第二次世界大戦 背景（アジア・太平洋・オセアニア・北アメリカ・東アフリカ）
10月15日と22日に相次いで太平洋航路に着いた臨時便の「龍田丸」と「大洋丸」は、択捉島沖からアリューシャン列島沖を通るなど、後の真珠湾攻撃と似通ったルートを取った変則的な航路を採った。また両船ともにホノルルに外務省や船員などの名目で海軍の諜報員を送っており、ハワイ沖でアメリカ海軍の哨戒機に遭遇したほか、真珠湾の哨戒、防衛の現状をつぶさに調べており、アメリカ海軍の北太平洋の哨戒や真珠湾の防衛の現状、さらに現地諜報員の情報を海軍本部に持ち帰るなど、南方作戦の準備は着実に進んでいた。
なお当時の日米間の関係悪化を受けて1941年8月に太平洋航路の定期便は運休されており、それ以降の太平洋航路の旅客船は「臨時交換船」扱いであった。さらに日本船は在米日本資産としてアメリカ政府に差し押さえられることを避けて、日本郵船や東洋汽船から日本政府が貸切る形となった。このために横浜発の便はアメリカへ帰国するアメリカ人で一杯になっており、逆にホノルルやシアトル発の便は日本へ帰国する日本人で一杯だった。
なお日本郵船のロンドン線やハンブルク線などの欧州路線は、欧州戦域の悪化で1940年中に運休となっており、そのため太平洋路線でアメリカ経由でアジアとヨーロッパを行き来する日本人やヨーロッパ人乗客も大勢いたため、1941年に入り太平洋航路の定期便は常に混雑していた。
東條首相の下で10月23日からは「帝国国策遂行要領」の再検討が行われたが、結局再確認に留まり、日米交渉の期限は12月1日とすることが決まった。10月14日に日本は対アメリカの最終案として「甲案」と「乙案」による交渉を開始した（これは当時の日本陸軍ができる最大の譲歩であった）。
11月6日には、日本政府は帝国国策遂行要領に基いて、南方軍にイギリス領マラヤやシンガポール、ビルマ、香港など、またオランダ領ジャワやアメリカ領フィリピンなどの攻略を目的とする「南方作戦準備」が指令され、11月15日には発動時期を保留しながらも作戦開始が指令された。なお11月11日に、イギリス首相のチャーチルは「もしアメリカに日本が宣戦布告をした場合、1時間後にはイギリスも日本に宣戦布告する」と述べ、マレーの哨戒を強化した。
日米交渉の期限切れを受け、11月26日早朝に「赤城」、「加賀」、「蒼龍」、「瑞鶴」、「飛龍」などからなる日本海軍機動部隊の第一航空艦隊は、南千島の択捉島単冠湾（ヒトカップ湾）からアメリカのハワイにある真珠湾の海軍基地に向け出港した。なおこれは、日米交渉のアメリカの出方により途中で引き返す可能性があることが、あらかじめ海軍上層部には伝えられていた。なおこの日本海軍の動きは、アメリカ側には全く察知されなかった。
さらに、太平洋航路の最後の臨時便となった龍田丸の航海は、11月24日に横浜を出発し、12月7日前後にロサンゼルスへ入港する予定であった。だが、この時点で日本は12月8日の開戦を決定して準備を進めており、対英米開戦とともに龍田丸がロサンゼルスで拿捕されるのは確実であった。しかし大本営海軍部（軍令部）は、開戦日を秘匿するために龍田丸をあえて出港させることにする。ただし11月24日出発ではなく12月2日に出発を遅らせ、さらに海軍省は龍田丸の木村庄平船長に「12月8日零時に開封するように」との箱を渡した。
龍田丸は太平洋を多くの乗客を乗せ運航中であったものの、12月8日に開戦の報を受けて即座に引き返し、12月15日（戦史叢書では12月14日着）に横浜に帰港した。乗客のうちイギリス人やアメリカ人などは即座に拘束された。なお上述のように、龍田丸のこの航海は、まさに南雲機動部隊による12月8日の真珠湾攻撃をカモフラージュするための航海であった。
11月27日（アメリカ時間11月26日）に、背後で日本軍による南方作戦準備が進行する中で、アメリカのコーデル・ハル国務長官から野村吉三郎駐米大使と、対米交渉担当の来栖三郎遣米特命全権大使に通称「ハル・ノート」（正式には：合衆国及日本国間協定ノ基礎概略/Outline of Proposed Basis for Agreement Between the United States and Japan）が手渡された。
ハル・ノートは日本に対して「中国からの撤兵」「汪兆銘政権の否認」「日独伊三国同盟の空文化」等の措置を求め、さらに「全国家の領土と主権の尊重」「内政不干渉」「通商上の機会均等」「紛争の平和的解決」の四原則の確認を改めて求めていた 。中には「最恵国待遇を基礎とする通商条約再締結のための交渉の開始」や「アメリカによる日本資産の凍結を解除、日本によるアメリカ資産の凍結を解除」、「円ドル為替レート安定に関する協定締結と通貨基金の設立」など、日本にとって有利な内容も含まれていたが、全体として日本に大幅な譲歩を求める内容であった。その一方で、ハル・ノートには冒頭に「厳秘、一時的にして拘束力なし (Strictly Confidential, Tentative and Without Commitment)」との一文が明記されていた。
日本側はハル・ノートの内容に激しく反発し、これを対日最後通牒と見做して12月1日の御前会議で対英米蘭開戦を決定した。日本側のこの対応について歴史学者の須藤眞志は、ハル・ノートはアメリカ政府の正式な提案ではない「ハル国務長官の覚書」のような性質の文書であり、日本政府がこれを最後通牒と見做したこと自体に無理があったとした上で、ハル・ノートが要求する「中国からの撤兵」における「中国」が日本支配下の「満州国」を含まない可能性が十分にあったにも拘らず、それを確認する努力を初めから放棄して開戦したことに日本外交の誤りがあったと指摘している。
そのような中で、日本はイギリスやオランダの植民地に対しても隠密裏に進軍を開始し、12月4日、中華民国の三亜で、作戦の全船団の出撃を確認した日本海軍の馬来部隊指揮官・小沢治三郎海軍中将も出撃した。
さらにほぼ同時に山下奉文陸軍中将以下約2万人の第二十五軍先遣兵団の乗船する輸送船も艦艇に護衛され、ついにイギリス領マラヤとオランダ領東インドを目指して進撃を開始した。対するイギリス軍やオランダ軍は全く油断しており、これらに気づく者は皆無であった。
このように対英米蘭開戦を決定しながら、その裏ではマレー半島とジャワ、ハワイに向かう日本海軍機動部隊をいつでも反転できるようにしたまま、日本政府は「ハル・ノート」への明確な返答は拒否しつつも、ぎりぎりまで来栖三郎と野村吉三郎の両大使にハル国務長官との交渉を進めさせたが、ついに打開策は見つけらなかった。
12月1日の御前会議で正式に対英米蘭戦争開戦が決まった際、これを受けて東條は外相東郷茂徳に開戦通告をすべく指示し、外務省は開戦通告の準備に入った（厳密にはこれは開戦通告ではなく、当時行われていた野村・来栖両大使による特別交渉の成果達成諦めの通知である。また、イギリス相手には初めから何か行うことは考えられていない）。
東郷から駐アメリカ大使館の野村吉三郎大使宛に、パープル暗号により暗号化された電報「昭和16年12月6日東郷大臣発野村大使宛公電第九〇一号」が、現地時間12月6日午前中に届けられた。この中では、対米覚書が決定されたことと、機密扱いの注意、手交できるよう用意しておくことが書かれていた。また東条首相は開戦直前に、日系アメリカ人に対して「日系アメリカ人はアメリカ人であるので、武士道にのっとり日本ではなくアメリカのために戦うべき」と述べたと言われている。
「昭和16年12月7日東郷大臣発在米野村大使宛公電第九〇二号」は「帝国政府ノ対米通牒覚書」本文で、14部に分割されていた。これは現地時間12月6日正午頃（以下は全てアメリカ東海岸現地/ワシントンD.C.時間）から引き続き到着し、電信課員によって午後11時頃まで13分割目までの解読が終了していた。14分割目は午前3時の時点で到着しておらず電信課員は上司の指示で帰宅した。14分割目は7日午前7時までに到着したとみられる。
九〇四号は機密保持の観点から「覚書の作成にタイピストを利用しないように」との注意があり、九〇七号では覚書手交を「貴地時間七日午后一時」とするようにとの指示が書かれていた。しかし、「タイピストを利用しないように」との注意に忠実に、解読が終わったものから順にタイプが不得意な一等書記官の奥村勝蔵により修正・清書され、そのために時間を浪費してしまう。その上に館員の多くは6日夜には、ブラジルへ赴任する館員の送別会も兼ねてワシントンD.C.市内の中華料理店「チャイニーズ・ランタン」に向かい、多くはそのまま自宅へ戻ってしまう。
さらに12月6日午後9時（日本時間7日午前10時）に米大統領ルーズベルトは昭和天皇へ親書を送り、ジョセフ・グルー駐日大使に暗号文の翻訳を急がせたものの、親電は東京中央電信局で15時間留め置かれ、最終的に昭和天皇の元に届いたのは開戦直前（日本時間8日未明）で手遅れであった。
12月7日の朝9時（日本時間7日午後11時）に日本大使館に出勤した電信課員は、午前10時頃に14分割目の解読作業を開始し、昼の12時30分頃（日本時間8日午前1時30分）に全文書の解読を終了した。14分割目も奥村により修正・清書され、そして午後2時20分（日本時間8日午前3時20分）に特命全権大使の来栖三郎と大使の野村吉三郎より、国務省にてコーデル・ハル国務長官に手交された。
しかし、これはそもそも日本政府の設定した「手交指定時間」から1時間20分遅れで、日本陸軍のイギリス領マレー半島コタバル上陸の2時間50分後、日本海軍のアメリカのハワイの真珠湾攻撃の1時間後だった。そのために、日本政府は後にアメリカ政府より宣戦布告の遅延が非難されることになる。
こうして日本（外地含む人口:約1億人）は、中華民国と（人口:約4億人）の戦いを続けながら、ついにイギリス（オーストラリアやニュージーランド、イギリス領マラヤやイギリス領インド帝国なども含む。大英帝国とそれらの植民地含む人口:約5億人）、アメリカ（アメリカ領フィリピンなども含む。植民地含む人口:約1億5000万人）、オランダ（正式には植民地であるオランダ領東インド。なお本国はイギリスへ亡命。植民地含む人口約2億人）、カナダ（人口:約1500万人）などとの間にも開戦することとなり、ここで、ヨーロッパ戦線や北アフリカ戦線から、アジア戦線やアメリカ・太平洋戦線、オセアニア戦線へと全世界に戦域が広がり、まさに世界大戦となる。
なおワシントンD.C.の日本大使以下大使館員は、12月7日以降は自宅にものを取りに行く以外は地元警察とFBIに守られた大使館にいることを余儀なくされ、12月29日にはメキシコやキューバなど中南米の敵国となった一部の国の大使館員と、アメリカの全土の領事館員とその家族と一緒に、バージニア州のホット・スプリングあるリゾートホテルに行くことを指示された。イギリスやカナダ、オーストラリアやニュージーランドの日本大使館も同様の対応であった。