マルクス主義批判 唯物史観への批判
イギリスの社会学者アンソニー・ギデンズは『唯物史観の現代的批判：権力、所有、国家』(1981)で、社会構造が社会システムを構成する実践の媒体と結果の両方であり（構造の二重性）、人間の行動は、意図のほか、社会についての実践的な知識を含むもので、無自覚な条件と行為の意図しない結果の中間に位置づけられると論じて、マルクス主義における機能主義、還元主義、社会進化論を批判する。ギデンズによれば、マルクス主義における土台と上部構造のメタファーは、機能的説明の一種である。アルチュセールによって導入された再生産や構造的因果性なども機能主義的説明であり、イデオロギー装置も、生産関係を再生産する条件によって説明される。しかし、ギデンズは、社会的全体は機能主義ではなく、偶発的に再生産される社会システムとして分析されるべきであり、マルクス主義は生産様式に基づいて社会的全体を経済あるいは階級へ還元するが、社会の形態は時間-空間の多次元概念に基づいて認識されるべきであると批判する。
さらにギデンズは『社会の構成』(1984)において、機能主義を批判し、構造化理論を打ち立てるなかで、マルクス主義を例証として検討する。マルクスは資本主義を分析するうえで、「私的所有：貨幣：資本：労働契約：利潤」の構造群を論じ、資本主義においては、商品形式が普遍化し、貨幣によって、商品を購入し、販売することで利潤を得ていくとした。マルクスは、貨幣をM (Money)、商品をC (commodity)、　購入をM-C、販売をC-Mとし、商品流通のもっとも単純な形式を、C-M-C （商品 - 貨幣 - 商品)と表し、さらに、貨幣の商品への転化、商品の貨幣への再転化、売るために買うという変換関係をM-C-M (貨幣 - 商品 - 貨幣)で表した。ギデンズは、この流通における貨幣は、資本に転化するが、これは剰余をあげる拡大的過程なので、M-C-M関係は、M-C-M1関係と表すべきであるとする。このM-C-M1関係は、商業資本だけでなく、産業資本も表すものであり、資本の一般的定式である。
しかし、ギデンズによれば、この資本の一般的定式には、労働力が商品であることが与えられていない。ギデンズの構造化理論では、社会システムの構造特性は、行為者の活動の媒体であり、かつ結果である。行為の反省的モニタリングは社会統合を投錨する特徴でもあるが、状況づけられた相互行為の条件や結果は、状況をはるかに超えていくのであり、社会システム再生産の条件を理解することも、システム再生産の条件の一部となる。このような理論からすれば、マルクスのC-M-C関係、つまり、商品の所有者が貨幣の所有者と接触し、貨幣が商品の一時的な等価形態となり、そしてもう一つの商品の購入の起源となる、という構造群の分析は、マルクス自身も述べるように、不十分である。構造関係はそれを人格化する対応する個人の活動と同型的ではない。マルクスにおいては、構造特性どうしの関係が、持続的な再生産の条件としてではなく、孤立した独自の内的力学をもつ機能的必要性として扱われる。従って、歴史的に条件づけられた個人の活動は冗長なものとなり、システム再生産の条件は、その条件が依拠する構造関係によって保証されることもない。マルクスのような仮想的な時間空間における構造関係の分析は、なぜそうした構造関係が生起するのかを説明することにはならないとギデンズは批判する。
また、マルクス主義は、労働運動の目的に歴史性を取り込ませてきたが、労働運動は「歴史」への解決策を与えることはないとギデンズはいう。労働運動は、敵対する資本主義者が資本蓄積を達成しようとする生産力を、平等主義的なやりかたで向上させることを課題としており、労働運動における諸観念は、資本主義を支える観念とほぼ同一となった。歴史性もかつての卓越性を喪失しており、マルクスにとっての労働運動は、社会の全面改革を背負うものであったが、もはやこうした見方の限界は明らかである。企業は、近代組織の典型であるとともに、環境革新の源泉でもあり、そこでは、再生産の条件が反省的にモニタリングされている。マルクスは、企業内の反省的な自己規制は、経済体制全体に対する反省とはならないとみたが、ウェーバーが複式簿記の研究で証明したように、この企業内の反省的自己規制はますます重大な意味を持つようになった。しかし、こうした組織の近代化によって、搾取的な支配様式から解放されるかどうかは課題のままである。
ギデンズは、唯物史観には進化論的な思想が含まれており、単系的圧縮、相同的圧縮、規範的幻想、時間的歪曲の4つの問題があると指摘する。
相同的圧縮では、社会進化と個人のパーソナリティの発達とのあいだに相同性を考える。フロイトは、「文明」を動物の生活と区別して、人間を自然から保護し、その相互関係を調整する規則の総体として定義し、これをマルクス主義哲学者マルクーゼは援用して、「未開」においては人は満足し、受動的で、抑圧もないが、資本主義的な文明においては、満足は遅延され、快楽は制限され、生産性が重視され、安全が保証されていくと対比した。しかし、ギデンズは、「原始社会」の「原始性」は文化人類学によって取り除かれ、文明が口承文化よりも複雑だという想定にも慎重であるべきであり、こうした見解は間違っていると批判する。
ギデンズは、マルクス主義の「人間が歴史をつくる」という見解は支持できるが、マルクス主義による社会発展の図式には、上の4つの問題点をすべて含んでおり、有害な二次的含意をともなうと批判する。たとえばマルクスは西洋よりもアジアが停滞しているのは、アジア社会が生産力の発展に適応できず、あるいは許容しないためと説明した（アジア的生産様式）。マルクスの進化論は、「世界成長の物語」であり、単系的圧縮と時間的歪曲という欠陥を抱えているが、しかし、こうした欠陥を修正することはもはや不可能であるとギデンズはいう。なぜなら、社会変動を説明する上で、単一の至上のメカニズムを特定することはできないし、人間の社会発展の神秘を解明し、それを一元的な定式に還元する鍵は存在しないからである。
議会制を否定した社会思想家ジョルジュ・ソレルもマルクス主義批判を行った。
日本では哲学者川合貞一の「マルクシズムの哲学的批判」(1932年)、佐野学の「唯物史観批判」(1948年)、哲学者岩崎武雄の「弁証法」(1954年)などが唯物史観を批判した。
社会学者・思想家のジャン・ボードリヤールは『象徴交換と死』（1976）などでマルクス主義の終焉を主張した。
フランシス・フクヤマも『歴史の終わり』(1992)で、購買力平価ベースの一人当たりGDPが8,000-10,000ドルあたりまで経済発展すれば民主化するという共通点を経験的に指摘できるが、経済体制と政治体制の相関関係は十分解明されていないと述べている。
経済学者市村真一によると、マルクス主義はイデオロギーとして巧妙に無謬性を守るようにできている。それは、マルクス経済学・唯物史観・唯物弁証法の三面からなり、経済の議論で破綻をきたすと、歴史の流れを無視していると反論し、歴史の実証で弱みを暴露すると、哲学を知らぬと反駁し、哲学論争で敗れれば、経済の現実を知らぬと反駁する。いつも論破されたと思わず、次の聖域に逃げ込める構造になっている。これをオックスフォード大学のシートン教授は「重層防御構造」と表現した。
政治社会学者のG.W.ドムホフは2005年の論考で、史的唯物論は、時間と空間にまたがる権力構造の複雑さと多様性を理解するには、視野が狭すぎると批判する。権力が生産手段の所有に根ざし、階級闘争が歴史の原動力となっているという思想は、たとえば、ほとんどの財産が国家によって所有されていた紀元前3000-2300年の初期文明には適合しないし、2500年にわたる軍事帝国も存在しないし、ローマ帝国以降900年間続き、資本主義と国民国家を準備したキリスト教世界 (Christendom)にも適合しない。マルクス主義は、生産様式の優位性を主張するが、経済力が主要ではない歴史もあるし、また、階級闘争よりも、支配階級の活動が歴史の発展を理解する上ではるかに重要であった時代もあると批判する。