・京都府・滋賀県・和歌山県・兵庫県における1936年12月時点の電気供給区域は以下の通り。
和歌山県内において合同電気の供給区域から外れていた地域のうち、以下の町村は周参見水力電気株式会社の供給区域であった。
合同電気 供給区域一覧
合同電気の合併直後の1937年10月に東邦電力は周参見水力電気より事業を買収しており、上記地域も東邦電力の供給区域となっている。
1942年4月の配電統制令による配電会社設立に際して、上記5県は関西配電の配電区域と規定され、東邦電力は該当区域内にある配電設備・需要者屋内設備を同社へと出資するように指示された。1951年、この関西配電の配電区域を引き継いで関西電力が設立されている。
徳島県における1936年12月時点の電気供給区域は以下の通り。
徳島県内において合同電気の供給区域から外れていた地域のうち、海部郡の一部（牟岐町・浅川村・川東村・川上村・川西村・鞆奥町・宍喰町、現・牟岐町および海陽町）は海部水力電気株式会社の供給区域であった。合同電気の合併直後の1937年10月に東邦電力はこの事業を買収しており、これらの地域も東邦電力の供給区域となっている。また東邦電力時代の1937年9月に美馬郡一宇村（現・つるぎ町）も供給区域に追加された。
1942年4月の配電統制令による配電会社設立に際して、徳島県は四国配電の配電区域と規定され、東邦電力は該当区域内にある配電設備・需要者屋内設備を同社へと出資するように指示された。1951年、この四国配電の配電区域を引き継いで四国電力が設立されている。
合同電気 発電所一覧
合同電気が運転していた発電所は以下の通り。ただし発足初期、1926年までに廃止された発電所は除いた。
合同電気 兼営事業の動向
合同電気の兼営都市ガス供給事業は、三重県および徳島県で展開されていた。
三重県でのガス事業は、津電灯の事業を引き継いだことにより1922年5月の三重合同電気設立時より始められた。供給区域は津市内で、津電灯時代の1912年（大正元年）10月に開業、三重合同電気発足後は同社津ガス製造所として事業が継続されていた。その後、宇治山田市（現・伊勢市）に宇治山田ガス製造所を設置し、1928年（昭和3年）11月3日より同市内でのガス供給も開始している。
合同電気 兼営事業の動向
三重県内では、東邦電力傘下の東邦瓦斯（東邦ガス）も四日市市内にてガス事業を経営していた。経営合理化を図るため県内3都市の事業を統合することとなり、1929年（昭和4年）より新会社設立の準備に着手。翌1930年（昭和5年）8月1日に合同瓦斯株式会社（合同ガス、資本金100万円）が発足し、合同電気は兼営ガス事業、東邦瓦斯は四日市市内のガス事業をそれぞれ同社に譲渡した。ただし合同電気は三重県内のすべてのガス事業を譲渡してはおらず、松阪町（1933年市制施行し松阪市）でのガス事業は直営のまま残った。これは、合同電気と合同瓦斯発起人との間に事業譲渡仮契約が締結された1929年6月の段階では、松阪町におけるガス事業の許認可手続きが終結していなかったためである。1929年12月20日より松阪町でのガス供給が合同電気の手で開始され、合同瓦斯の設立後は同社への経営委託という形が採られた。
東邦電力と合同電気の合併後、東邦電力は1937年（昭和12年）9月1日付で経営を委託していた松阪市におけるガス事業を正式に合同瓦斯へと譲渡した。また合同電気が所有していた合同瓦斯の株式1万1330株を東邦瓦斯系列の東邦瓦斯証券に売却し、合同瓦斯を東邦瓦斯の傘下へと移した。以降、合同瓦斯は東邦瓦斯グループの企業として三重県内でガス事業を営んだが、2003年（平成15年）になって東邦瓦斯に吸収されている。
合同電気 兼営事業の動向
徳島県では、1923年（大正2年）10月に徳島水力電気を合併したことによりガス事業が始められた。供給区域は徳島市内で、1915年（大正4年）10月に供給が開始されていた。合同電気時代はガス製造設備やガスタンクの増設など設備の改善が順次進められ、業績の向上が図られた。
東邦電力との合併後、同社のガス事業分離方針により徳島市でのガス事業は1937年9月1日付で合同瓦斯に事業譲渡され、次いで9月18日現物出資によって新設の徳島瓦斯株式会社（徳島ガス、資本金50万円）に移された。さらに太平洋戦争末期に浮上した四国におけるガス事業者の統合計画に基づき終戦直後の1945年（昭和20年）11月、徳島瓦斯は四国瓦斯株式会社（四国ガス）に合併されている。
合同電気の兼営電気鉄道・軌道路線は、三重県（参宮二見線・朝熊線）および和歌山県（和歌山線）に存在した。
三重県宇治山田市（現・伊勢市）周辺の電気軌道路線は「参宮二見線」と称し、伊勢電気鉄道より引き継いで経営していた。同線は、山田駅（現・伊勢市駅）と伊勢神宮（外宮・内宮）および二見を結ぶ路線で、1903年（明治36年）に最初の区間が開業、1914年（大正3年）に全線が開業した。
合同電気 兼営事業の動向
参宮二見線は1922年から1937年まで三重合同電気（合同電気）の手で経営された後、1939年（昭和14年）8月1日付で東邦電力から参宮急行電鉄（現・近畿日本鉄道）系列の参急山田自動車株式会社に譲渡された。同社はこれを機に神都交通株式会社（資本金400万円）に改称し、さらに戦時下の事業統合に伴って1944年（昭和19年）三重県下の鉄道・バス事業者を合併して三重交通株式会社へと発展している。合同電気の経営した軌道路線は三重交通の「神都線」として運行が続けられたが、戦後1961年（昭和36年）に廃止され現存しない。
上記参宮二見線の途中から分岐する鉄道路線に「朝熊線」があった。同線は参宮二見線に接続する平坦鉄道線と、同線に接続して朝熊山山上を結ぶ鋼索線（ケーブルカー）からなる。1925年（大正14年）8月に朝熊登山鉄道株式会社（1920年1月設立）によって開業した。同社は資本金75万円、社長田中善助であり、路線が接続しかつ電気を三重合同電気から受電することから両社の合併が決定、1928年（昭和3年）11月1日付で合併が成立して朝熊線は三重合同電気の路線となった。合併に伴う資本金の増加は67万5000円である。
参宮二見線と同様、1939年8月に東邦電力から譲渡されて神都交通の路線となる。ただし同線と異なり、朝熊線は三重交通発足直前の1944年1月に休止され、後に撤去された。
合同電気 兼営事業の動向
和歌山県和歌山市内や海南市を結ぶ電気軌道路線は「和歌山線」と称し、1930年（昭和5年）5月に京阪電気鉄道より譲り受けた。沿線には和歌浦・新和歌浦・和歌山城・紀三井寺など名所旧跡が多く、年間を通じて多数の乗客があった。
和歌山線は、1909年（明治42年）に和歌山水力電気の手により一部区間が開通したのが始まりである。順次路線網を拡大するとともに京阪電気鉄道へと経営主体が移り、合同電気時代の1930年6月に東和歌山駅（現・和歌山駅）までの区間が開通して全線が開業した。東邦電力に移管された後、1940年（昭和15年）11月1日付で和歌山線は和歌山電気軌道株式会社へと譲渡された。
戦後の1961年に和歌山電気軌道は南海電気鉄道に合併され、合同電気が運営した軌道路線は同社の「和歌山軌道線」となるが、1971年（昭和46年）3月に廃止されており現存しない。
統合した会社のうち、乗合自動車（路線バス）事業を経営していたのは伊勢電気鉄道と京阪電気鉄道である。
伊勢電気鉄道より引き継いだバス事業は、電気軌道とともに宇治山田市内にて運行していた。1932年（昭和7年）3月、この事業は伊勢自動車というバス会社に統合し、さらに伊勢地区に進出してきた参宮急行電鉄の出資を得て「神都乗合自動車株式会社」とした。その後同社は、東邦電力が参急山田自動車（神都交通）に電気鉄軌道事業を譲渡するのにあわせてこれに合併している。
京阪電気鉄道からは、軌道線の保護のため同社が和歌山市内で経営していたバス事業を電気軌道事業とともに引き継いだ。この地域ではほかにもバス事業者があり競合していたが、そのうち2つの事業者と統合することとなり、明光バス株式会社を設立して1930年9月1日より事業を移管した。なお明光バスは、和歌山市におけるバス事業を1935年（昭和10年）6月1日よりさらに和歌山合同バス株式会社へと分離している。
1922年上期から1936年下期までの各期におけるガス販売量ならびに電車乗客数の推移は下表の通り。
合同電気 歴代役員一覧
三重合同電気は設立当初、大量の役員を抱えた。まず1922年5月の創立総会にて取締役16名・監査役9名の計25名が就任。次いで巌倉水電・比奈知川水電合併に伴う同年9月の株主総会で取締役6名・監査役3名が増員され、さらに徳島水力電気合併に伴う翌1923年11月の総会で取締役9名・監査役3名が追加されて、計46人という大所帯となった。この46名は3名を除き前身会社・合併会社で役員を務めていた。
これら初期の役員の氏名と前身会社・合併会社での役職は以下の通り。
上記のうち川喜田久太夫が初代の代表取締役社長を務める。その他、役員選出と同時に安保庸三が取締役副社長、小島源三郎が専務取締役、川北栄夫・太田光煕・小島惣右衛門・白塚大三郎・田中善助が参与取締役、秋田喜助が常任監査役となった。
1923年12月の定時株主総会において、上記の取締役全員が辞任し、取締役は18名に整理された。これ以降、1937年3月の東邦電力合併までの間に下表の37名が取締役を務めた。
代表取締役
合同電気 歴代役員一覧
代表取締役（会社を代表すべき取締役）は1922年5月の設立時には川喜田久太夫が就任。川喜田の辞任後、1924年9月1日に太田光熈と安保庸三が就任した。うち安保は1930年6月21日付で代表権のみ辞職している。
東邦電力からの事業継承後の1930年7月7日、増員取締役のうち海東要造・岡本桜が代表取締役に追加された。翌1931年4月30日、海東に代わって田中徳次郎が就任。岡本の退任と田中の死去後、1934年1月31日に松永安左エ門が加わった。
会長・社長・副社長
初代の取締役社長川喜田久太夫は1924年7月まで在任。同年9月1日、太田光熈が2代目社長となり、以後1937年3月の東邦電力合併時まで在任した。
取締役副社長は会社設立時に安保庸三が就任、1928年8月2日に兼松煕も加わり2人体制となる。1930年7月7日、2人に代わって海東要造・高桑確一が副社長となる。翌1931年4月30日、うち海東は田中徳次郎と交代するが、田中が1933年8月15日に死去した後は高桑1人体制のまま東邦電力合併時まで続いた。
合同電気 歴代役員一覧
取締役会長は松永安左エ門1人のみで1934年1月31日就任。ただし1936年11月24日付で取締役を辞任している。
その他役職
1937年3月時点で、社長太田・副社長高桑の下では桜木亮三が専務、清水収吉が常務を務めていた。うち清水は1930年に取締役兼支配人から昇格したもの。その他の取締役では、市川春吉が支配人兼営業課長、筒居信郎が津支社長、野村正幸が和歌山支社長をそれぞれ兼職していた。
東邦電力合併による異動
社長の太田光熈は1937年11月3日、東邦電力副社長に就任。副社長高桑確一も同社取締役となる。常務清水収吉は東邦電力でも常務となり後に副社長へと昇格、取締役兼支配人市川春吉も東邦電力で取締役を経て常務に就いた。
1923年12月の定時株主総会において、前述の監査役全員が任期満了となり、監査役は6名に整理された。これ以降、1937年3月の東邦電力合併までの間に下表の17名が監査役を務めた。
レックス・ローレス
レックス・ローレス（Rex Lawless）のリングネームで知られるロブ・マスカレラ（Rob Muscarella、1988年12月2日 - ）は、アメリカ合衆国のプロレスラー。ニューヨーク州ベルモア出身。
レックス・ローレス 来歴
2010年、ロングアイランドを拠点としてマイキー・ウィップレックが主宰するインディー団体であるNYWC（New York Wrestling Connection）が運営するNYWCトレーニングセンターにてプロレスの基礎を学ぶ。10月30日、NYWC House of Madness 2010にてクワイエット・ストームと対戦するがまともに戦わず、介入してきたアポリオンと共に襲撃して試合を壊し鮮烈のプロレスラーデビューを果たす。デビュー後ストッケード、アポリオン、デーモン・クロウリーと規格外ヒールユニットであるオーダー・オブ・ザ・ブラック（Order of the Black）を結成して活動。12月18日、ベビーフェイス vs ヒールによるベスト・オブ・ファイブ・シリーズにてサイザーと対戦して勝利した。
2011年5月21日、NYWC Fusion 2011にてNYWCタッグ王座挑戦権争奪バトルロイヤルにて優勝を飾る。6月18日、NYWC Going the Distance 2011にてパートナーをディッキー・ロッズを指名し、NYWCタッグ王者チームであるダン・エコス & ケニー・ロイヤルに挑戦して勝利し、キャリア初のタイトルを獲得した。
レックス・ローレス 来歴
2012年よりウェストバージニア州を拠点とするIWA EC（IWA East Coast）、デラウェア州を拠点とするECWA（East Coast Wrestling Association）、ペンシルベニア州を拠点とするIWC（International Wrestling Cartel）など様々な団体に参戦。
2014年5月31日、NYWC Fusion 2014にてNYWCフュージョン王座を保持するブレイク・モリス、トニー・ニースとトリプルスレットマッチにより王座戦に挑み勝利し、ベルトを奪取。NYWCフュージョン王座戴冠後、モリスとベルトを巡り抗争を繰り広げたが8月より友好関係を築きフローレス・アンド・ローレス（Flawless And Lawless）なるタッグチームを結成。メジャー団体進出を目指して9月よりCZWの登竜門的イベントであるCZW Dojo Warsに参加。同月24日、CZW Dojo Wars 10にてトーナメント・オブ・バローにエントリー。1回戦でフィニアス・ジェームスと3フォールマッチを行うが2本を取られ敗退した。10月11日、マサチューセッツ州を拠点とするWIF（Wrestling is Fun）のヤングライオンズカップに出場。1回戦でアンソニー・グリーンと対戦して勝利。準決勝にて6wayマッチを行うがドノヴァン・ダイジャックにフォールされ敗退した。
レックス・ローレス 来歴
2015年6月18日、CZW Dojo Wars 32にてCZW限定でリングネームをペクトラル・ポセイドン（Pectoral Poseidon）として活動する事を発表。試合ではビッグ・ダディ・ドレと対戦して終盤にチョークスラムを喰らうが上手く切り返してシットアウト・パワーボムへと繋げて勝利した。7月30日、NYWC Trust No OneにてモリスとのタッグでNYWCタッグ王座を保持するミルクチョコレート（ブランドン・ワッツ & ランディ・サマーズ）と対戦して勝利し、3度目のNYWC王座を戴冠。
レックス・ローレス 獲得タイトル
NYWC
w / ディッキー・ロッズ
w / マイキー・ウィップレック
w / ブレイク・モリス
FBW（Five Borough Wrestling）
w / ブレイク・モリス
窪井義道
窪井 義道（くぼい よしみち、1892年（明治25年）1月4日 - 1949年（昭和24年）11月13日）は、日本の政治家・弁護士・実業家。立憲政友会→昭和会→政友会革新同盟→日本進歩党所属の衆議院議員で内務政務次官や海軍参与官を務めた。
窪井義道 経歴
山口県熊毛郡三丘村（現・周南市）出身。1918年（大正7年）に東京帝国大学法科大学独法科を卒業した。大倉商事に入社したが、1922年（大正11年）に法律研究のためドイツに留学した。1924年（大正13年）に帰国し、弁護士を開業した。
1924年（大正13年）、衆議院補欠選挙に出馬し当選。さらに第18回衆議院議員総選挙から第21回衆議院議員総選挙まで4期連続当選を果たした。初めは政友会に所属し、第18回衆議院議員総選挙でも政友会公認で立候補し当選した。1935年（昭和10年）に政友会を離党して昭和会の結党に参加し、第19回衆議院議員総選挙と第20回衆議院議員総選挙には昭和会公認で立候補し当選した。その間、岡田内閣で海軍参与官を務めた。1937年（昭和12年）に昭和会が瓦解すると院内会派の第一議員俱楽部に所属し（院外では無所属）、1939年（昭和14年）に政友会が分裂すると旧昭和会の政友会出身者とともに政友会革新派に復党した。また1941年（昭和16年）には松岡洋右外務大臣の顧問としてドイツ・イタリア訪問に随行した。第21回衆議院議員総選挙では翼賛政治体制協議会の推薦候補として当選した。鈴木貫太郎内閣で内務政務次官を務めた。
窪井義道 経歴
戦後、翼賛政治体制協議会の推薦議員のため公職追放となる。追放中の1949年11月13日に57歳で死去した。
その他、国際工船漁業株式会社社長、黄海漁業株式会社社長、不二映画株式会社社長、山王館株式会社監査役、ウシオ製作所株式会社監査役、満洲興業株式会社取締役、日産無線電機株式会社社長、新興機械工業株式会社社長を務めた。
ペッカ・リネ
ペッカ・リネ（Pekka Rinne, 1982年11月3日 - ）は、フィンランドの北ポフヤンマー県ケンペレ出身の元アイスホッケー選手。ポジションはゴールテンダー。
ペッカ・リネ 経歴
2000年から2003年はフィンランドのアイスホッケーチームであるオウルン・カルパトのジュニア・チームでホッケーを学び、2005年に優勝したカルパトに2004年から2005年まで所属し、主にニクラス・バックストロムのバックアップを務めた。
2004年のNHLドラフト8巡目(全体258位)でナッシュビル・プレデターズから指名された。2005年8月23日、プレデターズと契約した。契約後、プレデターズのトップ・マイナー・リーグであるアメリカン・ホッケー・リーグ(AHL)のミルウォーキー・アドミナルズに所属し、北アメリカでの活動を始めた。当初リネはブライアン・フィンリーのバックアップ候補であったが、フィンリーの不調によりリネがスターターとなった。
2006年夏、面識のないカップルに暴行され、その最中に肩を脱臼した。そのため手術を受けねばならず、シーズン最初の4ヶ月間出場できなかった。
2005年-2006年シーズンにプレデターズの2試合に出場した。1勝1敗で防御率0.900、1試合平均失点数 (GAA) 3.80の記録を残した。
2007年-2008年シーズンにおいてプレデターズでダン・エリスが成績を残したため、スターターであったクリス・メイソンはセントルイス・ブルースにトレードに出され、2008年-2009年シーズンではエリスのバックアップに昇格した。
ペッカ・リネ 経歴
2008年12月1日に完封の記録で、プレデターズのゴールテンダーとして2人目のルーキーとなった。2009年2月、12試合中9勝し、防御率0.944、GAA1.72を記録した。NHL月間ルーキーを受賞した。3月14日、シーズン7回目の完封でプレデターズの記録に残った。2009年、アイスホッケー世界選手権にフィンランド代表に選出された。同大会ではカリ・ラモと共にゴールテンダーとして出場した。フィンランド代表としての初試合で完封し、30球防御した。
2010年-2011年シーズン開幕戦でアナハイム・ダックスのフォワードのトロイ・ボディと衝突し、下半身を怪我した。アンダーズ・リンドバックがその後3試合を引き継ぎ、リネは復帰したが、12月に再度怪我をした。12月23日に完全復帰し、1月の1ヶ月間で彼にとって史上最高の防御率0.946、GAA1.71を記録した。このシーズンの記録から、リネは、リーグ所属のチームのゼネラル・マネージャーたちの審査による、NHLの最も優秀なゴールテンダーに与えられるヴェジーナ賞の最終3名に残った。またNHLの最優秀選手に投票されるハート記念賞で第4位となり、NHLセカンド・チーム・オールスターに選ばれた。2011年、プレデターズはスタンレー・カップ・プレイオフでアナハイム・ダックス相手に4勝2敗で勝ち抜け、リネはプレデターズをチーム史上初の2回戦に導いた。
ペッカ・リネ 経歴
2011年10月29日にダックスを下し、完封22でプレデターズの記録を作った。11月3日、7年総額4,900万ドルで契約延長し、当時プレデターズ史上最大の契約となった。
2011年-2012年シーズンの間はトーマス・ヴォコアンの8連勝を抜いて11連勝の記録を作った。2012年4月25日、2年連続ヴェジーナ賞最終候補となった。前年に続き好調で、2012年プレイオフでデトロイト・レッドウィングスと対戦し、4勝1敗で2回戦進出への一翼を担った。しかし2回戦ではフェニックス・コヨーテズと5試合対戦したが敗退した。
2012年9月25日、NHLがロックアウトとなり、ベラルーシにあるKHLのHCディナモ・ミンスクに参加した。12月にディナモを離れ、2013年1月ロックアウト終了と同時にプレデターズに復帰したが、2012年-2013年シーズンは48試合しか行われなかった。
2013年5月、腰の関節鏡を受けた。当時腰が感染症を起こ しており、2013年10月24日、活動を休止し、綿密なリハビリを開始した。
2014年3月5日、復帰したがピッツバーグ・ペンギンズと対戦し3対1で敗退した。
2015年、再度ヴェジーナ賞最終候補に残った。
2021年に現役引退を表明した。
2014年5月、フィンランドのオールスター・チームに選ばれ、チームはアイスホッケー世界選手権で銀メダルを獲得し、MVPを獲得した。
ペッカ・リネ プレイスタイル
ゴールテンダーとしてバタフライ・スタイルを取り入れており、早めに膝を床につき、低いパッドを足でブロックする。6フィート5インチ(1.96m)の長身のリネは、タンパベイ・ライトニングのベン・ビショップの6フィート7インチ(2.01m)、バッファロー・セイバーズのアンダーズ・リンドバック、シカゴ・ブラックホークスのスコット・ダーリング、ミネソタ・ワイルドのデヴァン・ダブニックの6フィート6インチ(1.96m)に続き5番目に高く、ミネソタ・ワイルドのダーシー・クーンパーと同じ高さである。この身長の高さがスティックや足をパッドに届きやすくしている。
ペッカ・リネ 私生活
2013年5月、長年交際していたクリシー・レートサーリと婚約した。
ペッカ・リネ 詳細情報
GP = 試合数、W = 勝, L = 敗, T = 引き分け(2005-2006年以降廃止), OTL = 延長敗, GA = 失点, SO = シャットアウト、GAA = 平均失点数、SV% = 防御率
ジョージ・ラムゼイ (第9代ダルハウジー伯爵)
第9代ダルハウジー伯爵ジョージ・ラムゼイ（英: George Ramsay, 9th Earl of Dalhousie, GCB、1770年10月23日 - 1838年3月21日）は、イギリス・スコットランドの貴族、政治家、陸軍軍人。
カナダ総督などを歴任した。爵位を継承する1787年までラムゼイ卿の儀礼称号を使用した。
ジョージ・ラムゼイ (第9代ダルハウジー伯爵) 経歴
1770年10月23日、第8代ダルハウジー伯爵ジョージ・ラムゼイとその妻エリザベス(旧姓グレン)の間の長男として生まれる。
1787年11月4日に父が死去して爵位を継承した。1796年から1815年にかけてスコットランド貴族の貴族代表議員に選出されて貴族院議員となる。1815年8月11日に連合王国貴族「ダルハウジー城のダルハウジー男爵(Baron Dalhousie of Dalhousie Castle)」に叙せられ、以降自動的に貴族院議員に列する。
1795年から1801年にかけては第2代歩兵連隊に所属して、西インド、アイルランド、オランダ、エジプトなどに配属された。1809年には第7師団に所属して、半島戦争に従軍した。
1804年から1806年にかけてはフリーメイソン・スコットランド・グランドロッジ・グランドマスターを務めた。
1816年からはノヴァスコシア総督、ついで1819年から1828年にかけてはカナダ総督を務める。1829年から1832年にかけて植民地インドの英印軍最高司令官を務める。ノヴァスコシア総督時の1818年にはハリファックスにダルハウジー大学を設立している。
1838年3月21日に死去。爵位は息子のジェイムズ・ラムゼイが継承した。
ジョージ・ラムゼイ (第9代ダルハウジー伯爵) 家族
1805年にクリスティアン・ブラウンと結婚し、彼女との間に以下の3子を儲ける。
フィンテック
フィンテック、fintech（英: financial technology）とは、Finance（金融）とTechnology（技術）を組み合わせた造語であり、ファイナンス・テクノロジー（フィナンス・テクノロジーとも呼ばれる）の略。
「ICTを駆使した革新的（innovative）、あるいは破壊的（disruptive）な金融商品・サービスの潮流」などの意味で使用される。既存の金融機関が持つ総合的な金融サービスのうち、顧客が必要とする一部の機能のみに特化することで、低コストでサービスを受けることが可能となる。
フィンテックと金融工学は共に金融に情報処理を用いたものであるが、違いとして、金融工学は従来の手法に情報処理を用いるものである、フィンテックは情報処理技術を用いて新たな金融サービスを作り出すという用語として使われる。例として、株式投資で利益を出すために情報処理を用いるのが金融工学であり、情報処理を用いて株のオンライン取引を提供することがフィンテックである。
フィンテック 概要
坂村健は、IoT（モノのインターネット）がビッグデータを生成しフィンテックの基盤の1つになるとし、Web2.0に準えてフィンテックを「経済2.0」とし、「社会2.0」には、「経済2.0」が必須となり、その先には社会を自動運転できる、とする。
金融領域のイノベーションに係る新業務が、既存の金融規制とどのように整合性を取るかが困難である場合がある 。
世界的に見ると、フィンテックは2017年時点で、電子商取引では10％、デジタルメディアでは約40％の割合を占めるのに対し、世界金融サービス業界では1％未満の割合に留まる。
フィンテック 歴史
2003年にアメリカの業界紙『アメリカン・バンカー』が「Fintech 100」と題する業界番付を発表している。
フィンテックの勃興は2008年リーマンショック以降と言う説もある。
2014年にはアメリカにおける投資額が前年比約3倍の9,887万ドルに達した。
2016年2月には国際決済銀行がビッグデータを各中央銀行の金融政策に反映できるものと評価・報告した。
フィンテック 事例
2019年3月、スイス銀行家協会は、ブロックチェーン技術を持つフィンテック企業が銀行の法人口座を開設しやすくするためのガイドラインをまとめた。これを受け、UBSは、フィンテック企業への対応をまとめた独自の指針を策定し、ブロックチェーン企業の窓口となる専門チームを設けている。
スペイン大手銀行のビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行(BBVA)のCEOが「BBVAは将来ソフトウェア会社になるだろう」と述べている。イギリスの財務大臣ジョージ・オズボーンが、2014年8月のスピーチでイギリスを2025年までに「グローバル・フィンテック・キャピタル」と発表。
2015年にフィンテックのハッカソンが行われるようになり、大手の金融機関やSIerも市場に参入。富士通、三井住友銀行のほか、三菱東京UFJ銀行はビジネスコンテストを開催するなどしている。2016年に地方銀行や都市銀行などの金融機関においては、積極的にクラウド会計ソフトを活用する。
2017年9月25日、みずほ銀行とソフトバンクが設立したJ.Scoreがフィンテックを活用した個人向け融資サービス「AIスコア・レンディング」の提供を開始した。
SBIホールディングスは、ブロックチェーンを利用した低コストの国際送金サービスの開始や、日本航空と外貨両替が容易になる国際プリペイドカード事業などを行う共同持ち株会社を設立した。
フィンテック 事例
オリックスは、P2P金融を手掛ける中国の上海点栄金融信息服務（点融）に6000万ドルを出資した。
三井住友フィナンシャルグループは、フィンテック企業との共同法人で生体認証サービスや、スマートフォンを使った電子バーコードによる公共料金のコンビニ収納代行などを開始した。2018年6月1日にヤフーと金融関連アプリの企画・開発や顧客データの分析を行うフィンテック同出資会社を設立した。
2017年に三菱UFJフィナンシャル・グループは、ブロックチェーン技術を用いた独自の仮想通貨「MUFGコイン」を発行することを発表した。将来的には個人向けサービスへの展開を表明しているが、当初は行内の取引管理コスト削減を狙い、海外送金や決済などでインフラコスト削減効果確認の実証実験を行うとしている。2018年5月、三菱UFJフィナンシャル・グループはアカマイ・テクノロジーズと「決済処理速度2秒以下、世界最速の取引処理性能毎秒100万件超の取引」を可能とする新型ブロックチェーンを開発したと発表した。
平安残酷物語
『平安残酷物語』（へいあんざんこくものがたり）は、日日日による日本の小説。ポストアポカリプスと日常系4コマ漫画のテイストが混淆した短編連作形式で書かれている。
毎日新聞社『まんたんブロード』ならびに『まんたんウェブ』にて2008年5月号より1年間連載された後、大幅な加筆修正を加え、2011年に講談社BOXより、〈日日日×千葉サドル〉シリーズとして単行本が刊行された。連載版の挿絵は樋口彰彦が担当し、書籍版では千葉サドルが担当している。
『月刊ComicREX』（一迅社）にて2014年4月号より、漫画版が連載された。漫画は真西まりが担当。
平安残酷物語 あらすじ
世界を襲った異変を契機に大人たちが滅び、代わりに跳梁跋扈する異形の虫と、生き残った子供たちが死を隣り合わせにしながらも共存している〈平安〉時代。「貴族」を自称する引きこもり・こづえや、その親友・小春は、日々コミカルながらも残酷かつ不条理な日常を甘受しつつ生きてゆく。
平安残酷物語 登場人物
藤原 こづえ（ふじわら こづえ）
本編の語り部。〈平安〉の世を怠惰に過ごす、貴族を自称する引きこもりの少女。年齢は十代中盤。自宅のアパートで食っちゃ寝の日々を過ごしているが、それ故に自身の生活を改善しようと試み、仕事の面接を受けてみようと一念発起したり、料理教室に足を運ぼうとしたり、行動力自体は高い。通販サイトを利用して一つ目の毛虫「ガノンドロフ」を購入してからは、彼と同居している。
作中を通して虫に喰われたり、「乙姫」なる怪物に消化されたり、異変以前の回想で死亡したりとエピソード単位で命を落としながらも、次の話では何事もなかったかのように日常を過ごしている。
砂倉 小春（さくら こはる）
こづえの親友で、彼女とは同年代。怠惰に生きるこづえに比べて溌剌とした性格であり、彼女を心配しながらも悪友的な関係を築いている。
図書館に勤めており、〈日日日×千葉サドル〉シリーズの続刊『図書館パラセクト』では語り部を担当する。
ハンドレッド
ハンドレッド（hundred）は、100を意味する英語。
ヨハン・ヨーゼフ・ガスナー
ヨハン・ヨーゼフ・ガスナー・ガスナー神父（独: Johann Joseph Gaßner, 英: Johann Joseph Gassner, 1727年8月22日 - 1779年4月4日）は、カトリック司祭であり、祓魔師。また、フランツ・メスメルとの関係で、心理学や催眠の歴史に重要な役割を果たした。
ヨハン・ヨーゼフ・ガスナー 生涯
ガスナーは、1727年にオーストリアのフォアアールベルク州、ブリューデンツ近郊のブラーツ村で生まれた。彼は1750年に聖職者となり、クレスターレという町で活動を始めた。彼はそこで初めて、自分にとりついた悪魔を祓魔し、それ以来祓魔術を使った治療を始めた。ガスナーは近隣の有力者を治療することで名声を得たが、同時に反対者も多く現れた。反対者の多くは成功に対する妬みから、一部は当時の啓蒙主義的な時代の流れからだった。
ヨハン・ヨーゼフ・ガスナー 生涯
1775年、レーゲンスブルクの司教は、ガスナーに対し異端審問を要請した。結果はガスナーに有利であったものの、司教は彼に、祓魔術を慎むよう要請した。時のバイエルン選帝侯、マクシミリアン3世ヨーゼフも、ガスナーの審査を指示した。選帝侯は進歩的、啓蒙的な思想の持ち主だったことから、当時ウィーンで動物磁気（メスメリズム）という”最新医学”による治療を行っていたフランツ・メスメルをミュンヘンへ招聘した。メスメルは、同年11月に公開実験を行い、動物磁気によってガスナー神父が行っていた”奇跡”と同様の現象を起こして見せた。メスメルは「ガスナー神父の祓魔術は、本人がただそれと知らずに動物磁気で直していただけだ」と報告した。ガスナーは、彼に好意的でない、そしてメスメルに好意的であったウィーンの宮廷からの差し金で、バイエルン州のポーンドルフ（現在のヴィンクラルン）に左遷された。ローマ教皇庁も教皇ピウス6世が調査を指示したが、結果はガスナーに祓魔術を典礼に基づき厳格に行えと指示するものだった。
ガスナーは、1779年に左遷先のポーンドルフで、失意の元亡くなった。
ヨハン・ヨーゼフ・ガスナー ガスナーと催眠
ガスナーはメスメルに敗れたものの、その後敗れたことで後世に名を残すことになった。ガスナーの治療手法は詳細に記録されており、それは現在の催眠に通じるところが多い。そのため、彼は近代催眠の先駆者と言われている。
心理学の歴史家、アンリ・エレンベルガーは、祓魔術から動物磁気、催眠術と、主な現代力動精神医学体系との間に中断ない連鎖があると言っている。そして、ガスナーとメスメルが衝突した1775年こそが、力動精神医学が成立した年だと断言する。またさらに、「彼をめぐって荒れ狂った論戦の対象は…それは新しい啓蒙主義と古い伝統勢力との闘争だった。ガスナーの敗北は”啓蒙された”時代の要求を満足させる宗教と全然結びつかない治療法への道をなだらかにするものであった」と言う。
ガスナーを破ったメスメルの動物磁気説も、そのわずか10年後、1785年にはパリでその存在を否定する判断がなされる。これらの現象が、現在催眠と呼ばれるものとして科学の俎上に乗るには、その後まだ100年近い時を必要とした。
国際音楽学校
座標: 北緯35度32分40秒 東経139度42分34秒﻿ / ﻿北緯35.5443288度 東経139.7093305度﻿ / 35.5443288; 139.7093305
国際音楽学校（こくさいおんがくがっこう）は、かつて東京都大田区仲六郷4-2-3に所在していた日本の教員養成機関（各種学校）である。
国際音楽学校 沿革
（以上、出典『KOKUSAI GUIDANCE BOOK』-国際音楽学校入学案内小冊子、2000年発行-）
アンダマンアジ
アンダマンアジ（学名:Turrum gymnostethus）は、アジ科に属し広い生息域をもつ大型の海水魚である。インド太平洋西部の熱帯・亜熱帯域に広く分布し、分布域は西は南アフリカ、東は日本やニューカレドニアまで広がっている。大型の種であり、最大で全長90cmに達した記録がある。同属種のホシカイワリとよく似るが、本種には胸部の鱗が完全に無いことをはじめ、様々な解剖学的特徴から両種は区別できる。比較的水深の深い、外洋のサンゴ礁や岩礁に生息する。肉食魚であり、主に小さな甲殻類や魚類を捕食する。漁業における重要性はそこまで高くない。ゲームフィッシングの対象としてある程度の人気があり、食用となることもある。