マルクス主義批判 階級・国家・権力に関する論評
マルクス主義は、資本主義と経済的力を究極的要因とするため、国家と政治は無視していいという。しかし、先進資本主義国家は、経済的現象であるとともに政治的現象であり、GNPを再分配したり、通貨、関税、教育、保険システムなどは重要な経済的な力の資源とされている。マンは、マルクス主義は、国家は経済的アクターであるとともに政治的アクターであるということを無視していると批判する。マンによれば、国家は混然多角的な機能をもち、先進資本主義生産様式は、階級と国民国家という二つの組織されたアクターをもつ。ただし、中世の国家は厳密に政治的で、経済的な機能と組織とは明確に分離していた。また、「経済的」役割は、国家だけでなく、軍隊、教会によっても遂行可能で、イデオロギーも、教会や経済的階級、国家、軍隊によっても鼓吹されるのであり、機能と組織のあいだに一対一の関係はない。しかし、経済的組織、イデオロギー的組織、軍事組織、政治組織のあいだに大まかな機能区分があり、融合した力の組織のすきまから姿を現すこともある。マルクス主義やウェーバーのように、社会生活をそれぞれが組織と機能、目的と手段で構成されていて相互に外在物のような関係にある分野で成り立っているとみなすことは間違っているとマンはいう。
なお、イデオロギー的な力は、社会的な権威の超越的なビジョンや、究極的な意味を担う人間共通の本質を主張することで人々を統合しようとするが、超越性をそなえるマルクス主義もイデオロギー的な力の実例である。
経済的な力は、社会活動の次の二つの圏域を統合する。1)労働を通じて行う自然への介入で、働く人々の集団を局地的で緊密かつ濃密な協同と搾取に巻き込む 2)自然から取り出された品物は加工と消費によって流通し交換される。これらは拡大包括的（広範囲な領域に分散している人間を最小限度安定的な協同関係へと組織する）かつ複雑であり、経済的な力は、日常生活のルーティンと民衆による実践の両方に接近し、社会中に分岐している通信輸送回路へ接近している。
このように経済的な力はすべての安定的な権力構造にとって本質的な部分であり、これはマルクスが考えたような「歴史の原動機」とはいえないとマンはいう。経済的な力は、他の力の源泉によって形成されてきたのであり、その拡大発展にあたっては所有と協同をめぐる規範に従ってきたが、そうした規範を確立したのは軍事平定およびそれがもたらす強制的協同だった。経済的な力と社会階級を再編成するのは、むしろ軍事的あるいはイデオロギー的な力の構造であるとマンはいう。
軍事的な力は、一点集中化された強制であり、破壊の論理と戦闘を通して、社会形態を決定する。軍事的な力による社会の再編成は、平時においてもなされ、社会的協同の形態が社会的地理的に集中可能な場所では強制を強め、産出高をふやす潜在力がある。アッカドのサルゴン、アッシリアとペルシア、ローマ帝国の「軍団経済」などにおけるように、強制的協同こそが、社会支配の手段であり、個々の労働区域への集中的搾取を強め、社会の集合的な力を増大させる。軍事主導型の古代社会は社会的経済的発展を育んできたのであり、軍事体制は必ずしも単に破壊的ないし寄生的だったのではないとマンはいう。
マルクス主義やウェーバー派は、力の源泉を社会に関する独立の「要因」や「次元」や「レヴェル」としてとらえるが、力の各源泉の前提となっているのは他の諸源泉の存在およびそれらとの相互連結であり、これらの理念型が、社会的現実のなかで純粋に現れることはなく、実際の社会においては、もっと一般的な力の形状をとって、力の源泉の大部分の要素を混在させている。たとえ一時優勢なものがあるにしても、それは社会生活一般から出現し、その線路敷設的・再編成的な力を発動すると、やがて元の社会生活一般と見分けがつかなくなっていくのであって、力の源泉の相互関係を示す明確で定式的で一般的なパターンなどない。したがって、「歴史的唯物論」を支持することはできないし、経済的な力の諸関係は「最終的には必然的」（エンゲルス）でもなく、歴史は「生産様式からの不連続的な継起」（バリバール）でもなく、階級闘争が「歴史の原動機」（マルクス）でもないとマンはいう。
マルクス主義は 階層化と国家の起源をめぐる進化論 (社会進化論)を論じたが、そのような一般的起源など存在しなかったし、これは虚偽の問題であると社会学者マイケル・マンは批判する。
マルクス主義は、国家は階級搾取を強めた最初の財産所有階級によって制定され、私有財産は共有財産から出現したと主張する。このほか、リベラル派（ホッブズ、ロック）や機能主義の理論でも、階層化と国家を合理的な共同性を具現した一種の社会契約とみなし、かつ、利益集団を生活手段と私有財産権をもつ個人とみなしたうえで、私有財産は国家形成に先行し、国家の形成を決定したとみなす。マンはこれら、および軍事攻撃と防御の必要から国家が発生したとする軍事理論にもとづく国家起源論もあわせて批判する。
まず、なぜ現代の国家理論家がその理論を保持するために先史時代にまで突入しなくてはならないのか、なぜマルクス主義は自らの立場を正当化するために国家の起源にこだわるのか、これらの理由は不明であり、のちの時代の国家理論が最初の国家の発生経緯を論証する必要はないとマンはいう。そして、階層化と国家の起源をめぐる進化論は、国家を市民社会の先行的側面へと還元する還元主義である。この社会進化論では、起源と発展との連続性を認めることで国家それ自体が新たに発現する特性があることを否定し、社会階級や軍隊といった利益集団が一緒くたに国家の歴史のなかに書き入れられている。
また、現代までに蓄積されてきた考古学人類学的研究による最初期国家の経験的証拠を踏まえれば、国家の起源には多様性があり、単独要因による説明が幼稚であることがわかる。マルクスらは私有財産と共有財産の対立を絶対視し、原初のコミュニズムから私有財産関係として階層化が出現したと主張したが、これについてはマリノフスキー『未開社会における犯罪と慣習』(1926)やハースコヴィッツ『経済人類学』(1960)が否定しており、R.ファースのポリネシア研究でも、所有権には個人、家族、年齢、村落、 氏族 (クラン)ごとに無数の違いがあることが論証されている。
ジェイムズ・ウッドバーンによれば、狩猟採集社会では、投資と貯蓄が必要な農業社会と異なり、遅延リターン (delayed-return)でなく、即時リターン(immediate-return)に基づく経済システムになっており、人々は財産から切り離され、資源に直接にアクセスできる平等主義的な社会であると論じた。 マンは、この遅れリターン型労働の投資の形態によって所有権は変異すると指摘する。私的財産の不平等は、投資が移動可能であれば発生が早まり、遅れリターン型労働投資が用具に対して行われれば個人あるいは家族の所有を基盤とする狭い財産形態が発展するだろう。これに対して、拡大包括的な協同労働では、集団内の個人や家族が他人を排除して独占的な権利を獲得することは困難であり、排他的な所有は起こりそうもない。
他方、牧畜民や遊牧民では、自然への投資は移動可能な動物に対してなされ、動物は特定の土地に飼育されており、そこでは排他的権利が規範である。牧畜民は飼養動物と牧草地の不均衡には敏感であり、彼らは困窮していても、食べてはいけない動物に対して投資するのであり、もし食べれば集団全体が滅亡する可能性があることを知っている。自然環境からの圧力には差異があり、一部の家族は抹消されるなど、効果的な人口制御作用が働くこともある。こうして牧畜民では、財産私有と共有管理との対立が存在し、人口圧力の差異が不平等と労働収奪を促す可能性があるが、それも個人財産ではなく、多重レベルの構造である系譜的クランで取り決められた家族財産であって、したがって、個人財産も完全な共同財産も見出せないとマンは指摘する。
マルクス主義やトマス・ホッブズやジョン・ロックなどのリベラル派は、国家の起源の理論において、一元的かつ国内的であり、国家形成の連邦的かつ国際的な側面を無視しているし、初期社会における私有財産の重要性を過大視しているとマンは批判する。
マンはこれに関連して、マルクス主義者だったがのちにマルクス主義を批判したカール・ウィットフォーゲルの東洋的専制主義 (オリエンタル・デスポティズム)および水力帝国論についても批判的評価を行なっている。詳細は東洋的専制主義を参照。