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バトルスピリッツ ブレイヴ 用語
事件後、コアの光主たちは当初は英雄として持て囃され、いじめられっ子だった硯ですらスターのように持ち上げられるほどだった。しかし、世界の矛盾を正そうとする光主たちの言葉は届かず、逆にその矛盾の元凶の一つであるフィクサー達が彼らを排除しようと乗り出し、噂を流すなどして妨害してきた。
結果、次第に光主達は人々から言われもない中傷を受けたり怪物扱いされたりと疎まれるようになり、ついには華実の名誉の回復を願っていた勇貴も手にかかってしまう。
このことは光主たちの心に深い傷を残した。ただしその一人であるダンは「あの頃が異界王の気持ちを一番理解できていた」「異界王が現れる前から何も変わらず、異界王による希望を打ち砕いたことに責任を感じてじっとしていられなかった」「異界王にならないのが精一杯だった」とも語っており、当時理解できなかった異界王の心情を理解するきっかけともなっている。
バトルフィールド
バトルスピリッツで戦うための戦場。本作品ではコアシップによって形成されるものとなっており、元はギルファムが発掘したものとされている。前作のグラン・ロロのものを模したレプリカやカードバトルセンターにあるものも存在するが、レプリカの場合、ライフで破壊された衝撃のダメージは通常の10分の1である。獄龍隊バージョンは通常より数倍ものダメージを与える（ライフダメージのエフェクトは異界王とのバトルに酷似している）。東京に現れたデュックがフィールドの出現に驚いていたことから、人類側ではダンの出現までコアシップのものはあまり使用されていなかったらしい。
ステラたちの分析によると、周囲にあるリングが神々の砲台にエネルギーを供給する役割を持っているらしく、アンジュの提案で複数のコアシップによるトラクタービームの照射で砲台との融合を試みる。掛け声は「ゲートオープン! 界放!!」。
コアブリット
バトルフィールドへの移動手段となるメカ。その名の通り弾丸のような形状をしており、移動時は砲撃の如く射出される。着地する際はコックピットが飛び出すように変形してフィールド端の台座に差し込まれる。回収方法は不明だが、一応単体で自立飛行できる。
バトルフォーム
カードバトルの際に着装するプロテクターのようなもの。 本作品ではコアブリットに搭載されているものを使うが、前作同様カードバトラーごとに形状は異なる。ダンのバトルフォームは、ライフが埋め込まれている部分のラインの色が、ブレイヴ中は赤色からそのブレイヴの属性の色に変化し、ダブルブレイヴでは鎧自体が黒く変色する。
また、主にグラン・ロロのレプリカで使う別タイプも存在し、こちらは概ね統一されている。
デザインのほとんどは剛田チーズが担当。
カードバトルセンター
本作品の舞台となる未来世界の各地に点在するカードバトル用の施設。有料でバトルフィールドを貸出ししている。現実の世界のカードショップに当たる。
HOPE（ホープ）
24世紀頃まで稼動していた宇宙ステーション。コロニー建造に関わる実験や地球観測などの任務を負っていた。魔族の侵入により数世紀もの間放置されていたが、ソフィア号の来訪で再び起動する。当初無人と思われていたが、アンジュのみがコールドスリープに入っていた。
バトルスピリッツ ブレイヴ 主題歌
オープニングテーマ「free」
作詞・作曲 - 逹瑯 / 作・編曲 - 加藤貴之 / 歌 - カラス
エンディングテーマ
「熱烈ANSWER」
作詞 - 畑亜貴 / 作・編曲 - 増田武史 / 歌 - 小野大輔
小野個人としては初のアニメタイアップ曲（自身が演じる「クラッキー・レイ」としてではなく、あくまで小野大輔として歌っている）
「君がまってる」（50話）
作詞・作曲・歌 - 及川光博 / 編曲 - ローズ高野
前作の前期ED、前作同様最終回のエピローグに挿入される。
バトルスピリッツ ブレイヴ 映像ソフト化
DVDは2011年3月4日から11月2日に全17巻が発売された。なお、レンタル版では前作からの通しで「バトルスピリッツ 少年激覇ダン◯◯（通算巻数）バトルスピリッツ ブレイヴ◯◯（巻数）」となっている。
バトルスピリッツ ブレイヴ 漫画版
バトルスピリッツ ブレイヴ
漫画：杉山ユキ 原作：矢立肇
『ケロケロエース』にて2010年11月号から2011年10月号まで連載。全12話。全2巻。ストーリーはアニメ『少年激覇ダン』の続編となっている。単行本では、5 - 8話（2011年3月号から6月号まで）が未掲載となっている。
テレビ版との相違点
魔族側は意図的にオクトの影響による天変地異を起こし、そのエネルギーによって故郷である異界グラン・ロロへのゲートを開きグラン・ロロに帰還することを目的としている。地球に魔族が残ってしまった理由は、彼らが人間の血をわずかながらに引いていたため。
魔族側はヴィエルジェ、シュタインボルグを所有。
ジェレイドは赤デッキのバトラーであり、ギルファムの忠臣。
主要人物であるゾルダーと硯は登場しない。
バトルスピリッツ ブレイヴ 漫画版
バトルスピリッツ ブレイヴX（エックス）
漫画：木下聡志 原作：矢立肇
『最強ジャンプ』にて読切が掲載された後、『Vジャンプ』2011年3月号より連載。全1巻。
テレビ版との相違点
ギルファムを始めとする多くの魔族の未登場。
ダンたちの出自は不明（単なる人類軍の一員のカードバトラーとして描かれる）。
オクトの影響による天変地異はなく、12宮Xレア争奪戦を目的とした魔族と人間の戦争が軸となっている。
まゐ自身が12宮Xレアの場所を探知する特殊能力を持っている。
ダンのキースピリットは最初からライジング・アポロドラゴンであるが、召喚時の台詞はジーク・アポロドラゴンのものとなっている。
ザジはバトルでリブラ・ゴレムを使用。単なる野心家であり仮面を外すことはなかった。
塚崎祐平
塚崎 祐平（つかざき ゆうへい、1986年7月11日 - ）は、日本の元男子バレーボール選手。
塚崎祐平 来歴
北海道恵庭市出身。東海大学付属第四高等学校時代、2004年高校3年時に春高バレーでベスト4入り。同年に全日本ジュニアに選ばれている。
高校を卒業後、2005年に東海大学へ進学する。同期生に清水邦広。1年時から試合に出て、全日本インカレでは2005年から3年連続で決勝進出し2006年には優勝に輝く。2008年4年時には清水が全日本選出のため不在の中、チームリーダーとして活躍した。
2009年2月からJTサンダーズに加入した。同期入団に國近公太。2010年には全日本登録メンバーに選ばれた。
2018/19シーズンをもってJTを退団。
ピレニアン・マスティフ
ピレニアン・マスティフ（英：Pyrenean Mastiff）は、スペインのピレネー山脈原産のマスティフ犬種のひとつであり、護畜犬種に属する。別名はマスティン・デル・ピリネオ（西:Mastin del Pirineo）、アラゴン・マスティフ（英:Aragon Mastiff）など。
名前はよく似ているが、日本でも知名度の高いグレート・ピレニーズとは別の犬種である。
ピレニアン・マスティフ 歴史
紀元前1000年頃、フェニキア人が、交易を通じてチベットよりもたらされた、チベタン・マスティフをイベリア半島へ送ったことが、本種の歴史の始まりとされている。このチベタン・マスティフが、現在のスペインのフランスとの国境を成すピレネー山脈に送られ、羊飼いによって地元の犬と交配させられ、作出されたと言われている。
同じくスペイン産出のスパニッシュ・マスティフとは、ルーツとなった犬も同じくチベタン・マスティフであると言われているが、別種であるという説もある。スパニッシュ・マスティフは気温の高い平地に適応するためにコート（体毛）が薄く短くなっていったが、ピレニアン・マスティフは気温の低い山地への適応のため、厚く長い毛を継承した。
スパニッシュマスティフよりも外観が類似するグレート・ピレニーズの原産地は、フランス側のピレネー山脈であり、外見のみならず役割の点でも類似しているが、ルーツなど多くの点で異なっている。
当該種は元来、主に羊を熊や狼から守るための護畜犬としてのほか、羊を季節ごとに別の放牧地へ移動させることの補助にも用いられた。
ピレニアン・マスティフ 歴史
しかし1940年代になると、ピレネー山脈の狼が絶滅。これと時期を同じくして、放牧の縮小が行われ、用途がほぼ失われる。第二次世界大戦後は、ついに絶滅の危機に陥ったが、1970年代、原産国スペインにて数人の有志による「保存会」が立ち上げられ、徐々に頭数を回復　→　絶滅を回避した。1982年にはFCIに公認犬種として登録され、その後スペイン国外でも飼育が行われるようになる。
現在は主にペットや、時にはショードッグとしても飼育されている。実用犬としての頭数は多くはなくなってしまったが、原産国スペインなどではまだ見ることが出来る。欧州諸国、ロシア、米国（犬種未認定）、カナダ、メキシコ、日本、オーストラリアなどで飼育・繁殖されているが、絶対数は未だ少なく、大変希少な犬種であることに変わりはない。
＜日本における歴史・現状＞
2001年、香川県の繁殖家が牡1頭を輸入し、翌2002年、その個体が国内（JKC）登録第一号犬となる。
続いて同所へ輸入された2姉妹との間にて、翌2003年、国内初の子犬（2胎）が誕生・登録される。
同年、その犬舎は、上記スペイン保存会（略称CMPE）の「日本支部」として承認。
続いて輸入された個体などを交配相手に、国産3世代目までの子犬たちが作出されている。
交配から繁殖（登録）までを一貫して手がけているのは、アジア圏内でもこの日本支部だけであり、近年では2014年に繁殖仔犬の登録がされている。
ピレニアン・マスティフ 特徴
外見のよく似るグレート・ピレニーズとの大きな違いは、こちらの方が頭部が大きくがっしりしていて、毛色は白一色ではなく、必ず有色の斑が入っていることである。ピレニーズにも斑を持つものもあるが、本種のように明瞭で大きいものではない。
筋骨隆々でがっしりとした骨太の体格をしている個体もいる。マズルはセントバーナードほど太く短くはなく、鼻高がなだらかに伸び、繊細な顔立ちである者が評価される。頭部の大きさは、主に牝と牡とで個体差が生じる。顔つきは獰猛ではなく、優しい印象を与える。行動の面でも大抵は獰猛さはないが、ガードドッグと言う本来の役割における自覚は継承されている場合が多い。胸は広めで、脚も超大型犬種らしく太い。耳は垂れ耳、尾はふさふさした垂れ尾。コートは密度のあるロングコートで、防寒性がとても高い。
毛色はピュアホワイトを地として、有色のマスクと共に、身体にグレー、ブラック、ブリンドル、ブラウン、黄金色、砂色（サンド）などのマスクと同色のいずれかが、斑として入っている。地色がピュアホワイトではない個体は、斑との境界が曖昧である場合が多く、スパニッシュマスティフなどとの混血が疑われる。
ピレニアン・マスティフ 特徴
体高71〜80cm以上、体重55〜75kgの超大型犬で、性格は優しくて従順、温厚であり、主人やその家族に対し忠実である。子供や小犬に対しても優しく接することができる。性格は温厚で優しいが、家族に危機が迫った時には勇敢に立ち向かう。又、家族に甘えるのが好きである。普段はおとなしく、むやみに意味もなく他者を傷つけることはしない。
かかりやすい病気は、大型犬にありがちな股関節形成不全や関節疾患などがあるが、体重の過増加や過度な運動などによる、後天的な要因で発生または悪化する場合も多く、飼育には基本的な注意が必要である。
肥満は心臓疾患や腫瘍、過度な運動は、脚・腰への負担のみならず、胃捻転にもつながりやすい。
世界的にまだ濃密な血縁であることが起因する、脳てんかんの発生率も、克服途上の数字である。
また、原産国と違い、多湿な日本では、やはりマスティフ系にありがちな、夏の熱中症にも充分注意をはらう必要がある。
バグハウスチェス
バグハウスチェス（エクスチェンジチェス、タンデムチェス、トランスファーチェス、または単にバグハウス或いはバグとも呼ばれる）は、変則チェスの一種。4人のプレーヤーが2人ずつ2つのチームに分かれて2組のチェスの盤と駒を使って行う。
取った駒を持ち駒として使用できるところが通常のチェスと異なるが、2組のチェスセットを使い4人で行うところが同じく持ち駒の概念を持ち込んだチェスであるクレージーハウスとの違いである。
バグハウスチェス ルール
2組のチェスのセットを使用して行う。
双方のチームのうち1人が白を、もう1人が黒を持つ。相手の駒を取ったときは自分の駒と色が異なるため、同じチームのもう1人の持ち駒となる。4人のうち最初に相手をチェックメイトするか4人のうち1人が投了すればそこでゲームが終了し、チェックメイトされたプレーヤー或いは投了したプレーヤーのいるチームの負けとなる。
指し手とチェスクロックを叩く手に別な手を用いても良い。
それ以外に関しては通常のチェスのルールを適用する。
日本の道路標識
日本の道路標識（にほんのどうろひょうしき）では、日本における道路標識について記述する。日本では道路上の安全と円滑のために道路標識が設置され、その様式や設置方法などは道路標識、区画線及び道路標示に関する命令に基づいて定められている。
日本における道路標識は本標識（案内標識、警戒標識、規制標識、指示標識）と、その本標識に付属する役割を持つ補助標識に区別されている。道路標識を設置する主体は都道府県公安委員会と道路管理者に分けられる。
道路標識の源流は江戸時代から設置が始まったとされる「道標」であり、日本で統一されたデザインの標識が設置され始めたのは大正時代のことである。その後、国内における道路交通情勢の変化に応じて様式の変遷・追加が行われ現在にいたる。
日本の道路標識 概要
日本では道路標識は道路における交通の安全と円滑を図るために設けられる。路面標示や信号機とは有機的あるいは補完的に設けられる。
日本の道路標識を大別すると本標識と補助標識に分けられる。本標識は案内標識、警戒標識、規制標識、指示標識の4つに区分され、補助標識は本標識に付属するものとしている。
案内標識は、道路案内のため主に青地または緑地に白の2色で表された標識で、目的地の方向や距離、現在地の情報、道路の路線番号などを通行者に伝えるために設置される。警戒標識は黄地に黒の2色で表された菱型の標識で、その先の交差点や踏切、車線減少、信号機や学校があることを通行者に注意を促すために設置される。規制標識は赤地に青・白または青地に白で表される。多くは円形あるいは四角形・逆三角形の標識で、通行者に通行規制や禁止事項を伝えるために設置される。指示標識は青地に白の2色で表される主に五角形や正方形の標識で、横断歩道、中央線、駐車可、優先道路などを運転者に伝えるために設置されるものである。補助標識は距離や区域、時間、車両の種類、方向など本標識を補足するための標識で、本標識の下に設けられる。
日本の道路標識 概要
なお、これ以外に案内、注意喚起、指導用の看板類が設置されることがあるが、これらは一般に道路標識には含まれない。しかし、法令上で正式には定められていない標識として法定外標識と呼ぶことがある。
道路標識を設置・管理する主体で区別すると、都道府県公安委員会が所轄するものと、道路管理者（国土交通省、都道府県、市町村、NEXCOなど）が所轄するものに分けられる。規制標識および指示標識は都道府県公安委員会・道路管理者の両者が所轄する対象となるもの、もしくはどちらか片方が所轄するものが混在する。その一方で、案内標識と警戒標識は全て道路管理者の下で設置・管理が行われている。
法令上では定められていないが、交通に対する案内、警戒、規制、指示の内容を表現するために用いられる板を「標識板」、その標識板を固定するために用いられる支柱を「標識柱」と呼ぶ。
日本の道路標識 世界各国との比較
陸上で国境を接する国同士では自動車による越境が日常的に行われているが、島国であり他国と接続する道路を持たない日本ではこのようなことがないため、日本とそれ以外の国では道路標識の内容やデザインに大きな差がある。
国家間で道路標識や交通制度を統一することは陸路貿易の活性化や交通安全保持のために必要であり、実際に多くの国が「道路標識及び信号に関するウィーン条約（ウィーン条約）」に則って道路標識を制定している。この条約で提示された国際連合道路標識（国連標識）は、古くから国境を越えて道路網が発展してきたヨーロッパの様式を基に、母語に関係なく意味が理解できるように設計されているため、結果的にこの目的に適うものとなっている。
日本はウィーン条約を批准しておらず、更に独自の基準で道路標識を制定しているため、諸外国との統一性はあまり見られない。実際は、一部ウィーン条約を尊重した法整備や訪日外国人のレンタカー利用増加に向けた対応を行っているものの、依然として国際標準とは大きく異なっている。
日本の道路標識 世界各国との比較
例えば「一時停止」の標識は国際的に八角形または円形が一般的だが、日本は逆三角形のものを使用している。漢字のみでデザインされた標識（「危険物積載車両通行止め」「停車可」など）もあり、このように外国人旅行者がその意味を解するのが困難な標識は、運転時に混乱を引き起こしストレスや事故の原因となり得るため、国連標識に近づけるなどの対策や再整備が必要であるという指摘がある。2019年に行われた中部国際空港からレンタカーを利用する外国人への調査によると、「一時停止」の標識の意味を理解できる外国人の割合は3割以下であった。一方、日本の禁止を表す標識は原則として赤い丸に赤い斜線を加えるという原則が保たれているため、これと赤い丸のみで禁止を表す標識が混在する国連標識などと比べて統一感がある。
なお、日本は他国と比べて道路標識が数多く至るところに設置されている。公安委員会が設置する道路標識が他国と比べ多い理由は、道路網が密であり、主要幹線道路も都市内を貫通することで通過交通と地域交通が混在しており、これらの道路環境の中で安全と円滑を確保するにはきめ細やかな交通規制を実施せざるを得ないからである。
日本の道路標識 法律上の位置づけ
道路管理者は、道路の構造を保全し、又は交通の安全と円滑を図るため、必要な場所に道路標識又は区画線を設けなければならない。 — 道路法第45条
都道府県公安委員会（以下「公安委員会」という。）は、道路における危険を防止し、その他交通の安全と円滑を図り、又は交通公害その他の道路の交通に起因する障害を防止するため必要があると認めるときは、政令で定めるところにより、信号機又は道路標識等を設置し、及び管理して、交通整理、歩行者又は車両等の通行の禁止その他の道路における交通の規制をすることができる。この場合において、緊急を要するため道路標識等を設置するいとまがないとき、その他道路標識等による交通の規制をすることが困難であると認めるときは、公安委員会は、その管理に属する都道府県警察の警察官の現場における指示により、道路標識等の設置及び管理による交通の規制に相当する交通の規制をすることができる。 — 道路交通法第4条
道路法、道路交通法に基づき道路管理者と都道府県公安委員会は道路標識を設置しなければならない。
前項の道路標識及び区画線の種類、様式及び設置場所その他道路標識及び区画線に関し必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。 — 道路法第45条第2項
道路標識等の種類、様式、設置場所その他道路標識等について必要な事項は、内閣府令・国土交通省令で定める。 — 道路交通法第4条第5項
日本の道路標識 法律上の位置づけ
ここで言う「内閣府令・国土交通省令」が道路標識、区画線及び道路標示に関する命令（以下、標識令）である。標識令によって様式や設置基準、設置主体が規定されている。なお、都道府県や市町村が設置する案内標識や警戒標識の寸法や文字の大きさは条例によって独自に定めることができる（道路法第45条第3項）。
法律には定められていない事項に関してはマニュアルや基準が整備され、これに則って計画・設計・施工・維持管理が行われている。
道路交通法に基づく交通規制は道路標識または道路標示による明示によってはじめて強制力を持つものであり、明示が無い場合は法定の規制が働く。この原則を「標識標示主義」と呼ぶ。すなわち、交通規制を行う規制標識・指示標識は分かりやすさ・見やすさがなければ効力が発生せず、適法な設置の標識でも認識できない状況のものはその効力が失われる。そのため、樹木に隠れるなどして見づらい規制標識・指示標識は無効となる。公安委員会から正規の手続きを受けないで設置された規制標識・指示標識も無効とされ、たとえ取締を行ったとしても違反者に対して反則金の返還や違反歴の削除を行うこととなる。
日本の道路標識 設置方法
標識を設置する際は建築限界を侵さず、視認性を損なわないようにしなければならない。道路標識の設置方法に関しては、道路管理者と公安委員会との設置主体の違いによって道路利用者に不便な道路標識が設置されているという指摘が存在する。同じ情報が複数表示されることのないよう、標識板の集約化などを行うことが望ましいとされている。
道路標識が受ける力には自重（道路標識自体の荷重）、風荷重、地震の影響や雪荷重、衝突荷重などがあり、構造上の安全性や耐久性の観点からこれらを考慮して設置方法を設計する必要がある。
風荷重は1975年（昭和50年）7月15日に通知された「道路付属物の基礎について」（建設省道路局企画課長通達）の規定に従い計算を行うこととなっている。路側式の標識では風速40 m/s、片持式・門型式・歩道橋添架式などは風速50 m/sの風が短期荷重として載荷されるものとして計算するが、地域や設置環境に応じて風速60 m/sと設定する事例もある。また、風を受ける方向によって正面から風を受ける場合（直風時）と斜め45度の方向から風を受ける場合（斜風時）の2種類の計算を行うことが考えられ、斜風時は直風時と比べ標示板には1/2倍、円形の1/√2倍の風荷重が掛かるものとする。
日本の道路標識 設置方法
地震の影響については、一般に標示板の自重が比較的軽くて面積が大きいことから風荷重が地震により作用する慣性力を優越するため、地震の影響に対する安全性もある程度は確保されているものとして考えられてきた。ただし、道路情報板などが併設された道路標識の場合は地震の影響が風荷重よりも支配的になることも考えられる。また、共振により標識柱が座屈した事例が報告されている（地震発生時以外でも高架橋と標識柱の固有周期が一致して座屈する可能性はある）。
こうした標識が受ける力を設計するにあたっては、「常時（自重＋雪荷重）」「暴風時（自重＋雪荷重＋風荷重）」「地震時（自重＋地震の影響）」の3つの条件を仮定して行われることが一般的である。
道路標識の設置方式は標識柱の形態によって以下のように分類される。
多雪地域において標識板に着雪することは視認性の悪化を招くため、標識板を傾斜して設置して風の流れを強くすることで着雪を防止してきた。一方で、大型の案内標識板は裏面に雪が積もって落雪が起こることがあるため、それを防ぐためにフラット型・屋根型・カバー型などの方法で標識板裏面の積雪を防いでいる。
日本の道路標識 設置方法
道路標識の基礎は標識板や標識柱の自重および風荷重を安全に地盤に伝え、標識を堅固にする。基礎は支持、転倒および滑動に対して安定する設計されなければならない。なお、地震発生後の液状化現象により基礎の傾斜が見られることはあっても、倒壊に至ったケースは報告されていない。
道路標識の基礎は以下のものが一般的である。
基礎と支柱の接合部は大別して「支柱埋め込み式」と「ベースプレート式」の2種類に分けられる。支柱埋め込み式は支柱を基礎の中に直接埋め込み、支柱が設置後に傾斜しないように空隙部にモルタルを充填する。ベースプレート式は支柱端部に溶接されたベースプレートと基礎をアンカーボルトにより接合する。このときベースプレートを含め支柱下端部をコンクリートで覆うことがある。
日本の道路標識 標識板
標識令において、道路標識の寸法が規定されている。
一部の案内標識は寸法の制限が設けられてなく、代わりに文字の大きさの基準値が設けられている（後述）。
道路の設計速度や交通の条件によって、道路標識の拡大や縮小が可能である。警戒標識の場合、設計速度が60 km/h （時速60キロメートル）以上の道路においては規定の2倍の大きさまで標識を大きくでき、設計速度が100 km/h 以上の場合は同様に2.5倍の大きさまで大きくできる。一方、規制標識や指示標識は規定の2倍の大きさまで拡大、又は1/2倍の大きさまで縮小できる。拡大する場合は通常は1.5倍に拡大したものを採用される。
道路標識の基準は、従来はすべての道路について、標識令によって規定されていたが、地方分権の流れのなかで、2012年4月1日からは、都道府県道や市町村道で設置する標識の寸法については、道路管理者である自治体の条例で定めることになった。具体的には、道路法第45条の規定が改正され、以下のようになった。
都道府県道又は市町村道に設ける道路標識のうち内閣府令・国土交通省令で定めるものの寸法は、前項の規定にかかわらず、同項の内閣府令・国土交通省令の定めるところを参酌して、当該都道府県道又は市町村道の道路管理者である地方公共団体の条例で定める。 — 道路法第45条第3項
日本の道路標識 標識板
このように改正されたきっかけは、金沢市が2006年（平成18年）3月31日に内閣府の構造改革特別区域（周辺環境に調和した道路標識金沢特区）に認められ、この特区の全国展開として地域の特性に応じて柔軟に対応できるよう基準を緩和すべきと判断されたためである。
標識板は夜間における視認性を確保するための方式によって以下のように分類される。
反射材料による方式：夜間における道路標識の視認性の向上のため標識板表面に反射シートが用いられたもので、反射式標識板とも呼ばれる。反射材にはガラスビーズを用いたもの（封入レンズ型、カプセルレンズ型）とプリズムを用いたもの（封入プリズム型、カプセルプリズム型、広角プリズム型）がある。反射材を使用しつつも、太陽電池などによって輪郭などを発光させる「自発光式道路標識」の設置もできる。
日本の道路標識 標識板
照明装置を持つ方式：
外部照明方式：反射式標識板の判読性、視認性を高める目的で補助的に蛍光灯を用いて照明する方法。反射材の性能向上によって新設が無くなっている。外部照明方式の中には反射式標識板を照らす光源にサーチライトを用いた遠方照明方式もある。この遠方照明方式を応用して標識板の反射材料に紫外線によって発光するものを使用して、照射した紫外線による発光で視認性を向上させるものが存在する。
遠方照明方式は光源が比較的低く設置され、高所となる標識柱に上ることがなく、付属されることが多い梯子や作業台を使えば良いために光源の点検・交換が容易な事から、後述する内部照明方式に代えて高速道路のインターチェンジ（IC）・ジャンクション（JCT）の案内標識に使われることもある。
内部照明方式：標識板の内部に光源を設け、自発光することにより判読性、視認性を確保する方式。高速道路のインターチェンジ（IC）・ジャンクション（JCT）における行動点など重要度の大きな標識に用いられる。
表示内容を日時や道路状況によって変えられる構造を持ったものを可変式道路標識（可変標識）と呼び、このような形態は規制・指示標識のみならず道路情報の提供にも用いられる。交通規制がきめ細かく行われる場合には道路利用者が補助標識の判読に時間がかかることが多いため、その負担を軽減させるために必要な標識図柄を必要な時間帯だけ表示するようにした道路標識である。
東西に走る道路にある道路標識は朝夕の太陽の位置によって逆光となり、著しく視認性が落ちることがある。そのため、時間帯を問わず標識の視認性を維持する目的で文字部分にスリットを入れたり、白色部分にパンチングメタルを使用するなどした道路標識を設置することがある。
日本の道路標識 色彩
道路標識に用いられる色彩は、標識令では「緑色」、「青色」、「黄色」などとされているのみであり、具体的な色度の指定はされていない。一方で、日本産業規格（JIS)により保安用反射シート及びテープの規格が決められており、道路標識の色彩はこちらに準拠している。
標識板や標識柱には腐食防止のため防錆処理が行われ、その一環として塗装が施される。塗装で用いられる色は原則として白色か灰色（大型の標識柱の場合は重たい印象を与えないため亜鉛めっきが主流）だが、周辺環境や景観との調和のために異なる色を用いることもある。その場合はダークグレーやダークブラウンなどが採用される。
日本の道路標識 道路標識の種類
以下の説明において、（）は標識の番号を示す。
案内標識は道路利用者に対して市町村の境界、目的地や通過地への方向および距離などを示すとともに、利用者の利便のため必要な沿道に関する各種の案内を行う標識である。全ての案内標識が道路管理者によって設置される。
目的地や通過地への方向、距離、経由路線などを示すものを「経路案内」、行政境界や地点の案内を行う「地点案内」、登坂車線や駐車場などの道路上の施設を案内を行う「付属施設案内」の三種類に分けられる。通常、経路案内標識は日本語（かな漢字）、ローマ字+英語の2種類で表記されるが、自治体によってはさらにロシア語（キリル文字）、韓国語（ハングル）、中国語（簡体字・繁体字）表記が追加される。
案内標識は文字数や内容によって標識板の寸法が異なるため、文字などの大きさが定められている。
文字などの大きさは寸法と同じく都道府県や市町村が条例に基づき設定することができる（道路法第45条第3項）。この例として、東京都などではローマ字寸法を拡大し、外国人旅行客を含め視認性が向上したことなどがあげられる。
漢字の大きさは下表の通り（いずれも基準値）。
ローマ字の大きさは大文字が漢字の1/2、小文字が大文字の3/4程度である。
日本の道路標識 道路標識の種類
経路案内標識
案内標識で案内の対象となる地名を「目標地」と呼ぶ。目標地の案内方法には「地名方式」「路線番号方式」の2種類に分けられ、日本では地名方式が採用されている。経路案内標識で案内される目標地は下表のように「基準地」「重要地」「主要地」「一般地」に分類されている。案内の対象となる道路の種類に応じて、案内される目標地が決まる。すなわち、経由地・目的地がほとんど一致する道路であっても、必ずしも同じ案内内容になるとは限らない。
目標地は都道府県ごとに、国土交通省地方整備局国道事務所と都道府県及び政令指定都市の道路管理者により構成される連絡調整会議で決定される。殆どは市町村名だが、施設名（空港等）や著名な史跡、名勝地等が選ばれることがあるなど、必ずしも市町村名・町丁名であるとは限らない。
距離を示す際に用いられる「目標地の中心地点」は、市町村名の場合は原則として「市役所や町村役場の正面地点」としているが、不適当な場合は主要交差点や駅など、その地域を代表する別の地点が選ばれることもある。なお、目標地としての「東京」は、日本橋（日本国道路元標）を中心地点として定めている。
日本の道路標識 道路標識の種類
現行の案内標識は表示されている地名を順次入れ替えていくのがルールであるが、目標地が見慣れないものに入れ替わる、掲示情報が途中で途切れているものも存在する問題点が指摘されている。この背景には平成の大合併による影響や、道路管理者ごとで案内標識の内容を定めるため異なった管轄のものと調整が取りづらいこと、参照にできるレイアウト図が少ないことに加え、関係者がコミュニケーションデザインについての理解が不十分であることなどが挙げられる。
地点案内標識
付属施設案内標識
ギャラリー
警戒標識は道路利用者に対して沿道における運転上の危険または注意すべき事象を予告する標識である。警戒標識の過度な設置は警告効果を弱める原因であるため、適正な設置計画が重要である。全ての警戒標識が道路管理者によって設置される。デザインはアメリカに倣ったもので、黄色地に黒ふち・黒模様の菱形。通常の大きさは一辺 45 cm。
交差点の予告
視認が困難で注意喚起が必要な交差点がある場合に設置する。原則として交差点手前30-120 m （メートル）の間に設置する。
道路の平面形状の予告
曲線が開始する30 - 200 m の間に設置され、道路の状況（設計速度、交通量、事故の有無等）から設置の必要性を十分に検討しなければならないとしている。
日本の道路標識 道路標識の種類
道路の縦断形状の予告
設計速度と縦断勾配の大きさからみて、急勾配の手前30 - 200 m の間に設置される。
標識にある「○ % 」は、水平方向に100 m 進むと○m上がる（下がる）ということを示している。例えば5 % は水平方向に100 m 進むと5 m 上がる（下がる）勾配である。
交通流の変化の予告
該当の部分から50 - 200 m 手前の設置を原則としているが、「道路工事中」のみ補助標識「距離・区域」の併設で1 km （キロメートル）手前から設置することができる。
路面又は沿道状況の予告
気象状況、動物の飛び出し、その他の注意の予告
「動物が飛び出すおそれあり」は、標識令の例示であるシカ以外の動物が飛び出すおそれがある場合は適宜その動物の図柄を表示することになっているが、タヌキ、ウサギ、サルについては標準がある。動物のイラストは自治体によって様々な種類のものが登場しており、例えば北海道では、キツネやシカのほか、帯広市内ではエゾリスがあるほか、牧場がある農村地帯ではウシと「横断注意」の文字の組み合わせ、徳島県美波町では海岸から少し離れた山に棲息するアカテガニを描いたものもある。
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日本の道路標識 道路標識の種類
規制標識は道路の構造を保全し、または交通の危険を防止するため、もしくは道路利用者の道路への出入を制限するために設置される標識。都道府県公安委員会が設置するものと、道路管理者が設置するものがある。多くが円形で、絶対的な禁止を示すものは赤の縁取りで青字、肯定的な命令や指定を示すものは青地で白字が使われる。通常の円型の場合の大きさは直径50 cm 、赤の縁取りを入れる場合その縁の幅8 cm 、赤の斜線（左上）を入れる場合角度 45°・幅 4 cm 。補助標識を伴い、一部の車種や時間などを指定した規制を表す場合もある。歩行者に向けた規制標識は一辺90 cmの正方形が用いられ、一方通行の標識の形状は例外で長方形が用いられている。
一時停止又は徐行に関するもの
対象は車両と路面電車。
通行の禁止・制限に関わるもの
交差点等における右左折の制限に関するもの
対象は車両。
通行の方法等に関するもの
歩行者等横断禁止(332)を除き、対象は車両。
駐車・停車に関するもの
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日本の道路標識 道路標識の種類
指示標識は交通上必要な地点などを指示するために設置される標識。大部分は公安委員会が設置に係るが、「規制予告」のみ道路管理者も設置ができる。四角形、青地で白い絵がほとんど。通常の四角形の場合の大きさは一辺60 cm 。ただし、横断歩道は歩行者保護を目的に特別な五角形が採用され、辺の長さは底辺と斜辺が60 cm、その他の辺が20 cmである。
停止に該当するもの
通行の方法等に関するもの
駐車・停車に関するもの
横断に関するもの
規制予告に関するもの
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本標識に付属して本標識の意味を補足する標識。一部を除き、横長で白地に黒字（トラック、バスのマークも含む）または赤（主に矢印の使用）である。
補助標識の用語等
補助標識においては、車両の種類の略称、その他の用語が用いられるが、その用語の定義を示す。（別表第2の備考一の（六）ほか）
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法定外標識とは、道路管理者によって設置された標識のうち、標識令で定められた様式ではないものを指す。法定標識と同じく交通の安全と円滑のために設置されているが、法定標識では伝えられない事項を伝えることを目的としている。法定標識と区別するために「看板」と称することも。形状や色彩に規定はないが設置方法は道路標識に準じている。その特徴から内容は様々なパターンに分かれており、適切な計画および基準を設けなければ、道路利用者に誤解や混乱をもたらす恐れがある。
道路利用者に案内する目的で設置される法定外標識の一例として、アジアハイウェイ標識や距離標などが挙げられる。
日本の道路標識 材料と製造
道路標識に用いられる材料で、日本国の材料規格であるJISに規定がある材料ならばその中から採用することが一般的に行われてきた。一方で、性能が満足できるのであればJISなどの公的機関に定めのない材料を用いることも可能であり、道路標識に用いられてきた材料の中ではJISにないものもある。
支柱（標識柱）
標識柱は用いられる材料によって鋼柱（鋼管、形鋼、テーパーポール）、アルミニウム合金柱、鉄筋コンクリート柱、ステンレス柱、木柱などに分類される。一般に標識柱の柱に用いる材料は鋼管・形鋼・鋼板などの鋼材を用いられる。
鋼材を加工した鋼柱を作る場合、鋼材を加工、溶接、塗装の順に工程をたどり標識柱として出荷される。
標示板（標識板）
反射式標識板の板面の材質はアルミニウム合金板、鋼板、合成樹脂板などが用いられる。その中でも軽量かつ耐食性に優れたアルミニウム合金板が用いられることが多い。アルミニウム合金板を用いる場合は厚さ1.0–2.0ミリメートル (mm) のものが用いられる。規制標識や指示標識では比較的薄い板厚（1.0–1.2 mm）となることが多いが、このような板厚の標識板が歩行者などと接触する可能性がある高さに設置する場合は傷害のリスクを小さくするため縁曲げを施す必要がある。
日本の道路標識 材料と製造
標識板の裏面には補強のための加工として補強材がスポット溶接される。この補強材には「高リブ」や「平リブ」などの種類がある。面積の大きな標識板を設置する場合はアルミT型金具も補強のために用いられる。
一般的に耐用年数は10 - 20年と言われるが、障害がなければ20年以上も使用することができる。そのため、2000年代前半で標識板の交換が盛んとなり、それ以後は交換が少なくなっている。
反射式標識板を製造は、基板の切断や補強材の溶接を行い、その後表示面に反射シートを貼り付け真空加熱圧着して完成となる。規制標識や警戒標識などは規格通りに切断された基板や反射シートを用いて製造するが、一品製作的要素が強い案内標識は素地となる反射シートを貼ってから罫書きを行った上で文字や記号の反射シートを貼り付けるという工程を経る。特に大きな標識板は運搬に適したサイズに分解して製造する。
取付金具
小型の路側式や添架式での標識柱で、設置位置や向きの調整を容易に行えるように取付金具で標示板を設置することが多い。取付金具で代表的なものとして補強材の溝を用いてボルトを締め付けるUバンドと両側に支柱を取り付けるバンドと張出部材で成り立つ腕金具があり、アルミニウム合金を用いることが多い。
日本の道路標識 施工
道路標識の工事施工は一般の土木工事と共通している部分が多いが、供用中の道路で作業することがあるため交通安全や施工管理には十分な注意が必要である。
標識の設置は基礎設置、標識柱建込み、標識板取付け、検査の順で行われる。なお、一連の作業の準備工として、設置位置を選定し、埋設台帳や試掘により埋設物の調査を行う必要がある。標識の撤去は標識板取外し、標識柱撤去、基礎撤去の順番に行われる。
標識の工事を施工するにあたっての資格として全国道路標識・標示業協会（全標協）による登録標識基幹技能者や道路標識設置･診断士が存在する。
日本の道路標識 維持管理
標識の変状は事故や腐食による損傷、劣化や植生・汚れに伴う視認性の低下があげられる。全ての道路付属物は安全かつ円滑な交通を保ち、第三者被害を及ぼしかねない変状を的確に把握して計画的に補修するための基礎的な情報を得るために点検が欠かせない。特に門型柱で設置されている道路標識はそれ以外の設置方法の道路標識よりも綿密に点検されるよう取り決められている。そして、道路標識の管理者は標識が常に良好な状態であるように配慮しなければならない。このとき、管理を円滑に行うため道路標識台帳を用いて道路標識の管理を行うことが望ましい。道路標識自体に概要を示す程度ではあるが設置記録を記載することもあり、標識柱と標示板では交換周期が異なるため双方にステッカーを貼るなどして記録することがある。
道路標識の点検を行う際に人員不足が課題となり、各々の標識の状況を十分に把握できない問題も発生していた。点検の簡易化を狙うため、ICチップなどから現地で情報を読み取れるシステムの導入が開発されている。また、ドライブレコーダーで得られた映像から位置を特定して自動で道路標識台帳を作成し、ARを用いて維持管理する技術も開発されている。
日本の道路標識 維持管理
腐食に伴う耐久性の低下に伴い標識板の落下や支柱の倒壊の事案が発生している。このような事案を防ぐために点検時には支柱基礎部の腐食やボルトの緩み、標識板と支柱・梁の接合部の腐食及びボルトの緩み、曲柱の支柱曲部の亀裂の存在などが重要な確認事項となる。標識板の落下を防ぐためにボルト・ナットに加えワイヤーで標識板を接合する事例も増えている。さらには、標識柱の倒壊を防ぐため、地際部分にアラミド繊維や二重構造を採用したケースや柱の内部に鉄筋棒鋼を入れるなどの対策もとられている。維持管理費の削減とした根本的な対策として、必要性のない道路標識の新設抑制や撤去、維持費が節約できるタイプの標識へ切り替えることもある。
標識板が汚れた場合の清掃作業は、きれいな水を吹き付け（汚れによっては灯油、鉱石油、中性洗剤も併用し）、洗浄剤を使用して表面を洗浄し、最後に乾拭きの順番で実施される。このとき、標識板表面を研磨しないよう注意しなければならない（洗浄剤の選定では研磨剤を含んだものは避けなければならない）。
日本の道路標識 歴史
日本では明治時代以前から街道の交差点に「道標」が設置され、旅人に利便を与えてきた。この「道標」の発生は庶民の経済力が増し、行商・参詣・巡礼などが広く浸透した江戸時代と言われている。記録されている中で最も古いとされる道標は1672年（寛文12年）に設置された兵庫県川西市にある道標である。行き先は寺社道や湯治道を指すことも多く、供養塔としての役割も兼ねて建立したものも存在したため、「道標」は単なる道路標識にとどまらずに宗教性を帯びていたものがあったとされる。
明治に入り馬車、荷車、人力車などが街中を盛んに往来し、各地方ごとに様式が異なる立て札「制札」が設置されていたが、1899年（明治32年）6月に警視庁の通達で、道路標識の前例となる制札の様式が例示された。1908年（明治41年）9月には警察犯処罰令で制札などの標識類を汚損・破損してはならないと規定された。
日本で最初に統一されたデザインによる道路標識が設置されたのは1922年（大正11年）のことである。これに先立ち1919年（大正9年）には初めて道路標識が道路の付属物として規定されている。大正時代、道路交通の乗物として日本で普及していった馬車や自動車による事故も起こるようになり、交通の円滑を図るため、案内・警戒標識の2種類の日本全国統一の道路標識が制定され、行先案内や注意を記した看板が設置され始めた。
日本の道路標識 歴史
1934年（昭和9年）に東京府（当時）での交通事故の増加に際し、警視庁が「交通標識統一に関する件」として8種類の道路標識を定めた。警視庁が定めたものは全国で普及し、内務省では統一化を図ろうとした。1942年（昭和17年）に、内務省令により道路標識令が施行されると、様式はヨーロッパに倣ったものとなり、新たに禁止・制限・指導標識の3種が追加されて、道路標識は全5種類となる。その後、太平洋戦争中は金属類回収令に伴って金属製の道路標識は回収の対象となった。
太平洋戦争の敗戦によって日本はアメリカの統治下に置かれたが、進駐軍からの命令は道路標識にも及んだ。1947年（昭和22年）には進駐軍が市街地の地図を作成し、それに伴いアベニューやストリートの標識も設置された。一方で終戦前から定められていた道路標識は既存の様式に「禁」などの文字を補って道路利用者が分かるようにし、進駐軍の車両にも意味を明確にさせるため英文の補助板を併設するなどの暫定的な措置が取られた。この結果、日本国の法律に基づいた標識と進駐軍が設置した標識とが道路上で濫用することになったが、進駐軍が設置した標識は1952年（昭和27年）に姿を消すこととなる。
日本の道路標識 歴史
1950年（昭和25年）、戦前に制定されていた道路標識令が改正され、各種類の道路標識は大幅に見直しされて、現在の道路標識に通じる基本的な構成が確立される。この改正に伴って、全国でまちまちだった標識の統一が進むこととなる。従来の制限標識は指導標識に統合されて、指示標識が新たに制定された。さらに、この当時の日本はアメリカ占領下の状況にあったため、道路標識の多くにローマ字や英語による併記がなされた。この時の禁止標識・制限標識・指示標識は長方形型で、上に日本語、下に英語で標識の意味が示された。この様式は道路標識の意味が理解されやすいという意見と、複雑なため視認性が悪いという意見で賛否両論であった。この様式は世界でも類を見ないものであり、国連標識に準拠した改正が行われるまで全国にこの様式が普及することになった。規制の時間、対象、区間など明確に伝達するため、「補助板」（補助標識の前身）が新設されている。警戒標識は米国の影響で様式が赤枠の正三角形から黄色の菱形に変更された。「その他の危険」の前身となる警戒標識の「危険」「注意」には英語の「DANGER」「CAUTION」が併記された。案内標識も同様にローマ字・英語併記もすべて大文字で表記され、市町村（英語:city,town,village）や駅（英語:station）は「C.」「T.」「V.」や「STN.」と特徴的な略記がなされた。
日本の道路標識 歴史
1960年（昭和35年）になると道路標識令が廃止されて道路標識、区画線及び道路標示に関する命令（略称：標識令）が施行される。案内・警戒標識は一部廃止されたものがあるものの、そのほとんどは変更なく従来標識が継続使用され、禁止・指導標識は統合されて規制標識となり、現行の案内・警戒・規制・指示標識の4種類の形となった。
その3年後の1963年（昭和38年）3月に標識令が改正され、道路標識自体が一新された。交通規制の増加や高速道路の建設によって遠くからでも見やすくわかりやすい道路標識が必要となったためである。新道路標識はできる限り記号化し、国連標識を尊重しつつも、従来の標識の記号も生かす方向で改正された。標識の分類と形状を一致させ、規制標識は円形または四角形、指示標識は四角形、一時停止・徐行は逆三角形、横断歩道は五角形を原則とした。これにより、従来の英語併記も廃止する大幅なデザインの変更が行われ、現行標識のような様式となる。
日本の道路標識 歴史
1961年（昭和36年）5月に高速道路調査会で標識分科会が発足され、高速道路の標識について研究・開発が進められた。その結果、1963年（昭和38年）7月には、日本初の高速道路である名神高速道路の栗東 - 尼崎間の開通に伴って、案内標識に高速道路用標識が新たに追加された。その後、東名高速道路や中央高速道路の開通時にも標識の再検討が行われ、1967年（昭和42年）11月に標識令が改正されたことで高速道路の標識体系が一応完成したと言える。
1971年（昭和46年）の標識令の改正では、案内標識の大幅なデザイン変更がなされ、1950年から制定されてきた通称「白看」とよばれる白地に黒字または青字の案内標識は、地色が白から青のものへと替わられ、ローマ字・英語併記が一旦廃止された。これにより、日本のすべての道路標識は原則日本語表記のみに変わった。
その後、社会の変化により国際化が叫ばれるようになると、それに対応するため、1986年（昭和61年）の標識令改正で、15年間制定されてきたローマ字併記のなかった案内標識についてローマ字・英語併記が復活し、現行のデザインへと大幅な変更がなされた。2020年東京オリンピック・パラリンピックに伴い大量に増加すると予想されていたインバウンドに備え、一時停止や徐行の標識に英語併記された仕様が追加され、更には会場に近い首都圏から案内標識の英語表記の統一が行われた。
日本の道路標識 歴史
将来は、全国にある道路標識をデータベース化して、カーナビゲーションシステムとして現地に即した標識（電子道路標識）を車内で表示し、路上にある道路標識を撤去することも検討されている。自動運転が実用化された場合、標識の情報は車載カメラから受け取る方法と道路インフラが発する情報を受信することが考えられている。また、道路標識の反射シートに赤外線でのみ読み取れる情報を埋め込むことで、車両のセンサーで赤外線を受信して標識から様々な情報（標識の設置された場所の緯度経度や交通規制情報、設置年月日など）を受け取れるようになる技術も開発が進められている。
1965年（昭和40年）8月27日
案内標識「非常電話」「まわり道」、警戒標識「信号機あり」「二方向交通」「上り急勾配あり」「下り急勾配あり」、規制標識「自動二輪車2人乗り禁止」が追加。規制標識の「最高速度」で文字を白色又は黄色、地を黒色にした電光式でも設置できるようになった。補助標識に用いられる車両の種類の略称として「自三輪」「一種三輪」「二種三輪」「一種原付」「二種原付」の表記が削除される。
日本の道路標識 歴史
1992年（平成4年）11月1日
指示標識「横断歩道・自転車横断帯」が追加され、横断歩道などの標識では鏡像を用いることが可能となった。補助標識「車両の種類」に記号表示（トラックやバスのマークなど）、「始まり」「終わり」に文字表示（「ここから」「ここまで」）を導入し、補助標識「歩行者専用」を廃止とした。補助標識の視認性を考慮して、一部の標識から「区間内」が省略され、車両の種類の略称が一部変更された（「高速車」「中速車」「低速車」は廃止となった）。
案内標識「高さ限度緩和指定道路」が追加
2023年（令和5年）4月1日
車両に該当しない遠隔操作型小型車及び移動用小型車の新設に伴い、規制標識の「自転車及び歩行者専用」「歩行者専用」「歩行者通行止め」「歩行者横断禁止」を「自転車及び歩行者等専用」「歩行者等専用」「歩行者等通行止め」「歩行者等横断禁止」にそれぞれ変更（規制内容に遠隔操作型小型車を追加）、補助標識「遠隔操作型小型車」が追加され、補助標識の用語等における遠隔操作型小型車の略称「遠隔小型」が追加。
2023年（令和5年）7月1日
特定小型原動機付自転車の交通方法等に関する規定が施行されることに伴い、規制標識の「二輪の自動車・原動機付自転車通行止め」「自転車通行止め」「自転車専用」「自転車及び歩行者等専用」「自転車一方通行」「原動機付自転車の右折方法（二段階）」「原動機付自転車の右折方法（小回り）」を「二輪の自動車・一般原動機付自転車通行止め」「特定小型原動機付自転車・自転車通行止め」「特定小型原動機付自転車・自転車専用」「普通自転車等及び歩行者等専用」「特定小型原動機付自転車・自転車一方通行」「一般原動機付自転車の右折方法（二段階）」「一般原動機付自転車の右折方法（小回り）」にそれぞれ変更（規制内容に特定小型原動機付自転車を追加）、車両の種類の略称を一部変更（「原付」「二輪」「小二輪」の規制内容から特定小型原動機付自転車を除外、「自転車」「軽車両」の規制内容に特定小型原動機付自転車を追加）し、特定小型原動機付自転車の略称「特定原付」、特例特定小型原動機付自転車の略称「特例特定原付」が追加。
サンデー・ラバーズ
『サンデー・ラバーズ』（イタリア語: I seduttori della domenica, 「日曜日の誘惑」の意）は、1980年（昭和55年）製作・公開、イタリア・フランス合作のオムニバス映画である。英語題 Sunday Lovers （「日曜日の恋人たち」の意）、フランス語題 Les Seducteurs （「誘惑者たち」の意）。なお、ビデオ（VHS）発売時にはサンデー・ラバーズ／…というわけで恋の策略おしえます!!というタイトルで出ていた。
サンデー・ラバーズ 略歴・概要
本作は、1980年、イタリアの製作会社メドゥーザ・プロドゥツィオーネと、フランスの製作会社ヴィアデュック・プロデュクシオンが製作、ロンドン、パリ、ロサンゼルス、ローマの4か国4都市でロケーション撮影を行って完成、同年10月31日にイタリア国内、同年12月17日にフランス国内でそれぞれ公開された。
日本では、東宝東和が輸入し、1985年（昭和60年）11月2日に劇場公開された。日本でのビデオグラムは、1988年（昭和63年）8月10日にVHSセル・レンタル、2000年（平成12年）10月25日にはアイ・ヴィ・シーからDVDがリリースされている。
戦争術
戦争術（せんそうじゅつ、英: Art of war）とは戦争を遂行するための個人や集団の能力または技術をいう。
戦争術 概要
戦争術とは戦争の効率的な準備や遂行を可能にするための技術であり、歴史的には原始的戦争（Primitive war）と文明的戦争（Civilized war）を区別する技術である。現代的な観点から戦争術を観察すると、そこにはリーダーシップ、戦略や戦術、兵站術など、戦争において必要な技術が含まれている。古代において馬を利用することで騎兵やチャリオットが重要な戦力として確立されたことは、戦争術の最初の重要な発展の契機となった。
マケドニアのアレクサンドロス3世はペルシアとの戦争で規律ある歩兵部隊と運動性がある騎兵を戦術的に組み合わせることに成功した。古代の戦争術は後に地中海世界においてハンニバルやシーザーに受け継がれた。このような古代の戦争術はルネサンスの時代に再び再評価され、ニッコロ・マキャヴェッリは『戦術論』で古代の戦争術をヨーロッパにもたらした。
戦争術 概要
近世から近代のヨーロッパにおいては戦争術が革新されていき、戦争術を科学的方法によって明らかにしようとする啓蒙主義的な研究者も現れた。ナポレオン戦争でナポレオン1世は巧みな戦争術を以って大規模な戦力を機動的に運用し、敵の脆弱な地点や方面に対して優勢な戦力を集中させた。ナポレオン戦争の後の南北戦争や第一次世界大戦では産業革命の影響から、内燃機関の開発や大量生産の確立など軍事技術に関する著しい技術革新が起こった。この頃から戦争術は軍事的要素だけでなく、経済的要素や技術的要素を含んだ戦争指導のための総合的な技術へと成長した。
第二次世界大戦でも航空機や核兵器が本格的に軍事利用されるようになり、特に核戦争の可能性は戦争術を条件付ける環境を根本的に変化させた。冷戦期の戦争術は伝統的な戦争術とは全く異なる意味合いを持つようになり、従来の軍事力の使用に加えて核攻撃の使用が考慮されるようになった。それだけでなく、現代の戦争術はベトナム戦争やアフガニスタンにおける不正規戦争や冷戦における軍備管理、情報戦など新しい様相を伴う戦争を遂行するための手段を総合的に使用するための技術となっている。
現代ぷろだくしょん
株式会社現代ぷろだくしょん（げんだいぷろだくしょん）は、日本に在する映画の製作・配給会社。自社製作作品の地方団体への貸与興行などを行っている。
現代ぷろだくしょん 概要
俳優集団からスタートした独立系製作会社であり、五社協定消滅後も独自の製作・配給活動を続けてきた古参小規模映画会社のひとつ。
製作された作品には、社会に対して強いメッセージを訴えるタイプのものが多い。上映は全国公開や、大学(地方の教育機関れを介して市民会館や小ホールなどにて、一日単位で公開される事が多いまた、教育委員会や大学（地方の教育機関）を介して市民会館や町内の集会場などにて1日単位から1週間程度の短期間で公開される事も多い。
少数ではあるが、アニメーション映画の企画・製作も行っている。
山田典吾（やまだ てんご 1916年5月28日 - 1998年5月14日）
プロデューサー、映画監督、脚本家。現代ぷろだくしょん初代代表取締役。
元東宝社員。日本大学卒。東宝砧撮影所芸能部長を務め1951年に独立し、現代ぷろだくしょんを創設する。
アニメーション作品『キムの十字架』まで現代ぷろだくしょん作品において監督を務める。
山田火砂子（やまだ ひさこ、本名・山田久子（読み同じ）1932年1月23日 - 2025年1月13日）
プロデューサー、映画監督、脚本家、女優。現代ぷろだくしょん現代表取締役。
戦後、女性バンド「ウエスタン・ローズ」の一員として活動後、舞台女優となり現代ぷろだくしょんへ。
先代取締役である山田典吾の妻。アニメーション作品『エンジェルがとんだ日』よりプロデュース業と監督業を兼務。