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2024年パリオリンピック 競技会場
エランクール・ヒル（15,000人収容）：自転車（マウンテンバイク）
ル・ゴルフ・ナショナル（32,720人収容）：ゴルフ
サン＝カンタン＝アン＝イヴリーヌ・ベロドローム（5,000人収容）：自転車（トラック）
サン＝カンタン＝アン＝イヴリーヌBMXスタジアム（3,000人収容）：自転車（BMXレーシング）
ヴェルサイユ宮殿（40,000人収容）：馬術、近代五種
ヴェール・シュル・マルヌ・ノーティカル・スタジアム（24,000人収容）：カヌー、ローイング
スタッド・イヴ＝ドゥ＝マノワール（15,000人収容）：ホッケー
イル＝ド＝フランス外
スタッド・ピエール＝モーロワ（リール、27,000人収容）：ハンドボール（決勝トーナメント）、バスケットボール（予選リーグ）
フランス国立射撃場（シャトールー）：射撃
マリーナ・ド・マルセイユ（マルセイユ、12,262人収容）：セーリング
テアフポオ（別名：チョープー、タヒチ島（ フランス領ポリネシア）、1,500人収容）：サーフィン
サッカー会場
パルク・デ・プランス（パリ、47,926人収容）
スタッド・ドゥ・ラ・ボージョワール（ナント、37,473人収容）
ヌーヴォ・スタッド・ド・ボルドー（ボルドー、42,000人収容）
パルク・オリンピック・リヨン（リヨン、59,186人収容）
スタッド・ジェフロワ＝ギシャール（サン＝テティエンヌ、41,965人収容）
スタッド・ヴェロドローム（マルセイユ、67,394人収容）
スタッド・ド・ニース（ニース、36,178人収容）
2024年パリオリンピック 放送事業者
ヨーロッパではディスカバリー・コミュニケーションズが2018年平昌オリンピックから本大会まで4大会分の欧州向け放映権を13億ユーロで獲得した。
以下は、2024年7月7日時点で確定した放送事業者である。
^1 -  モンゴル国・ チャイニーズタイペイ・ 香港・ASEAN（ フィリピン・ ベトナム・ ラオス・ カンボジア・ タイ王国・ ミャンマー・ マレーシア・ シンガポール・ インドネシア・ ブルネイ）・ パプアニューギニア・ 東ティモール・ カザフスタン・ キルギス・ タジキスタン・ トルクメニスタン・ ウズベキスタン・ アフガニスタン及び イランの放送事業者に販売する権利。
^2 - フランスを除く。
^3 - 馬術競技のみ。テレビジョン放送だけが対象。
ロシアについては個人資格の中立選手としての出場となった事から、本大会の中継を行わないことを決定したと2024年7月に同国メディアが報じた。同国において、オリンピック中継が放映されないのはソビエト連邦時代に出場をボイコットしたのに伴い、中継を取りやめた、1984年ロサンゼルスオリンピック以来、40年ぶりとなる。
2024年パリオリンピック 放送事業者
朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）について、IOCは朝鮮半島全域における放映権を韓国のソウル放送（SBS）に与えているため、SBSが人道的配慮から北朝鮮へのオリンピック中継の提供を許可しない限り、同国での本大会の中継が不可能となる可能性があった。しかし、本大会の直前にIOCがSBSなどを介さない形での北朝鮮への本大会映像提供で同国と合意したため、2024年8月4日から時差放送の形で一部競技の中継を朝鮮中央テレビにて開始した。
報道陣向けのプレスセンターは、パレ・デ・コングレ・ド・パリに設けられる。
2024年パリオリンピック スポンサー
ワールドワイド公式パートナーの内、パナソニックホールディングスとトヨタ自動車、ブリヂストンは本大会をもってパートナー契約を終了する予定。これにより、新たにパートナー契約を締結する日本企業が現れない場合は本大会を最後に日本勢は全て撤退することになる。
2024年パリオリンピック 選手村
選手村は、パリ北部に位置するセーヌ＝サン＝ドニ県に設けられる。選手村の面積は約52ha、オリンピック開催中には1万4,250人の選手とスタッフが利用する予定となっている。大会終了後に行われる同年9月のパラリンピック閉幕を待って、82棟の建物からなる選手村は、6000人が働くオフィススペースと、さらに2800戸に約6000人が暮らす住宅からなる新しいエコ街区となる予定。
選手村の建物は、従来大会と比べて温室効果ガスの排出量を半分に抑えることを目標に掲げていることなどから、各部屋にエアコンを配置しないこととした。代替措置として建築物への断熱材の利用や地下のパイプに水を通すことで、室温を外気より6-10度下げる設計となっているが、大会期間中のパリの気温は40度前後になることも予想されているため、フランスのほか、アメリカ合衆国やオーストラリア、イタリア、カナダ、ドイツ、デンマーク、ギリシア、日本などは、独自に各室にエアコンを設置することとした。このことで温室効果ガスの排出量が増え、国の貧富によって選手の宿泊環境に格差が生じると問題視する声も上がった。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
オリンピックの開催にあたって以下の諸点を中心に、数多くの懸念や論争、問題点が噴出した。
開会式の日、フランス高速鉄道網が複数の組織的な妨害行為に遭い、列車の運行に大きな支障が生じた。
オランダオリンピック委員会(NOC*NSF)は、ビーチバレーの代表選手にスティーブン・ファン・デ・ベルデを選出した。ファン・デ・ベルデは2016年に12歳の児童を強姦した罪で3件の罪を認めており、児童と2人きりになる時間を作り強姦するためイギリスへ渡航した。イギリスの判事は、ファン・デ・ベルデのオリンピック出場を認めるべきではないと述べている。これに対してNOC*NSFはファン・デ・ベルデはオリンピックへ出場する資格の全ての基準を満たしていると主張している。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
ファン・デ・ベルデを選出するという判断について問われたオランダバレーボール連盟(NeVoBo）の会長ミシェル・エヴェラートは、ファン・デ・ベルデが当時、イギリスの法律に基づいて有罪判決を受けた上で刑期を終えており、現在はビーチバレー選手として完全に復帰し、模範的なプロ選手であると述べている。2016年3月21日に懲役4年の判決を受けたファン・デ・ベルデは、犯罪者引渡し条約によりオランダに移送され、オランダの法律に基づいて再判決を受けている。2017年、刑期のわずか4分の1である12ヶ月の服役を終え、釈放された際の彼の発言は、イギリスの児童保護慈善団体NSPCCから、反省の念が見られず、自己憐憫に満ちていると批判されていた。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
2024年6月、NeVoBoはファン・デ・ベルデが受けた有罪判決について暗黒時代だったと表現し、オリンピック出場前にこの件が蒸し返されたことにファン・デ・ベルデは明らかに不満を抱いていると述べた。またNeVoBoは、有罪判決を受けた犯罪者がスポーツに参加するために、専門家による保護観察やコーチングといった指導プロセスがあり、指導を受けているファン・デ・ベルデはオリンピック参加の条件とガイドラインをすべて満たしていると述べた。また、この問題についてIOCはコメントを拒否している。NOC*NSFがファン・デ・ベルデを選出するという決断には多くの批判が寄せられており、アメリカ合衆国セーフスポーツセンターのCEOであるジュリース・コロンは、ファン・デ・ベルデのオリンピック参加は、オリンピックには未成年者のアスリートも数多く参加するにも関わらず、未成年者の性被害よりも、メダルと賞金がより重要だという危険なメッセージとなっており、権利ではなく特権であると非難している。性的虐待の被害者を支援する非営利団体は、オランダのスポーツメディアがこの問題について注目していないと主張している。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
イギリスオリンピック委員会はファン・デ・ベルデの選出が承認された際には深刻な懸念を表明し、NOC*NSFは国際的にも批判を浴びることとなった。NeVoBoはウェブサイトで声明を発表し、イギリスのメディアが過去を蒸し返していると主張した。
Change.orgにて有罪判決を受けた選手を今回のオリンピックで失格にするよう署名活動が行われ、7月4日時点で2万件以上の署名が集まっている。
2024年7月28日、ファン・デ・ベルデがオリンピックでイタリアを相手に試合を行うと、拍手や歓声の他にブーイングも上がった。
以下のような運営に関する不手際があった。
プレーや判定などを巡っての出場選手や審判に対するSNS上での誹謗中傷や謝罪を求める署名運動も発生している。選手への誹謗中傷について、一部のオリンピック委員会は非難声明や法的措置も検討しており、実際に逮捕者も発生している。
本大会終了後の8月18日、IOCの選手委員会は大会期間中にオンライン上にて発生した選手や関係者に対する誹謗中傷が8,500件以上に上ったことを明らかにした上で「あらゆる形の攻撃や嫌がらせを最も強い言葉で非難する」との声明を発表した。
開会式のパフォーマンスは芸術監督のトマ・ジョリーが演出を担当し、音楽パフォーマンスや包括性のテーマなどを称賛する声も多かったが、一部の演出は物議を醸した。
演出面
2024年パリオリンピック 懸念と論争
レオナルド・ダ・ヴィンチの名画『最後の晩餐』を連想させるパフォーマンスでは、ドラァグクイーンやトランスジェンダーのモデルなどを起用した事や、裸体を青く塗った歌手がギリシャ神話の豊穣と酒の神「ディオニソス」に扮してパフォーマンスを行った事について、カトリック教徒、キリスト教団体、保守派政治家などから批判された。ローマ教皇庁は「開会式におけるシーンに心を痛め、多くのキリスト教徒や他の宗教の信者に不快感を与えたことを嘆く声に賛同する」「全世界が一堂に会する名誉あるイベントで、多くの人々の宗教的信念を嘲笑するような表現があってはならない」と演出に不快感を示す声明を発表した。批判を受けて、組織委員会の広報担当者は記者会見で「いかなる宗教団体に対しても敬意を欠く意図は決してなかった」「不快になった方がいたとしたら申し訳なく思う」と話した。そのうえで式典の演出について「寛容な共同体を称えようとした。世論調査でも示されているように、その目的は達成されたと思う」と述べた。演出を担当したジョリはパフォーマンスについて「最後の晩餐」に着想を得たものではないと否定した。ジョリに対してSNS上で殺害予告が行われるなど脅迫が行われ、検察はヘイトクライムの疑いで捜査を開始した。
運営面
2024年パリオリンピック 懸念と論争
韓国（仏語：République de Corée）選手団の入場の際に、北朝鮮の正式名称である「朝鮮民主主義人民共和国（仏語：République populaire démocratique de Corée）」とフランス語および英語で誤ってアナウンスした。北朝鮮選手団の入場の際は正しくアナウンスされたため、二度アナウンスされたこととなった。韓国政府や大韓体育会はこの事態に対しパリ五輪組織委員会に対して遺憾の意を伝え、再発防止を要請した。国際オリンピック委員会はXの韓国語アカウントで「発生したミスについて深くおわび申し上げます」と投稿し謝罪した。また、トーマス・バッハIOC会長などの首脳陣が尹錫悦韓国大統領に対し、「弁解の余地がない事が発生し、深くお詫び申し上げる」と電話で謝罪した。これに対し尹大統領は再発防止を求めている。
国際ボクシング協会（IBA）が主催する2023年の女子ボクシング世界選手権で、性別検査に失格となったイマネ・ケリフ（アルジェリア）と林郁婷（台湾）が、オリンピックに出場したことが物議を醸し賛否両論の声が上がった。両選手が性分化疾患やアンドロゲン受容体異常症である、XY染色体を持っている、またはテストステロン値が高いという医学的証拠は公表されていない。2020年東京オリンピックでは議論が起きることなく試合を行い、どちらもメダルを獲得しなかった。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
IBA世界選手権の失格
2023年の世界選手権で、IBAはケリフと林の2名のみに性別検査を行い、「女性競技者としての資格基準を満たしていない」と発表した。ケリフは無敗のロシア選手アザリア・アミネワを準決勝で破った後に失格となり、ロシア選手の無敗記録が復活した。IBAのウマル・クレムレフ会長は、両選手は「XY染色体を持ち、女性のふりをして同僚を欺こうとした」とロシアの国営メディア「タス通信」に語り、性分化疾患（DSDs）の可能性が示唆されたが、IBAは具体的な検査内容や結果を公開していない。林は台湾に帰国後、医学検査を受け、アジア大会やパリ五輪の出場資格があることが確認された。ケリフはスポーツ仲裁裁判所に異議を申し立てたが、手続き費用を負担できずに終了した。2024年7月31日、IBAはテストステロンの検査ではなく、別の検査を行ったと声明を出した。翌日、IOCは、「幹部数人で決められた突然で恣意的な決定の犠牲者」「資格規則は競技の進行中に変更されるべきではなく、いかなる規則変更も、適切な手続きを経て、科学的根拠に基づいて行われなければならない」と非難した。
IOCとIBA（ロシア）の対立
2024年パリオリンピック 懸念と論争
今大会での論争の背景には、IOCとロシア主導のIBAとの対立がある。IBAは長年にわたり、ガバナンスや財務面の透明性、審判の不正疑惑などの問題に直面してきた。2020年にロシア出身のクレムレフがIBAの会長に選出された後、同組織はロシアの利益に奉仕しているとの批判を受け、2022年の選挙でクレムレフが対立候補なしで再選されたことに対する不正行為の懸念も高まった。IBAのスポンサーは、ロシアの国営エネルギー会社（ガスプロム）であり、同社はロシアのウクライナ侵攻を支援している。IOCは2019年にIBAの資格を停止し、2020年のオリンピックではボクシング競技をIOC内部のタスクフォースが管理した。2023年6月、IOC理事会は、2019年の資格停止以降、IBAの改革が十分に進んでいないとして、IBAから競技統括団体としての認可を剥奪することを決議した。ロシアは、ウクライナ侵攻や国家ぐるみのドーピング問題により、IOCなどから制裁を受け、主要国際大会から除外されてきた。プーチン大統領は、ドーピング問題を暴露された報復としてIOCのバッハ会長と長年戦っており、IBAのクレムレフ会長はプーチンの盟友である。バッハ会長は、ロシア（IBA）がフランス、大会、IOCに対する誹謗中傷キャンペーンを、大会のずっと前から行っていると述べた。
ケリフとカリニの試合
2024年パリオリンピック 懸念と論争
2024年8月1日に行われたボクシング女子66キロ級2回戦で、ケリフがイタリアのアンジェラ・カリニを破ったことで論争が起きた。カリニは試合開始46秒で棄権し、ケリフは彼女が元男性のトランスジェンダーであると誤って主張する人々から、オンライン上で激しい反発を受けた。作家のJ・K・ローリングを始めとする、トランスジェンダー問題について強い意見で知られる著名人は、SNS上でケリフとIOCを批判した。アルジェリアではLGBTの権利は存在せず、法的な性別変更は出来ない。イタリアの首相ジョルジャ・メローニは「男性の遺伝的特徴を持つ選手は女子競技に参加すべきではない」と発言し、対戦が対等ではないと主張した。また、イタリアのアンドレア・アボーディスポーツ大臣は、国際的なホルモン値の基準が統一されていないことに懸念を示した。一方、アルジェリアオリンピック委員会（COA）は、ケリフに対する攻撃を「根拠のないプロパガンダによる中傷」と非難した。また、COAはケリフを保護するための措置を講じ、彼女の競技に参加する権利を再確認したことを強調した。試合の翌日、棄権したカリニは、自分の決断を後悔しており、ケリフに謝罪したいと述べた。同日、IBAはカリニに対し、今大会の金メダリストと同額の5万ドルの賞金を授与することを決定した。3日、IOCのトーマス・バッハ会長は、「彼女たちが女性であることに疑いの余地はない」「ヘイトスピーチは受け入れられない」と述べ、この論争を「政治的な動機による文化戦争」と位置付けた。台湾体育署は、IBAが「虚偽の情報を広めている」として正式に抗議し、台湾のオリンピック委員会（CTOC）は弁護士を通じて警告書を送付し、必要に応じて法的措置を取る意向を示した。この問題に関連して、IOC幹部への殺害脅迫や誹謗中傷がSNS上であり、パリ検察が捜査を開始した。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
スポーツにおける性別確認の公平性
IOCは2021年に選手を選考する際に沿うべき原則を作成し、「公平で、包摂的、そして性自認や性の多様性に基づく差別のないIOCの枠組み」を発表した。IOCの枠組みは、性の多様性を尊重しつつ、競技の公平性を保つことを目指しているが、具体的な出場資格の基準は各競技団体に委ねられている。パリ五輪では、「12歳になる前に性転換を完了した選手に限る」という指針が示され、特定の競技において性転換の年齢やホルモン値の基準に厳しい制約が課された。一方でボクシングは、統括団体のIBAが承認を取り消されているため、東京五輪から基準が更新されておらず、参加資格はパスポートに基づいて判断されていた。競技によっては、テストステロンの数値で出場を制限しているが、IOCは「男性より値が高い女性も多くいる。テストステロン検査が万能というのは真実でない」と指摘している。IOCのアダムス報道官は、「包括的で差別のない性別検査を行うのは不可能で非常に難しい。当面は、パスポートという現在あるもので進めなければならない」と述べている、また、性別検査や競技の公平性、安全性に関する懸念について理解しており、現時点で科学界にも明確な解決策が存在しないことを認めている。
波紋
2024年パリオリンピック 懸念と論争
この問題は2024年8月7日に行われた国連の安全保障理事会にも波及し、ロシアの国連次席大使が「IBAのホルモン検査で失格した男性選手によって女子選手が公然と暴力を受けている。全く忌まわしいことだ」と述べたのに対し、アルジェリアの上級外交官は「ケリフは勇敢なボクサーで、女性として生まれ、女性として過ごしてきた」と指摘した上で「漠然とした政治的意図を持つ人たちは別にして、その点に一片の疑問もない」と強く反論した。
2024年8月9日、ケリフはネット上の嫌がらせや侮辱などの容疑でJ・K・ローリングや実業家のイーロン・マスクに対する告訴状をパリ検察庁に提出。同庁は13日に受理し、捜査を開始したことを明らかにした。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
大会開催に先立ち、CO2排出量削減のために選手村にはエアコンを設置しないことが発表された。主催者は、床下水冷システムと「パッシブ建築設計」を組み合わせることで、宿泊施設を外気温よりも6℃低く保つことができるとしたが、効果がないとしていくつかのオリンピック委員会（NOC）から反発を受けた。フランス人選手が導入したのをはじめ、アメリカ、ドイツ、イタリア、イギリス、カナダ、オーストラリアなどのNOCは、猛暑に耐えられるように選手村で使用するエアコンを自国の選手に提供すると発表した。当初は、主催国の環境メッセージを損なうものとして受け止められたが、2024年7月初め、組織委員会は追加料金を支払ったNOCにエアコンのレンタル提供を開始した。大会期間中に気温が上昇するにつれ、エアコンを導入できるNOCは選手に快適な環境を提供できたが、そうでないNOCの選手は、組織委員会が全室に部屋にエアコンを設置しなかったために、暑すぎる部屋で過ごさなければならず、組織委員会は「2つのレベルの大会を作った」と非難された。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
開催による環境への影響を軽減し気候フットプリントを削減するため、地元の食材や植物由来の食品に焦点を当て、環境に配慮したメニューを目指した。2024年大会では、2012年のロンドン大会や2016のリオ大会の2倍の植物性食品を提供した。メニューの3割を植物由来のものとするために、選手たちには肉類に代わりビーガンチキンナゲットやビーガンホットドッグが提供された。大会当初、オリンピック村の選手達は、卵や火を通した肉などの特定の食品が不足していることに不満を訴えた。 肉が生で提供されたことも報告されている。他にも、魚に虫が混入していたという声も挙げられており、「控えめに言っても食事のレベルは最悪だ」や「環境への配慮は選手にとって罰みたいなもの。なぜ強制されるのか」とも言われている。その結果、多くのアスリートがオリンピック村の食堂施設を避け、他の場所で食事をするようになり、一部の国は代表団のためにシェフや食料品を空輸した。イギリスのオリンピックチームは、オリンピック村外でイギリスのアスリートの食事を準備するためにシェフを呼んだ。このため、組織委員会は卵や肉の供給を増やす対応を取った。選手らから食事に対する不満が噴出している件について、IOC委員の田中ウルヴェ京は、「ご飯を楽しむために行っているわけではない」等と発言して笑いを取り、「実際、IOC自体が国連と一緒にSDGsでやっていかなければ、そもそも東京オリンピックができなくなるよという本当に大きな課題があるので、そのことで環境問題に配した食堂だったりいろいろな施設が今回あることは、事実ではあります」とした。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
選手村で複数の選手が盗難被害に遭った。7月27日にオーストラリアホッケー代表チームのコーチがキャッシュカード盗難と不正使用被害に遭い、28日に日本代表のラグビー選手が選手村の部屋で結婚指輪、ネックレス、現金を盗まれた。選手村以外でも、アルゼンチンのサッカーチームの練習拠点に強盗が入った。これらの盗難事件は警察に報告された。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
過去2回の東京、北京の各五輪においてはCOVID-19の感染拡大期に実施されたことから、無観客開催や厳格な予防措置が執られて競技が実施されたが、パリ五輪においては厳格なプロトコルや制限は実施されていない。大会組織委員会側は、陽性反応が出た場合は全員マスクを着用する方針を示していた。しかし、体調不良からCOVID-19の陽性反応を示した選手が日を追う事に増加し、8月6日の段階で世界保健機関（WHO）はCOVID-19の陽性反応となった選手が40人以上に到達した事を発表した。水球女子では開会式数日前にオーストラリアの選手数人が陽性反応を示し、隔離を余儀なくされたほか、競泳男子イギリス代表のアダム・ピーティが7月28日の100メートル平泳ぎ（銀メダル）に出場後に体調不良を訴えて、陽性が判明。さらに他の選手も陽性となり、棄権に追い込まれる選手も散見されている。なでしこジャパンは、 1次リーグ第2戦ブラジル戦に向けて選手村に入った後に複数の選手から発熱症状が確認された。その後、8月3日、パリで行われる米国との準々決勝に向けて、選手村には入らないことを発表した。8月9日には陸上男子アメリカ代表のノア・ライルズが試合後、自身が新型コロナウイルスに感染していたことを明かした。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
トライアスロンのスイムやオープンウォータースイミングの会場となっているセーヌ川は、パリ市内の汚水と雨水が同じ配管を通って流れ込む旧式である「合流式」の下水道処理が多く残っており、大雨などで増水すれば未処理の汚水が下水処理場にたどり着く前にそのまま流れ込むことや、上流の河岸からの農薬流出や観光船の増加が水質悪化を助長し、高レベルの大腸菌が検出されるなどセーヌ川の環境汚染が進み、さらにパリのセーヌ河岸は世界遺産に指定されていることから、改修工事も容易ではない事から、1923年以降直近まではセーヌ川での遊泳が禁止されていた。
そこで五輪開催を前にフランス政府などは、貯水池の設置など総額約14億ユーロ（約2400億円）を投じて大規模な水質改善工事を実施し、開催前の7月17日にはパリ市長のアンヌ・イダルゴが自らセーヌ川で遊泳し水質改善をアピールしたものの、前年のテスト大会が水質悪化を理由に中止となっていたことなどから、依然として選手やメディアから水質問題が懸念されていた。なお、エマニュエル・マクロン大統領も、2月の時点で水質改善アピールするためにセーヌ川で泳ぐことを明言していたが、この公約は五輪開幕の段階までに実施していなかった。
2024年パリオリンピック 懸念と論争
五輪開幕後の7月26・27両日の大雨の影響で生活排水がセーヌ川に流れ込み水質が悪化したため、同月28・29日のトライアスロンのスイムの公式練習が中止になり、同月30日に行われる予定だった男子の競技が延期された。その後水質改善が確認されて同月31日にスイムが実施されたが、選手がゴール後に嘔吐したという報道が出たり、選手の間から水流が強かったなどセーヌ川の競技環境に対する不満が上がった。その後、8月3日のトライアスロン混合リレーのスイムの公式練習が、またも降雨の影響による水質悪化で中止となった。8月4日、ベルギーチームは、トライアスロン選手の1人が体調を崩したため混合リレートライアスロンを欠場した。当初、この選手の体調不良の原因は大腸菌によるものと考えられていたが、後の血液検査によりウイルスが原因であることが分かった。他の選手たちの間でも胃の病気が発生しているが、いずれも水質が原因であるとは確認されていない。競技の日に行われた水質検査では、セーヌ川のバクテリアレベルは「非常に良好」であり、制限値内に収まっていたと報告された。一方でフランスのメディア「MEDIAPART」によれば、五輪開幕以来、セーヌ川からサンプルを取って調査したところ「水質が（競技実施に）十分だったのは10日間のうち2日だけだった」と報じている。その後、8月8日に行われた女子10キロオープンウォータースイミングに出場したドイツの選手3名も嘔吐や下痢などの体調不良を訴えているほか、スウェーデンのビクター・ヨハンソンは医療スタッフによりセーヌ川の水質を懸念したうえで欠場勧告を受けたため、決勝を棄権するなど、水質問題の直接的な因果関係は不明ではあるが、各方面で議論や影響を来した。
ギリシャの日刊紙『Ethnos』が、柔道、フェンシング、BMXでフランスの選手が優遇されているかのような判定がでていると批判した。
バスケットボール日本代表がフランスと対戦した際の審判のジャッジについて、アメリカのスポーツ・イラストレーテッドでは、八村塁の例を出し、「審判がホームチームに有利な判定を下したのはこれが初めてではない」としており、間接的に批判している。またＳＮＳで「合理的な説明をお願いします」「審判はバスケットボールのルールを知らない」などの批判も集まっていると産経新聞でも言われている。
またバスケットボール男子準々決勝で、カナダ戦でも物議を醸すジャッジを行った事に対して、批判も殺到しているという国内のメディアもあり、カナダ誌でも「審判は疑わしいかもしれない」「（審判の）説明の多くが全く意味をなさなかったので、まだイライラしている。」とカナダ代表コーチが語っていると報道している。
装飾品ブランドショーメがデザインし、パリ造幣局が製造した。エッフェル塔を改修する際に出た鉄骨からできた鉄片が表面にあしらわれ、勝利の女神ニケやフランスの国土を表す6角形などがデザインに取り入れられている。
スケートボード男子ストリートで銅メダルを獲得したナイジャ・ヒューストンは、獲得から約1週間後に自身のInstagramに裏面の塗装が劣化した銅メダルの写真を投稿した。ヒューストンは「戦争に行って戻ってきたみたいなメダル」「五輪のメダルは、もう少し品質を上げないと」などとコメントした。大会広報担当者はこの投稿を把握し、メダルを鑑定して交換する方針を示している。また、金メダルについてもバドミントン男子シングルスで東京、パリで連覇を達成したビクトル・アクセルセンから、その品質の違いを指摘する事例も見られた。
大会組織委員会は、劣化品の交換を約束しており、2025年1月時点で100個以上返却されている。以前使用していたニスの代替品に問題があったとする指摘があったことから、製造を担ったパリ造幣局の職員3人が解任された。
サーフィン競技はタヒチでの開催となり、現地に審判用の塔（ジャッジタワー）が建設された。地元住民やサーファーからは、サンゴ礁にダメージを与える恐れがあり、現在ある木製のタワーで十分だとして厳しい批判が寄せられた。また、塔を建設する際に使用した艀がサンゴ礁に引っ掛かり、サンゴ礁が損傷した為、建設が中断するという事態を引き起こしていた。五十嵐カノアやケリー・スレーターらプロサーファーも塔の建設に反対を表明しており、2023年11月時点では、地元住民などによる15万人以上の署名が集められ、嘆願書が提出された。
2024年パリオリンピック その他
2022年北京オリンピックのフィギュアスケート団体に出場していたロシアオリンピック委員会のカミラ・ワリエワがドーピング違反で失格処分となったことに対する、ロシア側からの異議申し立てについて、スポーツ仲裁裁判所は2024年7月25日付で同国からの訴えを棄却したため、アメリカが1位、日本が2位に順位が繰り上がることになった。これを受けて、IOCはアメリカと日本の選手を本大会の会場に招待し、同年8月7日にメダル授与式を行うことを発表。後に、授与式は現地時間7日午後5時（日本時間8日午前0時）から、トロカデロ庭園に設置されたチャンピオンズ・パークで開催が決定。日本の参加者は、男子シングルの鍵山優真、女子シングルの坂本花織、樋口新葉、ペアの三浦璃来、木原龍一、アイスダンスの小松原美里、小松原尊が参加。宇野昌磨はスイスでのアイスショーの予定があるため、欠席する事となった。
2024年パリオリンピック フランスの報道
フランスのメディアFranceinfoは2024年パリオリンピックについて各国の報道陣に取材し、「パリを際立たせているね」、「信じられない雰囲気だ。本当に信じられない」、「観客席でのアルコールと空調が欠けている」等の回答を掲載し、「世界中のジャーナリストはパリ五輪を“史上最高”と評価している」と結論付けた。
フランスのマクロン大統領は8月12日、パリオリンピックについて世界に「フランスの真の顔」を示したと述べた。
ウラジーミル・チューロフ
ウラジーミル・エフゲニエヴィチ・チューロフ（ロシア語: Владимир Евгеньевич Чуров, ラテン文字転写の例：英語: Vladimir Yevgenyevich Churov, 1953年3月17日 - 2023年3月22日）は、ロシアの政治家。元ロシア中央選挙管理委員会委員長。元国家院議員。
ウラジーミル・チューロフ 経歴・概要
1953年3月17日、レニングラード（現在のサンクトペテルブルク）に生まれる。
1977年レニングラード大学（現在のサンクトペテルブルク大学）物理学部を卒業する。
1992年から2003年まで、サンクトペテルブルク市対外関係委員会で勤務する。この対外関係委員会の議長を務めていたのがウラジーミル・プーチンであり、彼の下で1995年から2003年まで副議長の職にあった。レニングラードとロシア連邦共和国の人民代議員を務めたマリーナ・サリエによるとチューロフは、KGB（ソ連国家保安委員会）で勤務していたという。
2003年12月から2007年3月まで国家院議員を務めた。院内ではロシア自由民主党会派に所属した。
2007年1月30日、選挙法改正により法学位を持たない人間でも中央選挙委員に選出されることが可能となり、チューロフは中央選挙管理委員に選出された。
ウラジーミル・チューロフ 経歴・概要
2011年ロシア下院選挙では、下院選挙で不正が行われたとしておよそ8千人が参加する反政府抗議デモがモスクワで発生し、ウラジーミル・プーチン首相とロシア連邦政府を糾弾した。チューロフは中央選管委員長として選挙結果は不正はないという見解を表明した。2011年ロシア反政府運動では、選挙結果の見直しや不正疑惑の解明、更にプーチン、メドヴェージェフの退陣などが要求されたが、チューロフの中央選管委員長からの解任も要求された。
2011年12月23日、大統領直属人権評議会は、下院選挙の不正疑惑を討議し、チューロフに中央選挙管理委員長を辞任するように勧告した。
死去する1週間前に大規模な脳卒中が見つかり、手術がすぐに3月22日に行われたが心臓発作を起こし死去した。5日前に70歳の誕生日を迎えたばかりであった。
ストレッチャー
ストレッチャー (stretcher)
ストレッチャー - 医療器具。日本語で担架ともいう。
横桟 (Stretcher (furniture)) - 机・椅子などの脚同士を横に繋ぐ棒材。
画布台 (stretcher bar) - カンバスを広げて貼るための用具。
ストレッチ運動に使う健康器具。
傘の骨。
ハットストレッチャー、シューストレッチャー - 帽子や靴の中で広げて形を保つ用具。
ヤン・ゴームズ
ヤン・ダ・シルバ・ゴームズ（Yan da Silva Gomes, ポルトガル語発音: [ˈɐ̃w̃ ˈɡõmiʃ], 英語発音: /jæn goʊmz/; 1987年7月19日 - ）は、ブラジルのサンパウロ州サンパウロ出身のプロ野球選手（捕手）。右投右打。MLBのシカゴ・カブス所属。ブラジル出身で初のMLB選手である。
ヤン・ゴームズ 経歴
1987年にブラジルのサンパウロで生まれ、12歳の時に家族と共にアメリカ合衆国へ移住する。フロリダ州マイアミのマイアミ・サウスリッジ高等学校を卒業後、テネシー大学に進学した。
2008年のMLBドラフト39巡目（全体1192位）でボストン・レッドソックスから指名を受けるが、契約には至らなかった。
2009年のMLBドラフト10巡目（全体310位）でトロント・ブルージェイズから指名を受け入団。
2012年5月17日、アダム・リンドに代わってAAA級ラスベガス・フィフティワンズから昇格した。同日のヤンキース戦でブラジル人として初のデビューを果たし、フィル・ヒューズから安打も記録した。
2012年11月3日にエスミル・ロジャースとのトレードで、マイク・アビレスと共にクリーブランド・インディアンスへ移籍した。また、パナマで開催された第3回ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）予選のブラジル代表に選出された。パナマ代表との本大会進出決定戦では決勝適時打を記録し、予選突破に大きく貢献した。本戦への出場も期待されたがシーズンに専念するため辞退した。
ヤン・ゴームズ 経歴
2013年3月11日にインディアンスと1年契約に合意。3月25日にAAA級コロンバス・クリッパーズへ異動。4月9日にメジャーへ昇格した。4月24日にAAA級コロンバスへ降格したが、28日に再昇格した。この年は88試合に出場して打率.294、11本塁打、38打点、2盗塁を記録した。守備ではDRS11を残した。また、7月30日にはMLB史上初のブラジル人投手であるアンドレ・リエンゾと初のブラジル人対決をした。
2014年3月10日にインディアンスと1年契約に合意した。3月31日にインディアンスと総額2300万ドルの6年契約（2020年・900万ドル、2021年・1100万ドルの球団オプション付き）に合意した。シーズンでは初めて規定打席に到達し、打率.278、21本塁打、74打点などと活躍した。ブラジル人として初めてシルバースラッガー賞を獲得した。
2015年は離脱もあり、95試合の出場に留まった。打撃では打率.231、出場試合数を超える104三振を記録したが、3シーズン連続2桁本塁打となる12本塁打を記録した。
ヤン・ゴームズ 経歴
2016年7月に右肩を故障して故障者リスト入りした。更に、復帰直前にマイナーリーグの試合で右手首に死球を受けて骨折し、引き続き戦線離脱する羽目になった。最終的には74試合に出場したが、打率.167、9本塁打、34打点という成績に留まり、全体的に低調だった。守備では73試合でマスクを被り、3失策、守備率.995、DRS0、盗塁阻止率37%という安定した成績だったがフレーミングは初めてマイナスに転じた。シカゴ・カブスとの2016年のワールドシリーズに出場したが、ロベルト・ペレスに先発を奪われ、チームも3勝4敗で敗退した。
2017年1月20日に背番号を7に変更した。この年は105試合に出場し、打率.232、14本塁打、56打点という成績で、打率はあまり高くないものの出塁率と長打率が大きく上がり、OPSは.708になった。守備では103試合で盗塁阻止率42%などを記録した。
2018年は前半戦に打率.247、10本塁打、32打点を記録し、オールスターに代替で初選出された。オールスターゲームにブラジル人選手が選出されるのは史上初のことである。最終成績は112試合に出場し打率.266、16本塁打、48打点、OPS.762であった。守備では111試合で捕手を務め、DRS4で4年ぶりにプラスに転じた。
ヤン・ゴームズ 経歴
2018年11月30日にジェフリー・ロドリゲス、ダニエル・ジョンソンとのトレードで、ワシントン・ナショナルズへ移籍した。翌年からインディアンスの正捕手はロベルト・ペレスとなった。
2019年はカート・スズキと出場機会を分け合う形で97試合に出場し、打率.223、12本塁打、43打点だった。守備では盗塁阻止率30%、DRSはプラスだったが、フレーミングはマイナスだった。ポストシーズン、NLCSで計3打点を記録した。ヒューストン・アストロズとの2019年のワールドシリーズでは第3戦でスズキが負傷したため、第4戦以降はフル出場し、球団史上初のワールドシリーズ優勝に貢献した。最後の打者のマイケル・ブラントリーに対してダニエル・ハドソンが空振り三振を奪い、優勝の瞬間のボールを捕球してシーズンを終えた。11月2日に球団側がオプションを破棄したため、FAとなった。オフの10月31日にFAとなったが、11月27日にナショナルズと2年1000万ドルで再契約したと報道され、12月10日に正式公示された。
2020年は打率.284、出塁率.319、長打率.468で4本塁打、13打点を記録した。8月21日のマイアミ・マーリンズ戦で通算100本塁打に到達した
2021年7月30日にドリュー・ミラス、リチャード・ガッシュ、セス・シューマンとのトレードで、ジョシュ・ハリソンと共にオークランド・アスレチックスへ移籍した。オフの11月3日にFAとなった。
2021年12月1日にシカゴ・カブスと2年総額1300万ドルの契約を結んだ。
ヤン・ゴームズ 選手としての特徴
パワーのある打撃が魅力の攻撃型捕手で、通算の長打率やOPS・二塁打数・本塁打数などの打撃指標はインディアンス時代、アメリカンリーグの捕手の中でも有数であった。また、守備も高いレベルにあり、「Baseball Prospectus」でフレーミング、送球、ブロッキングなどすべての測定可能なプレーで強いポジティブな結果が出ており、高い評価をつけられている。
ブラジルの野球は日本野球の影響を大きく受けていることもあり、幼少期は日本プロ野球の選手になることを夢見ていた。
深川和仁
深川 和仁（ふかがわ かずひと、1981年10月16日 - ）は、香川県出身の競艇選手。登録番号4220。身長164cm。血液型A型。92期。香川支部所属。同期に安達裕樹、毒島誠、土屋千明らがいる。
ミニ・キッス
ミニ・キッス (Mini Kiss) は、アメリカ合衆国のロック・バンド。低身長の小人だけで編成されたキッスのトリビュートバンドで、1996年から活動し始めた。バンドの創始者でリーダーだったジョーイ・フェイタール (Joey Fatale、本名 Joseph Fatale) は、ニューヨーク出身で、身長４フィート4インチ（123センチメートル）、「ミニ・デーモン」と名乗っていた。バンドではジーン・シモンズに相当する役でベースを担当し、「ミニ・ジーン」とも称された。フェイタールは、1996年9月1日に、引っ越しの最中に未開封のキッスのアルバム『地獄の狂獣 キッス・ライヴ』を見つけ、ミニ・キッスのアイデアを思いついき、10月30日には、最初のショーを実現したという。ミニ・キッスは、小人たちによる現存のトリビュートバンドとしては最も人気があるバンドのひとつである。バンドのメンバーは、歌手を中心にしばしば交代しており、2008年のインタビューでフェイタールは、その時点までにのべ22人がメンバーだったことがあると述べている。
ミニ・キッス
2006年には、GSN（ゲーム・ショー・ネットワーク）がリバイバル制作したクイズ番組『I've Got a Secret』（NHKの『私の秘密』の原型）に出演した。商業的に流通しているレコードはないが、100席から1000席程度の規模の会場を回るツアーを定期的に展開している。バンドは、IFCのコメディ番組『Z Rock』にカメオ出演したことがあり、また、ドクター・ペッパーのチェリー味のテレビ・コマーシャルで本家のキッスと共演するカメオ出演も果たしている。このコマーシャルは、2010年のスーパーボウルの際に放映され議論を呼んだ。
フェイタール は、ミニ・キッスの活動における様々な権利の使用について、キッス側から無償で承諾を得ていた。
ミニ・キッスのドラマーであったティム・ルーミス ("Little" Tim Loomis) が、バンド脱退後の2006年にラスベガスで同様のトリビュートバンド Tiny Kiss を始めた際には、フェイタールとの間の諍いが報じられたが、フェイタールはこれをパブリシティだと主張した。
ジョーイ・フェイタール は、2011年8月7日に47歳で死去した。その後もミニ・キッスは、フェイタールの兄弟がマネジメントを受け継ぎ、ツアーを続けている。
客観的処罰条件
客観的処罰条件（きゃっかんてきしょばつじょうけん）とは、刑法学上の概念であり、犯罪は成立するものの、国家が刑罰権を行使する上で、さらに一定の条件を具備することが要求される場合のその条件をいう。
客観的処罰条件 問題の所在
犯罪とは、構成要件を充足し、違法・有責な行為であるというのが日本では通説・圧倒的多数説である。しかし、例外的に構成要件・違法・有責と関係のない客観的処罰条件というカテゴリーが論じられてきた。
その例は、事前収賄罪における公務員への就任（刑法197条2項）、詐欺破産罪における破産手続開始の確定（破産法265条、民事再生法255条、会社更生法266条も同様）である。
例えば、事前収賄罪を例にとると、賄賂の収受によって犯罪成立要件は充足されているが、公務員になったことが刑罰権発生の条件であり、犯罪の故意（38条1項）が認められるためには構成要件該当事実の認識が必要だが、収受時点では公務員になるかどうか、なれるかどうか明らかでないから（自己の支配領域外）、公務員になったことは処罰条件であって、構成要件ではない、従って故意の認識対象ではない、とする。
このような通説の説明には4つの疑問が生じる。
客観的処罰条件 各学説の検討
学説は、大きく肯定説と否定説に分かれる。かつては佐伯千匁が客観的処罰条件を構成要件に還元し、松原芳博がその方向性をさらに徹底している。他方で、肯定説も根強い。
処罰制限事由説
この見解は、客観的処罰条件は、行為の違法性と無関係であるから、構成要件には属しない。従って、故意過失の対象とならない。加えて処罰範囲を拡張するのでなく、制限する事由であるから、責任原理とも矛盾しないという。
この見解の背後には、刑罰法規の役割の2面性がある。刑罰法規は、国民に対する行為規範であると同時に裁判官に対する裁判規範であるから、行為規範とは離れて、裁判規範のレベルで刑罰権行使の外部的条件を示す場合があり、それが客観的処罰条件だと説明する。
行為無価値一元論／人的不法一元論
違法概念から結果を切り離し、現実に発生した結果を客観的処罰条件とする。例えば、結果犯における結果を、犯行ではなくの犯罪要素として捉えて、結果は行為の違法・責任の外にあり、処罰を制限する機能しか有しないという。
しかし、この見解は、犯罪と犯行を区別し、その定義も独自な上（根拠はビンディングの規範論）、既遂処罰を原則とし、未遂犯は処罰拡張事由とする現行刑法の建前とそぐわない。
行為・結果無価値二元論
結果も不法要素としながら、同時に客観的処罰条件を認める。
結果無価値一元論
客観的処罰条件 各学説の検討
結果無価値の立場からは、結果は違法要素であるから、構成要件に属する。すると、客観的処罰条件も犯罪成立に不可欠な客観的要件であるから、違法要素＝構成要件要素となる。但し、過失要求説と故意要求説に分かれる。
過失要求説
この見解は、刑罰は犯罪に対する制裁であるから、犯罪成立とは無関係な刑罰権発生事由を認めることには疑問があるとして、客観的処罰条件も、該当事実発生によって行為の違法性を可罰的に高める違法要素と位置づける。従って犯罪成立には客観的処罰条件該当事実について少なくとも過失が必要という。しかし、構成要件要素にあたるのに、なぜ故意ではなく過失で足りるのか、根拠が不明。
故意要求説
事前収賄罪を例にとれば、収賄行為を第1条件、その後の公務員への就任を第2条件＝停止条件と位置づけて、あわせて公務の公正・外部の信頼が危殆化されるという結果が生じるという。第1条件の行為時点で、第2条件＝停止条件について客観的予見可能性があれば、相当因果関係が認められ、主観的予見可能性があれば故意も認められる。この見解では、第1条件充足時点では、そもそも犯罪は成立していないことになる。
なお、因果関係について、因果関係とは行為と結果の関係であるから、行為と処罰条件の関係についても事実上の牽連関係があれば足りるとの見解もある。
人民海軍
人民海軍（じんみんかいぐん、ドイツ語: Volksmarine, VM）とは、ドイツ民主共和国における海軍。地上軍（LaSK）および航空軍（LSK）と共に国家人民軍を構成した軍種の1つである。単に東ドイツ海軍とも呼ばれる。
人民海軍 歴史
第二次世界大戦後、ソビエト連邦は東ドイツのソ連占領地域（Sowjetische Besatzungszone, SBZ）においてドイツ民主共和国の建国準備を進めていた。1950年にはソ連軍将校によって海上警察本部（Hauptverwaltung Seepolizei）が設置され、1952年7月1日には海上人民警察（Volkspolizei See, VP-See）と改名される。
1956年3月1日には国家人民軍が設立され、当時およそ10000人の兵力を擁していた海上人民警察は海上戦力（Seestreitkräfte）と改名された。さらに1960年10月19日にドイツ民主共和国国防評議会が下した決定により、1960年11月3日の大観艦式にあわせて海上戦力は人民海軍（Volksmarine）と改名された。この名称は1918年のキール軍港にて反乱を起こした水兵の一団が自称した人民海兵団（Volksmarinedivision）なる名称に因み、またドイツ民主共和国当局では人民海軍が人民海兵団の伝統を引き継ぐものであるとした。
人民海軍 歴史
その後の数年を通じ、ペーネ造船所など東ドイツ各地の造船所で人民海軍向けの大型艦船の建造が始まった。沿岸巡視艇（Küstenschutzschiff）や高速戦闘艇（Schnellboot）など小型艦艇の一部はソビエト連邦からの貸与品で、また支援艦艇の一部はポーランド製であった。ソ連製のヘリコプターも保有していた。艦砲やミサイル、機関銃などの搭載火器は多くがソビエト連邦製のものであった。
1961年8月13日、ベルリンの壁が建設されるに伴い、それまで内務省指揮下で国境警備に当たっていた国境警察（Grenzpolizei）がドイツ民主共和国国境警備隊（Grenztruppen der DDR）に再編され、1961年9月15日には国防省及び国家人民軍に国境警備隊の権限が移譲される。再編時に沿岸警備隊相当の下部組織として設置された沿岸国境旅団（Grenzbrigade Küste,GBK）も、1961年11月1日以降は人民海軍の指揮下に入り、第6沿岸国境旅団（6. Grenzbrigade-Küste, 6. GBK）と改名した。
人民海軍 歴史
1965年、人民海軍は大規模な再編成を行った。全ての突撃戦力（Stoßkräfte, 高速戦闘艇部隊）はリューゲン島・ドランスケのブーク軍港に根拠地を持つ第6艦隊（6. Flottille）に組み込まれた。1970年代には人民海軍の総戦力はおよそ18,000人に拡大していた。1980年代には艦船装備の一部が更新され、1985年にはソ連製の戦闘爆撃機などを装備する第28海軍航空団（Marinefliegergeschwader 28,MFG-28）が新設された。第28海軍航空団は当初航空軍の指揮下にあり、必要に応じて人民海軍の指揮下に移されていた。1990年春には正式に人民海軍へと移管され、人民海軍の軍服と階級章が導入された。
1986年から1988年にかけて、オーデル湾周辺における係争中の国境地帯において人民海軍とポーランド海軍の散発的な衝突が起こり、最終的にドイツ民主共和国側の要求が受け入れられた。1989年5月22日の領海画定に関する条約は1949年以来初めての領海再確定となり、係争海域のおよそ3分の2がドイツ側の領海と認められた。
人民海軍 歴史
1990年10月2日、ドイツ再統一に伴い人民海軍は国家人民軍の全組織と共に解体された。活動を許された艦艇は、連邦海軍が旧人民海軍司令部に設置したロストック海軍司令部（Marinekommando Rostock）の元で小艦隊に統合された。将校を除く一部の兵士は連邦海軍に残留することを許され、また第6国境沿岸旅団の兵士も連邦国境警備隊に残留する事を許された。装備・機材の多くは売却あるいは廃棄され、わずか数隻の支援艦艇が現在まで運用されている。主力だったパルヒム型コルベット16隻やホイエルスヴェルダ級中型揚陸艦14隻、コンドール級掃海艇9隻、合計39隻の小型艦艇はインドネシア海軍に売却された。1990年11月14日にはドイツ連邦共和国が批准したドイツ・ポーランド国境条約によってドイツ・ポーランド間の国境は再画定された。
ドイツ再統一によるドイツ民主共和国崩壊までの間、人民海軍の将兵が海路で「西側」に逃れようとした事例がいくつか知られている。
人民海軍 任務
人民海軍はワルシャワ条約機構各国の海軍で編成されるバルチック艦隊（Ostseeflotten）に参加していた。主要な作戦水域はバルト海及びバルト海沿岸だった。期待されていた役割は、バルト海で活動するソ連海軍を援護し、またバルト海から沿岸諸国への侵攻に従事することである。その為、人民海軍の主要水上戦力は駆潜艇（U-Jagdschiffe）や高速戦闘艇、掃海艇、揚陸艇といった小型艦艇が主であった。人民海軍の通常任務について言えば、常に高い即応性を維持していることが特徴である。バルト海ではNATO側の海軍に対する大規模な偵察も敢行している。こうした偵察の際には掃海艇や揚陸艇などの小型高速舟艇が活用された。さらには電子戦装備を備えた情報収集艦も配備されており、海軍における各種情報戦に活用された。
人民海軍 任務
さらに特殊な任務を帯びていた部局として、不法出入国を監視する任務を帯びた第6沿岸国境旅団（6. Grenzbrigade-Küste, 6. GBK）がある。元々は沿岸警備隊相当の組織として国境警備隊内に編成されていたが、1961年11月1日以降は人民海軍の指揮下にあった。大量の巡視艇と陸上監視要員を備えており、主にエルベ川を活動範囲としていた。第6沿岸国境旅団の階級章は人民海軍と同様のものを使用していたが、肩章には区別の為に緑色のパイピングが施され、また帽子の鉢巻の文字も「Volksmarine」ではなく、「Grenzbrigade Küste」と刺繍されていた。
人民海軍 組織
人民海軍は長らく3つの艦隊（Flottille）のみを常時待機させる3艦隊体制を取っていた。初期には次のような艦隊が存在した。
第3艦隊（3. Flottille, 1956年 - 1958年）、沿岸警備艦隊（Küstensicherungsflottille） - 海上人民警察の第1沿岸区（Küstenabschnitt I）を母体とする。1956年5月1日からは第2沿岸艦隊（Küstenabschnitts-Flottille II）に改名。所在地はザスニッツの東部根拠地（Flottenbasis „Ost“）。
解散時の人民海軍は、次のような部隊及び艦隊で構成されていた。
また1985年頃には、次のような部隊も活動していた。
人民海軍 組織
第18修理基地（Instandsetzungsbasis 18, IB18） - ヴォルガスト。各地にある次のような作業区（Werkstattbereichen, WB）を統括した。
第1作業区（WB1） - 中央火器作業所（Zentrale Waffenwerkstätten）。ヴォルガスト。
第2作業区（WB2） - 中央情報通信作業所（Zentrale Nachrichten- und Funktechnische Werkstätten）。シュトラールズント・デーンホルム。
第3作業区（WB3） - 中央車両作業所（Zentrale Kfz-Werkstätten）。グライフスヴァルト・ラーデボウ。
第4作業区（WB4） - 船舶技術作業所（Schiffstechnische Werkstätten）。リーブニッツ＝ダムガルテン。
教育所（EM-Stelle） - ラウターバッハ。
人民海軍 組織
各教育訓練施設
「ヴァルター・シュテフェンス」艦隊学校（Flottenschule „Walter Steffens“） - パーロウ。艦艇乗組員たる下士官兵の教育・訓練を行う。
「カール・リープクネヒト」士官学校（Offiziershochschule „Karl Liebknecht“） - シュトラールズント。人民海軍および諸外国海軍の士官教育を行う。
後方要員下士官学校（Unteroffiziersschule Rückwärtige Dienste） - シュトラールズント・デーンホルム。別名として第18海軍訓練機関（Schiffstammabteilung-18,SSTA-18）、あるいは「パウル・ブレヒシュミット」教育機関（Lehreinrichtung „Paul Blechschmidt“）とも。技術下士官をはじめとする陸上基地要員の育成を行った。自動車運転教習や陸上戦闘訓練などを含めた、人民海軍後方任務における全般訓練を行った。
1956年に海上戦力が設立された当初は「海上戦力司令官」（Chef der Seestreitkräfte）と呼ばれていた。1960年11月3日には海上戦力が人民海軍へ改名するのに合せて「人民海軍司令官」（Chef der Volksmarine）に改名した。1972年12月1日から人民海軍司令官は国防副大臣を兼職することとなり、正式な職名は「副大臣たる人民海軍司令官」（Stellvertreter des Ministers und Chef der Volksmarine）となった。1989年12月11日には再び職名が「人民海軍司令官」に変更され、この名称のまま人民海軍の解散を迎えた。
平時にはロストック・ゲールスドルフに設置された人民海軍司令部（Kommando Volksmarine）にて人民海軍の指揮を行う。また有事にはロストック近郊に設置された司令部機能を有する掩蔽壕、テッシン指揮所に移動して人民海軍を指揮する。
人民海軍 装備の種類
次のような艦船及び航空機を保有していた。
個人装備
タイタス・アンドロニカス (バンド)
タイタス・アンドロニカス (Titus Andronicus) は、アメリカ・ニュージャージー州出身のパンク・ロック・バンド。シェイクスピアの戯曲タイタス・アンドロニカスからバンド名をとり2005年に結成された。
タイタス・アンドロニカス (バンド) 概要
2005年、アメリカ・ニュージャージーで結成。2008年、Troubleman Unlimited Recordsから1stアルバム『The Airing of Grievances』をリリースする。Neutral Milk HotelやPulpから影響を受けたという音楽性は「激しく雄大で恐れしらず」とピッチフォークなどインディーシーンから評価された。2009年、バンドはXLレコーディングスと契約を結び、1stアルバムが再発売された。
2010年、XLより2ndアルバム『The Monitor』をリリース。リンカーンの演説からスタートするこのアルバムは南北戦争をテーマにしたコンセプト・アルバムで、破格のスケールのパンクサウンドを実現させた。ハンプトン・ローズ海戦から148周年の3月9日が発売日で、アルバムタイトルもこの海戦で登場したアメリカ合衆国海軍初の装甲艦「モニター」からとられた。各音楽メディアが発表する年間ベストアルバムのリストでは、Spectrum Cultureで1位、ピッチフォークで10位となった。