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刑事110キロ 登場人物
有本ちさ子（CHISAKO ARIMOTO オーナー） - 賀来千香子
湯川江利子（「ワイ・トップ」社長） - 床嶋佳子
牧田光一（ちさ子の秘書） - 渡辺大
西田恭平（ちさ子の共同経営者） - 高杉亘
池田ミツル（ファッションモデル） - 森下千里
中平修（広告代理店営業部社員） - 西村匡生
第2話「VS専業主婦」
三隅和代（重雄の妻） - 松原智恵子
三隅重雄（三隅税務会計事務所 経営者） - 秋野太作
第3話「目撃者は10歳児! 似顔絵が呼ぶ第二の殺人!」
本橋慶次（京都市議会議員） - 岡田浩暉
相沢満（殺人事件の目撃者） - 鈴木福
大田泰三（小松崎の私設秘書） - 清水綋治
矢部貴子（恵の母） - 岩佐真悠子
矢部恵（かもしか保育園 園児） - 森脇奈菜
第4話「上演中10分間の殺人! アリバイトリックを崩せ!!」
加賀美麗華（女優） - 山本陽子
好子（麗華の付き人） - 瀬戸さおり
直美（麗華の義妹） - 高橋悠
特別編「精神科医と心理戦」
羽鳥玲美（精神科医） - 高岡早紀
貴田修一（記者） - 山中聡
第5話「アリバイに利用された男!? 奇妙な遺留品の謎」
田辺由紀也（デイトレーダー） - 高橋光臣
国枝聡子（デートクラブ娼婦） - 篠原ゆき子
良枝（田辺家の家政婦） - 阪上和子
国枝徹（聡子の夫） - 西川浩介
国枝敬介（聡子の息子） - 山隅祐太郎
最終話 第1部
小田島克也（画家） - 柄本明
黒川あゆみ（小田島のマネージャー） - 遠藤久美子
小田島奈津美（小田島の妻） - 渡辺梓
立花雅彦（小田島のマネージャー） - 筒井巧
最終話 第2部
秋葉美由紀（資産家の娘） - 川島なお美
秋葉康祐（美由紀の夫） - 上杉祥三
本田幸樹（市民コーラス部指導者） - 海老澤健次
霜村和幸（空き巣常習犯） - 大久保幸治
務安警察署
務安警察署（ムアンけいさつしょ）は、全南地方警察庁所管の警察署である。
イグラチモド
イグラチモド (Iguratimod) は、関節リウマチ治療薬の一つである。日本において、富山化学により開発された。2012年6月厚生労働省より製造販売承認を受け、製品名をエーザイがケアラム、大正富山医薬品がコルベットとして販売している。
イグラチモド 禁忌
妊婦または妊娠している可能性のある婦人、製剤成分に過敏症を有する患者に対して禁忌であるほか、下記の患者に禁忌とされている。
イグラチモド 副作用
添付文書に記載されている重大な副作用は、肝機能障害（0.49%）、黄疸（0.10%）、汎血球減少症（0.10%）、白血球減少（0.10%）、消化性潰瘍（0.68%）、間質性肺炎（0.29%）、感染症（敗血症、膿胸等）（0.19%）である。
その他10%以上の患者にAST(GOT)増加、ALT(GPT)増加、Al-P増加、γ-GTP増加が見られる。
咸平警察署
咸平警察署（ハムピョンけいさつしょ）は、全南地方警察庁所管の警察署である。
豊橋電気 (1921-1939)
豊橋電気株式会社（とよはしでんき かぶしきがいしゃ）は、大正から昭和戦前期にかけて愛知県に存在した電力会社である。渥美半島西部、現在の田原市の大部分にあたる地域への供給を担った。
1921年（大正10年）豊橋市に設立。田原の渥美電気株式会社（あつみでんき）と福江の福江電灯株式会社（ふくえでんとう）を統合して開業し、1939年（昭和14年）に東邦電力へと事業譲渡するまで営業した。
なお、1921年まで豊橋市を中心に供給した豊橋電気（旧・豊橋電灯）が存在したが別会社である。同社の経営陣が設立したのが本項で記述する豊橋電気にあたる。
豊橋電気 (1921-1939) 渥美電気の展開
1894年（明治27年）4月、愛知県2番目の電力会社として豊橋市に豊橋電灯（後の豊橋電気）が開業した。同社は開業以後、豊橋市内での配電を拡充したが、周辺地域への供給拡大はしばらく後になってからのことであり、例えば現在の豊川市域への供給を始めたのは1911年（明治44年）のことであった。
豊橋市の南西に位置する渥美郡田原町では、豊橋電気の動きとは別個に1909年（明治42年）ごろより電気事業起業への動きが始まった。調査の結果、田原町内の6名に名古屋市在住の1名を加えた計7名を発起人として「田原電灯株式会社」が発起され、1911年5月6日付で逓信省の電気事業経営許可を得るところまで進んだ。ところが開業までの間に、発起人の一人で田原町長も務める山内元平（家業は醤油醸造業）が事業を町営とするのが有利であると主張し、同年11月、400円で事業権を買収するという案を町会へと提出した。山内の提案は町会で可決され、手続きののち翌1912年（明治45年）2月9日付で逓信省からの事業譲受認可も下りた。その間の1911年11月18日、町役場に「電気課」が開設されている。
豊橋電気 (1921-1939) 渥美電気の展開
発電所・電線路の工事は1912年（大正元年）10月より開始され、翌1913年（大正2年）4月に竣工する。そして同年5月1日より田原町は町営電気供給事業を開業した。落成した設備は出力30キロワットの内燃力（ガス力）発電所と亘長2208間（4014.5メートル）の電線路、それに935灯の電灯である。このうち発電所は町内の大字田原（現・田原市田原町）字北番場に置かれており、原動機としてウェスティングハウス製吸入ガス機関（サクションガスエンジン）、発電機として同社製三相交流機（周波数60ヘルツ）を備える。
豊橋電気 (1921-1939) 渥美電気の展開
開業時、供給区域は田原町内の一部に限られたが、翌1914年（大正13年）7月1日より東隣の神戸村大字神戸（現・田原市神戸町）への供給が始まる。次いで1916年（大正5年）3月には供給区域が田原町内全域へと拡大され、各所で順次配電工事が進められて点灯区域が広がっていった。1917年（大正6年）10月末時点では需要家数1018戸・電灯数2675灯を数える。こうして事業を拡大したものの、やがて供給力の限界に突き当たる。町内の未点灯集落や周辺村落からの供給申し込みが続出しており潜在的な需要は大きかったものの、当時の町の財政状況では発電力拡張のための資金調達は不可能であった。加えて公営事業に対する規制や町外への進出についての懸念もあることから、田原町会は1917年4月14日、事業の民営化を決定した。
豊橋電気 (1921-1939) 渥美電気の展開
民営化決定をうけて町会から選ばれた電灯売却委員や町長山本右太郎が調査を行った結果、山内元平ら旧田原電灯発起人を売却先とするのが適当と認められ、1917年7月23日付で事業売却契約が交わされた。譲渡価格は6万2000円である。次いで10月7日、発起人に国府の武田賢治と豊橋の今西卓を加えること、両名を含む計7名の発起人により「渥美電気株式会社」を新設し民営化の受け皿とすることが町会で承認された。その新会社・渥美電気は翌1918年（大正7年）3月19日、田原町大字田原字北番場に資本金20万円（5万円払込）で設立。同年5月24日付で逓信省からの事業譲受認可を得たのち、6月11日に町営事業を引き継いで開業に至った。
渥美電気の役員には山内元平ら田原町の人物が名を連ねるほか、代表取締役に武田賢治、取締役に今西卓が就いている。両名は当時の豊橋電気経営陣であり、武田は同社専務取締役、今西は同社技師長兼支配人であった。人的関係が生じたこの豊橋電気は、渥美電気設立に先立つ1917年1月に田原町豊島（現・田原市豊島町）にあった三河セメントへ至る送電設備を完成させていた。渥美電気でも福江電灯とともに豊橋電気から受電することとなり、共同で神戸村に受電所を設置して受電を始めた。受電工事は1919年（大正8年）2月末に完成。渥美電気分の受電高は35キロワットであった。
1920年（大正9年）2月、名古屋逓信局により電灯未点火地域の調査が実施された。この調査によると、渥美電気の供給区域では田原町の東部、神戸村の南部、田原町西に位置する野田村の全域が未点灯で、翌年までに採算があわない神戸村の一部集落を除いて順次供給が始まる見込みであった。1921年（大正10年）9月末時点での電灯数は6407灯（休灯含む・需要家数2849戸）、電動機数は40台・計88.5馬力を数える。
豊橋電気 (1921-1939) 福江電灯の展開
渥美半島西部の福江町では「福江電灯株式会社」という電力会社が営業した。同社は1912年9月11日、福江町大字古田字郷中（現・田原市古田町）に資本金1万5000円で設立。役員は全員町内の人物が務めており、中でも海運業で財を成した上村杢左衛門が起業の中心人物であった。逓信省の資料によると福江電灯は1912年5月30日付で電気事業の経営許可を得、田原町営電気より4日早い1913年4月27日に開業した。当初の供給区域は福江町内のみ。発電所は出力20キロワットと小型だが田原町営と同種のガス力発電所で、福江町大字中山字北松渕（現・田原市中山町字北松渕、本店も1913年3月同地へ移転）に置かれた。設備はドイツ製吸入ガス機関と小田工場製三相交流発電機（周波数60ヘルツ）からなる。
豊橋電気 (1921-1939) 福江電灯の展開
1917年、福江電灯は東へ供給区域を拡大し泉村への供給を開始した。続いて周囲の赤羽根村・伊良湖岬村から供給の要望を受けたが、出力20キロワットでは供給力が不足するという問題があった。そこで同様の問題を抱える渥美電気と共同で豊橋電気からの受電を行うこととなり、前述のように共同受電所を整備した。福江電灯では受電開始に伴い赤羽根村経由で伊良湖岬村へと配電線を延長している。豊橋電気からの受電高は当初35キロワット。動力用電力の供給希望が出始めたため受電増加を交渉したところ、豊橋電気側の発電所新設を機に1920年3月70キロワットへの増加契約が成立をみた。この受電増加の結果、すでに休止中であった発電設備は撤去された。1921年6月末時点での電灯数は5546灯（休灯含む・需要家数3214戸）、電動機数は28台・計59馬力を数える。
経営面では、1918年8月、資本金を3万5000円から10万円へと引き上げた際に武田賢治が取締役に加わった。武田は翌1919年、福江電灯でも地元の鈴木潤吉に代わって社長に就任している。その後1920年2月には、さらに20万円の増資が行われた。
豊橋電気 (1921-1939) 豊橋電気の展開
豊橋の豊橋電気では、社長の福澤桃介が社長を兼任する名古屋市の名古屋電灯（翌年東邦電力となる）との合併を纏め、1921年（大正10年）4月豊橋電気を吸収させた。豊橋電気の吸収合併は地元資本の外部資本への吸収と受け止められ、豊橋市会で市営化論が発生するなど反発が起こる中での実施であった。社内でも同社専務の武田賢治や支配人の今西卓は市営化論に賛成であったため、名古屋電灯への合併成立を機にこれを退いた。
武田・今西両名は、1921年2月1日、豊橋電気の社債を原資に資本金200万円（50万円払込）にて「豊橋電気信託株式会社」を設立した。社長に武田、専務に今西が就くほか、山内元平・上村杢左衛門ら田原・福江の人物が役員に名を連ねる。設立段階では電気事業その他に関する有価証券の売買などを事業目的とする会社であったが、この新会社に渥美電気・福江電灯の事業を集約することとなり、同年11月28日付で逓信省から事業譲受認可を得た。登記によると、豊橋電気信託が電灯電力供給を事業目的に追加したのは翌12月22日付である。供給区域は渥美郡のうち田原町・神戸村・野田村・泉村・福江町・赤羽根村・伊良湖岬村の7町村。本社は豊橋市内に構えたが、供給区域内の田原町・福江町の2か所に営業所を構えた。開業1年後の1922年（大正11年）12月22日、豊橋電気信託は「豊橋電気株式会社」へと改称した。
豊橋電気 (1921-1939) 豊橋電気の展開
1920年代後半、長期化する不況を背景に全国各地で電気料金をめぐる紛争が発生した。豊橋電気管内も例外ではなく、1930年（昭和5年）に入ると顕在化した。新聞報道によると、1930年2月16日、管内7町村住民による「福江町外六ヶ町村電価値下同盟会」が会社は不当な利益を挙げているとして電灯・電力料金の2割以上の値下げを求める決議をなしたことが発端である。運動側は料金不払い運動を展開するが、2か月経っても解決の兆しはなかった。その後、運動側は5月1日から門灯その他の不用な電灯を消灯し、室内灯も可能な限り消灯するという措置を採る。ここに至り県警察部長が仲介に入り、料金の8分値下げという調停案を示すが、運動側はこれを拒絶、6月3日からの一斉消灯を宣言した。ただし警察と町村長の調停により一斉消灯は回避され、7月1日になって電灯料金1割値下げで会社側・運動側の合意に至りこの争議は解決をみた。
豊橋電気 (1921-1939) 豊橋電気の展開
1933年（昭和8年）4月、専務取締役の今西卓が死去した。今西の死を機に武田賢治は求心力を低下させていき、今西と組んで経営してきた豊橋電気軌道（現・豊橋鉄道）などの社長の席を次々と失っていく。豊橋電気でも翌1934年（昭和9年）1月社長を辞任（後任は上村杢左衛門）。1935年（昭和10年）12月再び社長に戻るが、病気のため1937年（昭和12年）11月辞任、そのまま翌月病没した。後任社長には武田正夫（武田賢治長男・早稲田大学商科卒）が就いた。
1937年12月末時点で、豊橋電気の供給区域は田原・神戸・野田・泉・福江・赤羽根・伊良湖岬の7町村であり、会社開業時から変化はなかった。また自社発電所として残っていた田原発電所が1935年（昭和10年）5月に廃止されており、1937年12月末時点での電源は東邦電力からの受電（常時500キロワット・予備500キロワット）のみであった。受電地点は田原受電所と東邦電力泉変電所の2か所。後者は、需要増加により従来からの受電地点である田原受電所から離れた地域で電圧降下が激しくなったため、その対策として1934年（昭和9年）11月泉村大字江比間（現・田原市江比間町）に整備されたものである。供給成績は、最後の決算期にあたる1939年（昭和14年）5月末時点で電灯取付数2万5927灯、電力供給573キロワット、電熱供給55キロワットであった。
豊橋電気 (1921-1939) 豊橋電気の展開
1930年代後半に入ると、1937年に小規模電気事業者の整理が国策とされたのを機に全国的に事業統合が活発化した。中京地方の中核事業者である東邦電力も1937年以後隣接事業者を相次いで統合していく。その過程で豊橋電気も統合対象となり、1939年2月10日開催の臨時株主総会にて電気供給事業およびこれに属する財産を東邦電力へ譲渡する旨を決議したのち、同年11月1日付で東邦電力へと事業を譲渡し、同日解散した。譲渡時、資本金は200万円（50万円払込）で、社長は武田正夫が務めていた。東邦電力への統合から2年半後の1942年（昭和17年）4月、太平洋戦争下の配電統制のため中京地方の配電事業はさらに中部電力の前身中部配電へと統合された。
ヴィーナス・プロジェクト
ヴィーナス・プロジェクト（英語: The Venus Project）は、科学的方法と技術を用いて貨幣ベース経済に替わる資源ベース経済（resource-based economy）の構築を目指す、構造力学者・工業デザイナーのジャック・フレスコ（Jacque Fresco）が合衆国フロリダ州ヴィーナスで創始した非営利団体である。再生可能エネルギーの拡大とエネルギー利用の効率化、都市の持続可能化と電脳化、産業の完全自動化とそれのもたらす生産増大による希少性の克服、賃金労働と代表制政治の撤廃、戦争放棄などを主張する。特にツァイトガイスト運動のドキュメンタリ・シリーズの中で紹介されてから国際的注目が高まっている。
ヴィーナス・プロジェクト 創始
20世紀初頭のニューヨークで生まれ育ったジャック・フレスコは、世界恐慌と世界大戦を経験し、文明の在り方について興味を幼い頃から抱き始めた。ヴィーナス・プロジェクトは1980年代にフレスコとロクサン・メドウズ（Roxanne Meadows）の共同開発で始まり、1994年に法人化された。2002年にフレスコの主要著作『The Best That Money Can't Buy』が出版された。彼の人生を辿った映画『Future By Design』が2006年に、そしてヴィーナス・プロジェクトを取り上げたドキュメンタリの続編『Zeitgeist Addendum』が2008年に公開された。2010年を通してフレスコとメドウズは国際講演を行った。2011年、『Zeitgeist: Moving Forward』が劇場公開され、YouTube での再生回数が2000万を超えた。2012年、プロジェクトの目標と提案を集約した映画『Paradise or Oblivion』が公開された。同年、フレスコとメドウズの働きを取り上げた『Future My Love』がエディンバラ国際映画祭で上映された。
フロリダ州ヴィーナスの21.5エーカーの土地にプロジェクトは拠点を置く。フレスコの設計した10軒の建築が並び、講義と見学が催されている。
フランキスクス
フランキスクス・フランシスクス（Franciscus）は、ラテン語の男性名。ドイツ語では、フランツィスクス（Franziskus）とも表記される。
フランシス、フランソワ、フランチェスコ、フランシスコ、フランツ、フェレンツ、フランティシェクなどに対応し、これらの名で呼ばれる人物のラテン語名としても用いられる。
イオンクラフト
イオンクラフト（英: Ion Craft）またはイオノクラフトは、ビーフェルド-ブラウン効果によってイオン風を作り出して、浮上して空中を飛行する装置のことである。リフターとも呼ばれる。
イオンクラフトは、正負が非対称の形状の電極を備えたコンデンサで構成されている。片側の電極は針のように尖らせ、もう一方はアルミ箔のような広い面積を持たせた形状にすることが多い。このコンデンサに高電圧をかけると、大気分子に誘電分極が発生する。誘電体となった大気に、非対称の形状の電極が発生させる正と負の電場から、各々異なる大きさの電気的な力が働き、結果的に大気（イオン風）が発生するとの説明がなされており、その風による浮力で、浮遊・飛行することができると言われている。煙を使ってその大気の流れそのものをリアルタイムで観測した映像も存在する。
イオンクラフト
日本には日本万国博覧会の時に、物を浮かせる不思議な装置として紹介された。羽根車など視覚的に分かりやすい動力装置なしに物体を浮き上がらせる様子から、SFに登場する未確認飛行物体 (UFO)などを関連づけた特異な技術のように見せかけられることもあるが、技術的には20世紀前半の科学によるものである。
学校の理科学習程度の機材で再現することもできるが、コンデンサに蓄電用の高電圧をかけるため、感電による死亡事故などが起こらないように、十分注意する必要がある。
現象の発見から長らく実用機への応用には至らず、軽いバルサ材とアルミ箔を組み合わせた模型を浮遊させる程度の実験にとどまっていたが、2020年代からは小型無人航空機の推進器として研究が行われている。
犯罪
犯罪（はんざい、英語: crime）とは、刑罰法規に規定される「構成要件に該当する、違法で有責な行為」のことである。
なお、犯罪行為を行った者は犯罪者（犯人）と呼ばれる。近代法以前は咎人（とがにん）などと呼ばれていた。
犯罪 概説
古代や中世には何を犯罪としどのような刑罰を与えるかは法執行者が自らの判断で勝手に決めていた（罪刑専断主義）。
近代以降は犯罪と刑罰をあらかじめ法律によって明確に定めておかなければならないとする罪刑法定主義が発達した。罪刑法定主義は、歴史的には1215年のイギリスにおけるマグナ・カルタ（第39条）に由来し、その後の権利請願（1628年）や権利章典（1689年）によって近代市民法の原理として確立したとされる。現在では多くの国で罪刑法定主義が原則とされている。
日本でも1880年に制定された刑法の第2条において「法律ニ正条ナキ者ハ何等(なんら)ノ所為ト雖(いえど)モ之(これ)ヲ罰スルコトヲ得ス」と罪刑法定主義を採用することが明記され、続いて1889年に交付された明治憲法の第23条でも「日本臣民ハ法律ニ依ルニ非スシテ逮捕監禁審問処罰ヲ受クルコトナシ」と罪刑法定主義を採用することが定められた。
犯罪 犯罪論の体系と犯罪の定義
犯罪の成立要件をどのように構成（体系化）するかを犯罪論体系の問題と呼ぶ。
刑法学における犯罪は、ドイツの刑法理論を継受する国（日本など）においては、犯罪の成立要件を構成要件、違法、有責の三つの要素に体系化し、犯罪を「構成要件に該当し違法かつ有責な行為」と定義することが多い。
しかし、他の体系を用いて犯罪を定義する刑法学者もいる（例：構成要件該当で違法、そして故意の行為（過失は例外で認める）、「有責」は、「行為者」について問う）。
行為でないものはおよそ犯罪たり得ないのであり、行為性は犯罪であるための第一の要件であるとも言える。行為性を構成要件該当性の前提となる要件として把握する見解もある。行為の意味についてはさまざまな見解が対立している（行為論）。
なお、行為とは作為だけでなく不作為を含む概念である。不作為による犯罪（不作為犯）としては多衆不解散罪、不退去罪、保護責任者遺棄罪などがある。
行為でないものとしてコンセンサスのある例としては、人の身分（犯罪の実行者と身分関係があること-連座・縁座など）や、心理状態（一定の思想など）などがある。これらは歴史的には犯罪とされたことがあるが、現代の刑法では行為ではないので犯罪とはされない。
犯罪 犯罪論の体系と犯罪の定義
ドイツの刑法学者エルスント・ベーリングなどは、犯罪の成立要件として行為、構成要件、違法、有責の4要素を挙げている。しかし、ドイツや日本の多くの学説では行為論は構成要件該当性に取り込んで論じられることが多い。
ドイツの刑法学者・マックス・エルンスト・マイヤーをはじめとするドイツや日本での通説は、犯罪の成立要件として構成要件、違法、有責の3要素を挙げ、構成要件を犯罪の第一の成立要件とする。
犯罪の成立に関しては、罪刑法定主義の観点から、まず、構成要件該当性が判断される。問責対象となる事実については構成要件該当性（充足性とも）が必要である。構成要件とは、刑法各論や特別刑法に個別の犯罪ごとに規定された行為類型である。端的に言えば、犯罪のパターンとして規定されている内容に行為が合致するかどうかが構成要件該当性の問題である。構成要件要素としては、行為（行為を構成要件とは別の犯罪成立要件とみる説では除かれる）、行為の主体、行為の客体、行為の状況などが挙げられる。各犯罪類型の構成要件はそれぞれ固有の行為、結果、因果関係、行為主体、状況、心理状態などのメルクマール（構成要件要素）を備えており、問責対象となる事実がこれらの全てに該当して初めて構成要件該当性が肯定されるのである。なお、構成要件には基本的構成要件（直接の処罰規定があるもの）と修正された構成要件（未遂犯や共犯など）があるとされる。
犯罪 犯罪論の体系と犯罪の定義
行為の主体は自然人でなければならないとされ、刑法上は法人は犯罪の主体とならないとするのが日本では通説である。ただし、特別法の規定により処罰の対象とすることはできる「両罰規定」も参照）。なお、ヒト以外の生物も犯罪の主体たりえない（歴史的にはなり得るとする法制もあった）。
なお、ドイツの刑法学者・メッガーのように犯罪の成立要件に行為、違法、有責の3要素を挙げ、構成要件の要素を違法性に取り込んで考える説もある。
構成要件該当性の判断に続いて違法性の判断が行われる。通説によれば、構成要件は違法・有責な行為の類型ということになるから、構成要件該当性が認められたこの段階では、違法性阻却事由のみが問題となる。たとえ、構成要件に該当するとしても、違法でない行為は有害でなく、禁止されず、したがって犯罪を構成しないのである。いうなれば、構成要件という犯罪のパターンに該当する場合であっても、悪くない（違法とされない）場合には、犯罪を構成しない、ということを意味する。違法性阻却事由には、例えば「急迫不正の侵害に対して、自己又は他人の権利を防衛するため、やむを得ずにした行為は、罰しない」（刑法36条）とする正当防衛の規定がある。なお、明文のない違法性阻却事由も認められる（超法規的違法性阻却事由）。
犯罪 犯罪論の体系と犯罪の定義
違法性の本質は、倫理規範への違背であるとされたり（規範違反説）、法益侵害・危殆化とされたりする（法益侵害説）。両者を折衷する見解が多数であるが、法益侵害のみを本質とする見解も有力である。この対立は、違法性の判断の基準時（行為時判断か事後的判断か）の問題と絡んで、学説は深刻に対立している（いわゆる行為無価値論と結果無価値論の対立である。通常は、規範違反説＝行為時判断＝行為無価値論、法益侵害説＝事後的判断＝結果無価値論として理解されている）。
違法性の判断ののち責任の判断が行われる。たとえ、構成要件に該当し違法な行為であっても、それが自由（行為者の自発的）な意思による場合に初めて非難が可能となるのであり、したがって他の行為を採ることを規範的に期待しえない場合には非難が出来ず、これを治療や教育の対象とすることは別段、処罰の対象とすることは相当でないからとされる（道義的責任論）。この部分は前2段の判定により、犯罪のパターンに該当し違法な行為であると認められた場合に、その責任を当該犯人に問うことが妥当かどうか、という点を問題とするものである。
犯罪 犯罪論の体系と犯罪の定義
例えば、違法性阻却事由該当事実を誤想した場合には故意責任は問えないとされる（厳格責任説を除く）。また、行為者が刑事未成年者であったり重度の精神障害を患ったりしている場合には、その者の行為は処罰の対象とならない。明文のない責任要素ないし責任阻却事由も認められる。
精神障害者が犯罪を行い、心神喪失が認められて処罰の対象とならない場合の処遇は、保安処分を、同じく心神喪失が認められて重大な犯罪（殺人、重大な傷害、強盗、強姦、放火）の場合で処罰の対象とならないときの処遇はそれにあわせて心神喪失等の状態で重大な他害行為を行った者の医療及び観察等に関する法律を参照。
なお、客観的処罰条件や一身的処罰阻却事由といった処罰条件という概念があるが、これらは犯罪の成立を前提に処罰が可能かどうかという問題に過ぎないとされる。もっとも、これらを構成要件要素に組み込む見解も有力である。親告罪における告訴などは刑事手続上の訴訟条件であって、刑事実体法の問題としては扱われていない。
犯罪 犯罪の分類
保護法益の侵害の態様による分類
実質犯：法益侵害または法益侵害の危険の発生を必要とする犯罪
侵害犯：一定の具体的な法益侵害を必要とする犯罪
危険犯：法益侵害の危険の発生により成立する犯罪
具体的危険犯：法益侵害の具体的危険（現実的な法益侵害の危険）の発生を必要とする犯罪
抽象的危険犯：法益侵害の抽象的危険（社会通念上の一般的な法益侵害の危険）の発生により成立する犯罪
形式犯：法益侵害の危険の発生も必要としない犯罪
犯罪 犯罪の分類
法益侵害と犯罪事実の関係による分類
即成犯：即成犯とは、法益侵害・危殆化によって構成要件該当事実が完成し、かつ同時に終了するものをいう。
例としては殺人・傷害や器物損壊が挙げられる。殺したり壊したりすればそれ以上法益侵害が継続するわけではないからである。
状態犯：法益侵害・危殆化によって構成要件該当事実が完成するが、その後も法益侵害・危殆化状況が継続する犯罪をいう。
例としては、窃盗・横領・詐欺が挙げられる。ここでは、犯罪終了後の法益侵害状況の継続は、犯罪事実にあたらない。
継続犯：継続犯とは、法益侵害・危殆化状況の継続が要件となっている犯罪をいう。
例としては監禁罪が挙げられる。
＞継続犯と状態犯の区別についてともに、法益侵害・危殆化状況＝結果が継続していることは同じである。しかし、結果発生が構成要件の内容として要求されていることは同じでも、発生した法益侵害・危殆化状況の継続が要件となっていない点で区別される。つまり、結果＝法益侵害・危殆化状況の継続が構成要件要素となっているかどうかが異なる。
ただし、主観的違法要素については反対説もある。
犯罪 犯罪に関する学問
罪刑法定主義が採用されている国においては、何が犯罪とされるかについて刑法などの法典に明示されている。法解釈学のひとつとも位置づけられる刑法学が発展してきた。
また、犯罪の本質をマクロ的な視点で捉える学問として、社会経済状況、価値観、文化といった観点で捉える社会学や社会心理学があり、
犯罪者に対する取り扱いや政策の問題を取り扱った刑事政策学がある（※）。
※　これは刑事学と呼ばれることもあるが、刑事学という用語はより広範な意味で用いられることもある。詳細は刑事学で解説。
事実としての犯罪の現象と原因、予防方法を研究する学問の分野を広義の犯罪学という。そのなかでも犯罪の現象と原因を研究する学問の分野を狭義の犯罪学という（詳細は刑事学を参照）。
同様に、犯罪心理学や精神医学も、実際に発生した犯罪場面を元に、犯行に至る状況要因や行為者個人の心理的な状況を捉えて研究する学問分野である。
刑法学、犯罪学、刑事政策それぞれの学問分野の関係や体系的な位置、役割分担については、それぞれの研究者によって違いがある。
犯罪 日本の刑法における犯罪類型
日本の刑法及び特別刑法諸法に定められた犯罪には次のようなものがある。
財産に対する罪（財産犯）
窃盗罪（235条）
不動産侵奪罪（235条の2）
知的財産権侵害罪（特許法、著作権法など）
強盗罪（236条 - 241条）
航空機の強取等の処罰に関する法律（ハイジャック防止法）
詐欺罪（246条）
恐喝罪（249条）
横領罪（252条）・業務上横領罪（253条）
背任罪（247条）・特別背任罪（会社法960条）
盗品等関与罪（贓物罪）（256条）
文書毀棄罪（258条 - 259条）・建造物等損壊罪（260条）・器物損壊罪（261条）
財産犯については、個別財産に対する罪と全体財産に対する罪、領得罪と毀棄罪とに分類するのが通常である。
国家の作用に対する罪
公務執行妨害罪（95条 - 96条の6）
逃走罪（97条 - 102条）
犯人蔵匿罪・証拠隠滅罪（103条 - 105条の2）
偽証罪（169条 - 171条）・議院における証人喚問での偽証罪（議院における証人の宣誓及び証言等に関する法律6条）
虚偽告訴等罪（172条 - 173条）
公務員職権濫用罪（193条 - 196条）
賄賂罪（197条 - 198条）
脱税罪（所得税法、法人税法など）
犯罪 犯罪とマスメディア
刑法の存在や判決による刑事学上認められている影響（一般予防、特別予防）についてはマスメディアの存在を前提としないものであり、また、判決や犯罪統計なども公的な機関により公開されているが、一般にマスメディアが発達した社会においては、市民は犯罪報道によって犯罪を知り、刑事裁判の判決報道によって刑罰が科されることを知り、刑罰の一般予防効果がより十全に発揮される（一般予防とは、当該犯人以外の一般に対しての予防効果を言う。これに対して、当該犯人に対する効果については特別予防と呼ぶ）。また、マスメディアは違法性のある事例や、違法となるおそれのある反社会的行為を先行して取り上げることによって、警察が捜査に乗り出したり犯罪としての立法化がおきることもある。この様に犯罪におけるマスメディアの果たす役割は大きい。
しかし、誤った報道が冤罪を生み出したり、統計を無視して体感治安で犯罪が増加していると報道することが厳罰化など刑事政策を誤った方向に導いたり、犯罪報道が類似の犯罪を誘発したりする危険性もある。また警察などの捜査機関による捜査の段階において有罪を前提とした報道がなされることは長らく問題とされてきており、現在においてもこの問題は解決されたとは言えない。いわゆる無罪推定の原則とマスメディアによる報道の兼ね合いには注意を要する。
犯罪 犯罪とフィクション
犯罪を題材にしたフィクションの作品はジャンルとしてクライム、サスペンスの要素がある場合はクライム・サスペンスと称される。また、テレビドラマは犯罪ドラマ（はんざいドラマ）、映画は犯罪映画（はんざいえいが）もしくはクライム映画、漫画は犯罪漫画（はんざいまんが）、小説は犯罪小説（はんざいしょうせつ）と称されている。猟奇殺人をテーマに取り込んでいる作品も多く、凶悪犯罪の低年齢化を助長しているとの批判もある（メディア効果論を参照）。
犯罪 統計
一般的に犯罪者は男性が多い。例えば、平成26年の統計によると、一般刑法犯として検挙された者の総数 25万人のうち、20万人（約８割）が男性である。
下田美咲
下田 美咲（しもだ みさき、1989年8月15日 - ）は、日本のモデル・タレント。
下田美咲 来歴
13歳の頃にスカウトされたことをきっかけに、『エルティーンスペシャル』の表紙でデビュー。その後、『ピチレモン』の専属モデルとなる。
16歳の頃からシンガーソングライターとして活動を本格的に始め、CDデビュー目前となったが、高校卒業1カ月前に事務所を辞め、18歳頃からサロンモデルを始める。またアイドルとしても特撮ドラマ『爆竜戦隊アバレンジャー』やムラサキスポーツのCM、映画「ザ・ザ・ザオペレッタ」などに出演。本人が書いた「18歳の哲学。」（株式会社コネクタ）も過去にiPhoneアプリケーションで出版している。
下田美咲 自作宣伝カー
宣伝トラックや選挙カーなどの車を使ったイベントを好む傾向があり、とくに宣伝トラックに対しては、強い憧れと理想像を持っていて、デビューソング「お手を拝借！もういっちょ！」を発売する際は「絶対に宣伝トラックを出したい。むしろトラックが出せる時期が来るまでCDを出したくない」と拘っていたが、Youtubeで曲を公開するとファンから発売を望む声が多くあがったため、自宅の車を改造して宣伝カーを自作した。
2013年6月8日、日本テレビ系の情報番組『ズームイン!!サタデー』に出演することを記念して「下田美咲！祝☆ズームインサタデー出演記念カーニバル」と題し自作の宣伝カーで都内を走行するイベントを計画していたが、突然の番組内容変更により出演しないまま放送が終わってしまったため急遽「下田美咲、タガメに完敗！録画してくれてたのにごめんねカーニバル」とタイトルを改め実施した。
春陽漁介
春陽 漁介（しゅんよう りょうすけ、1987年6月2日 - ）は、劇作家、演出家、俳優。
春陽漁介 人物
演劇制作セクション「プロデュースユニット四方八方（ふぉーほーやっほー）」および「劇団5454（ランドリー）」主宰、パフォーマンスグループ「96969」メンバー、株式会社L.LovesR.専務取締役。
春陽漁介 経歴
日本大学豊山高等学校卒業、日本大学芸術学部演劇学科中退を経て2007年小劇場にて「春謡漁介」として俳優デビュー。舞台を中心に活動し、日芸演劇学科2年の時「プロデュースユニット四方八方（ふぉーほーやっほー）」を立ち上げる。
2012年、「劇団5454（ランドリー）」の旗揚げと共に本格的に脚本・演出を始め、同年、劇団イキウメ「ミッション」では読売演劇大賞を受賞した前川知大のもと文芸部に参加。
2013年　第二回公演「ト音」終演後、「春陽漁介」に改名。「ト音」は第19回日本劇作家協会新人戯曲賞の最終候補作。応募総数215本の中から最終候補作の5本に選出された。（参照/2014劇作家協会編『優秀新人戯曲集』）
2016年1月「プロデュースユニット四方八方」から「In All Directions(インオールディレクションズ)」に改名。
2017年4月からアニモアクターズスタジオで講師をしている。
2019年1月24日〜27日、日本劇作家大会・大分大会の演劇イベント「まちなか演劇」で、総勢66名の大分県民と作るフラッシュモブを企画。
2019年、CoRich 舞台芸術まつり！2019春　において、劇団5454第13回公演「ト音」が、最終選考参加10団体の中に入る。6月に最終審査が発表され、制作賞、最多口コミ賞、主演の板橋廉平が演技賞を受賞。
エレクトロニコア
エレクトロニコア（Electronicore）またはエレクトロコア、エレクトロニック・ハードコアとは、ポスト・ハードコアやメタルコアなどの攻撃的なサウンドと電子音楽などが融合して誕生したロックのジャンルである。日本では俗にピコリーモ、エレクトリーモなどとも呼ばれる。
エレクトロニコア 概要
2000年代初期にアメリカ合衆国で生まれたジャンルだが、現在は世界中に同ジャンルのバンドが存在しており、イギリスのエンター・シカリや、アメリカのアタック・アタック!などが代表的である。多くのバンドは楽曲の合間に電子音を導入したり、また途中からダンス・ミュージック調へとサウンドが変わる事が多い。オートチューンが使用されることもある。
ブルース・サーティース
ブルース・サーティース（Bruce Mohr Powell Surtees, 1937年7月23日 - 2012年2月23日）は、アメリカ合衆国ロサンゼルス出身の撮影監督。
父は『悪人と美女（白黒）』『キング・ソロモン』『ベン・ハー』でアカデミー撮影賞を受賞している撮影監督のロバート・サーティース。
ブルース・サーティース 経歴
1960年代、ドン・シーゲル監督、クリント・イーストウッド出演の『マンハッタン無宿』『真昼の死闘』などで撮影助手のクレジットがある。
1971年『白い肌の異常な夜』で撮影監督デビュー。同年『ダーティハリー』で一躍脚光を浴びる。1970年から1980年代にかけて、クリント・イーストウッドが出演した西部劇を数多く手がけた撮影監督として有名である。彼の撮影スタイルはセルジオ・レオーネ監督の「ドル箱三部作」と比較される。
1974年、ボブ・フォッシー監督の『レニー・ブルース』でアカデミー賞撮影賞ノミネート。2012年、糖尿病による合併症により亡くなった。
ブルース・サーティース 主な撮影作品
※★印はクリント・イーストウッド出演作品。
仁川中部警察署
仁川中部警察署（インチョンチュンブけいさつしょ）は、大韓民国仁川地方警察庁所管の警察署である。
滝本重行
滝本 重行（たきもと しげゆき）は、戦国時代から安土桃山時代にかけての武将。南部氏の家臣。陸奥国大光寺城代。
滝本重行 略歴
南部家臣の一員として、北信愛が退去したのち、大光寺城へ入る。城下家数90軒、石高1万5,6千石、平賀郡、田舎郡、津軽三大名の一つに数えられた。猛将として知られ、永禄8年（1565年）6月5日、乳井城主で乳井福王寺の別当である乳井玄蕃を、配下で大光寺城一の強者・後藤五郎左衛門に襲撃させ、荒田（現在の平川市荒田地区）引座川畔で殺害し、高畑城を接収するなどし、勢力を広げた。なお、乳井玄蕃は猿賀深沙大権現（猿賀神社）も兼ねており、強大な勢力から、常日頃争いが絶えなかった。その為、猿賀の百姓同士の境界争いに玄蕃が出向き、裁決を終え、その帰途を狙い主従25人を惨殺した。このことを恨み、玄蕃の子・建清は大浦為信に仕え、大光寺城攻めなどに活躍した。
滝本重行 略歴
天正2年（1574年）8月13日、大浦為信は4000（3000とも）の大軍で大光寺城へ攻め寄せた。しかし、舘田林からの知らせにより、事態を悟った重行は700の精鋭を率いて、本陣へ突撃した。不意を突かれた為信は敗走し、一回目の危機は逃れた。しかし、天正4年（1576年）正月元旦、再度の攻撃で正月という不意を突かれ、奮戦むなしく落城し、小湊口から南部へ逃れた。その際、室が「今はとて 立別るるもなれきにし 真木の柱に我等 わするな」と城内の柱に刻んで去ったという。その後、天正7年（1579年）7月に北畠顕則らと共に1000人の兵で本拠の奪還を狙うも、六羽川合戦で敗退し、比内へ敗走。その後、南部に逃れた。
ラスール朝
ラスール朝
1264年のラスール朝の支配領域
ラスール朝 (アラビア語: بنو رسول) は、13世紀から15世紀にかけてイエメンを支配したスンナ派のイスラーム王朝。アイユーブ朝に仕えたテュルク系のアミールであるマンスール1世を創始者とする。
1229年にイエメンを治めるアイユーブ朝のスルターンの代理となったマンスール1世はラスール朝を創始する。その後も外向きにはアイユーブ朝への忠誠を示していたが、1235年にアッバース朝のカリフからイエメン支配の承認を得て名実ともに独立した。マンスール1世を継いだムザッファル1世がラスール朝の最盛期とされている。ラスール朝は国際貿易の一大中継地として栄えたが、たびたび内紛が発生した。特に第12代スルターンの死後は5人のスルターンが立って抗争を繰り広げたため分裂状態となり、その中でターヒル家が台頭した。1454年に第17代スルターンであるムアイヤド2世がターヒル家に身柄を確保されたことでラスール朝は滅亡し、ターヒル家によるターヒル朝が成立した。
ラスール朝 歴史
9世紀の初め、正統カリフ時代に始まり、西はイベリア半島のピレネー山脈、東はヒマラヤ山脈に至ったムスリムによる征服活動が停止したことにより、地中海世界においてアッバース朝とビザンツ帝国の勢力が均衡した。また、イベリア半島ではアブド・アッラフマーン1世のもとで後ウマイヤ朝の基礎が整えられた。こうしたことなどを要因として、紅海を経由した交易が盛んになり、イエメンは地中海世界とインド洋世界の重要な結節点となった。なお、イエメンとはマッカ（メッカ）以南の南西アラビアを広く指す単語であり、時代や史料によって変動はあるものの、ほぼ現在のイエメン共和国の領域を示している。
ラスール朝 歴史
1169年にサラーフッディーンがザンギー朝の実権を握ったことに始まるアイユーブ朝にとって、紅海経由の交易路の安全を確保することは喫緊の課題であった。そのため、サラーフッディーンは1173年に兄のトゥーラーン・シャーが率いるテュルク・クルド系で構成される部隊をイエメンに派遣した。当時のイエメンにはマフディー朝やズライゥ朝、ハムダーン朝などの地方政権が割拠していたが、アイユーブ朝軍はそれらを打ち破り、ザイド派勢力が支配していた北部を除くイエメンの支配を確立した。これによって成立したイエメン・アイユーブ朝は、アイユーブ一族の者をスルターンとし、先行する諸王朝が構築していた支配体制とアイユーブ朝の行政機構を組み合わせてイエメンを統治した。
ラスール家がイエメンに流入した時期については2つの説がある。1つ目は、トゥーラーン・シャーとともに1173年に侵攻したという説であり、2つ目は、1183年に流入したという説である。いずれにせよ、ラスール家はアイユーブ朝のスルターンのアミールとしてイエメンに流入した。
ラスール家はムハンマド・ブン・ハールーンを始祖とする一族である。同家の出自が南アラブ系だとする史書も在るが、そのほかの史料や現代の研究から、同家はテュルク系だと考えられている。ラスール（アラビア語: رسول）とはアラビア語で使徒を意味し、ムハンマド・ブン・ハールーンのあだ名に由来する。
ラスール朝 歴史
イエメン・アイユーブ朝の6代目スルターンであるマスウード・ユースフはヌール・アッディーン（後のマンスール1世）に厚い信頼を寄せていた。1228年または1229年（ヒジュラ暦626年）、新たな任地に移ることとなったマスウードは、次のスルターンが派遣されるまでの代行者としてヌール・アッディーンを指名した。しかし、マスウードは道中で死去し、また、次のスルターンは派遣されてこなかった。そのため、この1229年にラスール朝が成立したとされている。ヌール・アッディーンはこの年からマンスールと名乗るようになった。マンスール1世は外向きにはアイユーブ朝のカリフに忠誠を示していたが、1233年には独自に貨幣の鋳造を始めた。1235年にアッバース朝のカリフであるムスタンスィルよりイエメン支配の承認を受け、これによってラスール朝は名実ともに独立した。
ラスール朝 歴史
ラスール朝の当初の領域はアイユーブ朝時代に支配した、紅海沿いの平原であるティハーマと南イエメンだった。マンスール1世は南部の山岳地帯のタイッズから北部のサナアに至るまで支配地域を広げ、また、アイユーブ朝が十字軍の対処に追われている隙をついてヒジャーズに派兵し、1241年または1242年にはマッカからアイユーブ朝の勢力を排除した。この際にマンスール1世はマッカのマスジド・ハラームの西側にマドラサを建設した。このほか、マンスール1世はマディーナの外港であるヤンブゥを支配した。
1249年または1250年、マンスール1世はタイッズの北にあるジャナドにおいて、自らの甥の差し金によって護衛であるマムルークに殺害された。マンスール1世の3人の息子の間では激しい後継者争いが起こり、ムザッファル1世が2代目スルターンとなった。
ラスール朝 歴史
ムザッファル1世の治世はラスール朝における最盛期とされている。ムザッファル1世の初期の治世は、マンスール1世が放置していたティハーマと南イエメンの支配を再び確立することに費やされた。その後、ムザッファル1世は、北はヒジャーズ、東はハドラマウトまで支配し、さらに東にあり、乳香の産地として名高く海上交易ルートの重要な結節点としても栄えていたズファールに派兵した。当時のズファールはハブーディー朝と呼ばれる王朝の首都であった。ムザッファルは1279年の夏にズファールに侵攻を開始した。ハブーディー朝はスルターンであったサーリムのもとで激しく抵抗したが敗北し、サーリムは処刑された。こうした広域の支配を確立したことによりラスール朝は運輸・貿易における影響力を得た。インド洋やペルシア湾、中国の商人や有力者はラスール朝に相次いで使者を派遣して通商関係の強化に努めた。
ムザッファル1世の治世においてタイッズが新たにラスール朝の首都となった。
1295年、死期を悟ったムザッファル1世は息子であるアシュラフ1世を次期スルターンに指名してスルターン位を移譲した。ムザッファル1世は同年に死去した。ムザッファル1世の死去の報を聞いたアシュラフ1世の兄弟であるムアイヤド1世は、スルターン位を狙ってアシュラフ1世を攻撃した。アシュラフ1世はこれを撃退し、ムアイヤド1世は幽閉された。
ラスール朝 歴史
アシュラフ1世は1296年、在位2年目にして急死した。アシュラフ1世の息子であるアーディルとナースィルはそれぞれ遠方に滞在していたため、幽閉されていたムアイヤド1世が第4代スルターンに即位した。これ以降、ムアイヤド1世の直系の子孫がラスール朝のスルターンとなる。ムアイヤド1世の治世にはザイド派勢力の攻撃やクルド人などによる反乱、また、兄弟であるマスウード1世や、前述のナースィルによる謀反が発生するなど政治的な混乱が発生した。しかし、経済は安定的な成長を続けた。
ムアイヤド1世の後を継いだムジャーヒドは即位後から叔父にあたるマンスールやその息子であるザーヒルとスルターン位を巡って対立した。ザーヒルは12年に渡ってティハーマを支配したため、この間、ラスール朝は2つに分割された。この内紛に誘発されてラスール朝の各地で部族衝突が発生した。これを受けてムジャーヒドはマムルーク朝のスルターンであるナースィルに援軍の派遣を要請した。イエメンへの勢力拡大を狙っていたナースィルはイエメンに向けてマムルークとアラブの混合部隊を派遣した。マムルーク朝軍は1325年にザビードに侵入した。これを知ったザビードの住民やザーヒルはムジャーヒドに降伏し、ラスール朝は統一へ向かった。
マムルーク朝軍によってイエメンが支配されることを恐れたムジャーヒドは、彼らへの糧食や物資の提供を拒んだ。これを受けてマムルーク朝軍は各都市で略奪を行ったが、1325年8月にはマッカに撤退した。
第12代スルターンであるアシュラフ4世以降、5人のスルターンが次々に擁立され、激しい内部抗争を繰り広げたため、ラスール朝は分裂状態となった。1442年、第13代スルターンにはムザッファル2世が立ったが、同年にはアブド（後述）によってナースィル2世が第15代スルターンとして担がれたほか、翌年の1443年にはザビードの守備隊や住民に擁立されて第10代スルターンであるアシュラフ3世の息子であるマスウードが第16代スルターンとなった。ムザッファル2世とマスウードは武力を用いた内紛を開始し、首都であるタイッズを巡って1448年まで抗争を繰り広げた。ムザッファル2世とマスウードの内紛による混乱と弱体化を嫌悪したザビードの守備軍らは1451年、新たにムアイヤド2世を第17代スルターンとして擁立した。しかし、その後、ザビードの有力者は、当時アデンを占領していた、南部山岳地帯出身の部族であるターヒル家に帰順した。ターヒル家は急速にイエメンの都市を制圧した。
1454年、ムアイヤド2世はアデンにてターヒル家によって身柄を確保され、全ての所持品を没収された。これによってラスール朝は滅亡し、ターヒル家によるターヒル朝が成立した。ムアイヤド2世にはわずかな武器と馬が与えられてマッカへ亡命し、1466年、そこで死去した。
ラスール朝 政府・行政
ラスール朝の君主はスルターンであった。第2代スルターンであるムザッファル1世は1258年にアッバース朝のカリフであるムスタスィムがフレグ率いるモンゴル軍に殺害されると自らをカリフと称するようになったが、ムザッファル1世以降のスルターンが積極的にカリフを名乗った形跡はない。ラスール朝のスルターンたちの墓は、廟のような形式を取らず、自らが設立したマドラサの内部に作られた。墓は化粧しっくいや金箔で装飾された豪華なものだった。ラスール家の娘たちは主に学者と結婚させられたが、時には他の部族と政略結婚をすることがあった。
ラスール朝の行政機関や宮廷機関は、イエメン・アイユーブ朝など、ラスール朝に先行する諸王朝のものが継承された。例えば、食材の分配に関与した宮廷組織であり、「館」を意味する「ハーナ」という機関が挙げられる。ラスール朝の官僚機構は、アイユーブ朝の支配体制を継承したマムルーク朝から影響を受けたという説があるが、馬場 (2017)は、ラスール朝の基盤となる機構はマムルーク朝成立以前に完成していたとしている。また、ラスール朝に存在する宮廷機関も存在した。例えば、応接館と呼称される、宮廷訪問者への対応をする機関が存在した。
ラスール朝 政府・行政
ラスール朝の宮廷に従事していた去勢された奴隷であるハーディムのうち、高位のものはタワーシーと呼ばれた。タワーシーはアミールとして軍を率いたほか、スルターンの代理を務めた。また、ラスール家の家内を監督するズィマームという役職を務めることもあった。タワーシーはこうした責務と引き換えにイクターを授与されるといった恩恵を享受した。また、タワーシーはラスール朝の各地に様々な建築物を建設した。
マラーキブ・アッ＝ディーワーン (marākib al-dīwān) と呼ばれたラスール朝の行政機関は、アデンとエジプトの港であるアイダーブとの間で物資や人々を運ぶための艦隊を有していた。また、後述するように、ラスール朝は商人の船を海賊から守るという目的で、ガレー船で構成されるシャワーニー船団という海軍戦力を有していた。シャワーニー船団はムザッファル1世の時代にズファールを攻略する際にも用いられた。
ラスール朝 政府・行政
ラスール朝には司法機構としてシャーフィイー学派の大カーディーが置かれ、その下にカーディーやハーキムが設置されていた。カーディーの任免は大カーディーの職務だったが、2代スルターンであるムザッファルの治世には大カーディーではなく、ウラマーの名門であるイムラーン家によってカーディーが任命されていた。ムザッファルの治世においてイムラーン家は司法で勢力を伸ばし、中央官職で特権的な地位を占めたが、これによって同家による不正が発生し、ラスール朝の司法に混乱が生じた。しかし、ムザッファルの息子であり第3代スルターンであるアシュラフの死後、同じくウラマーの名門であるムハンマド・ブン・ウマル家が台頭したことを一因としてイムラーン家は失脚した。その後、ムハンマド・ブン・ウマル家も、第4代スルターンであるムアッヤドの転覆を謀って失敗したことで失脚した。
ラスール朝 社会
ラスール朝は、元々イエメンに住んでいた人々が多数派を占めていたが、アイユーブ朝の侵攻以来、イエメンには北方からテュルク・クルド系が、また、東アフリカからヌビア系、エチオピア系の人々が流入していた。アフリカ系とイエメン人との混血が進んだほか、クルド系は、イエメン社会との同化が進んだため1388年以降の史料には登場しなくなった。
ラスール朝においてはザビード、タイッズとアデンが交通の要衝となっており、ラスール朝を移動するラクダ引きの起点ならびに終点となっていた。ザビードは紅海沿岸に広がる平原であるティハーマに位置する都市で、古くからマッカ巡礼への中継都市として用いられていた。特に、ザビードから北へ向かう街道は「スルターンの道」と呼ばれていた。タイッズは南部の高原地域に位置しており、ラスール王家の居住地が置かれていた。また、アデンは古くから国際貿易港として機能しており、商業活動を中心とする都市だった。
ラスール朝 社会
ラスール朝のもとでは男性を指すアブドや去勢された男性を指すハーディム、女性を指すジャーリヤと呼ばれる奴隷が存在した。こうした奴隷はエチオピアやザンジュからラスール朝へもたらされた。2021年現在のイエメンにはアフダームと呼ばれる被差別民が存在する。アフダームは多数派のイエメン人と比べて肌の色が黒いほかアフリカ系の顔立ちをしており、こうした奴隷がアフダームになったという説がある。ラスール家や諸部族が有していた男性奴隷であるアブドはしだいに特定の集団となった。アブドは農耕してラスール朝に税を納め、また、ラスール朝からは穀物が支給された。アブドは軍事力を有してラスール朝に協力した。しかし、第5代ムジャーヒドとザーヒルとの間でラスール朝が内紛状態になった際にはザーヒル側につくなどラスール朝に反抗することもあった。
ラスール朝 経済
全てのスルターンが貨幣を製造した。貨幣は主にアデンやタイッズ、ザビード、そしてティハーマにあり、マッカ巡礼道の宿駅として栄えていた都市であるマフジャムで鋳造された。ラスール朝の貨幣には生き物が刻印されており、鋳造された場所によって刻印が異なる。アデンで鋳造されたものには魚が、タイッズで鋳造されたものには座った人間が、ザビードで鋳造されたものには鳥が、マフジャムで鋳造されたものにはライオンが刻印された。
ラスール朝はインド洋世界と地中海世界を結ぶ結節点にあったことを利用して、支配下にある主要な港湾では入港税を徴収したほか、輸入品目ごとに細かく規定された関税、仲介税、また、また、カーリミー商人など商人の船を守るという目的で設立された海軍戦力であるシャワーニー船団の維持・運営という名目で、商人からシャワーニー税を徴収した。こうした税制はアイユーブ朝のものが踏襲された。このほかにも農業地帯からはハラージュが徴収された。ただし、王族や高官、カーディー、ファキーフの私有地や遺産は免税対象となっていた。
ラスール朝 経済
イエメンはアラビア半島のなかで唯一可耕地をもつ地域であり、降雨と灌漑システムの発達によって「緑のイエメン」として知られていた。なかでもザビードを中心としたティハーマは農業生産性が高かった。ザビードの周辺ではザクロやナツメヤシ、ショウガなどが生産されていた。それらは一度ザビードに集められてから各地に輸送されていた。また、タイッズの周辺ではサトウキビが生産、加工されていたほか、タイッズの北方にあるジャナドでは肉や香料、香辛料が供給されていた。
ラスール朝 経済
ラスール朝はイエメンからヒジャーズに至るまでの広域な支配を確立しており、国際運輸や貿易活動に大きな影響を及ぼした。ラスール朝はカリカットやクーラム・マライといったインドの諸都市、キーシュといったペルシア湾の港などとの通商関係を深め、国際運輸・貿易の一大中継地となった。インド洋・地中海間の貿易に大きな影響力を及ぼすようになると共に、当時新興勢力として台頭していたカーリミー商人との間に緊密な連携が築かれ、彼らから安全保障費用としてシャワーニー税（保安税 / al-shawānī）を徴収することと引き換えに、支配下にある主要港の警備・監督官、徴税業務の長官にカーリミー商人の代表者を任命し、またワズィール（宰相）職にも登用した。13世紀から14世紀にかけてカーリミー商人によるエジプト・イエメン・インド間の貿易が最盛期を迎え、この時期がラスール朝にとっても最も経済が安定した時期となった。アデンには多数のインド人商人たちも集まり、イブン・バットゥータはアデンに出入りするインド商船の数の多さを記録している。当時のアデンはまた、アラブ産の馬をインドに輸出する重要な中継拠点であった。ナースィル1世の治世である1418年から1419年にかけては明の鄭和が率いる艦隊がラスール朝のアデンを訪れ、中国からの贈り物が献上された。