日本への原子爆弾投下 背景と経緯
当初は、軍部は新爆弾投下に関する情報を国民に伏せていた。やがて、軍部は報道統制を徐々に解除、広島に新型爆弾が投下されたことが7日付け大本営発表として新聞紙上では8日に報道される。報知新聞が10日にウラン核爆発の威力についての説明記事を囲み記事のような形で載せ、朝日新聞が11日にはトルーマン演説の報道の中で原子爆弾の言葉を載せている。この11日には長崎にも新型爆弾が9日に落されたことが新聞で報じられ始める。11日から12日にかけて日本の新聞各紙は広島に特派員を派遣し、広島を全滅させた新型爆弾の正体が（当時は、政府や記者らにとっても断定できるものではなかったために）原爆の可能性があることを読者に明かした上で、被害もかなりのものであることが報道されるようになっていく。これによって、当時自国でも開発が進められていたもののその詳細は機密扱いであったこともあり、一般にはSF小説、科学雑誌などで「近未来の架空兵器」と紹介されていた原爆が発明され、日本が攻撃を受けたことを日本国民は初めて知ったのである。
なお、この原爆報道によって、新潟県は8月11日に新潟市民に対して「原爆疎開」命令を出し、大半の市民が新潟市から脱出し新潟市は無人都市になった。その情報は8月13日付の讀賣報知（現・読売新聞）に記載された。これは新潟市も原爆投下の目標リストに入っているらしいという情報が流れたからである。原爆疎開が行われた都市は新潟市だけであった。
また東京でも、8月11日と12日に単機飛来してきたB-29が原爆に関する伝単「マリアナ時報」を撒き、「マリアナ時報」を読んだ市民の間で「まもなく原爆が投下される」という噂が立ち、警戒警報発令の度に白いシーツをかぶって防空壕に入る市民の姿が見られた。特に8月11日は、8月8日の空襲で捕虜にした第7空軍の搭乗員による「8月12日ごろに東京に原爆が投下される」との偽の証言を大本営や陸軍特殊情報部、海軍大和田通信所が真に受けて警戒レベルを高めた結果、11日正午ごろに単機で飛来してきた偵察侵入してきたB-29を「原爆搭載機」、味方の高射砲の閃光を「原爆の閃光」と勘違いする始末であったが、それでも飛来したB-29を「原爆搭載機の可能性がある」との放送を行った。中央気象台でも同じ11日の14時半ごろに再び単機のB-29が飛来してきた際に閃光を確認したので職員が防空壕に逃げ込んだが、それは13時ごろから降っていた雷雨による稲光を「原爆の閃光」と誤認したものであった。「東京への原爆」の情報はついには皇室の耳にも入り、岡部長章侍従は昭和天皇を大本営付属室に退避させる判断をして御文庫にいた天皇に原爆の威力に関するデータを奏上したうえで退避を勧めて天皇、皇后とともに付属室に誘導したが、付属室で岡部は天皇から原爆に関して「初めて聞くのだよ」「(原爆の事を)武官長に伝えてくれ」などと言われ、岡部は「軍は天皇に原爆の正確な情報を伝えていないのではないか」と疑念を抱くようになったという。
1945年8月15日終戦の日の午前のラジオ放送で、仁科芳雄博士は原爆の解説を行った。さらに8月15日正午、戦争の終結を日本国民に告げるために行われたラジオ放送（玉音放送）で、原爆について「敵ハ新ニ残虐ナル爆彈ヲ使用シテ無辜ヲ殺傷シ惨害ノ及フ所眞ニ測ルヘカラサルニ至ル（敵は新たに残虐な爆弾を使用して、罪もない者たちを殺傷し、悲惨な損害の程度は見当もつけられないまでに至った）而モ尚交戰ヲ繼續セムカ終ニ我カ民族ノ滅亡ヲ招來スルノミナラス延テ人類ノ文明ヲモ破却スヘシ(それなのになお戦争を継続すれば、ついには我が民族の滅亡を招くだけでなく、さらには人類の文明をも破滅させるに違いない。)」と詔があった（第二次世界大戦中、日本の軍部にも二つの原子爆弾開発計画が存在していた。陸軍の「ニ号研究」と海軍のF研究である）。
正確な犠牲者数などは、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ / SCAP) 占領下では言論統制され、サンフランシスコ講和条約発効で日本が主権を回復した1952年に初めて報道された。
原子爆弾が広島・長崎に投下された後、日本の報道機関は号外を出し、原子爆弾への対策とその心得を国民へ伝達している。
東京朝日新聞　昭和二十年八月十一日付特報（送り仮名等は実際に掲載されたものに則っている）
新型爆彈への心得 防空總本部發表
橫穴式防空壕が有效 初期防火・火傷に注意
國際法を無視した廣島の新型爆彈を、現地に出張、視察した陸海軍および防空總本部の專門家の調査に基いて新型爆彈に對する心得を防空總本部から十一日發表した、なほさきに二回にわたつて發表された注意は有效であるから今回の左記注意を追加すれば一層完璧である
一、落下傘やうのものが降下するから目撃したら確實に待避すること
二、鐵筋コンクリート造りの建物は安全度が高いからこれを有效に利用すること しかし窓ガラスは破壞するからこれがための負傷を注意すること、壁、柱型、窓下、腰壁を待避所とすると有效である
三、破壞された建物から火を發するから初期防火に注意すること
四、傷害は爆風によるものと火傷であるがそのうちでも火傷が多いから火傷の手當を心得えておくこと、もつとも簡單な火傷の手當法は油類を塗るか鹽水で濕布をするがよい
五、横穴式防空壕は堅固な待避壕と同樣に有效である
六、白い衣類は火傷を防ぐために有效である（但し白い着衣は小型機の場合は目標となり易い、よく注意のこと）
七、待避壕の入口は出來るだけふさぐのがよろしい

八、蛸壺式防空壕は板一枚でもしておくと有效である
8月10日、ハリー・トルーマン大統領は日本降伏が近づいているという情勢判断により、一連の原爆投下計画の一旦停止を命じたものの、終戦直前、アメリカは出来る限りいくつかの原子爆弾の製造を順次進めており、長崎への原子爆弾投下後も、第3発目以降の原爆を落とす準備に入ろうとしていた。8月19日に3発目、9月に第4、5発目、10月に第6 - 8発目の投下を可能としており、さらに本土上陸侵攻前にまとめて投下することも検討されていた。
8月15日に日本が降伏を表明するわずか数時間前（米国時間14日）、トルーマンは英国外交官を前に「第三の原爆投下を命令する以外に選択肢はない」と漏らしていたが、日本が降伏したことで第3発目以降の原子爆弾が日本に投下されることはなかった。
仮に第3発目の原子爆弾の投下命令が下った際、その候補地は小倉市、京都市、新潟市など諸説あるが、1945年8月14日に愛知県で行われた7発のパンプキン爆弾の投下は、3発目の原子爆弾の投下訓練であったとされ、いずれも爆撃機が京都上空を経由した後に愛知県に投下していることから、第三の原子爆弾の標的は京都市であったと考えられる理由の一つとなっている。また、プルトニウムコアの輸送が遂行されて原爆を完成させた後、8月19日か20日に東京に投下する予定であったという情報もある。2003年のテレビ朝日の『ザ・スクープ』による取材報道では、8月17日に東京に投下予定だったとしている。
また前述のように広島市・長崎市に投下された新型爆弾が、新潟市にも落とされるとの畠田昌福新潟県知事の見解により、「罪の無い市民を皆殺しにしようとする敵の作戦に肩透かしをくらわせる」と述べた上で、新潟市の中心から5里（約20キロメートル）以上疎開することを求めた布告を8月11日に出したため、新潟市の中心部が終戦直後まで無人状態になった。ただ、新潟への投下については出撃基地のテニアン島から遠い上、目標の都市規模が小さすぎること等から、8月6日、8月9日共に予備投下目標にすら選ばれなかったという。