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ディスコ (音楽) 歴史
一方でディスコ・ミュージックや文化に対する激しい反発が起き、アメリカで1979年7月に起こったディスコ・デモリッション・ナイトはディスコ人気に打撃を与える1つの原因になった。ただ、ディスコが衰退した大きな原因は、ヒットが大量に生まれ音楽ファンに飽きられたことと、ファンの需要は多様であり画一的なレコード供給ではダメだという点にあった。また、産業ロックやフュージョンと同様に、ディスコに対しては音楽ファンと音楽評論家による商業主義との批判が、容赦なく浴びせられた。その結果、アメリカではディスコの人気が著しく低下したが、踊らせるためのダンス・ミュージックは1980年代以降も世界のディスコで存在し続けた。
ディスコ (音楽) ファンキー・ディスコ
ディスコは踊らせるための音楽であるため、どうしてもソウルやR&B、ファンクなどに比べると、軽く見られる傾向が強かった。しかし、一部のアーティストは黒人らしさを強調したファンキー・ディスコ（ブラック・ディスコ）の曲を発表した。この分野の例としては、イヴリン・キングの「シェイム」、D・トレインの「ユアー・ザ・ワン・フォー・ミー」、レイディオの「パーティー・ナウ」、GQの「ディスコ・ナイト」、BB&Qバンドの「オン・ザ・ビート」、ダズ・バンドの「レット・イット・ホイップ」、シックの「グッド・タイムズ」、ピープルズ・チョイスの「ドゥ・イット・エニウェイ・ユー・ワナ」などがある。他にはヴァーノン・バーチ「ゲット・アップ」、ジミー・ボー・ホーン「スパンク」、ボハノン「レッツ・スタート・ザ・ダンス」があげられる。
ディスコ (音楽) ロックからのアプローチ
ディスコ・ブームが長期化するのを受け、ロックなど他ジャンルからディスコ・サウンドを取り入れる現象が見られた。ロックの主な例としては、ローリング・ストーンズの「ミス・ユー」、バッド・カンパニーの「ロックンロール・ファンタジー」、ELOの「シャイン・ラヴ」、キッスの「ラヴィン・ユー・ベイビー」、ロッド・スチュワートの「アイム・セクシー」、ドゥービー・ブラザーズの「ホワット・ア・フール・ビリーヴス」、ブロンディの「ハート・オブ・グラス」、クイーンの「地獄へ道づれ」などがある。
ディスコ (音楽) ジャズからのアプローチ
ジャズでは、ハービー・マンの「ハイジャック」が1975年にヒットしたことが、他のジャズマンがディスコ曲を録音するきっかけとなった。クインシー・ジョーンズ（「スタッフ・ライク・ザット」）、ジョー・ファレル、ヒューストン・ピアソン（「ディスコ・サックス」）、クリーブランド・イートンから、ベテランのベニー・ゴルソンやソニー・ロリンズまでが、ディスコ・ビートを取り入れた曲を発表した。
フラッサー (DD-289)
フラッサー (USS Flusser, DD-289) は、アメリカ海軍の駆逐艦。クレムソン級駆逐艦の1隻。艦名はチャールズ・W・フラッサーに因む。その名を持つ艦としては3隻目。
フラッサー (DD-289) 艦歴
フラッサーは1919年7月21日にマサチューセッツ州スカンタムのベスレヘム造船で起工した。1919年11月7日にモード・F・ウィリアムズ夫人によって命名、進水し、1920年2月25日に艦長R・S・ギャロウェイ中佐の指揮下就役した。
フラッサーの最初の現役任務は、キーウェストを拠点として1920年5月9日から6月17日まで行われたメキシコ水域でのパトロールであった。その後東海岸沿いおよびカリブ海で広範囲訓練を行い、1924年6月18日にロードアイランド州ニューポートを出航、アメリカ海軍ヨーロッパ派遣部隊と共に巡航を行い、15カ国の港を訪問し、1925年7月16日にニューヨークに帰還した。
東海岸およびカリブ海での任務を再開したフラッサーは、駆逐艦戦術の開発支援および予備役兵の訓練巡航に従事し、1930年5月1日にペンシルベニア州フィラデルフィアで退役した。フラッサーはロンドン海軍軍縮条約に基づき1931年1月17日にスクラップとして売却された。
裁くのは俺だ (スピレイン)
『裁くのは俺だ』（さばくのはおれだ、原題：I, the Jury）は、ミッキー・スピレインの長編ハードボイルド小説。スピレインの代表作であり、私立探偵マイク・ハマーを主人公とするシリーズの第1作である。1947年に出版された。
スピレインは本作からハードボイルド小説で活躍するようになり、作品は軒並みベストセラーとなったが、文壇からは冷たい目で見られることとなる。
日本語版は、中田耕治の訳で早川書房から刊行されている（単行本：1953年、ハヤカワ文庫版：1976年）。
朝鮮方域之図
朝鮮方域之図（ちょうせんほういきのず）は16世紀中頃に朝鮮で製作された地図。横61cm、縦132cm。李氏朝鮮時代前期の地図としては最も正確な地図として知られている。1989年8月に韓国の国宝第248号に指定された。現在は国史編纂委員会が所蔵・管理している。
朝鮮方域之図 概要
朝鮮方域之図は1557年から1558年の間、明宗の時代に製作されたものと推測されている。製作は済用監が執り行い、製作に関わった者は地図の下段に記された座目によって明らかとなっている。『東国地図』を基として製作されたものだといわれる。
朝鮮方域之図は絹の掛け軸（契会図）に描かれている朝鮮八道州県図である。本地図は3段に分けることができ、上段は「朝鮮方域之図」という地図の題目が篆書体で書かれてあり、中断は地図が描かれ、下段には製作を行った12人の名が官職・姓名・本貫・父親の官職名が記されてある。
特徴として、朝鮮半島全土を各州県・水営・兵営を表記、且つ彩色して郡県の境界を分かりやすくしている。具体的には、慶尚道は赤色、全羅・忠清道は黄色、江原道は黄緑色、京畿道は軟黄色、黄海道は白色、咸鏡道は青色、平安道は緑色となっている。また山脈や水系の境界を丁寧に表記している。本地図より古い「混一疆理歴代国都之図」と比べると、豆満江と鴨緑江が直線的に描かれている点を除けば、大体において正確である。また、本地図においては、鬱陵島が描かれておらず、満州と対馬島を朝鮮領土のように描いている。
朝鮮方域之図 概要
朝鮮方域之図は文禄・慶長の役の際に日本に持ち込まれ、対馬領主宗氏が長らく所有していたが、1930年代に朝鮮史編修会が宗家文書のひとつとして本地図を購入し朝鮮に持ち帰ったものである。保存状態は良好で、上は平安道と満州の地名が読み取りにくいのと、南は全羅道・慶尚道の一部分が剥落しているのみである。原本として残っている古地図として文化財的価値が認められ、1989年8月、韓国の国宝に指定された。
宮崎幸夫
宮崎幸夫 （みやざき ゆきお、1948年9月8日 - ） は、日本のピアニスト、編曲家、ピアノコンクール主催者。南米のクラシック音楽の普及に努める。日本ピアノ研究会会長。
宮崎幸夫 来歴
幼少より、小林孝典、織田久男に師事。1973年、武蔵野音楽大学ピアノ科卒業。同大学で田村明子、F・シュトレイラー、ヴラド・ペルルミュテールに師事。 専攻科修了後、同大学講師（-1996）を務める。
1976年から1979年までフランス・パリ留学。ヴィラ＝ロボスの親友であり、ガブリエル・フォーレ、アルフレッド・コルトーの高弟でもあるピアニストマグダ・タリアフェロに師事し、その才能を認められ、マスタークラスの助手として勤める。その間イタリアでグィド・アゴスティー、イギリス・ロンドンにてルイス・ケントナーに薫陶を受ける。
国内においては、リサイタル、公開講座などのほか、日本ピアノ研究会会長として全国において、ジュニア・ピアノコンクール及びピアノ・オーディションを開催し、広くラテン・アメリカン・クラシックの音楽普及に努めている。
横須賀市立浦賀中学校
横須賀市立浦賀中学校（よこすかしりつ うらがちゅうがっこう）は、神奈川県横須賀市浦賀にある公立の中学校。
横須賀市立浦賀中学校 通学区域
2014年度は以下の通りである。
また、以下の地域は他校の通学区域であるが、通うことができる。
横須賀市立浦賀中学校 進学前小学校
また、公立学校選択制による通学区域外からの進学はできない。
大堰村駅
大堰村駅（だいえんそん-えき）は、中華人民共和国重慶市九竜坡区に位置する重慶軌道交通2号線の駅である。駅番号は214。
大堰村駅 隣の駅
重慶軌道交通
■2号線
動物園駅 (213) - 大堰村駅 (214) - 馬王場駅 (215)
実利論
実利論（じつりろん）またはアルタシャーストラ（サンスクリット語 अर्थशास्त्र Arthaśāstra）とは、古代インドにおいて政治や経済などをまとめた政治論書である。紀元前5世紀ごろから多く著されたが、マガダ国マウリヤ朝のチャンドラグプタに仕えた宰相カウティリヤの作とされる『カウティリヤ実利論』がもっとも知られている。
実利論 成立
代表的な実利論文献である『カウティリヤ実利論』は、マガダ国マウリヤ朝の宰相カウティリヤによって紀元前4世紀頃に著されたとされるが、史実に沿うか否かを立証する十分な史料はない。本書を研究したカングレーは、後世に成立したという学説に対して批判を加えているが、実際に著作者がカウティリヤであるということを実証することは難しく、論者によって議論が分かれる。
実利論 内容
『マヌ法典』に代表されるダルマ・シャーストラが法の秩序によって統治することを論じたのに対し、アルタ・シャーストラは国の統治者が実利（国益）を追求するべきであると説いている。実利論の内容は2世紀から3世紀の間に現代に残されている形に整えられたとされ、君主に必要とされる学問や教育（帝王学）、行政官の義務について、国家の構成要素や国家秩序を維持するために必要となる司法や官吏の服務規程、外交政策、軍事など、理想とされる国家がどのようなものかについてが全15巻によって記されている。その実効性や法的効力については疑問視される面もあるが、マウリヤ朝時代の古代インドにおける政治や経済、社会、文化などを研究する上での極めて重要な資料とされている。
鈴木淑子
鈴木 淑子（すずき よしこ、1957年2月26日 - ）は、日本の競馬ジャーナリスト。
東京都新宿区早稲田出身。ライトハウスとマネジメント提携。
鈴木淑子 人物
小学生時代は放送部員だった。東京都立文京高等学校、川村短期大学卒業。大学卒業後は三菱重工で、総務部秘書課に所属しOLとして勤務。本人曰く、会社員時代は宴会好きだったとのこと。また、三菱重工時代はヨット部に所属、ここには放送界デビュー後も籍を置いていた。
オーディションを経て、『夕やけロンちゃん』（TBS）で放送業界にデビュー。オーディションは友人に勧められ、応募書類も友人が作ってくれたが、添えた写真が、グアムで日焼けと酒酔いの真っ赤な状態でタンクトップでヤシの木に寄りかかっているという姿だったという。以後しばらくはTBSを中心に、同局のお天気キャスターや番宣キャスターなどとして活動。ラジオでも『走れ!歌謡曲』（文化放送）で一時期パーソナリティを務めた。フジテレビ『一枚の写真』にも出演した。
鈴木淑子 人物
その後、日本中央競馬会から競馬キャスターの声がかかったのを受けて、『競馬中継』（ - 1985年6月）、『チャレンジ・ザ・競馬』（1985年6月 - 1987年3月）の司会を経て、『スーパー競馬』（ - 2007年末にて放送終了）（フジテレビ）のコメンテーター（重賞開催時のみ）として活動。また『週刊Gallop』（サンケイスポーツの競馬専門雑誌）の対談「み〜んな友達」のインタビュアー、CS放送グリーンチャンネル『RIDE ON 22』のコメンテーター、ほか各地の競馬場でのトークショー出演など、競馬ジャーナリストとして（マスコミではフジサンケイ系を中心に）活動している。なお、競馬の仕事に係わる前は、全くの競馬素人だったという、1987年の東京優駿を機に、大きく派手な帽子をかぶるキャラクターとして定着。三冠馬・ミスターシービーの大ファン。
鈴木淑子 競馬に関するエピソード
『スーパー競馬』の東京優駿の回にゲスト出演した際、必ず「最下位（18着）になった馬でも日本で18番目に強いサラブレッド」と話している。1994年第61回東京優駿のときに同趣旨の発言をした際には、大川慶次郎から諭された。
オグリキャップが勝った第35回有馬記念では感激のあまり泣き出してしまい視聴者へ配当を伝えることができなかったというエピソードがある。
冨水明
冨水 明（とみみず あきら、1971年1月17日 - ）は、日本のフリーライターである。主に爬虫類・両生類関連の記事を執筆している。
冨水明 経歴
東京都中野区生まれ、東京都立田柄高等学校卒業後、様々な職を転々とする。
1995年、エムピージェー発行の観賞魚専門誌『月刊アクアライフ』8月号にて、ライターとしてデビューする。以降、古代魚を中心とした原稿を執筆する。
1997年、同社発行の爬虫類・両生類専門誌『季刊ビバリウムガイド』の創刊に携わる。本誌では、執筆のみならず、撮影と若干の編集、イラストも担当している。
ビバリウムガイド上の肩書は長らく「現場監督」であったが近年では編集長（〇）（カッコ内の言葉は毎号変わる）として掲載されている。
近年では動物系専門学校の臨時講師を務めている。独身(離婚歴あり)。
裁くのは俺だ (大藪春彦)
『裁くのは俺だ』（さばくのはおれだ）は、大藪春彦のハードボイルド小説。1968年から翌年にかけて「宝石」に連載された。
裁くのは俺だ (大藪春彦) あらすじ
怪文書屋の毒島は、拷問にかけられる。そして雇い主の川崎は毒によって死んだ。黒幕は? 復讐を誓う毒島。
横須賀市立大塚台小学校
横須賀市立大塚台小学校（よこすかしりつ おおつかだいしょうがっこう）は、神奈川県横須賀市池田町三丁目にある公立小学校。
元々この小学校の大グラウンドと呼ばれる所には大塚台中学校ができる予定だった。
横須賀市立大塚台小学校 通学区域
2014年度は以下の通りである。
また、以下の地域は他校の通学区域であるが、通うことができる。
横須賀市立大塚台小学校 進学先中学校
また、公立学校選択制により、以下の学校を選択できる。
北ノ沢
北ノ沢（きたのさわ）は北海道札幌市南区の地名。条は設定されず、1丁目から9丁目までと番地が存在する。
北ノ沢 地理
川沿、南沢、中ノ沢、硬石山とともに藻岩地区を構成する。藻岩地区の北西部に位置し、豊平川支流の北の沢川流域の坂の多い場所にある。
西はこばやし峠を隔てて中央区盤渓に、北は藻岩山、南は南沢、中ノ沢、東は川沿地区に隣接する。
東京工業高等専門学校
東京工業高等専門学校（とうきょうこうぎょうこうとうせんもんがっこう、英語: National Institute of Technology, Tokyo College）は、東京都八王子市椚田町に本部を置く日本の国立高等専門学校。1965年に設置された。略称は東京高専。
東京工業高等専門学校 概観
東京工業高等専門学校は東京都八王子市にキャンパスをもち、準学士課程5学科学士課程3学科を擁する高等専門学校。国立高専4期校として1965年に設置された。2005年度から準学士課程に限り、全国的に珍しく、1年生で全学科の実習を行い、2年生で所属学科の決定がされる実質の一括入試を行っている。
教育目標は次の通り定められた。
これらは、初代校長である岡俊平が掲げた教育方針を元にしている。また、岡は東京工業高専の教育目標について
どのような局面にも対処できる柔軟な心と、いかなる困難も乗り切りうる強固な意志と、あらゆる試練に耐えうる健全な身体とを持ち、しかも人間として好ましい味と深みとのある人柄であり、必要な学問と技術との基礎を充分身につけていて、いつでもどこでも自由に応用できる能力があり、長い一生を通じて限りなく伸び続けていくことの出来る潜在能力のある人物を育成する。—岡 俊平、東京工業高等専門学校
東京工業高等専門学校 概観
と述べている。
現在（2021年度）ではアドミッションポリシーは次のように変更されている。
本校では、ものづくり、基礎学力、技術者としての倫理観、コミュニケーション能力、グループ活動を大切に考えることを基本としたエンジニアを育てることを目標に、次のような入学者を求めます。
理数系科目が好きであり、それらの科目の成績が優秀である。
科学や技術の分野で新しいことを学びたいという学習意欲がある。
英語でのコミュニケーション能力習得に熱意がある。
ものづくりに興味があり、新しいものを作りたいと考えている。
仲間とともにグループで作業ができる。
自覚的な行動ができる。
規則正しい生活と、毎日の自発的学習ができる。
東京工業高等専門学校 沿革
国立高専4期校として1965年に設置された。
東京工業高等専門学校 基礎データ
本部（東京都八王子市椚田町1220-2）
公共交通機関からの所要時間は下記のとおりである。
東京工業高等専門学校 教育および研究
現在下記の学科が設置されている。括弧内は略称。修業年限は5年間。卒業すると準学士の称号を使用することができる。
現在下記の学科が設置されている。括弧内は略称。各科の専門教育を受講する。2年間の専攻科教育の終了後、大学改革支援・学位授与機構に論文を提出し審査に合格すると学士の学位が与えられる。
過去に下記の学科が設置されていた。括弧内は略称。
2005年度より1年生では学科に関係ないクラス編成を行っている。入学試験にて学科が配属されるが、仮所属とされる。1年生では「ものづくり基礎工学」と称する科目で全ての実験・実習を行う。1年生最後には希望学科の調査を行い、所属学科の決定がされる。各学科には定員があり、それを超えて希望が集まると入学時の成績と面接により点数化され、上位から定員までの学生がその学科に進級できる。残りの学生は他の学科に回ることになる。実質の一括入試である。この制度により、自分の希望しない学科に配属されてしまう場合があるため、第2学年時に転科をすることができる制度がある。
社会実装教育として「KOSEN発“イノベーティブ・ジャパン”プロジェクト」に定評がある。東京高専を拠点に21高専が連携し、イノベーションを実現しうる技術者を育成する。
東京工業高等専門学校 学生生活
現在下記の部活・同好会がある。
文化祭は、所在地が椚田町であることから、くぬぎだ祭と呼ばれる。部活動やクラスごとの模擬店のほか、部活動の催し物、ステージなどがある。また、サイエンスフェスタが同時開催される。主に地域住民に向けて高学年の研究発表や学科・協賛企業による催し物がある。
体育祭は、スポーツ大会と呼ばれる。学科（M,D,E,J,C）と専攻科・教員の6つに分けポイント制で競う。女子と女装した男子のみ参加できる競技や、速さだけでなく面白さを競う部活対抗競技等もある。
体育科・体育局が、後援会の支援のもと行う、東京高専から多摩川児童公園までの約27kmを歩くイベント。1994年度からの恒例行事。聖蹟桜ヶ丘駅や茅ケ崎駅がゴールに設定されていた時期もある。学校関係者以外も申し込めば参加可能。2007年度～2009年度まで1年生は原則全員参加だったが、2010年度（雨天による）・2011年度（東日本大震災による）の大会中止後、2012年度は任意参加になった。また、雨天でも実施するようになった。
東京工業高等専門学校 学生生活
主に体育局が中心になって行う。体育館で1チーム6人で球技を行うイベント。任意参加であり、上位チームには景品が出る。
主に体育局が中心になって行う。校内で、逃走中のようなルールで鬼ごっこを行う。任意参加であり、逃げ切った人には景品が出る。
（2021年現在行事の存在が確認できていない）
主に体育局が中心になって行う。
東京工業高等専門学校 施設
学校内には、下記の施設がある。空調設備はセントラルヒーティングのみだったが、2006年度からエアコンが設置された。また、丘陵地にあるため、1棟の2～3階の踊り場と2棟の1階、2棟の2階と3棟の1階、3棟の2階と4棟の1階がそれぞれ渡り廊下で接続されるという変則的な構成となっている。
第3棟 （機械・電気・電子工学科棟） : 4階建て。1967年に竣工されて、2009年に改修された。物理科（1階）・機械（1階・2階）・電気（3階）・電子（2階・4階）工学科の実験室や教官室がある。棟1階の渡り廊下より西側の部屋には廊下がなく、建物の外から直接入る。屋上に太陽光発電システムがあり、校内の照明の電源に用いられている。発電量表示盤が第3棟の玄関にある。
第8棟 
（専攻科・総合教育棟） : 4階建て。2005年に竣工された。専攻科のクラスルームがある。1階にはマルチメディア教室（MM教室）がある。3年機械科のクラスルームがある。
（コラボレーション・コモンズ） : 3階建て。2017年度に竣工された。すべての階で渡り廊下により専攻科・総合教育棟と接続されている。1階に知の共有・発信機能、2階に産学連携機能、3階に社会実装教育機能が持たされていて、学生が自由に使用できるワーキングスペースである「はざまる工房」がある。
東京工業高等専門学校 施設
第4棟 （図書館棟）1・2階にある。集密書架を除き開架式。学校関係者以外でも八王子市に在住または勤務している場合は登録すれば使用することが出来る。開館時間は平日9:00～19:45、休日は10:15～16:45。休館日は日曜日、祝日、校長が定めた日。原則、5冊まで、14日間まで図書、雑誌、CDの貸し出しが可能。一度のみ、14日間の期間更新ができる（予約されておらず、返却を延滞していない場合）。返却が延滞した場合は、延滞日数分の貸し出しが禁止される。
敷地内北西部に学生寮がある。椚田町に所在することからくぬぎだ寮と呼ばれる。定員は男子160名、女子42名。全寮制ではない。居室内の空調設備はセントラルヒーティングのみだったが、2013年度にエアコンが設置された。新第1寄宿舎棟以外の出入口はオートロックになっており、カードをかざすことによって解錠できる。自分の部屋がある寄宿舎棟と自分の性別側の第3寄宿舎棟以外には入ることができない。
くぬぎだ寮は4つの施設にわかれている。
(旧)第1寄宿舎棟 : 1966年に竣工され、2006年に改修された。男子寮。3階建て。最大収容人数は69名。北側が2人部屋であり、カーテンで区切られる。南側が1人部屋。他の寄宿舎と離れており、他の棟に行くには外に出なければならない（第2寄宿舎棟と地下通路で繋がっていたが、閉鎖された）。男子トイレ、補食室、シャワー室、ゲストルーム、倉庫がある。2021年度末に閉鎖され、2022年夏に解体された。
東京工業高等専門学校 対外関係
23の大学等がある八王子市に所在する関係で、周辺の大学との連携を行っている。
臨時資金調整法
臨時資金調整法（りんじしきんちょうせいほう、昭和12年9月10日法律第86号）は、日本国内の資金を「支那事変」（日中戦争）にふり向けるために制定された法律である。
1937年（昭和12年）9月10日公布。第11条は9月15日施行、その他は9月27日施行。
臨時資金調整法 概要
日中戦争の勃発、進展にともない、日本国内の物資、資金を戦争遂行のために動員することが緊急課題になったが、戦争遂行において不急不要な（緊急性・必要性のない）事業への資金の流入を制限する一方で、戦争遂行に緊急、必要な資金を豊富ならしめるために制定されたものである。
第1条には「支那事変ニ関聯シ物資及資金ノ需給ノ適合ニ資スル為国内資金ノ使用ヲ調整スルヲ目的トス」とあり、その方法は、銀行、信託会社、産業組合中央金庫、商工組合中央金庫および北海道、府県を区域とする信用組合聯合会（金融機関と称する）が、事業設備の新設、拡張、改良に関する資金の貸付をする、または有価証券の応募、引受もしくは募集の取扱をするには、政府の許可を要する（2条）。
以上の金融機関でないもので、有価証券の引受または募集の取扱を業とするもの（証券引受業者と称する）が、有価証券の応募、引受または募集の取扱をするときも、同様に政府の許可を要する（2条）。
他方、事業会社においても、会社の設立、資本の増加、合併または目的の変更は政府の許可を要し、また第二回以後の払込徴収、自己資本による事業設備の新設、拡張または改良、他人に引受または募集の取扱をさせないで社債を募集させようとするときなど、いずれも政府の許可を要する（4条）。
臨時資金調整法 概要
これら政府の許可あるいは許可の事務は日本銀行に取り扱わせる（5条）。
ただし金融機関または証券引受業者が資金の貸付、有価証券の応募、引受もしくは募集の取扱いについて自治的に調整するときは政府の許可を受けなくてよい（3条）。
このようにして資金の使用を制限するとともに、事業資金を潤沢ならしめる方策が採られる。
すなわち、(1)日本興業銀行が認められている興業債券の発行限度（5億円）を超えてさらに5億円を発行することができる（6条）、(2)時局に緊急な事業を営む会社は政府の認可を受けて株金金額払込前でも増資ができる（8条）、(3)このような事業会社はまた政府の認可を受けて払込資金の2倍まで社債を発行することができる（9条1項）
そして「資金使用ノ調整ニ関シ重要ナル事項ヲ調査審議スル為臨時資金調整委員会ヲ置ク」（11条）
また、臨時資金審査委員会が設置され、以上のような政府の許可または認可に関する処分で事案の重要なものについてはこの委員会の議を経なければならない（12条）。
なお、「本法ハ第十四条及第十五条ヲ除キ支那事変終了後一年内ニ之ヲ廃止スルモノトス」と規定された。
臨時資金調整法 廃止
戦後もしばらくは設備資金統制の法的枠組みとして機能し続けたが、芦田内閣下の1948年（昭和23年）4月7日に廃止された。
1956年のロードレース世界選手権
1956年のロードレース世界選手権は、FIMロードレース世界選手権の第8回大会である。6月にマン島TTで開幕し、イタリア・モンツァで開催される最終戦まで全6戦で争われた。
1956年のロードレース世界選手権 シーズン概要
フランスとベルギーがカレンダーから外れたためにこの年の世界選手権は全6戦となったが、初めて全ての大会で全クラスのレースが開催されたシーズンでもあった。ドイツGPの開催地は未だ定まっておらず、前年のニュルブルクリンクから再びソリチュードに戻っている。
この年はイタリアン・メーカーのグランプリ支配が始まったシーズンだった。この年以降、1960年代に入って日本製のマシンが台頭してくるまで、全クラスをイタリア製マシンが制することになる。イタリアン・メーカーの中でも一歩抜きん出たのはMVアグスタで、開幕2戦のジレラの欠場にも助けられたとは言え、元々得意だった125・250ccクラスに加えて念願の500ccクラスタイトルを手に入れた。特に第3戦のベルギーでは全クラス優勝という偉業を成し遂げている。もうひとつのイタリアン・メーカーのモト・グッツィは、熟成された350cc単気筒マシンが今シーズンも健在で1953年以来のタイトルを守り続けた一方、500ccクラスには革新的なV8エンジンのマシンを走らせたが、時折速さを見せるものの信頼性不足で完走もままならない状態が続いていた。イタリア勢以外では、ドイツのBMWが満を持してこの年から500ccクラスに燃料噴射装置付きのマシンでフル参戦を開始した。
1956年のロードレース世界選手権 シーズン概要
前年のダッチTTでのボイコット騒動の影響でチャンピオンであるジレラのジェフ・デュークと2位のレグ・アームストロングが欠場せざるを得なくなった開幕戦マン島で、この年からMVアグスタと契約したジョン・サーティースが500ccクラス初優勝を飾り、サーティースはそのままの勢いで3連勝した。一方第3戦のベルギーで復帰したジレラだったが、このレースではデュークが一時トップを走りながらトラブルでリタイヤに終わった。第4戦ドイツでサーティースは350ccクラスでのアクシデントで腕を骨折してしまい、シーズン後半戦を欠場せざるを得なくなる。このレースではアームストロングが勝利してジレラが一矢を報いたが、次戦のアルスターGPでランキング2位のワルター・ツェラーがリタイヤとなったために欠場中のサーティースが初タイトルを決めた。デュークは最終戦のイタリアでの優勝が今シーズン唯一のポイント獲得に終わった。
フル参戦を開始したBMWは、優勝こそできなかったもののワルター・ツェラーが度々表彰台に上がる速さを見せ、ランキング2位を獲得した。また、アルスターGPではジョン・ハートルがノートンに2年ぶりの勝利をもたらしている。
1956年のロードレース世界選手権 シーズン概要
この年も350ccクラスはモト・グッツィの水平単気筒エンジンのマシンが飛び抜けて速く、開幕からケン・カバナ、ビル・ロマスとモト・グッツィのライダーが連勝した。第3戦のベルギーではジョン・サーティースがMVアグスタにとって、また4気筒エンジンのマシンにとっても350ccクラスでの初となる勝利をもたらしたが、そのサーティースは第4戦ドイツの8週目にクラッシュし、腕を骨折する重傷を負ってしまう。そしてドイツGPと次のアルスターGPを連勝したロマスが自身にとっては2年連続、モト・グッツィにとっては4年連続となる350ccクラスタイトルを獲得した。
MVアグスタが今シーズン250ccクラスに投入したのは前年の125ccのボアアップ仕様（203cc）ではなく、新型のフルサイズ（249cc）のマシンだった。この新型マシンとカルロ・ウビアリの組み合わせは他の追随を許さず、6戦中5勝を挙げる圧倒的な強さでチャンピオンに輝いた。ウビアリが唯一勝てなかったアルスターGPでも、勝ったのはMVアグスタのルイジ・タベリだった。
1956年のロードレース世界選手権 シーズン概要
MVアグスタとカルロ・ウビアリのコンビは125ccクラスでも強力だった。ウビアリは開幕から第3戦ベルギーGPまで3連勝したが、これは前年から通算すると8連勝だった。ドイツGPではジレラのロモロ・フェリがウビアリの連勝にストップをかけたが、ジレラの2気筒マシンは速さはあったものの信頼性に欠け、フェリは2レースしかポイントを獲得できなかった。結局、ドイツ以外の全てのレースに勝利したウビアリがこのクラスでは2年連続3度目となるタイトルを獲得した。
5台しか完走できなかったアルスターGPで5位となって2ポイントを獲得したフランク・コープはこの時60歳だった。これはロードレース世界選手権におけるポイント獲得の最年長記録である。
クールジャパン
クールジャパン（英: Cool Japan）とは、日本の国策ないし文化政策である「クールジャパン戦略」において使用される言葉である。
また、関連する官民ファンド「海外需要開拓支援機構」（通称：クールジャパン機構）の多額の赤字や吉本興業への公金支出問題、同官民ファンド「産業革新機構」の投資先に関連した問題などでも、広く批判を集めた。
クールジャパン 用語の定義
国立国会図書館の調査によると、「クールジャパン」には明確な定義はない。内閣府知的財産戦略推進事務局が2010年より推進している「クールジャパン戦略」に基づき、2013年に経済産業省所管の官民ファンドとして海外需要開拓支援機構が設立されて以降、同省および同機構が「クールジャパン戦略」の中心となり、「クールジャパン」企業に対してリスクマネーを供給するなどの施策が行われているが、一方で、外務省、内閣官房知的財産戦略本部、経済産業省、文化庁、国土交通省、観光庁など、複数の省庁が「クールジャパン」政策を独自に推進している。そのため、「クールジャパン」の定義について、政策を発表する省庁や時期によって若干のブレがある。
内閣府の知的財産戦略本部が2010年6月に策定し、「クールジャパン戦略」の端緒となった「知的財産推進計画2010」によると、「クールジャパン」とは、「外国人にとってクール(かっこいい)と捉えられる日本の製品、コンテンツ、文化群を総称して使用される言葉」である。また、内閣府知的財産戦略推進事務局が2019年9月に公開した、2024年現在で最新の「クールジャパン戦略」によると、「クールジャパン」とは、「世界から「クール（かっこいい）」と捉えられる（その可能性のあるものを含む）日本の「魅力」」である。
クールジャパン 用語の定義
経済産業省商務情報政策局クールジャパン政策課によると、「クールジャパン」とは「我が国の生活文化の特色を生かした商品又は役務を通じて我が国の生活文化が海外において高い評価を得ていること」をいう。また、同省キッズページにおいて簡単に言うと「みんなの身近にもたくさんある、日本の魅力的なものはぜ〜んぶ“クールジャパン”」となる。
中小企業庁によると、クール・ジャパンとは、「世界が共感する日本」「世界が欲しがる日本」である。
内閣官房の「クールジャパン戦略推進会議」が2015年6月に発表した「クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ」によると、「クールジャパン」は「外国人がクールととらえる日本の魅力（アニメ、マンガ、ゲーム等のコンテンツ、ファッション、食、伝統文化、デザイン、ロボットや環境技術など）」であり、「クールジャパン戦略」は「クールジャパンの、（１）情報発信、（２）海外への商品・サービス展開、（３）インバウンドの国内消費の各段階をより効果的に展開し、世界の成長を取り込むことで、日本の経済成長につなげるブランド戦略」である。
2010年に国策として「クールジャパン戦略」が掲げられて以降、公文書およびマスコミにおいても「クールジャパン」もしくは「クール・ジャパン」と一般的に表記されているが、それ以前の文書およびメディアでは用語のブレがみられる。
クールジャパン 用語の定義
2002年にダグラス・マグレイが発表した、クールジャパンの端緒となった論文、および、これを日本語に翻訳した『中央公論』2003年5月号の記事では「ナショナル・クール」もしくは「ソフトパワー」として論じられている。
2004年には奥野卓司『日本発イット革命: アジアに広がるジャパン・クール』が刊行され、東アジアで展開される「ジャパン・クール」、すなわちデジタルコンテンツ文化とその周辺の産業について、フィールドノートをもとに論じられた。ここでは「ジャパン・クール」として論じられている。この頃は「ジャパン・クール」との用語を使う論者も少なくなかった。
2005年よりNHKで「COOL JAPAN〜発掘!かっこいいニッポン〜」の放映が開始された。ここでは「COOL JAPAN」と表記されている。
2005年の小泉政権時代における文化庁の提言では「21世紀型クール」として論じられている。
クールジャパン 具体例
クールジャパンの定義について、政策を発表する省庁や時期によって若干のブレがあるため、具体例についても若干のブレがある。
クールジャパンの具体例としては、映画・音楽・漫画・アニメ・ドラマなどのポップカルチャーやゲームなど言った、日本のサブカルチャーなどのコンテンツを指す場合が多いが、食文化・ファッション・現代アート・建築と言った、日本の現代のハイカルチャーを指す場合もある。一方で、日本の武士道に由来する武道、伝統的な日本料理・茶道・華道・日本舞踊など、日本の伝統文化のコンテンツを指す場合もある。
国土交通省の観光庁が2013年まで行っていた訪日旅行促進事業（「ビジット・ジャパン・キャンペーン」）の「魅力ある日本のおみやげコンテスト」においては、「クールジャパン」とは「新しい日本文化を伝える商品」であり、「伝統的な日本文化のイメージを伝える商品」である「トラディショナルジャパン」、または「高級感のある素材を使用し趣向を凝らした日本らしさを伝える商品」である「ラグジュアリージャパン」、「日本の生活に溶け込んだカジュアルで実用的な商品」である「エッセンシャルジャパン」とは別の概念であると考えられていた。
クールジャパン 具体例
クールな日本文化を紹介する「クールジャパン」（2006年- ）を放映するNHKでも、これとは別に、日本の伝統文化を紹介する「トラッドジャパン」（2009年-2013年）を放映していた。「ラーメン」など、たまに、両者で同じ題材が選ばれることもあった。
内閣官房の知的財産戦略本部が2010年5月に発表した「知的財産推進計画2010」において「クールジャパン」とされたのは、「技術力と並んで我が国が強みを持つ文化力（表現力）」であり、つまり「コンテンツ」のことであった。具体的には、「映画、放送番組、音楽、ゲーム、アニメなどのエンターテインメントコンテンツ」のことであり、「広義の意味として、ファッション、食、地域ブランド等の知的・文化的資産を含むこともある」。
クールジャパン 具体例
経済産業省の商務情報政策局が2016年9月に発表した「クールジャパン政策について」では、「コンテンツ、ファッション、衣食住、サービス、地域産品」が「クールジャパン」として例示された。バンダイナムコHDやKADOKAWAのような世界的大手企業だけでなく、「海外拠点・海外連携先がない、資金調達が困難」などの理由で地域に眠る日本の地域産業・中小企業の産品も、経済産業省が支援を行うことで、インバウンドを活用した海外販路開拓や地域経済の活性化が行えることから、「ローカルクールジャパン」と位置付けられた。いずれにせよ、経済産業省においては、「日本の魅力を展開し、海外需要の獲得と共に関連産業の雇用を創出」できるものが全て「クール・ジャパン」と位置付けられており、経済産業省は「クールジャパン機構」を通じてこれらの様々な「クールジャパン」企業に投資を行っている。
文部科学省では、「日本型教育」を「クールジャパン」と位置付けており、経済産業省でも「日本型教育の海外展開事業」に対して年間で数千万円程度の支援を行っている。
クールジャパン 歴史
2002年、米国の時事雑誌である『フォーリン・ポリシー』誌に、ジャーナリスト・ダグラス・マグレイ（Douglas McGray）による「Japan’s gross national cool（日本の国民総クール量）」と題する記事が掲載された。この記事は、日本のポピュラーカルチャーを「クール」と位置づけ、いわゆる「ソフト・パワー」としての意味づけをしたものであった。この論文は、しばらく埋もれていたが、翌2003年に中央公論5月号が「ナショナル・クールという新たな国力　世界を闊歩する日本のカッコよさ」と題した翻訳記事を掲載したことで、国内にもその存在が広まっていく。ちなみに、この論文で論じられているのは「ナショナル・クール」もしくは「ソフトパワー」であり、「Cool Japan」もしくは「クールジャパン」という語は一切出てこない。
クールジャパン 歴史
バブル経済崩壊後の90年代には、日本は「失われた10年」とも形容される低迷期を経験することになり、その後も景気低迷が続いた。しかし、皮肉な事にその間に芽生えたポップカルチャー（アニメ、音楽など）を中心とした日本の文化が世界の若者を惹きつけ、日本がクール（格好よい）という潮流が生まれた。特に東アジア地域における、冷戦時代のハードパワーでは得られなかった、文化をベースにしたソフトパワーによる効力に対して、経済界も着目した。この「ソフトパワー」のことを、2004年頃には「クールジャパン」と呼ぶ人も現れ始めた（ただし、当時は「クールジャパン」という用語が確立しておらず、「ジャパン・クール」と呼ぶ人や、他の呼び方をする人もいた）。
岡田斗司夫は、20世紀末の「日本文化」ブームの実態は「オタク文化」ブームであり、日本文化とイコールではなかったがマスコミによってすり替えられたとしている。
2005年、小泉純一郎首相の私的諮問機関「文化外交の推進に関する懇談会」は、「日本語の普及と、ポップカルチャーや現代アート等を糸口に、世界における「日本のアニメ世代」の育成を積極的に図り、奥行きと広がりのある日本文化へのさらなる関心を発展させ」るという「21世紀型クール」の提言を行った。
クールジャパン 歴史
2006年3月、国土交通省は「クール・ジャパン」の標語の元に、秋葉原を世界のポップカルチャー拠点として観光地としてのイメージづくりを行う「世界のポップカルチャー拠点“AKIHABARA”」とする提案を行った。また2006年4月、麻生太郎外相も秋葉原ダイビル内にあるデジタルハリウッド大学で政策スピーチを行い、「アニメなどのポップカルチャーが新しい文化外交になる」と訴えた。
2010年（平成22年）21日、日本政府は知的財産戦略本部（本部長・鳩山由紀夫首相）の会合を開き、「知的財産推進計画2010」を決定した。海外展開を支援するため官民共同ファンドを立ち上げるほか、自由な創作活動を促進するため「コンテンツ特区」の創設を検討した。また、同年6月に策定された「新成長戦略」や「産業構造ビジョン2010」を踏まえ、同年6月、経済産業省製造産業局に「クール・ジャパン室」が開設され、これをもって、「クール・ジャパン」が日本の「国策」として位置づけられた。国策としての「クール・ジャパン戦略」は、1990年代に英国のトニー・ブレア首相が揚げた「クール・ブリタニア」から影響を受けている。
クールジャパン 歴史
2012年（平成24年）12月26日発足の第2次安倍内閣より、内閣に「クールジャパン戦略担当大臣」が置かれた。内閣府知的財産戦略推進事務局を司令塔として、戦略産業分野である日本の文化・産業の世界進出を促進し、合わせて国内外へ発信するという政策を推進している。クールジャパン戦略担当大臣は、2016年（平成28年）8月3日発足の第3次安倍第2次改造内閣より「内閣府特命担当大臣（クールジャパン戦略担当）」として、複数の担当と兼任して置かれている。
2013年2月、官民の有識者によってクールジャパンの海外展開について話し合う「クールジャパン推進会議」が設置された。議長をクールジャパン戦略担当大臣が務め、民間からアイドルグループAKB48のプロデューサーである秋元康などが起用された。
2013年11月25日、日本国政府および電通などの民間企業15社が出資する官民ファンドである海外需要開拓支援機構（愛称：クールジャパン機構）が設立され、クールジャパン機構の出資による企業の海外進出の支援が行われている。
2019年9月、知的財産戦略本部によって「新しいクールジャパン戦略」が決定された。これまでの行政主導から民間主導への転換を目指し、発信力のある個人や団体をネットワーク化することや、著名な外国人から意見を募って施策に反映させることなどが掲げられた。
クールジャパン サービス収支
クールジャパン戦略の実施に伴い、日本国のサービス収支は改善し、2019年にはサービス収支の統計を遡れる1996年以降で初めて黒字化した。
2010年、日本国政府はクールジャパン推進により海外収入を倍増させる方針を示した。その結果、日本のコンテンツ産業の海外市場規模は、2009年度は1兆2000億円だったものが、2017年には2兆5千億円を超え、2021年には4.5兆円規模にまで達した。
日本国のサービス収支の内訳で、通商白書における「旅行」と「輸送」を合わせた「旅行」収支（訪日外国人が日本で使った金額から、日本人が海外で使った金額を差し引いた額）は、クールジャパン戦略が開始した2010年は1兆6千億円の赤字だった。赤字が4兆円を超えていた1990年代ほどではないとは言え、まだまだ毎年莫大な赤字を出していたが、訪日観光客の増加に伴い、旅行収支は2015年に初めて黒字化した。コロナ禍の2020年より赤字に転落したが、コロナ禍明けの2023年より黒字に復帰した。
クールジャパン サービス収支
アニメ・漫画・ゲームなどのコンテンツ産業（通商白書における「個人・文化・娯楽サービス」）は、クールジャパン戦略が開始した2010年は582億円の赤字だった。コンテンツ産業はもともと数字が小さかったのと、海外のコンテンツに支払う料金の増大幅の方が大きかったため、クールジャパン人気の高まりに反して2010年代前半には毎年赤字が増大していたが、娯楽収支は2019年に初めて黒字化した。ただし、兆単位の黒字を挙げている旅行収支に対して、コンテンツ産業の黒字はせいぜい数百億円で、その後も2021年と2023年は赤字になるなど、黒字は定着していない。
内閣府 知的財産戦略推進事務局の統計によると、2021年度の日本のコンテンツの海外市場規模である約4.5兆円のうち、家庭用ゲーム（オンライン）が1兆6,589億円、アニメが1兆3,134億円、家庭用ゲーム（パッケージ）が8,573億円で多く、スマホ・PCオンラインゲーム、出版（漫画を含む）、テレビ番組、実写映画などは少ない。音楽は、数字が小さすぎるのでこの統計には含まれていない。パーセントで言うと、ゲーム関連が63%、アニメ・出版（漫画等）が35%、（実写）映画・テレビが2%、音楽が0%である。
クールジャパン サービス収支
特にアニメは、2010年時点での海外収入は147億円、海外市場規模は2,457億円だったものが、10年で5倍に増えた。なお、アニメがこれだけ儲けているにも関わらず、現場に金が廻ってこない点はアニメ業界団体から批判されている。（後述）
内閣府 知的財産戦略推進事務局の統計によると、2023年12月現在、日本と中国・韓国のコンテンツ産業の海外収入を比較した場合、アニメと家庭用ゲームは中国・韓国を上回っているが、実写は韓国に、（急激に市場が拡大している）PC・スマホゲームでは韓国・中国を下回っている。
アニメの海外収入は、日本が7.53億ドル、韓国が1.35億ドルと、日本が上回っている。実写映像（映画・ドラマ）の海外収入は、日本が2.18億ドル、韓国が7.47億ドルと、韓国が日本・中国を上回っている。アニメと実写を合計した映像の海外収入は、日本が9.7億ドル、韓国が8.7億ドル、中国が0.4ドルと、日本が韓国・中国を上回っている。
クールジャパン サービス収支
家庭用ゲームの海外収入は、日本が205.73億ドル、中国・韓国は0億ドルと、日本が上回っている（中国・韓国は家庭用ゲームをほぼ作っていない）。PC・スマホ向けゲームの海外収入は、日本が19.74億ドル、中国が180.13億ドル、韓国が81.94億ドルと、中国・韓国が日本を上回っている。家庭用とPC・スマホ向けを合計したゲームの海外収入は、日本が韓国・中国を上回っている。
漫画の海外収入は、日本は1.5億ドル、韓国が0.6億ドル、中国は0億ドルと、日本が韓国・中国を上回っている。音楽の海外収入は、日本が0.1億ドル、韓国が6.8億ドル、中国が0億ドルと、韓国が日本・中国を上回っている。音楽と出版（漫画を含む）を合計した海外収入は、日本が1.6億ドル、韓国が18.6億ドル、中国が0.3億ドルと、韓国が日本・中国を上回っている。世界200国・地域のチャート上位25万曲において、韓国の楽曲のシェアが4%を占めるのに対して、日本の楽曲のシェアは0.4%と、海外において日本の音楽のシェアは低い。
クールジャパン 国策としての展開
クールジャパン戦略は国策として、各省庁によって展開されている。経済産業省所管の官民ファンドである海外需要開拓支援機構による展開が中心となるが、例えば2018年にはクールジャパン機構が株式会社日本国際放送（JIB）や海外交通・都市開発事業支援機構（JOIN）と連携してミャンマーの地上波放送向けの日本コンテンツ発信事業へ出資するなど、各省庁の所管するファンドや民間企業とも連携して、クールジャパン企業に対して出資が行われている。
2022年時点で、経済産業省の所管する海外需要開拓支援機構は309億円の赤字、国土交通省の所管する海外交通・都市開発事業支援機構（JOIN）は145億円の赤字、総務省の所管する海外通信・放送・郵便事業支援機構（JICT）は112億円の赤字、農林水産省が所管する農林漁業成長産業化支援機構（A-FIVE）は141億円の赤字と、各省庁の官民ファンドは確定しているだけで計700億円超える大きな赤字を出しているため、2022年には財務省から見直しの提案が出ている。提案を受け、A-FIVEは2025年に解散の予定。
特に、クールジャパンの中核事業のひとつと見なされながら、設立以来連続赤字のクールジャパン機構が強い批判にさらされている。黒字化は見いだせず、累積赤字は2023年3月時点で356億円。
クールジャパン 国策としての展開
省庁のほか、自治体なども独自に「クールジャパン」構想を展開している。主な例としては、大阪府が泉佐野市に構想し、運営事業者の公募を行ったが応募者がなかったので断念した「クールジャパンフロント」や（最終的に関空アイスアリーナとして2019年に開業）、所沢市がKADOKAWAと共同で構想し、その中心施設である「ところざわサクラタウン」のプレーオープン直後にプロジェクトトップの角川歴彦会長が逮捕されたことで話題となった「クールジャパンフォレスト」などがある。
クールジャパン 国策としての展開
クールジャパン特区 : 国家戦略特区の枠組みの中で「クールジャパン特区」を設定している。以下にいくつか例を挙げる。
コンテンツ特区 : 2010年6月、内閣府のＩＴ戦略本部・知的財産戦略本部が発表した「知的財産推進計画２０１０」において、日本各地に「コンテンツ特区（クールジャパンコンテンツ特区）」を設ける方針が示された。その第1弾として、2011年12月、内閣府の地方創生推進事務局は「札幌コンテンツ特区」（札幌市）をコンテンツ特区として指定し、ロケ誘致などを通じて「アジアにおけるコンテンツ産業拠点都市の創造」を目指した。2012年にはさっぽろ産業振興財団内に「札幌映像機構」が設立され、『鏡の中の笑顔たち』（2015年）を皮切りに、映像制作の誘致や支援などを行った。「札幌コンテンツ特区」は2016年に指定解除されたが、札幌映像機構は2017年に「映像産業振興課映像産業振興係」（通称・「札幌フィルムコミッション」）と改称して活動を継続中。コンテンツ特区は、「知的財産推進計画２０１０」の目玉の一つだったが、設立されたのは「札幌コンテンツ特区」のみだった。
クールジャパン 国策としての展開
アジアヘッドクォーター総合特区：2018年より、国土交通省の主導で、アジアヘッドクォーター総合特区の一部である「羽田空港跡地第１ゾーン」において、先端産業拠点・クールジャパン発信拠点の開発が進められ、2022年に羽田イノベーションシティがグランドオープンした。
錦鯉特区：2017年、知的財産戦略推進事務局によって海外で人気を博している錦鯉を養殖するための「錦鯉特区」が提案された。この「錦鯉特区」に関しては、小千谷市と長岡市が強く要望しており、2019年2月に自民党錦鯉文化産業振興議員連盟（自民ニシキゴイ議連）が発足。2021年3月に農地法の運用改正により、養殖池の一時転用期間が3年から10年に延長された。
2014年、財務省所管の日本政策金融公庫では海外展開を行う中小企業向けに、従来優遇金利よりも低金利の融資制度として「海外展開資金（クールジャパン関連）」による融資を開始した。
外務省は、国際交流基金、各国に設置された在外公館およびジャパン・ハウスを通じてクールジャパンを発信している。
クールジャパン 国策としての展開
経済産業省によるコンテンツ政策の展開は、2001年に経済産業省商務情報政策局に文化情報関連産業課（メディア・コンテンツ課）が設置されたことに始まる。その後、2010年に「クールジャパン戦略」が開始したことに伴い、経済産業省内に「クール・ジャパン室」を設置。2012年に商務情報政策局にクリエイティブ産業課を設置。2017年にクリエイティブ産業を改変しクールジャパン政策課を設立。2024年現在、経済産業省における「クールジャパン戦略」はクールジャパン政策課が担い、コンテンツ産業課はクールジャパンの一要素であるコンテンツの海外展開を担当している。
2010年より2012年まで、経済産業省主催で日本文化の対外ビジネス展開や市場開拓を検討する「クール・ジャパン官民有識者会議」を民間有識者と関係省庁参加で開催していた。
クールジャパン 国策としての展開
2013年（平成25年）11月、経済産業省所管の官民ファンドである海外需要開拓支援機構が、官民あわせて1053億円の資金を集めて設立された。映像・音楽などの日本のコンテンツを世界に伝え普及させたり、ファッションやアニメなどのコンテンツの海外市場の開拓のため、大型の商業施設の開発やM&Aなどを支援する。また、コンテンツ産業や伝統文化などを海外に売り込む「クール・ジャパン戦略」として、日本のポップカルチャー方面を中心に文化産業の海外展開支援、輸出の拡大や人材育成、知的財産の保護などを図る官民一体の事業も展開されている。
クールジャパン機構は、2022年までに56件の投資をしているが、「まず投資ありき」の姿勢で、投資の見立てが甘く、ほとんどが失敗案件だとして批判されている。2014年にアニメ配信サービスのアニメコンソーシアムジャパン（ACJ）に出資して3億円超の損失、2014年にWAKUWAKU JAPANに出資して44億円の損失など、コンテンツの海外展開事業だけで60億円の損失を出している。
「クールジャパン機構」以外にも、産業革新機構（2018年より産業革新投資機構）を通じて投資を行っているが、2011年にコンテンツ制作会社のANEWに出資して1本の作品も製作しないまま撤退して22億円の損失など、こちらも赤字を垂れ流している。
クールジャパン 国策としての展開
クールジャパン機構：2013年（平成25年）11月に設立された、経済産業省所管の官民ファンド。
アニメコンソーシアムジャパン：2014年にバンダイナムコHD、アサツーディ・ケイ、アニプレックスが共同で設立したアニメ配信サービスで、クールジャパン機構が10億円を出資した。クールジャパン機構や講談社など15社が出資した「オールジャパン」の配信サービスだったが、Huluやネットフリックスなど大手配信サービスには勝てず、有料会員は伸び悩んだ。最終的に、2017年3月にバンダイナムコが買収し、クールジャパン機構は3億円超の損失を出した。2017年8月にサービス終了。
WAKUWAKU JAPAN：スカパーJSATグループが2014年に開始した、日本の番組コンテンツを現地語で放送するチャンネルで、クールジャパン機構より44億円の出資を受けた。世界でのべ10か国/地域で放送されたが、やはりネットフリックスなどに押され、視聴者は伸びなかった。数十億円の損失を出し、2022年に放送終了。
一風堂：2014年12月、ラーメンチェーン店「一風堂」を展開する「力の源ホールディングス」に7億円を出資。一風堂はクールジャパン機構との提携により海外展開を加速し、海外に数十店舗を構える有名店に成長した。2019年11月、クールジャパン機構は株式を売却し、10億円超の利益が出た。クールジャパン機構による投資の数少ない成功例。
産業革新機構：経済産業省所管の官民ファンドとして2009年に設立。
ANEW：アニメなど日本のコンテンツを題材として、グローバル市場をターゲットとした作品を企画・製作するするため、2011年に「All Nippon Entertainment Works」（ANEW）を設立。アジア諸国を含むグローバルなコンテンツ市場に進出するためには、米国映画市場（ハリウッド）をゲートウェイとするのが近道であるため、ハリウッドの有名プロデューサーをCEOに招き、ロサンゼルスに米国オフィスを構えた。産業革新機構より60億円を上限とする出資を受け、『ガイキング』や『TIGER & BUNNY』のハリウッド実写映画化など、様々な企画を発表したが、2017年5月時点で22億円2000万円を浪費して、1本の作品も製作しないまま、ベンチャーキャピタルに3400万円で売却。実写化の企画はそのまま塩漬けを食らっている。ANEWは、MBOを経て2017年10月よりANEW Holdingsとなり、2024年2月に破産。
クールジャパン 評価
現代美術家の村上隆は、2010年に開催されたシンポジウム『クール・ジャパノロジーの可能性』にて、「アート界における"クール・ジャパン"の戦略的プロデュース法--Mr.の場合」と題した講演を行った。講演では、日本のマンガやアニメ、および、それらを生み出した日本自体を肯定的に解釈し、それらの前提のもと、今日ではクールジャパンと呼ばれている観点を日本人作家作品によっていかに西洋アート界に体現させていけるか、とのテーマについて初期から漸進的に取り組んできた軌跡を発表した。ただし、2012年に、自身とクールジャパンとの関係性を全面否定し、「クールジャパン」の語も広告会社のキャッチコピーであり、外国では誰も言っていないと批判した。
自分で自分のことをクールというのはクールではない、ふさわしくないという批判もあり、日本国外ではクール・ジャパンについて研究などで記述するとき、「narcissistic（自己陶酔的な）」という接頭語が付けられ揶揄されることが約束事のような状態となっている。内閣府公認クールジャパン・プロデューサーのベンジャミン・ボアズは海外から最も指摘されるクールジャパンの問題点として名称を挙げ、「この政策名は自画自賛をしているように聞こえて、逆効果に思える」と述べた。