サブプライム住宅ローン危機 原因
クレジット・デフォルト・スワップ(CDS)は債権者（特に不動産担保証券の債権者）によって、債務不履行リスクに対するヘッジおよび防御として利用される金融商品（相対の保険契約の一種）である。サブプライム住宅ローンに関連した損失によって銀行その他の金融機関の純資産が毀損されるにつれて、保険提供者が契約者に保険金を支払う事態になる蓋然性が高まった。これはシステム全体に不透明感をもたらした。何故なら投資家には、住宅ローンの不履行の穴埋めを迫られるのがどの企業なのか判らなかったからである。
全てのスワップや他の金融デリバティブと同様に、CDSは（取り分け債権者にとっての債務不履行リスクに対する）リスクヘッジや投機的な営利目的で利用できる。CDSの総残高は1998年から2008年の間に100倍増となり、CDS契約によってカバーされる債務の推計額は、2008年11月現在で33兆ドルから47兆ドルに達した。CDSに関する法規制は緩い。2008年時点では、CDSの当事者がCDS契約に基づく債務を履行不能に陥った場合にこれを引き受けるような中央クリアリングハウスは存在しなかった。CDS関連債務の公表義務は不十分であるとして批判されている。AIG、en:MBIA、en:Ambacなどの保険会社は、住宅ローンの不履行が広がりCDSで損失を蒙る潜在リスクが増大したため格下げに直面した。これらの企業はこのリスク資産を打ち消すために追加の資本調達を余儀なくされた。AIGはCDSで4,400億ドルの不動産担保証券を保証していたことが原因となって連邦政府による資本注入を仰ぐ事態となった。
投資銀行のリーマン・ブラザーズが2008年9月に破産したとき、その6,000億ドルに上る債券残高のCDS契約をどの金融機関が履行することになるのかは大変不透明だった。メリルリンチは2008年に巨額の損失を計上したが、その原因の一部は、メリルリンチの債務担保証券(CDO)に対してAIGがCDSを提供するのを中止した後に、CDOのポートフォリオの中で未ヘッジだった部分の価値が下落したことだった。メリルリンチは取引先から同社の支払い能力と短期債務の借り替え能力について信用を失ってしまい、結果として同社はバンク・オブ・アメリカに吸収された。
経済学者のジョセフ・スティグリッツはCDSがシステム的なメルトダウンを齎した経緯を次のように総括した。「これだけ複雑に絡まり合った多数の巨額の賭けの中では、誰一人として、他人の財務状況はおろか自分の現状でさえ確たる把握は不可能だった。金融市場が麻痺したのも驚くには当たらない」。
作家のマイケル・ルイスは、CDSによって多数の投機家が同一の住宅ローン債券とCDOに賭け金を積めるようになったと書いた。これは言わば、多数の人が同一の家について保険契約を結べるようなものである。CDSによる保証を買った投機家は顕著な債務不履行が発生することに賭けていたのであり、売り手（例えばAIG）はその逆に賭けていた。理論的には、CDSの買い手と売り手さえ見付かれば、同じ一つの住宅関連証券に対して無限の金額を賭けることが可能である。更に、2010年4月に流れた報道によれば、ヘッジファンドの一つであるen:Magnetar Capitalをはじめとする市場参加者は、CDSを用いて反対に賭け易くするために、信頼性の低い住宅ローンを組み込んだCDOを発行するよう働きかけた。NPRによれば、マグネターは投資家にCDOの購入を薦めると同時にその逆に賭けており、後者の賭けについては公表していなかった。CDSのポートフォリオであり合成資産担保証券（シンセティックCDO）と呼ばれる商品も、2010年4月にSECがゴールドマン・サックスを告発する原因となった。
2005年、ベン・バーナンキは米国の大規模かつ依然悪化しつつある経常赤字によって予想される結果について言及した。これは米国における貯蓄に対する投資超過、または輸出に対する輸入超過に起因している。1996年から2004年の間に、米国の経常赤字は6,500億ドル増加した。対GDP比で1.5%から5.8%への増大である。米国は主にアジアの発展途上国や産油国などから巨額の国際投資を引き寄せた。国際収支統計の恒等式に基づけば、ある国（例えば米国）の経常収支が赤字なら、資本収支（投資）は同額の黒字になる。国外の投資家にそれだけの資金があったのは、貯蓄率が非常に高いか（例えば中国では40%に達する）、または原油価格が高いからである。バーナンキはこれを「世界的貯蓄過剰」（en:Global saving glut）と呼び、それが米国に資本を「押し込んだ」のではないかと述べたが、他の経済学者の一部は見解を異にしており、米国の高い消費水準によってそうした資本が「引き込まれた」のだとしている。別の言い方をすれば、ある国は収入以上に消費することはできないが、資産を外国人に売却するか、または外国人が望んで融資してくれる場合はその限りでないということだ。逆にある国が国内の設備投資を増やしたいと望むなら、変動為替相場制を採っている場合は輸入をも増やしてバランスを取ることになる。
押し込んだか引き込んだかはさておき、米国の金融市場は資金（資本または流動性）の「洪水」に見舞われた。外国政府は米国債を購入することで資金を提供し、これによって危機の直接的な被害を相当程度回避した。その一方で米国の家計は、外国から借り入れた資金を消費や住宅および金融資産の値を吊り上げるために使った。米国の住宅および金融資産の価値は住宅バブルが破裂したあと劇的に下落した。
2008年6月の講演の中で、ニューヨーク連邦準備銀行総裁（当時。後に財務長官）のティモシー・ガイトナーは、金融市場の麻痺を「並行」銀行システム、別名シャドーバンキングシステムにて生じた「取り付け騒ぎ」に起因するものとして強く非難した。これらの機関は金融システムを支える金融市場の中で重大な地位を占めるに至ったが、貯蓄銀行のような規制監督下には置かれていない。しかもこれらの機関は脆弱だった。何故ならそれらは流動性市場から短期の資金を調達しては、長期の非流動的かつリスクの高い資産を購入していたからである。このため、金融市場が崩壊すると、それらは忽ち資金不足に見舞われ長期資産を安値で売り払う事態に陥り易い。ガイトナーはこれらの機関の大きさを次のように描写した：「2007年初頭、資産担保型約束手形導管(en:ABCP導管)、投資ビークル(en:SIV)の中身、オークション式優先証券（en:Auction rate security）の中身、償還請求権付入札利率債券（Tender Option Bond、TOB）、および変動金利要求証券（VRDN＝variable-rate demand notes）を合わせた資産総額はおおよそ2兆2千億ドルだった。トライパーティ・レポ取引の翌日物資産は2兆5千億ドルに成長した。ヘッジファンドが保有する資産はおよそ1兆8千億ドルに成長した。当時の五大投資銀行のバランスシート合計額は4兆ドルだった。これに対し、米国における上位5行の銀行持ち株会社が同時点で保有していた資産合計は6兆ドル強に過ぎず、（正規の）銀行システム全体が所有していた資産総額は約10兆ドルだった」。ガイトナーによれば「これらの要素が合わさった結果として出来上がったのは、自己膨張的な資産価格と信用循環に対して脆弱な金融システムだった」。
ノーベル経済学賞受賞者であるポール・クルーグマンは、シャドーバンキングシステムに走ったことが、危機を呼んだ「出来事の核心」であると記した。「シャドーバンキングシステムが重要性において伝統的な金融業に匹敵あるいは凌駕さえするにつれて、政治家および政府官僚は彼らが世界大恐慌を生んだのと同種の金融的な脆弱性を復活させつつあることに気付くべきだった―そして彼らはこれらの新たな機関を制御できるように規制と金融的なセーフティネットを拡充すべきだった。指導者たちが公式に打ち出すべきだったのは単純なルールである：つまり、銀行がやることをやり、危機の中では銀行と同様に救済されねばならないものは、それが何であれ、銀行と同様に規制されるべきなのだ」。彼はこの制御の欠如を「悪質な無視」と呼んだ。
シャドーバンキングシステムに支えられた証券化市場は2007年春に縮小を始め、2008年秋には閉鎖も同然になった。かくして民間信用市場の3分の1超が資金源として利用不能になった。ブルッキングス研究所によれば、伝統的な銀行システムはこの穴を埋めるだけの資本は有していない：「あれだけの融資規模を上積みできるほどの資本を形成するには、何年もの間高い利益が上がり続けなければならないだろう」。この著者たちによれば、ある種の証券化手法は「永遠に失われたと見るのが確からしい、何故なら極めて緩い信用環境が続いたことによる産物だったからだ」。
2010年1月、経済学者のマーク・ザンディ(en)は、金融危機調査委員会(en:FCIC)で次のように証言した：「証券化市場も依然として壊滅状態にある。投資家たちがローンで更なる損失を見込んでいるからだ。投資家たちはまた、来るべき法規および会計基準の変更と規制改革の行方を見定められずにいる。民間における住宅および商業不動産担保証券、資産担保証券、および債務担保証券(CDO)の起債額は2006年の約2兆ドルをピークとし…2009年における民間起債額は1,500億ドルを下回っており、その殆ど全てがFRBのTALFプログラムによるもので、クレジットカード、自動車および小規模事業向け融資事業者を支援するための資産担保債だった。住宅および商業不動産担保証券とCDOの起債は未だに眠ったように動かない」。
2010年3月のエコノミスト紙によれば「ベア・スターンズとリーマン・ブラザーズは翌日物レポ取引(en)の貸し手（その多くは自分が持っていた証券化された担保の品質が分らなくなってしまったMMF）がパニックに陥って起こした静かな取り付け騒ぎによって潰されたノンバンクだった。リーマン破綻後にこれらのファンドが大量の償還を行ったため大企業における短期資金調達が麻痺した」。