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猫食文化 オセアニア
オーストラリアのアリススプリングス一帯のアボリジニは、野良ネコを焚き火であぶり焼きにする。彼らはネコのシチューのレシピも開発している。この地方の他の住民の一部も「オーストラリア固有の動物相が外来種のイエネコによって深刻な脅威にさらされている」という理由からネコを食べるようになった。科学者らは野良ネコを食べることで、体内に危険なバクテリアや毒素が入り込むと警鐘を鳴らしている。
猫食文化 アフリカ
カメルーンでは、男性の特別な祝い事の際に、ネコを食べることで幸運を祈る地域がある。
レッド・ストーム作戦発動
『レッド・ストーム作戦発動』（れっどすとーむらいじんぐ、原題 Red Storm Rising）は、1986年に発表された、アメリカの作家トム・クランシーとラリー・ボンド (Larry Bond) の共著による、第三次世界大戦を描いた軍事シミュレーション小説（架空戦記）。
東西冷戦下のある日、ソビエト連邦・シベリアの巨大製油所がイスラム教過激派のテロリストに破壊され、ソ連は石油不足による経済危機に直面してしまう。ソ連共産党政治局は議論の末に石油を得るため中東の軍事占領を決定し、北大西洋条約機構（NATO）にそれを妨害させないための陰謀を巡らせる。ソ連は表向き軍縮を宣言して旧式の戦略原潜を廃棄する傍ら、裏で部隊の訓練を推し進めると、KGBを使った偽旗作戦としてクレムリンに対して爆破テロを実行。これを西ドイツによるテロ事件であるとでっち上げると、その報復を口実に西ドイツやアイスランドへ侵攻し、西欧や北欧、大西洋でNATO軍と激突する。
レッド・ストーム作戦発動
バックファイア超音速爆撃機によるアメリカ海軍空母機動部隊への空対艦ミサイル、原子力潜水艦による巡航ミサイル攻撃、当時まだ存在が公開されていなかったステルス攻撃機による奇襲攻撃、F-15発射のASATによる人工衛星に対する攻撃など、核兵器を除く多様なハイテク兵器による現代戦の様子が緻密に描かれている。
実際の軍事対決のシーンはラリー・ボンドがデザインした海戦シミュレーションゲーム『ハープーン』での綿密なシミュレーション結果に基づいて描かれている。
ドルジェ・ツェリン
ドルジェ・ツェリン（チベット文字：རྡོ་རྗེ་ཚེ་རིང་; ワイリー方式：rdo rje tshe ring、漢字表記：多吉才譲、中国語簡体字：多吉才让、1939年11月 - ）は、中華人民共和国のチベット族政治家。1980年代後半のチベット自治区人民政府主席。在職は1985年より1990年。
ドルジェ・ツェリン 略歴
1939年に甘粛省夏河県で生まれる。1960年10月に中国共産党に入党。1983年にチベット自治区人民政府副主席に任命され、1985年に党委員会副主席となる。1986年にチベット自治区人民政府主席に就任。1993年に第8期全国人民代表大会第1会議にて民生部部長に任命され、チベット族で初めての部長級（日本の次官級にあたる）人材となった。1998年に中国国際減災十年委員会（現在の中国国家防災減災救済委員会）副主任、2000年に同主任に就任。
ドルジェ・ツェプテン
ドルジェ・ツェプテン（チベット語：རྡོ་རྗེ་ཚེ་བརྟན་、ワイリー方式ラテン文字転写：rdo rje tshe brtan、簡体字：多杰才旦、1926年 - 2013年7月6日）は、中華人民共和国のチベット族政治家、1980年代前半におけるチベット自治区人民政府主席。在職は1983年より1985年。
ドルジェ・ツェプテン 略歴
青海省西寧市湟中区で生まれる。1948年、北京師範大学を卒業し、1949年に中国人民政治協商会議第1回全体会議にチベット族代表として参加。同年12月に中国共産党に入党。要職を歴任し、1983年にチベット自治区人民政府主席兼自治区共産党委員会書記に就任。1985年に党中央統戦部顧問、1986年より2000年まで中国蔵学研究センター総幹事、書記を歴任しチベット史（近現代史）を研究。2004年に引退。2013年7月、北京で没する。
大槻周平
大槻 周平（おおつき しゅうへい、1989年5月26日 - ）は、京都府福知山市出身の元プロサッカー選手。現役時代のポジションはFW。元サッカー選手の大槻優平は兄。
大槻周平 来歴
2012年に湘南ベルマーレへ加入。9月5日、京都サンガF.C.戦では凱旋試合で決勝点を決めた。この年、チームが熾烈な昇格争いを行った終盤戦に力を発揮。チームのJ1復帰に貢献した。
2017年、ヴィッセル神戸へ完全移籍。
2018年12月、モンテディオ山形への完全移籍が発表された。2020年10月にJリーグ200試合出場を達成
2021年にジェフ千葉へ完全移籍。この年の7月にレノファ山口FCへ期限付き移籍。2021年12月21日、山口へ完全移籍すると発表された。2023年12月15日に契約満了となった。
2024年1月20日に現役引退と大阪学院大学サッカー部のコーチに就任することが発表された。
TBS・朝日放送平日昼1時枠の連続ドラマ
TBS・朝日放送平日昼1時枠の連続ドラマ（ティービーエスあさひほうそうへいじついちじわくのれんぞくドラマ）は、1961年5月1日から1966年11月25日までTBS系列の平日13:00 - 13:15（JST）に放送された昼ドラの放送枠である。制作は1963年まではTBSが担当していたが、1964年以降は当時ネットしていた朝日放送が制作した。また朝日放送制作作品は全て牛乳石鹸共進社（当時：共進社油脂工業）の一社提供だった。
TBS・朝日放送平日昼1時枠の連続ドラマ 概要
1960年にフジテレビ系列で放送した初の昼ドラ『日々の背信』は人気番組となり、昼ドラの人気が高まった。そこでTBSは、在京民放ではフジテレビ系の『ライオン奥様劇場』に先駆け、初の帯番組としての昼ドラを開始した。
内容は当時の昼ドラが「よろめきドラマ」が主流だったのに対し、本シリーズは家族をメインにした「ホームドラマ」的な作品が多かった。そして『チャコちゃん（→ケンちゃん）シリーズ』の記念すべき第1作『パパの育児手帳』も、この時期に開始している。
1964年からは、それまで月曜20:00枠で放送された「朝日放送制作・牛乳石鹸一社提供」番組をこの枠で引継いで放送した。
1966年11月25日終了の『人生の並木路』を以て5年半の幕を降ろし、次いで朝日放送制作・牛乳石鹸提供の帯演芸番組『シャボン玉寄席』を開始、そして1968年9月に平日13:15 - 13:45枠の『テレビ映画』が『シャボン玉寄席』との枠交換で平日13:00に繰上がり、平日13:00 - 13:00の昼ドラが再開、これが1969年2月開始の『（花王）愛の劇場』につながる。
琉神マブヤーシリーズ
『琉神マブヤー』シリーズは、沖縄県の琉球放送にて2008年より年に1回のペースで放送されている特撮番組。
2012年には劇場版が全国で公開された。
奈良町 (さいたま市)
奈良町（ならちょう）は、埼玉県さいたま市北区の町名。現行行政地名は奈良町のみ。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施地区。郵便番号は331-0822。本項では奈良町の前身である大字奈良瀬戸（ならせど）や奈良瀬戸村についても述べる。
奈良町 (さいたま市) 地理
さいたま市北辺に位置する。別所町・宮原町・日進町、上尾市戸崎・中新井・大谷本郷と隣接する。町域の中心は大宮台地で南側を除く周辺は鴨川や逆川に囲まれ、それらによって開析された低地がある。太田道灌が「三貫文の値うちのある湧き水」と称した「三貫清水」が大宮台地の西縁にある。全体的に市街化区域に指定されているが、地区南西端の鴨川周辺に市街化調整区域が僅かに存在する。地内の土地利用は主に住宅地だが、生産緑地地区としての農地も地内に点在する。
地内に縄文時代の遺跡である奈良遺跡がある。
住宅地の地価は2015年（平成27年）1月1日の公示地価によれば奈良町25番3の地点で13万8000円/m2となっている。
奈良町 (さいたま市) 歴史
もとは江戸期より存在した武蔵国足立郡大谷領に属する奈良瀬戸村で、古くは吉野領に村域が属していたと云われている。
村高は正保年間の『武蔵田園簿』では300石余（田101石余、畑198石余）、『元禄郷帳』および『天保郷帳』では345石余であった。助郷は中山道上尾宿に出役していた。化政期の世帯数は50軒で、村の規模は東西7町余、南北15町余であった。地名のナラは緩傾斜地、セトは谷間を意味する。
奈良町 (さいたま市) 世帯数と人口
2017年（平成29年）9月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
奈良町 (さいたま市) 小・中学校の学区
市立小・中学校に通う場合、学区（校区）は以下の通りとなる。
奈良町 (さいたま市) 交通
町内に鉄道は敷設されていない。最寄り駅はJR東日本高崎線宮原駅で、奈良町25番地3の地点よりおよそ900 mの場所にある。
トレント号事件
トレント号事件（トレントごうじけん、英: Trent Affairまたはメイソン・スライデル事件、英: Mason and Slidell Affair）は、アメリカ合衆国の南北戦争中に外交問題に発展した事件である。1861年11月8日、アメリカ海軍（北軍）のチャールズ・ウィルクス海軍中佐が指揮するUSSサンジャシントがイギリスの郵便船RMSトレントを拘束し、南軍の外交官、ジェイムズ・マレー・メイソンとジョン・スライデルの2人を戦時禁制として連行した。この2人はアメリカ連合国が独立国としてヨーロッパで外交認知されるために、イギリスとフランスに向かわせた使節だった。
アメリカ合衆国の最初の反応はイギリスに対する反発であり、戦争突入を思わせるものだったが、エイブラハム・リンカーン大統領とその外交顧問は開戦の危険性を望まなかった。アメリカ連合国は、この事件でイギリスとアメリカ合衆国の関係を壊すことになるのを期待し、さらにはそれがイギリスによるアメリカ連合国認知に繋がることも望んだ。アメリカ連合国はその独立がイギリスとアメリカ合衆国の間に起こる戦争に依存する可能性を認識していた。イギリスでは、この事件がイギリスの中立でいる権利の侵害であり、国の名誉に対する侮辱だと見なした大衆が怒りを表した。イギリスの政府は謝罪と捕虜の解放を要求し、一方ではカナダと大西洋における軍事力増強に動いた。
トレント号事件
緊張感が高まり、開戦の噂が流れてから数週間後に、リンカーン政権が使節を釈放し、ウィルクス大佐の行動を否認したことで、危機が回避された。公式の謝罪は無かった。メイソンとスライデルはイギリスへの旅を再開したが、アメリカ連合国が諸外国から認知されるという目的は果たせなかった。
トレント号事件 背景
アメリカ連合国とジェファーソン・デイヴィス大統領は、ヨーロッパの繊維産業がアメリカの綿花に依存しているために、ヨーロッパ諸国の調停という形でアメリカ連合国の外交認知と仲裁に繋がると、当初から考えていた。歴史家のチャールズ・ハバードは次のように記している。
デイヴィスは外交政策を内閣の他の者に任せており、積極的な外交を行うよりも、外交的な目的を果たせる事件を期待している方だった。この新しい大統領は、綿花がヨーロッパ列強からの認知と国の正当性を保証してくれるという考え方に賭けていた。当時、アメリカ連合国の強い希望の一つは、イギリスがその繊維産業に大きな影響があることを怖れ、アメリカ連合国を認知して、北軍による海上封鎖を破ってくれるというものだった。デイヴィスが閣僚やヨーロッパ諸国に対する大使として選んでいた者達は、政治的および個人的理由によるものであり、外交的な可能性を考えたものではなかった。これはアメリカ連合国からの外交がほとんど無くても、綿花がアメリカ連合国の目的を達成してくれるという考え方があるのも理由だった。
トレント号事件 背景
外交に関する北軍の方向性はまるで反対だった。すなわち南部（アメリカ連合国）をイギリスが認知するのを妨げることだった。1850年代を通じて、イギリスとアメリカの関係は改善が進んでいた。オレゴン境界紛争、テキサス州に関わるイギリスの関与、およびカナダ国境の問題は全て1840年代に解決されていた。アメリカ合衆国国務長官ウィリアム・スワードが南北戦争の間の外交政策では主要な立案者であり、アメリカ独立戦争以来機能してきた外交の原則を維持するつもりだった。すなわち他国の事情にアメリカ合衆国が干渉しないこと、およびアメリカ合衆国と西半球諸国の事情への外国からの干渉を阻止することだった。
トレント号事件 背景
イギリスの首相パーマストンは、中立政策を主導していた。国内の関心はヨーロッパに向けられており、特にフランスのナポレオン3世がヨーロッパに向けている野心と、プロイセンにおけるビスマルクの台頭を監視する必要があった。南北戦争の間のアメリカに対するイギリスの反応は、過去のイギリスの政策と、戦略および経済における国益によって形作られていた。西半球では、アメリカ合衆国との関係が改善されているのと同様に、中央アメリカでの問題に関してもアメリカ合衆国と対立しないよう注意するようになっていた。イギリスは海軍強国として、敵国の海上封鎖を行う中立国の栄誉を以前から守ってきており、その考え方で南北戦争の初期より北軍の海上封鎖に対する「事実上の」支持を行い、南部の怒りを買うことになっていた。
トレント号事件 背景
ワシントン駐在のロシア大使エドゥアルド・ド・ステッケルは、「ロンドンの内閣が北軍内部の不和を注意深く監視しており、北軍が表面を繕う難しさに耐えられなくなる結果を心待ちしている」と記していた。ド・ステッケルは、イギリスが早期にアメリカ連合国を認知することになると、母国に報告していた。ロシア駐在アメリカ大使のカシアス・マーセラス・クレイは「イングランドの感覚がどこを向いているか一目で分かる。彼等は我々の破滅を期待している！彼等は我々の力を嫉妬している。彼等にとっては南部でも北部でも構わない。彼等はどちらも憎いのだ。」と述べていた。
南北戦争が始まったとき、ロンドン駐在アメリカ大使はチャールズ・フランシス・アダムズ・シニアだった。アダムズは、今回の戦争が厳密に国内の反乱であり、アメリカ連合国には国際法の下での権利を与えるものでないと、ワシントン政府が考えていることを明らかにしていた。イギリスが公式にアメリカ連合国を認知するような動きがあれば、アメリカ合衆国に対する非友好的な行為であると見なすはずだった。スワードがアダムズに与えた指示では、世界に領土が広がり、またスコットランドとアイルランドを含む母国があるイギリスは、『危険な前例を作る』ことに大きな注意を払うべきことをはっきりさせておくことだった。
経験を積んだ外交官であるライアンズ卿がアメリカ駐在イギリス大使だった。ライアンズはスワードについて次のようにロンドンに警告していた。
彼（スワード）が危険な外務大臣になることを怖れざるを得ない。アメリカ合衆国とイギリスの関係に関する彼の見解では、政争の具になる良い材料である状態が常に続いていた...スワード氏が実際に我々との戦争に進もうと考えているとは思えないが、我々に対する力を示すことで、国内での人気を求める古いやり方を選ぶ可能性はある。
ライアンズはスワードに対する不信にも拘わらず、1861年を通じて「冷静で図られた」外交を続け、「トレント号」危機でも平和的な解決に貢献した。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
「トレント号事件」は1861年11月下旬まで大きな危機として浮上しなかった。この事件に至る連鎖の最初のものは1861年2月のことであり、アメリカ連合国がウィリアム・ローンズ・ヤンシー、ピエール・ロストおよびアンブローズ・ダッドリー・マンの3人からなるヨーロッパ代表団を造った。アメリカ連合国国務長官ロバート・トゥームズが彼等に与えた指示は、南部政府の性格と目的を説明し、外交関係を開き、「友好、通商および航行に関する条約の交渉」にあたることだった。また州の権限と脱退できる権利に関する長い法的な主張も含まれていた。綿花と国の正当性に関して二重に攻撃されることが重荷だったので、南部の港の封鎖、私掠船、北部との貿易、奴隷制度および非公式封鎖など多くの重要問題に関する指示が抜けていた。非公式封鎖は南部人が綿花を出荷できないように仕組まれたものだった。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
イギリスの指導層、さらにはヨーロッパ大陸諸国の指導層は、アメリカ合衆国の分裂が避けられないと見るのが一般だった。北軍が「既成事実」に抵抗するのは不合理だと考えたが、北軍が対処しなければならない事実として、その抵抗を受け入れざるを得なかった。イギリスは戦争の帰趨が既に見えているものと考え、人道的な姿勢として戦争を終わらせるために採れる行動があると考えていた。ライアンズはラッセルから、戦争を終わらせる可能性があるならば、その職責と、その他の団体を用いるよう支持を受けていた。
アメリカ連合国の外交使節は5月3日にイギリスの外務大臣ジョン・ラッセルと非公式に会見した。既にサムター要塞攻撃の知らせがロンドンに届いていたが、この会見では即座に戦争が始まるというようなことは議論されなかった。代表団はその新しい国の平和を維持する意図を強調し、北部が州の権限を破った対抗手段としてその脱退の正当性を説明した。彼等はその強烈な主張の締めくくりとしてヨーロッパに対する綿花の重要性を述べた。ラッセルがヤンシーに、アメリカ連合国によって奴隷貿易が再開されるかを尋ねたときのみ、奴隷制度が議論された（ヤンシーは近い過去にそのようなことを提唱していた）。ヤンシーはそれがアメリカ連合国の計画に入っていないと答えた。ラッセルは言質を与えず、この問題を閣僚会議で議論することを約束しただけだった。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
イギリスは一方で南北戦争に対する公式姿勢を決定しようとしていた。5月13日、ラッセルの進言に従ってヴィクトリア女王はアメリカ合衆国南部の交戦状態を認知することになる中立宣言を発した。これはアメリカ連合国の船舶が、外港でアメリカ合衆国の船舶が受けるのと同じ特権を受けられることを意味していた。アメリカ合衆国の船舶は中立国の港で燃料と物資を補給でき、修繕を受けられるが、軍需物資や武器は確保できないということだった。イギリスから遠く離れた植民地の港を使えるということは、世界中にある北軍の船舶を追撃できるということだった。フランス、スペイン、オランダおよびブラジルが追従した。交戦状態にあるということで、アメリカ連合国は物資を購入し、イギリスの会社と契約する機会が与えられ、北軍の船舶を探索して捕獲するために艦船を購入できることを意味していた。女王の宣言によって、イギリスは交戦するどちらの側にも軍事的に介入できず、戦争に使われる艦船の装備を行えず、海上封鎖を破れず、どちらの側の軍需物資、文書あるいは人員を運ぶこともできないことになっていた 。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
5月18日、アダムズはラッセルに会って中立宣言に抗議した。アダムズは「彼等（アメリカ連合国）が、あらゆる利点が利用できる状況下に、領土内にある港の一つでの行動（アメリカ連合国が海洋における一つでも私掠行為を示す前にはそれらを海軍力と考えた）を除けば、如何なる種類の戦争も維持できるという能力を示す前に」イギリスが交戦状態を認めていると論じた。この時点でのアメリカ合衆国の主要な関心は、交戦状態の認知が国の外交認知に向けた第一歩だということだった。ラッセルは外交認知をその時点で考えていないことを示したが、将来的にそれを否定できないものであり、もしイギリス政府の態度が変わるようであれば、アダムズに知らせることに合意した。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
一方ワシントンでは、イギリスによる中立宣言と、ラッセルがアメリカ連合国の代表団に会ったことに、スワードが動揺していた。スワードは5月21日付けのアダムズに宛てた手紙で、イギリスがアメリカ連合国代表団を受け入れたことに抗議し、アダムズにはイギリスが代表団と会合を続ける限り、イギリスには関わらないように命じた。イギリスが正式にアメリカ連合国を認知すれば、イギリスはアメリカ合衆国の敵になるところだった。リンカーン大統領はこの手紙を査閲し、表現を和らげ、アダムズにはラッセルに写しを渡さないこと、ただしアダムズが適切と考えた部分のみを伝えるように指示した。アダムズは修正された手紙に衝撃を受け、さらに全ヨーロッパに対して開戦の脅威を与えているようなものだと感じた。手紙を受け取った後の6月12日にラッセルと会見し、イギリスが平和を保っている国（アメリカ合衆国）に対抗する反乱者（アメリカ連合国）の代表としばしば会ってきたが、ラッセルはこれ以上代表団と会うつもりは無いことも告げられた。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
8月半ばにアメリカ連合国の外交認知に関する問題がさらに広がった。スワードは、イギリスがアメリカ連合国とパリ宣言に盛られた条件への合意を得るために密かに交渉していることに気づいた。1856年のパリ宣言では、私掠船を廃止し、「戦時禁制品」を除いて交戦国に運ばれる中立国の商品を保護し、海上封鎖はそれが有効である場合のみ認めることとしていた。アメリカ合衆国は当初この条約に調印できなかったが、北軍がアメリカ連合国の海上封鎖を宣言した後、スワードがイギリスとフランスに駐在する大使達に、アメリカ連合国が私掠船を使うことを制限する交渉を再開するよう命じた。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
しかし5月18日、ラッセルはライアンズにアメリカ連合国からパリ宣言に対する同意を得るよう指示していた。ライアンズはこの任務をサウスカロライナ州チャールストン駐在の領事ロバート・バンチに任せた。バンチはサウスカロライナ州知事フランシス・ピケンズに会うよう指示された。バンチはその受けた指示通りに動かず、ピケンズは省略して、アメリカ連合国にパリ宣言への同意が「（イギリスによる）外交認知の第1ステップ」だと請け合った。バンチの軽挙は間もなく北軍の耳に届いた。イギリス生まれでチャールストンの商人ロバート・ミュアがニューヨーク市で逮捕された。ミュアはサウスカロライナの民兵隊大佐であり、バンチが発行したイギリスの外交官パスポートを所持し、イギリスの外交文書用郵袋を運んでいた。この郵袋にはバンチからイギリスに宛てた通信文の他に、アメリカ連合国寄りの小冊子、南部人からヨーロッパの文通相手に宛てた個人的書簡、および外交認知に関する会話を含めバンチがアメリカ連合国と行った交渉を詳述するアメリカ連合国の報告書が入っていた。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
この事態に直面したラッセルは、イギリス政府がアメリカ連合国から中立国商品（私掠によるものではない）に関する条約条項に対する合意を得ようとしていることを認めたが、それがアメリカ連合国に対する外交関係を拡大するための一歩であることは否定した。スワードは以前に交戦状態認知の時に示した反応とは異なり、この問題を追求しなかった。スワードはバンチの解任を要求したが、ラッセルは応じなかった。
ナポレオン3世治下のフランスにおける外交政策の目標はイギリスとは違っていたが、概して南北戦争の対戦相手に関してはイギリスと似た立場を採り、イギリスを支持することも多かった。イギリスとフランスの協業は、アメリカ合衆国駐在フランス大使のメルシエとライアンズの間で始まった。例えば6月15日に中立宣言に関して二人でスワードに会おうとしたが、スワードは別々に会見することに固執した。
1861年全期間と1862年秋までフランスの外務大臣はエドゥアルド・ソウヴネルだった。ソウヴネルは概して北軍寄りと考えられ、ナポレオン3世が当初アメリカ連合国の独立を外交認知しようと動いていたのを止めさせていた。ソウヴネルは6月にアメリカ連合国代表団の一人ピエール・ロストと非公式に会見し、外交認知を期待しないように告げていた。
トレント号事件 外交認知の問題（1861年2月-8月）
リンカーン大統領はフランス駐在大使にニュージャージー州のウィリアム・L・デイトンを任命した。デイトンには外交の経験が無く、フランス語を話せなかったが、パリ駐在総領事のジョン・ビゲローから大いに助けられた。アダムズがラッセルにアメリカ連合国の交戦国認知に関して抗議したとき、デイトンは同様な抗議をソウヴネルに行った。ナポレオン3世は南部との紛争を解決するためにアメリカ合衆国に「調停案」を提案しており、それに対してスワードは「調停案が受け入れられるものであれば、我々がそれに向けて進むか受け入れるべきかはそれ次第である」と認めるようデイトンに指示した。
7月の第一次ブルランの戦いで南軍が勝利したという報せがヨーロッパに届いたとき、アメリカ連合国の独立は避けられないというイギリスの意見が強くなった。ヤンシーはこの戦場での成功という利点を生かすことを期待し、ラッセルとの会見を要請したが、これを拒否され、対話は文書によるべきことを告げられた。ヤンシーは8月14日に長い文書を提出し、アメリカ連合国が正式の認知を受けるべきとする理由を再度詳述し、ラッセルとの再会見を要請した。ラッセルが8月24日に「自称アメリカ連合国の」代表団に発した返事では、この戦争が独立のための戦争と言うよりも国内での問題だと認識するイギリスの立場を繰り返していた。イギリスの政策は「今後の戦局あるいはより平和的な交渉によって、交戦する二者のそれぞれの立場を決定づけるようなこと」があったときのみ変わることになる。会合の予定は立てられず、この時がイギリス政府とアメリカ連合国外交官との間に交わされた最後の対話となった。11月と12月にトレント号事件が起きると、アメリカ連合国はイギリスと直接対話する有効な方法を持たず、交渉の席から完全に外されたままとなった。
8月までにヤンシーは病気になって憤懣も募り、辞めようとしていた。やはり8月に、デイヴィス大統領は、一旦外交認知が済めば、アメリカ連合国大使として相応しい人物をイギリスとフランスに送る必要性があると決心していた。その選択はルイジアナ州のジョン・スライデルとバージニア州のジェイムズ・メイソンだった。二人とも南部中で広く尊敬を集めており、外交の経歴もあった。米墨戦争の終盤でジェームズ・ポーク大統領がスライデルを交渉担当に指名しており、またメイソンはアメリカ合衆国上院外交委員会で1847年から1860年まで委員長を務めていた。
1861年7月、バージニア州のR・M・T・ハンターがアメリカ連合国国務長官になった。ハンターがメイソンとスライデルに与えた指示は、当初の7州から11州に拡大したアメリカ連合国の強い立場を強調し、メリーランド州、ミズーリ州およびケンタッキー州も最後はアメリカ連合国に加入する可能性が強いことを言うことだった。独立したアメリカ連合国はアメリカ合衆国の工業と海洋の野心を制限し、イギリス、フランスおよびアメリカ連合国の間に互恵的通商同盟を結ぶに至ることとされていた。アメリカ合衆国の領土的野望が制限されれば、西半球における力のバランスが回復されると考えられた。イギリスの支援で独立を勝ち取ろうとしているイタリアにアメリカ連合国を擬え、その支援を正当化するラッセル自身の文書を引き合いに出していた。差し当たり重要なこととして、北軍が行う海上封鎖の正当性に対して詳細な議論を行うこととされた。メイソンとスライデルは正式な文書と共に、彼等の立場を支持する多くの文書を携行した。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
これら外交官の出発意図は秘密ではなく、アメリカ合衆国政府は日々彼等の動向について情報を受け取っていた。10月1日までに、スライデルとメイソンはチャールストンに居た。当初の計画では快速蒸気船のCSSナシュビルで封鎖線を突破し、直接イギリスに向かうつもりだった。しかし、チャールストン港に入る海峡は5隻の北軍艦船に護られ、ナシュビルの喫水が深かったので、海峡をすり抜けるのが難しかった。夜間の脱出も検討されたが、潮と夜間の強風のために決行できなかった。メキシコを陸路辿り、マタモロスから出港する案も検討されたが、これでは数か月遅延することになり、受け容れられなかった。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
代案として蒸気船のゴードンが提案された。ゴードンであれば喫水も浅いので裏ルートを抜けることができ、速力も12ノット以上が出せるので、北軍の追跡を振り切ることが可能だった。ゴードンアメリカ連合国政府が62,000ドルで買い上げるか、10,000ドルでチャーターする案が出された。アメリカ連合国財務省はこの金が出せなかったが、地元綿花ブローカーのジョージ・トレンホルムが帰りの航海で荷物室の半分を使用することと引き換えに10,000ドルを払った。ゴードンはセオドラと改名され、10月12日午前1時にチャールストン港を出港し、海上封鎖を行う北軍艦船もうまくすり抜けた。10月14日、バハマ諸島のナッソーに到着したが、カリブ海からイギリスに向かうイギリス船舶にとって主要な出発点であるデンマーク領西インド諸島のセントトマスに向かうイギリスの蒸気船に接続できなかった。しかし、イギリスの郵便船がスペイン領キューバにいる可能性があることが分かり、南西のキューバに向かった。セオドラは10月15日にキューバの海岸沖に現れたが、その石炭室はほとんど空だった。接近してきたスペインの艦船がセオドラを出迎えた。スライデルとジョージ・ユースティス・ジュニアが乗船すると、イギリスの郵便船は確かにハバナ港のドックに居たが、出港したばかりであり、次の郵便船である外輪蒸気船RMSトレントが到着するのは3週間先であることを告げられた。セオドラは10月16日にカルデナスのドックに入り、メイソンとスライデルは下船した。この2人の外交官はカルデナスに留まり、その後に陸路ハバナに行って、次のイギリス郵便船に乗船することに決めた。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
一方、アメリカ合衆国政府にはメイソンとスライデルがナシュビルに乗って脱出したという噂が届いていた。北軍の情報部はメイソンとスライデルがセオドラでチャールストンを離れたことを即座に掴んでいなかった。海軍長官のギデオン・ウェルズはメイソンとスライデルがチャールストンを脱出したという噂に反応して、サミュエル・F・デュポン提督に快速艦船を2隻イギリスに向かわせ、ナシュビルを拘束するよう命じた。10月15日、ジョン・B・マーチャンドの指揮する北軍の側輪蒸気船USSジェイムズ・アジャーが、必要ならばイギリス海峡までナシュビルを追跡するという命令を持って、ヨーロッパに向かった。ジェイムズ・アジャーは11月初旬にイギリスに到着し、サウサンプトン港のドックに入った。イギリス政府は、アメリカ合衆国が外交官を捕まえようとしていることに気づき、彼等がナシュビルに乗船していると思いこんでもいた。パーマストンは、ナシュビルが寄港すると予測される所の周辺3マイルをイギリス海軍の艦船に偵察させ、捕獲がイギリスの領海内で起こらないようにさせた。ジェイムズ・アジャーがナシュビルを追ってイギリス領海に入ったとしても、こうしておれば外交的な危機を避けることができると考えられた。ナシュビルが11月21日に到着すると、使節団が乗船していなかったので、イギリスは驚かされた。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
北軍のチャールズ・ウィルクス中佐が指揮する蒸気フリゲート艦USSサンジャシントが10月13日にセントトマスに到着していた。サンジャシントは1か月間近くアフリカ海岸沖を巡航した後、サウスカロライナ州ポートロイヤル攻撃の準備のために、アメリカ海軍に合流する命令を受けて西に向かっていた。しかしウィルクスはセントトマスで、アメリカ連合国のCSSサムターが7月にキューバのシエンフエーゴス近くでアメリカの商船3隻を捕獲したことを知った。サムターがそこに留まっている可能性は薄かったが、ウィルクスはそこに向かった。ウィルクスはシエンフエーゴスの新聞で、メイソンとスライデルが11月7日にイギリスの郵便船トレントでハバナを離れ、まずセントトマスに、続いてイギリスに向かう予定であることを知った。ウィルクスは「キューバと浅いグランドバハマ・バンクの間にある唯一水深の深い航路、バハマ海峡」をトレントが使う必要があることを認識した。ウィルクスは副指揮官であるD・M・フェアファックス少佐と法的に可能な選択肢を検討した後に、トレントの航行を妨害する作戦を立て、この問題に関する法律書も精査した。ウィルクスは、メイソンとスライデルがアメリカ合衆国の船舶によって捕獲する対象となりうる「戦時禁制」となるという考え方を採用した。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
この攻撃的な決断は指揮官としてのウィルクスの典型的なスタイルだった。ウィルクスは一方で「傑出した探検家、著作家および海軍士官」として認められていた。しかし他方では「頑固で、熱心過ぎ、衝動的であり、時には命令に従わない士官であるという評判もあった。財務官のジョージ・ハリントンはスワードに「彼（ウィルクス）は我々に問題をもたらす。彼は過剰なまでに自負心が強く、また判断には欠陥がある。大きな探査任務を指揮した時は、部下の士官のほとんど全員を軍法会議に掛けた。彼だけが正しく、他の者は全て間違いとなる」と警告していた。
トレントは予定通り11月7日に出港し、メイソン、スライデルとその秘書官達、およびスライデルの妻子も乗船していた。ウィルクスがまさに予測したように、トレントはサンジャシントが待ち受けているバハマ海峡を通過した。11月8日の正午頃、サンジャシントの見張りがユニオンジャックを掲げたトレントを視認した。サンジャシントはトレントの船首越しに1発の砲弾を放ったが、トレントのジェイムズ・モワール船長はそれを無視した。サンジャシントの前側旋回砲が放った砲弾がトレントの前部に着弾した。この2発目に続いてトレントは停船した。フェアファックス少佐が後甲板に呼ばれ、ウィルクスから次のような文書の指示を受け取った。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
あの船（トレント）に乗船し、蒸気船の書類、すなわちハバナの出港許可書と乗客乗員の名簿を求めること。

メイソン氏、スライデル氏、ユースティス氏およびマクファーランド氏が乗船している場合は、彼等を拘束し、この船に送りつけたうえで、あの船を戦利品として捕獲すること。 … 彼等は乗船しているに違いない。

彼等の所有するトランク、ケース、小包および袋の類は全て押収し、本船に送り届けること。捕虜の所有になる、あるいはかの蒸気船に乗り込む者の所有になる報告書の類も押収し、検査し、必要ならば保持すること。
トレント号事件 追跡と捕獲（1861年8月-11月）
フェアファックスはカッターでトレントに漕ぎ寄せ乗船した。拳銃とカトラス（短剣）で武装した20人の部隊が2隻のカッターでトレントに横付けした。フェアファックスは、ウィルクスが国際的な事件を起こそうとしており、その範囲を拡大しようとは望んでいないことを確信していたので、その武装護衛にはカッターの中に留まるよう命令した。フェアファックスは乗船すると、怒り心頭に発するモワール船長の所に連れて行かれ、そこで「メイソン氏とスライデル氏および彼等の秘書官を逮捕し、捕虜として近くのアメリカ合衆国の戦闘艦に連行する」命令を受けていると伝えた。乗員と乗客がフェアファックスを脅したので、トレントの船腹にある2隻のカッターの武装兵はこの脅しに反応して、船腹を上り、フェアファックスを護った。モワール船長はフェアファックスの要求した乗客名簿提出を断ったが、メイソンとスライデルが前に出てきて、自分達であることを確認した。モワール船長は船内の戦時禁制品捜索も拒否した。フェアファックスはこの問題を押すことはできなかった。それは船を戦利品として捕獲する必要があったからであり、それはほぼ間違いなく戦争行為だった。メイソンとスライデルは自発的にフェアファックスと同行することを正式に拒否したが、フェアファックスの部下がカッターに誘導したときには抵抗しなかった。
ウィルクスは後に、トレントは「高度に重要な積み荷を運んでおり、アメリカ合衆国にとっては有害な指示を与えられていた」と考えたと主張することになった。フェアファックスが船内を捜索できなかったことに加えて、外交官が携行する手荷物に文書が見つからなかったことには別の理由があった。メイソンの娘が後の1906年に記したところに拠れば、トレントの乗客だったイギリス海軍のウィリアムズ中佐がアメリカ連合国の郵袋を確保しており、後にロンドンで代表団に戻されたということである。このことはヴィクトリア女王による中立宣言に対する明らかな違反だった。
国際法では、「戦時禁制品」が船上で発見されたとき、その船は最も近い捕獲審判所に裁定を求めることとされている。これがウィルクスの当初の考えだったが、フェアファックスは、サンジャシントからトレントに乗員を移せばサンジャシントが危険なくらい手薄になり、またトレントの他の乗客や郵便の受取人にとっては甚だしく不都合になるので、ウィルクスに反対した。この場の責任者だったウィルクスはフェアファックスの主張に合意し、アメリカ連合国の2人の使節およびその秘書官達を除いて、トレントがセントトマスまで進むことを認めた。
サンジャシントは11月15日にバージニア州ハンプトン・ローズに到着し、ウィルクスはワシントンに使節捕獲の報せを打電した。その後ボストンに行って、アメリカ連合国の捕虜を収容する施設であるウォーレン砦に捕虜を届けるよう命令された。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
北部人の大半は11月16日の新聞夕刊を飾ったトレント捕獲の記事で事件のことを知った。11月18日月曜日までに、新聞は「愛国心の迸りの大波に完全に飲まれている」ように見えた。メイソンとスライデルは、「檻に入った大使」であり、「ごろつき」「臆病者」「俗物」「冷淡で残虐でわがまま」と罵られた。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
全ての者がこの捕獲を法的に正当化することに熱心だった。ボストン駐在のイギリス領事は、2人に1人の市民が「小脇に法律書を抱えて歩き回り、サンジャシントがイギリスの郵便船を止めたその権利を証明しようとしている」と記していた。多くの新聞も同様にウィルクスの行動の合法性を論じ、多くの法律家はさらに進んでその正当性の承認を付け加えた。ハーバードの法律学教授セオフィラス・パーソンズは「ウィルクスがメイソンとスライデルをトレントから連行する法的権利があることを確認し、それは我々の政府がチャールストンを封鎖する権利があるのと同じだ」と記した。著名な民主党員でフランクリン・ピアース政権で司法長官を務めたケイレブ・クッシングは、「私の判断では、ウィルクス船長の行動は、その事情に拘わらず、いずれもそして全ての自尊心のある国民がその主権と権力によってしなければならず、またしたであろうものである。」という考えに同意した。海事法の専門家と見なされるリチャード・ヘンリー・デイナ・ジュニアは、アメリカ連合国使節が「アメリカ合衆国に敵対的な任務に就いていた」故に身柄拘束は正当であり、「我々の自治法における反逆罪」で有罪であるとした。元イギリス駐在大使で国務長官も務めたエドワード・エヴァレットも、「身柄拘束は完全に合法であり、ウォーレン砦への収監も完全に合法になる」と論じている。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
11月26日にボストンのリビア・ハウスでウィルクスの栄誉を称える晩餐会が催された。マサチューセッツ州知事ジョン・A・アンドリューはウィルクスを「男らしく英雄的な成功」と誉め上げ、ウィルクスが「船首にイギリスのライオンを戴く船の舳先に砲弾を放った」とき、「アメリカ人の心を歓喜させた」と話した。マサチューセッツ州首席判事のジョージ・T・ビゲローはウィルクスのことを「北部の忠実な男達全ての常として、この6か月間ため息ばかりついてきたが、『私が責任を取る』と進んで自分に言い聞かせる人にとってはなおさらだったろう」と賞賛した。12月2日、アメリカ合衆国議会はウィルクスに対して「反逆者ジェイムズ・M・メイソンとジョン・スライデルの逮捕と拘禁について、その勇敢で機敏で愛国的な行動に」感謝し、「彼の善行を議会が大いに楽しませてもらった証拠として、適当な標章と工夫を凝らした金メダル」を授与されることを提案する決議を全会一致で採択した。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
しかし事態を精査していくに連れて、人々は疑いを持ち始めた。海軍長官ギデオン・ウェルズは、ウィルクスの行動について海軍省の「断固たる承認」を記し、一方でトレントを捕獲審判所に曳航できなかったことは、「中立国の同様な義務違反への対応として今後の前例には決して認められないに違いない」と注意した時に多くの者が感じた曖昧さを回想していた。11月24日、「ニューヨーク・タイムズ」はこの点で前例を見つけられなかったと報じた。サーロー・ウィードの「オルバニー・イブニング・ジャーナル」は、もしウィルクスが「保証されない判断をしたのならば、我々の政府はその手続きを適切に否定し、栄誉と公正に基づきイギリスの『あらゆる満足』を認めることになる、と示唆した。メイソンとスライデルを捕まえたことは、昔の米英戦争に導いた原因であり、アメリカ合衆国がその誕生以来反対してきた強制徴用に大変類似しているとコメントする者が現れるまで長くは掛からなかった。戦時禁制として人間を捉えることは、多くの者に共感を持たせることはできなかった。
ヘンリー・アダムズは強制徴用問題に関してその兄に次のように書いていた。
やれやれ、何てことだ？一体、我々の父達の偉大な原則を放棄し、いまいましいイギリスのやり方に戻ろうというのか。アダムズ家の誰もが抗議し抵抗してきたその原則に従おうというのか。貴方は狂っている。貴方達全員が狂っている。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
大衆もこの問題が法的に解決されるものというよりも、イギリスとの深刻な紛争を避ける必要性から解決されるべきことを認識し始めた。古参議員のジェームズ・ブキャナン、トマス・ユーイング、ルイス・カスおよびロバート・J・ウォーカー等は全て、捕虜を解放する必要性を訴えるようになった。12月の第3週までに、新聞の論調の大半はこれらの意見を反映して、アメリカ市民に捕虜解放に備えるように訴え始めていた。ウィルクスが命令無しに動いて、実際にサンジャシントの甲板上で捕獲審判を行う誤りを犯したという意見が広まっていた。
アメリカ合衆国は当初引き下がることを大変躊躇していた。スワードは、長い間のアメリカ合衆国による国際法の理解として、2人の使節を即座に釈放する機会を失っていた。11月末にスワードがアダムズに宛てた手紙では、ウィルクスが指示の下に動いたのではないが、イギリスから何らかの反応があるまで情報を伏せておくよう記していた。アメリカ連合国の認知は戦争に繋がる可能性が強いことも繰り返していた。
リンカーンは当初捕虜捕獲に熱狂し、釈放には乗り気でなかったが、現実には次のように述べていた。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
私は反逆者が白い象（厄介者）になることを怖れる。我々は中立国の権利に関するアメリカの原則に忠実であらねばならない。我々は、ウィルクス船長が行ったのとまさに同じ権利を主張して、イギリスと戦った。イギリスがこの行動に対して抗議し、捕虜の釈放を要求するならば、我々はそれに譲らねばならず、我々の原理の侵犯としてあの行動を謝罪し、かくして中立国に関連して平和を保つべくこの国を永遠に拘束する。またそれでこの国が60年間間違っていたことを認める。
トレント号事件 北部の反応（1861年11月16日-12月18日）
12月4日、リンカーンはカナダの財務大臣アレクサンダー・ゴールトと会見した。リンカーンはゴールトに、イギリスと事を構えることも、カナダに対して非友好的な考えを持つことも無いと伝えた。ゴールトが具体的にトレント号事件について尋ねると、リンカーンは「あー、あれはうまく解決されるでしょう」と答えた。ゴールトがこの会見の模様をライアンズに伝え、ライアンズはそれをラッセルに回送した。リンカーンが請け合ったにも拘わらず、ゴールトは「しかし私は、アメリカ政府の政策が世論に従順であるので、現在の状況では楽観はできないだろうし、期待すべきでもないという以前の考え方を変えることはできない」と記していた。議会に対するリンカーンの年間教書は直接トレント号事件に触れなかったが、アメリカ合衆国は300万人の陸軍兵を動員できるという陸軍長官サイモン・キャメロンの推計に基づき、「国内での争乱に携わっていても、海外から自国を護ることができることを世界に示す」ことができると述べていた。
金融界もこの事件の行方に関わりがあった。財務長官サーモン・チェイスはヨーロッパにおけるアメリカの利益に影響するような事件を心配していた。ニューヨーク市の銀行が金の支払いを停止する意図があることに気づいており、クリスマスの日に行われた閣僚会議でスワードを支持する長たらしい議論を行うことになった。チェイスはその日記に、メイソンとスライデルを釈放することが「目標のようであり、私には辛いものである。しかし我々は事態を中途半端にしたまま遅れが許されず、大衆心理は穏やかでないままとなり、我々の商売には重大な支障を来し、反逆者に対する我々の行動は大きく妨げられるに違いない。」と記していた。歴史家のウォーレンは、「トレント号事件では国内の銀行危機を引き起こさなかったが、大衆の信頼に寄りかかっていた戦時財政の場当たり的な仕組みを事実上崩壊させることに寄与した」と述べている。
12月15日、イギリスの反応に関する最初の報せがアメリカ合衆国に届いた。イギリスは11月27日に事件のことを知ることになった。スワードが最初の新聞を持ってきたときに、リンカーンはオービル・ブラウニング上院議員と同席していた。その記事ではパーマストンが捕虜の釈放と謝罪を要求していた。ブローニングはイギリスによる戦争の恐れが「愚かなこと」と考えたが、「我々は死ぬまで戦うことになる」と述べた。その夜の外交レセプションで、スワードはウィリアム・H・ラッセルが「我々は全世界を炎で包むことになる」と言っているのを聞かされた。議会のムードも変わっていた。12月16日と17日に問題に関して議論したときに、ハト派民主党員のクレメント・L・ヴァランディガムが、アメリカ合衆国は名誉に関わる事として捕虜の拘束を続けるという決議案を提案した。この動議は109票対16票で反対され、委員会審議に移された.。政府の公式の反応はイギリスからの正式な反応を待つことになり、それが届いたのは12月18日だった。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
USSジェイムズ・アジャーがサウサンプトンに到着し、マーチャンドが「ザ・タイムズ」紙からその標的がキューバに到着していたことを知ると、アメリカ連合国の使節がイギリスの船舶に乗っているとしても、必要な場合にはイギリスの海岸から見える範囲で2人の使節を捕獲するつもりだと豪語することで、そのニューズへの反応にした。マーチャンドの声明によって心配の種ができたイギリスの外務省は、王室法務室の3人（女王の弁護士、検事総長、および訴訟長官）から、イギリスの船舶で外交官を捕縛することの合法性について法律家の見解を求めた。11月12日付け文書による返答は次のようなものだった。
アメリカ合衆国の軍艦がイギリスの郵便蒸気船とイギリスの領海外で遭遇したとき（これは内閣が提出した仮説に使われた例だった）、郵便船を曳航し、乗船し、書類を調べ、一般の郵袋を開け、その中身を調べることができる。ただし、イギリス政府の役人あるいは部署に宛てた郵袋や小包は開けられない。

アメリカ合衆国の軍艦は西インド諸島の蒸気船に乗り組む乗員を捕獲し、アメリカ合衆国の港に連れて行ってそこの捕獲審判所の裁定を仰ぐことができる。しかしメイソン氏とスライデル氏を移動させ、捕虜として連行し、船にはその航行を続けさせるような権利は無い。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
11月12日、パーマストンはアダムズに、外交使節がイギリスの船舶から連れ去られた場合は抗議することを個人的に伝えた。パーマストンはアメリカ連合国の者を捕まえることが「考えられるあらゆるやり方の中でも非常に不適切」であり、イギリスにいるアメリカ連合国の者が「既に決められた政策を変えさせるようなこと」は無いと強調した。パーマストンはジェイムズ・アジャーがイギリスの領海内にいることを疑問に呈したので、アダムズは、マーチャンドに与えられた命令書を読んでおり（マーチャンドはイギリスにいる間にアダムズを訪問していた）、それはアメリカ連合国の船舶からメイソンとスライデルを逮捕することに限られていたと請け負った。
実際にメイソンとスライデルが逮捕されたという報せがロンドンに届いたのは11月17日になってからだった。大衆の大半と新聞の多くは即座にそれがイギリスの名誉に対する許されない侮辱であり、海事法の目に余る侵犯だと認識した。「ロンドン・クリニクル」の以下の反応が典型的なものだった。
スワード氏は全ヨーロッパと喧嘩を始めようとしている。アメリカ人を誘導する意味のない利己主義という精神で、その小人の艦隊と彼等が軍隊と呼ぶ形の無いちぐはぐな部隊の集合とで、陸ではフランスと、海ではイギリスと対等であるという幻想を抱いている。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
ロンドンの「標準的」な考え方はこの逮捕劇を、「この国を目標にした一連の計画的打撃の一つに過ぎない...すなわち北部州との戦争に引き込むための」というものだった。アメリカ人訪問者からスワードに送られた手紙では、人々は怒り狂っており、投票をすれば1,000人のうち999人が即座の宣戦布告に賛成になることを怖れる」と記されていた。イギリス議会のある議員は、アメリカが事態を正しく処理しなければ、イギリスの国旗が「細かく引き裂かれて、ワシントンの大統領トイレで使われるために送られる」と述べていた。
「ザ・タイムズ」は12月4日にアメリカ合衆国からの最初の報告を掲載し、その通信員ウィリアム・ハワード・ラッセルはアメリカの反応について、「大衆の下層階級の中に大変暴力的な考えがあり、彼等は誇りと見栄で満たされているので、どんなに名誉ある譲歩でもそれを書いた人には致命的なものになる。」としていた。しかし「ザ・タイムズ」編集者ジョン・T・ディレインは、穏健な姿勢を採り、大衆に「最悪の灯りの中でこの行動を見ない」よう警告し、リンカーン政権の初期にまで遡ってあったイギリスのスワードに対する懸念にも拘わらず、アメリカ合衆国が「ヨーロッパ列強と喧嘩を強いる」ことに意味があるかを問うように勧めた。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
イギリス政府はトレントに乗っていたウィリアムズ中佐がイングランド到着後直接ロンドンに来ていたので、彼から確かな情報を入手した。ウィリアムズは海軍本部で首相と数時間を過ごした。政治指導者達の最初の反応は、断固としてアメリカに対抗するものだった。元外務大臣のクラレンドン卿は、スワードが「喧嘩を売ろうとしており、彼が海に出て行こうと決心してもワシントンではそれが実行できないことがわかる」と告発して、多くの者が考えていることを表現した。
ラッセルが即座の閣僚会議を要求したが、パーマストンはこれに抵抗し、再度法務室に実際に起こった出来事に基づく解説書を準備するよう要求した。緊急閣僚会議は2日後の11月29日金曜日に開催されることになった。パーマストンはまた陸軍省に、1862年の軍事予算削減は棚上げすべきことを伝えた。ラッセルは11月29日にアダムズと短時間会見し、アメリカ側の意図に一筋の光明があるか判断しようとした。アダムズは、ウィルクスが命令無しに行動したと伝える手紙をスワードが既に発していたことを知らなかったので、事態を解決に導くような情報をラッセルに提供できなかった。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
パーマストンは緊急閣僚会議の開催に当たって、帽子をテーブルに放り出し、「貴方達がこの事態にどう対処するか知らないが、これは身の破滅だ」と叫ぶことから始めたと言われている。法務室の報告書が読み上げられ、ウィルクスの行動の違法性が確認された。ライアンズからの報告書が出席者全員に配られた。これらの報告書は、使節逮捕を支持するアメリカの興奮状態を伝えており、ライアンズが以前にスワードがこのような事件を引き起こすかもしれないと警告していた報告書に言及し、アメリカ合衆国がウィルクスが誤ったことを認める際の難しさも説明していた。ライアンズはまた、カナダに援軍を送ることを含め力を見せつけることも推薦していた。パーマストンは、この事件全体がスワードによってイギリスとの紛争を「引き起こす」ために仕組まれた「念入りに計画された侮辱」である可能性が強いことをラッセルに示した。
討議が続いた後の11月30日、ラッセルはライアンズからスワードに届けさせることを意図した文書の草稿をヴィクトリア女王に送った。女王はこれを夫君のプリンス・アルバートに渡して査読を求めた。アルバートはこの後その命を奪うことになる腸チフスに罹っていたが、報告書を通読し、最後の言葉があまりに好戦的だったので、表現を和らげるように改めた。アルバートからパーマストンに宛てた11月30日付け返書には次のように書かれていた。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
女王は、（スワードに宛てた文書の中に）アメリカの船長が指示を受けて動いたのではなく、あるいは指示を誤解して行動したのであり、アメリカ合衆国政府は、イギリス政府がその国旗を侮辱されること、および郵便の安全性が危険に曝されることを許せないことを十分に理解すべきこと、アメリカ合衆国政府が意図的にこの国に侮辱を加えようとしており、多くの悩ましい事態に加えて論争の種を押しつけているとイギリス政府は考えたくないこと、それ故にこの国を満足するに足るだけの救済策、すなわち不幸な乗客の解放と適切な謝罪を自発的に提案してくるものと考えたいという、希望の表明を入れるべきと考えている。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
内閣はスワードに送る公式文書にアルバートの提案を入れ、ワシントンがウィルクスの行動とイギリス国旗を侮辱する意図の双方を否定するように仕向けた。イギリスはこのとき、謝罪とアメリカ連合国使節の釈放を要求していた。ライアンズ個人に与えられた指示では、スワードに7日間の返答期間を与え、満足な返答が得られない場合はワシントンの大使館を閉めて帰国するように言っていた。ラッセルは事態に対処するためのさらなる用心として、ライアンズがスワードと会って、実際に公式文書を渡す前にその内容について助言を与えるよう、私的な注意を与えた。ライアンズは、使節が釈放される限り、「謝罪については無くても容認できること」と、アダムズを通じて送られた説明で十分であることを伝えられた。ラッセルはイギリスが必要ならば戦う用意があることを繰り返し、「最良の解決策はスワードが解任されて、他の理性的な者が引き継ぐこと」を提案した。この文書は12月1日、オイローパに乗せられて発送された。
トレント号事件 イギリスの反応（1861年11月27日-12月31日）
軍備が進められる中で、アメリカの返事を待っていたその月の残り期間は外交が止まった。トレントの最初の報せが入って以来、イギリスの金融市場には混乱があった。その月の前半は値付けを止めたコンソル公債は2％下落し、クリミア戦争初年の水準まで行った。他の債権も4ないし5％下落した。鉄道株や植民地と外国の債券が下落した。「ザ・タイムズ」は、金融市場があたかも戦争が避けられないかのように反応していると述べた。
外交官逮捕に対するイギリスの適切な反応を熟考する初期の時点で、ナポレオン3世が、アメリカとイギリスの戦争に乗じて、「ヨーロッパあるいは他所」でイギリスの利権を脅かす行動を採るのではないかという心配があった。フランスとイギリスの利権はインドシナ半島、スエズ運河建設、イタリアおよびメキシコで衝突していた。パーマストンは西インド諸島でフランスが石炭を貯留していることが、フランスのイギリスに対する戦争準備を示すものと見ていた。フランス海軍は小さいままだったが、クリミア戦争のときはイギリス海軍に対抗できることを示していた。フランスが装甲艦を建造できれば、イギリス海峡における明らかな脅威になるはずだった。