スタンダード靴 歴史
1980年 - テレビ番組『プロ野球・夢の球宴』で「ピエールカルダンカジュアル」がCMに登場、月刊メンズクラブ・月刊宝石・週刊サンケイなど雑誌のカラー広告も積極的に出稿した。エクセル10周年「ありがとうセール」実施、また5万足限定で80年代に生きる男の靴をテーマに開発された「エクセルエイティ」を発売する。新ブランド攻勢は続きアメリカ調の「ケンモール」カジュアルカテゴリーを「グッドラック」に集約。アメリカから「サーギャル」ブランドのデッキシューズを輸入した。高島屋用の「エスパスカルダン」の生産を期に本社工場にてグッドイヤーウェルト製法の機械を再度導入し生産を再開した。技術部が改良型ボローニャ製法を開発し「ウニベルサル」に採用される。この製法はのちに「カトル製法」と呼ばれるようになった。平沼商事が保有していたスイスアレージア社「ウォルターウルフ」ブランドのサブライセンス契約。ヤマト商事が「バンカルデイ」社と技術提携。
1981年 - この年二つのブランドを販売開始する。一つは前年にサブライセンス契約をしたフランク・ウィリアムズ率いるF1コンストラクターであった「ウォルターウルフ」。もう一つは若年層向けの「ヘブン」である。また、15周年を迎えカルダンブランドで450億円まで成長した「ピエールカルダン」も順調に推移した。百貨店などで拡大する海外ブランド需要に応えるために「モレスキー（63,000〜98,000円）」「ウニベルサル（75,000〜87,000円）」「ガルス（25,000〜28,000円）」「サーギャル（24,000〜32,000円）」「カルロス（12,000〜16,000円）」「ブルゾーニ（27,000〜28,000円）」なども積極的に展開した。1978年の婦人ブーツブームが去った後に急激に業績が悪化した「ヤマト商事」が、累計損失2億7000万円を抱え負債を9割弁償することの了解を得て自主廃業した。スタンダード高等学校跡地を日商岩井に売却し売却益を得たものの、ブランド経費などの増加分を吸収できずにこの年は2億2000万円の経常損失を計上してしまった。この結果を受け、9月に数々の功績を残した池田和夫が相談役を退任した。12月22日、累積赤字の解消を図るために大和銀行から辰巳茂を迎い入れ、定時株主総会及び取締役会で桜井富司が社長を退任し取締役相談役に、新社長に辰巳が就任した。
1982年 - 辰巳社長が中期経営計画を発表する。商品企画課専門事務所を浅草7丁目にある白井ビルに移す。「ダックス」サブライセンス契約。アメリカトラッドの流れを取り入れるために新ブランドを開発。社内公募により昭和30年代に人気を博した「フーバー」を冠したブランド「フーバー2」を発表。足の甲が高いハイトタイプを追加した「ハイトエクセル」を発表。
1983年 - 春夏商品より複数のサブブランドを持っていた「エクセル」（ロイヤル・アーバン・ドレッシィ・ワイド・モカシン・ノンスリップ・ミロード）を「エクセル」ブランドに統一。三月の展示会において帝人と帝三製薬が開発した持続性防菌機能を持っているタイジーガードを持った中底を使用した「ダックス」「エクセル」を発表。カルフォルニア式製法を採用した「ウォルターウルフ」など業績回復のために新商品を多数投入した。しかし商品構成は同業他社へ優位性を持ったとはいえず、中期計画の修正程度ではすまないほど経常損失を計上し業績回復には厳しい道のりであった。これに伴い生産部門も、接着・製甲・金型作成・底材加工を分離して子会社化、本社工場は高級品に特化する合理化を進めた。新会社への転属希望者や新体制での人員計画もたてられ社内の減量化を急いだ。本社工場東側の遊休地、約1050坪を売却する準備を始めた。12月29日に婦人部を設立。淀川工場が大阪市のリバーサイド計画（淀川再開発計画）による移転が決定する。
1984年 - アメリカンローファーのオリジンである「（G.H.）バス」を輸入開始。社内労組（スタンダード靴職員組合・スタンダード靴大阪労働組合・スタンダード靴労働l組合）に提案した経営改善案はこの年に人員削減案の修正で労使交渉は決着をみた。労組との交渉と並行して生産部門の一部分離は着々と進められ、5月8日に資本金1千万円で「日本エクセル株式会社」が大阪の淀川工場移転先の大阪市南津守5丁目に設立された。また、本社工場のセメント製法部門を切り離し移管する「株式会社エトワールジャパン」も設立された。この会社は太平洋戦争末期に本社工場の疎開先であった埼玉県幸手町に分工場をおいた際に従業員用に社宅用地として借地していた埼玉県北葛飾郡杉戸町大字下野に社屋は建設され9月28日から従業員35名と共に稼働を始めた。紳士靴、婦人靴の底材材料を加工販売することを目的とした「日本パーツ株式会社」も越谷市大字袋山に設立された。この様な生産部門の切り離しにより企業体質は大きく改善されていった。新会社の分割とともに本社工場の再編も進んだ。甲才・製甲部門は重要部分を残して縮小し、これに伴い生じた余剰人員は材料調達部門や底付部門に配置換えした。これにより靴資材納入業者により結成されていた「スタンダード会」は発展的解散を議決し27年の歴史に幕を閉じた。新潟出張所が新潟支店に昇格。
1985年 - 大阪支店社屋（大阪市東区安土町）から心斎橋筋の野村ビル（大阪市中央区博労町3丁目）へ移転することを発表。スタンダードショップ第1号店を大阪支店に併設。「アサヒ商事」は業績が振るわず多大なる赤字を計上する状態であったので営業縮小を行なっていたが社員6名が退職を申し出たため残り2名を嘱託社員とし関西地区販売代理店として事業を縮小継続した。この年収益増加策が功を奏し婦人靴の売上高も目標の4億にはわずかに届かなかったが3億9000万円まで倍増。利益率は前年比4.2%増の21.2%に向上した。「アクタイム」「レディエクセル」を販売開始。12月に日米皮革交渉がIQ制からTQ制に移行する事が合意。
1986年 - 4月1日より輸入数量制限制（IQ制）が撤廃され関税割当制度（TQ制）へと移行した。完全自由化に対応しうる企業体質を築きため、東京大手町ビル地下街の元三好商事跡を利用して直営店「スタンダードショップミヨシ店」を開店（首都圏第一号店）。更に直営店と同時に本社工場内にリペア係を置き靴修理事業の展開も計画した。東京駅前八重洲地下街にリペアショップ「シュークリニックアイビー」をオープンさせた。活き活きとしたという意味の「ヴィバーチェ」が登場。「マリオジョルノ」「オブジェ」を販売開始。
1987年 - 21世紀を展望した「スタンダード21計画」スタート。パラマウント製靴が倒産した後にパラマウント製靴労組との間に係争になっていたがこの年10月に和解が成立。社の不動産売買などを担当する「エスエス興業株式会社」設立。有力取引先であった「田中製靴」は多額の未処理損失を抱え債務超過により倒産。連鎖倒産を避けるために50％の債権放棄と同社の土地、建物、描き設備を買受けることで救済した。旧「田中製靴」の従業員を再雇用し「カントリーシューズ株式会社」として新たなるスタートを切った。1986年にスタートしたリペア事業は上野駅構内、品川、赤坂に順次出店を計画し「スタンシューショップサービス株式会社」を設立した。「ルイフェロー」を発表。スタンダード靴チェーン東京ブロック会がその役目を終え35年の歴史に幕を閉じた。
1988年 - 浅草本部事務所兼ショールームが手狭になったため東京日本橋人形町フローラルビルに移転し東京本社開設。1月に「アサヒ商事」が解散。
1989年 - 昭和天皇が崩御。「株式会社エトワールジャパン」へ出向していた社員を東京本社工場へ復帰。これに伴い本社工場の5種（グッドイヤー・マッケイ・アウトステッチ・プラット・セメント）同一ラインで製造していた製造工程を効率を高めるため、2つ（マッケイ専門とその他）のラインに分割することになった。一方、商品企画部には島精機製作所と共同開発したコンピューターグラフィックを導入し開発の効率化をはかった。機械設備の増強のため子会社三社を増資「日本エクセル株式会社」（新資本金2千万）「エトワールジャパン」（新資本金2千万円）「日本パーツ」（新資本金1千万円）になった。この年「カントリーシューズ」のみ増収減益だったが、その他の子会社は全て増収増益になったため「エトワールジャパン」に出向していた社員は本社を退職後に「エトワールジャパン」に転職した。この年の連結決算は122億110万円（前期比108.4%）経常利益5億3400万円（前期比137.9%）と累積赤字の解消へ弾みをつけた。中国へ生産拠点の拡大のために準備をしていたが天安門事件の発生により一時中断せざるを得なくなった。
1990年 - 米国の立牛の減少と韓国企業のスポーツシューズ向けの大量買い付けなどでシカゴ原皮相場が37%上昇しさらに円安も加わったため材料価格は高騰し、このため商品価格を値上げした。紳士部門の強化のためにディミトリーオブイタリー社とコンサルティング契約し新ブランド「ディミトリー」を発売。「スタンダード靴（株）ミラノ駐在事務所」を設立。5億円に増資。この年売上高が145億円になり過去最高の増収増益、ついに累積赤字は解消された。
1991年 - ミラノの情報を元に「フランコギャレリア」を発表し「ヴィバーチェ」「エクセル」「フーバー」「オブジェ」「アクタイム」の自社ブランドと「カルダン」「ダックス」「ウォルターウルフ」「ハンテン」のライセンス商品、「モレスキー」「R&M」「カスパ」「フォレステ」「ロッシ」「キアイア」の輸入ブランドという構成になった。三越が台湾に進出するのに呼応して「台湾スタンダード靴株式会社」を設立。新光三越にテナント出店する商談も進んだ。
1992年 - 東京学芸大教授の渡辺雅之の指導で健康志向を追求した「エクセルヘルシーウォーク」を開発した。
1993年 - 創業70周年を翌年に控え記念ブランドとして「スタンデューク」を発表。STANDARD+DUKE（侯爵）という意味の気品ある商品として社内ネーミングコンテストで選ばれた。グッドイヤー製法（ロイヤル6型 23,000円）マッケイ製法（デューク8型 16,800  円）セメント及びサイドステッチ製法（グレンフィールド6型 13,800〜17,800円）の3グレードで発売された。
1994年　創業70周年を迎える。「スタンダード靴七十年史」刊行。
1998年 - 2月16日「経営再建計画提案」労組に提案。早期退職優遇制度による50歳以上の労働者に対する50人の希望退職募集、98年の昇給停止、98年の夏・冬一時金は各1カ月、退職金規程の改定。東京工場などが存在する1680坪の土地売却と東京工場の将来移転計画も同時に提案された。これに対し労働組合は「白紙撤回」を求めて闘うことを決定した。
2月17日 - 臨時大会で95.9％の高率でスト権確立しストライキに突入。
2月24日 - スタンダード靴株式会社は民事再生法の適用を申請。
3月18日 - 牧野社長が「早期退職優遇制度」による退職者の募集を打ち切ることを表明。
この後、事業は「株式会社スタンダード・ホールディング」（代表者:積山洋治）に引き継がれた。この年久留米の老舗靴メーカー「株式会社アサヒコーポレーション」の民事再生法適用や、翌年1999年に「ユニオンロイヤル」が会社更生法を申請するなど、大手靴メーカーに倒産が多発した。
2003年2月14日 - 「株式会社スタンダード・ホールディング」負債43億円を計上し民事再生法適用を申請。5月30日に清算へ移行。
2003年9月1日 - 一部従業員のもと「株式会社スタンダード・ホールディング」の商標権などを移管し「有限会社ニュースタンダード」(代表者:小西健悦・坂本幸一)を発足。
2004年10月17日 - スタンダード靴労働組合の解散大会。
2007年　「有限会社ニュースタンダード」を清算。「エクセル」「スタンデューク」「ヴィバーチェ」「フランコギャレリア」「アクタイム」など19の商標権を譲渡する。ここで1924年の創業から約80年の長い歴史に幕を降ろすことになる。
2017年 - スタンダード高等学校を卒業し「スタンダード靴株式会社」「株式会社スタンダード・ホールディング」では商品企画部に在籍、「有限会社ニュースタンダード」取締役だった赤石秀雄が、本格的にブランド復興に取り組む。
2018年 - グッドイヤーウェルト製法の紳士靴を発表。
2019年 - IVY世代・トラッド世代の聖地、銀座テイジンメンズショップにて再び展開を始める。