ソビエト連邦の外交関係 二国間関係
1924年、アルバニア正教会の創始者でもあるファン・ノリがアルバニア公国の首相となるとソ連との外交関係を結び、社会改革を開始したが、その政策を危ぶむユーゴスラビア王国の支援も受けたアフメト・ゾグー前首相が同年末に返り咲くと対ソ関係は再び冷え込んだ。1928年にゾグーは国王ゾグー1世としてアルバニア王国を樹立したが、1939年4月にイタリアのムッソリーニ政権がアルバニア侵攻を実施してゾグーを追放し、アルバニア王位を自国王のヴィットーリオ・エマヌエーレ3世に渡すとソ連との外交関係自体も消滅した。アルバニア国内ではイタリア、次いでドイツとのパルチザン戦争がアルバニア共産党の指導により行われ、1944年に首都ティラナの自力解放が実現した。
第二次世界大戦後の1946年、アルバニア共産党第一書記のエンヴェル・ホッジャを首班とするアルバニア人民共和国が成立し、社会主義国家となった。ホッジャは1948年にアルバニア労働党と改称した党と国家の全ての権限を一手に掌握した東欧「ミニ・スターリン」首脳の一員となり、戦争中は共産主義パルチザンの同志として協力したユーゴスラビア社会主義連邦共和国のヨシップ・ブロズ・チトーが採用した東西対立での中立政策や内政の自主管理社会主義を「チトー主義」と罵倒して、国内反対派の粛清理由とした。アルバニアは経済相互援助会議(SEV、コメコン)やワルシャワ条約機構(WTO)に参加し、東西冷戦で東側社会主義陣営の忠実な一員となった。
ところが、ホッジャが忠誠を誓ったスターリンが1953年に死去し、1956年にはその後継者のフルシチョフがスターリン批判を行い、ソ連が「非スターリン化」路線や西側陣営との平和共存外交に踏み出すと、ホッジャは今度はソ連を「修正主義」と強く非難し、両国関係は一気に冷え込んだ。同様の理由で毛沢東の中華人民共和国がソ連を批判して中ソ対立が明確になるとホッジャは中国側に付いた。アルバニアは1961年には「社会帝国主義」のソ連と断交し、1962年にはコメコンやWTOから事実上脱退した。中国が国連代表権を持たなかった当時はアルバニアがその代弁者となり、1971年にはアルバニア決議で中華人民共和国が中華民国（台湾）に代わって国連代表権と安全保障理事会の常任理事国の席を獲得したが、この時にはブレジネフ政権のソ連は決議に賛成した。しかし、ホッジャの激しいソ連への拒絶は変わらなかった。
1972年のニクソン訪中以降を契機として毛沢東時代末期から始まった中国共産党とアルバニア労働党の路線対立が1976年の中国での大激動、すなわち毛沢東死去、文化大革命の事実上の終結、鄧小平の復権による改革開放路線への転換で決定的になった後も、アルバニアからのソ連批判は続いた。その1976年に国号を「アルバニア社会主義人民共和国」と変えたホッジャは最期まで「ホッジャ主義」とも呼ばれた自らの原理主義的なマルクス・レーニン主義、あるいはスターリン主義的な思想と孤立外交を変えず、ソ連でゴルバチョフが最高指導者になった直後の1985年4月にホッジャが死去した際にも、アルバニア政府はソ連からの弔問を一切受け付けなかった。非常に頑ななアルバニア労働党のイデオロギーは国外にも影響を与え、世界各国にホッジャ主義的な共産党・労働者党が誕生したが、その勢力はアルバニア以外では非常に小さかった。
ホッジャの後継者としてアルバニアの最高指導者になったラミズ・アリアはホッジャの政策を継承したが、準戦時体制を40年以上維持し、あらゆる外国からの援助を拒絶し、貿易も極めて制限された「鎖国」政策の結果として、アルバニアは「欧州の最貧国」とも呼ばれるどん底の経済状況が続いていた。ペレストロイカと冷戦終結を拒み続けていたアリア首相も遂に国内の反政府・自由化デモに抵抗できなくなり、1990年に改革開放路線を採用してソ連との国交を29年ぶりに回復した。1991年にはアルバニア共和国となって一党独裁体制と決別し、アルバニア労働党もアルバニア社会党と改組してホッジャ主義から脱却したが、ソ連崩壊翌年の1992年の総選挙で大敗して下野した。
ロシア帝国のバルト地方は第一次世界大戦末期にドイツ帝国によって占領され、バルト連合公国の設立が宣言された。その後リトアニア・エストニア・ラトビアのバルト三国が相次いで独立を宣言した。1920年にレーニンは5月テーゼを発表し、三国の独立を承認した。1920年までにエストニアとはタルトゥ条約、ラトビアとはラトビア・ソビエト・リガ平和条約、リトアニアとはソビエト・リトアニア平和条約 (en)）を締結し、その領土保全と独立を保障した。
1926年にはソ連・リトアニア不可侵条約が締結され、1933年にはバルト三国とトルコ、イラン、ポーランドを含めた諸国とソ連によって「侵略の定義に関する条約」が締結された。しかしスターリンはこの三国の併合を狙っており、1940年に締結された独ソ不可侵条約の秘密議定書で、三国に対するソ連の優越が確認された。1939年、ソ連は三国に最後通牒を出し、1940年から順次占領に入った。三国の政府は亡命政府となり、ソ連への抵抗を呼びかけたが、ソ連によって作成された傀儡政府がソ連への併合を決めた（バルト諸国占領）。独ソ戦において一時ドイツの占領下となったものの、ソ連によって再占領された三国が独立を果たすのはソ連末期になってからのことである。
フィンランドは長年にわたり旧ロシア帝国領であった。しかし親ドイツ派によって1917年にフィンランド王国の独立が宣言され、ドイツ帝国の敗北によってフィンランド共和国が成立した。この時、フィンランド共和国の成立をソ連は承認したが、一方でフィンランド国内の左派勢力を支援、右派である政府を駆逐しようとした。このフィンランド内戦は1918年5月に右派が勝利し、赤軍はロシアに追放された。その後1920年のタルトゥ条約でフィンランドの独立は承認された。
1939年10月11日、ソ連はカレリア地峡の領土や国内への駐兵を要求した。フィンランドは拒否し、冬戦争が勃発した。フィンランド軍は勇戦して「雪中の奇跡」と呼ばれるめざましい戦果を挙げたが、1940年3月10日にモスクワ講和条約が結ばれ、領土を失陥した。独ソ戦が始まるとフィンランドはソ連に侵攻し、継続戦争が始まった。しかし独ソ戦でドイツが劣勢になるとフィンランドも休戦へと傾き、1944年9月19日のモスクワ休戦協定で停戦となり、1947年のパリ条約で講和が行われた。
戦後のフィンランドは議会制民主主義を採用しつつも、その他の面ではソ連と協調するという特殊な状況に置かれた。これは「フィンランド化」と呼ばれる状態であり、ソ連崩壊までつづいた。
この項目に関しては、日露関係史も参照の事。
ロシア帝国は日本（大日本帝国）にとって最大の仮想敵国で、1904年に始まった日露戦争では両国軍が全面衝突し、1905年のポーツマス条約締結で日本の勝利に終わった。その後、1907年から3度にわたり日露協約が結ばれ、中国（清朝、中華民国）領の満州や蒙古における両国の権益保護を確認していたが、革命後のソビエト政権は帝政政府が結んだこの日露協約も無効と宣言した。日本側も英仏米などの列強諸国と歩調を合わせ、君主政体とは相容れない赤化政権を打倒し、日本国内や中国などへの社会主義革命の波及を阻止するため、反革命白軍への支援や自らの軍事介入を決定し、両国は再び戦う事になった。
1918年に日本はシベリア出兵として軍隊を派遣し、英米などとウラジオストクを共同占領した。日本軍はその後も単独で攻撃を続けて沿海州を制圧し、さらにシベリア鉄道沿線の内陸都市へと侵攻し、イルクーツクまで占領した。また、日本領の南樺太と北緯50度線で分断された北樺太（サハリン北部）や、北満鉄道（旧東清鉄道）など満州北部に残る旧ロシア権益も占領した。戦力で劣るソビエト側は緩衝国家の極東共和国を一時的に建国しながら、パルティザン等による抵抗を続けた。しかし、戦闘の長期化で損害が拡大し、1920年には日本人将兵・民間人が虐殺された尼港事件も発生した。他国の撤兵後も単独で派遣軍を残す日本の領土拡大野心を疑う国際的批判も拡大し、日本軍は1922年にシベリアからの撤兵を強いられた。同年に極東共和国はソ連に併合され、日本とソ連は直接国境を接した。なお、この時期に多くの反革命派がロシアから亡命し、日本や満州に居住して白系ロシア人と呼ばれた。
1925年には日ソ基本条約が締結されて両国間の国交が成立した。ソ連はポーツマス条約の内容を引き継ぎ、オホーツク海や北太平洋、ベーリング海などでの北洋漁業利権を引き続き日本に認めた。また、北樺太での石油利権を日本に与え、交換に日本は北樺太から撤兵する事が加えられた。その後日本が満州事変で満州国を建国すると、ソ連のスターリン政権は1935年に北満鉄道を含む北満州の利権を全て日本に譲渡し、南満州鉄道は満州全域の鉄道や鉱山を支配した。これで日ソ関係は安定期に入ったが、両国にとって相手が仮想敵国である事に変わりはなく、国境地帯は日本軍（関東軍）とソビエト赤軍がにらみ合って常に緊張をはらんでいた。
また、国内ではそれぞれの政府により相手を利する勢力への弾圧が行われた。日本ではソ連共産党が指導する国際共産党組織コミンテルンの日本支部として1922年に結成された日本共産党が非合法組織として徹底的に弾圧された。合法活動が認められた他の社会主義政党（無産政党）も活動が制約され、その最大のものであった社会大衆党は国家社会主義を受容して右翼化した。1925年には従来の治安警察法に加えて治安維持法も制定され、1928年には三・一五事件後の改正により最高刑で死刑が追加された。特別高等警察による厳しい取り締まりでは小林多喜二事件のような虐殺も起こり、逮捕者の転向も相次いで日本国内の社会主義運動は壊滅した。一方、ソ連では日本の再侵攻への警戒が強く、スターリンが共産党内の反対派や一般国民の反革命罪をでっち上げて処刑する際に利用した罪名の一つが「日本帝国主義のスパイ」であった。また、日本領の朝鮮半島から移住してきた極東地域の朝鮮人も、日本侵攻時の工作員になる危険性を疑われて1937年に中央アジアのカザフ・ウズベク両共和国への民族集団追放が行われた。1938年には日本のプロレタリア演劇の演出家の杉本良吉が日本政府の圧迫から逃れるために女優で愛人の岡田嘉子と共に樺太で国境を越えてソ連に亡命したが、直ちにソ連の秘密警察であるGPUの取り調べを受け、杉本は翌年にスパイ容疑で銃殺された。岡田は3年後に釈放され、そのままソ連国内に在住した。
日ソ両国間の緊張関係は続き、1938年7月には張鼓峰事件（ハサン湖事件）で両国軍による激しい国境衝突が発生した。続いて、1939年8月、第二次世界大戦の開戦直前に、満州国とソ連の衛星国であるモンゴル人民共和国との間での国境紛争が大規模な日ソ両軍の衝突へと発展した。このノモンハン事件では共に数千人単位の戦死者を出したが、日本軍（関東軍）はソ連・モンゴル側が主張する国境線の外側まで退却した。これは日本の敗北とみなされ、それまで日本政府内で唱えられていた北進論による対ソ開戦の主張は後退した。また、日本の盟邦のナチス・ドイツがイデオロギー的に激しく対立するソ連との間で独ソ不可侵条約を結ぶと、日本の平沼騏一郎首相は「欧州の天地は複雑怪奇」と言い残して辞任した。1941年4月、日本の松岡洋右外相の提唱で日ソ中立条約が締結され、両国はお互いの後背地の安全を確保した。同年6月にドイツのソ連侵攻で独ソ戦（大祖国戦争）が始まると、ソ連は極東に配備していた後方部隊をヨーロッパ戦線に移送した。ドイツの侵攻と電撃戦での勝利を見た日本では再び北進論が台頭し、同年8月には関東軍特種演習を実施して約70万の日本軍を満州に集結させたが、結局日本の近衛文麿内閣はソ連侵攻を諦め、既に占領していたフランス領インドシナの確保や南方での石油資源獲得に国力を注ぐ南進論を採用した。その結果、日本と米英との対立は深刻化し、同年12月に太平洋戦争（大東亜戦争）が開始された。この時期の日本外交に関する機密情報はドイツ人スパイリヒャルト・ゾルゲによってソ連に伝えられたとされ、同年10月にゾルゲは日本人協力者など共に逮捕されて、1944年に処刑された。
第二次大戦でドイツや日本の敗勢が濃くなると、スターリンはアメリカの要請に応じる形での対日参戦を考え、1945年2月のヤルタ協定でその方針が明記された。ソ連は同年4月に日ソ中立条約の翌年4月における期限切れ失効を日本に通告し、日本が求めた対米講和交渉の仲介を拒否した。そして、ドイツ降伏後の7月のポツダム宣言による対日無条件降伏要求が拒否されたのを見て、8月に対日宣戦布告を行い、日本領の朝鮮半島北部・南樺太・千島列島、そして満州国に侵攻した。この攻撃は8月14日に日本がポツダム宣言受諾を発表した後も続き、ソ連は約1ヶ月で作戦対象地域を占領した。1946年には南樺太（サハリン南部）や千島列島の編入を発表し、1947年にはサハリン北部と合わせてサハリン州を設立した上で、日本国籍を喪失した朝鮮人を除いた従来の日本人居住者を北海道へ強制送還した。この措置は、その後の北方領土問題の原点となった。また、この戦争で捕虜となった日本軍将兵はシベリア抑留に遭い、多くの犠牲者を出した。
この結果、日本国内での対ソ感情は悪化し、アメリカによる対日占領方針の変更や日本共産党の武装闘争路線なども影響して、日ソ国交回復は遅れた。1951年のサンフランシスコ講和会議では日本の吉田茂内閣がソ連や中国（中華人民共和国）を含む全面講和論を退け、ソ連代表団も平和条約への調印を拒否した。
吉田の後継首相になった鳩山一郎は自らの内閣の課題として日ソ国交回復を掲げ、1956年に日ソ共同宣言を出して国交を回復し、シベリア抑留者の最終的な帰還が実現した。また、ソ連はそれまで拒否権を行使していた日本の国際連合加盟を支持し、同年に日本は国連に加盟した。しかし、1957年に日本で岸信介内閣が成立し、アメリカとの軍事同盟（防衛）関係強化を志向すると、再び日ソ関係は冷却化した。1960年6月、岸内閣が日米安保条約を改定すると、ソ連は日本への米軍駐留を理由に日ソ共同宣言で盛り込まれていた北方領土の色丹島と歯舞群島の日本引き渡しを撤回し、北方領土問題は再び振り出しに戻された。そして、これが最大のネックとなり、平和条約締結による最終的な国境線確定は行われなかった。
その後も両国関係は、政治関係は北方領土問題で停滞し、経済・文化関係の交流が緩やかな速度で進むという関係が続いた。ソ連は沿海州の日本海に面した商港都市ナホトカを開放し、シベリア開発などで日ソ両国間の協力は行われたが、日本の総理大臣のソ連訪問は国交回復時の鳩山と1974年の田中角栄の2度、ソ連の最高指導者の訪日は1990年のゴルバチョフ大統領の1度のみに終わった。この田中訪ソとゴルバチョフ訪日のいずれでも、北方領土問題は解決できず、平和条約交渉は進展しなかった。また、日本の権益が消滅した北洋漁業をめぐる交渉は、北方領土海域で日本側が主権主張を棚上げする形で処理しても、オホーツク海やベーリング海での漁獲割当や入漁料などで常に難航し、ソ連国境警備隊による日本漁船の拿捕が多発した。
ただし、特にペレストロイカ後は政治的対立・軍事的脅威の緩和もあり、経済協力や軍備縮小など多方面での日ソ協力が進行し、その後のロシアへと引き継がれた。冷戦終結、ソ連崩壊を経た現在でも日本と後継国家ロシア連邦の間には正式な平和条約の締結が成されていないが、ウラジオストク開放やサハリン開発などで極東の経済開放が進み、日本海沿岸都市を中心と両国間の経済関係は徐々にではあるが進展している。
中国においては既に1912年に中華民国が成立し、その指導者孫文は反帝国主義や民族主義を掲げて、西欧諸国や日本が支援する軍閥勢力との内戦を戦っていたが、ソビエト政権は自らの成立後の1919年に中国へヨッフェを団長とする使節団を派遣し、帝政時代の不平等条約を破棄して、孫文の率いる中国国民党の国民政府との協力を始めた。ソ連にとって中国は世界各地の民族解放運動を支援する中での最重要国であり、孫文から見れば自らの国民革命に対して積極的な支援を行う唯一の国であった。また、1921年に創立されていた中国共産党については、その指導者の博古達をソ連で学ばせて親ソ派の指導部を形成させ、第一次国共合作で共産党員のまま国民党に協力させる方針をとらせた。
しかし、国民党内の親共派拡大を嫌った蔣介石が1927年に上海クーデターを起こし、実権を掌握して共産党を弾圧したため、ソ連の対中工作は失敗に終わった。また、共産党も親ソ派指導部の失敗による対国民党内戦の敗北で長征に追い込まれ、その途上の1935年に遵義会議で独自の農村革命論を主張する毛沢東が実権を掌握したため、中国国内でのソ連の影響力は東トルキスタンなどでの非公式なものにとどまった。
1945年8月、満州国に侵攻したソ連軍は日本軍（関東軍）を圧倒し、約1ヶ月で満州（中国東北部）全域を占領した。同年10月には中国全域での支配権を回復した蔣介石政権との間で中ソ友好同盟条約を結び、国民政府（国民党政権）を中国唯一の正統政府と認める一方、中国側には自らの衛星国であるモンゴル人民共和国（外蒙古）の独立や、戦前に日本が租借していた関東州の旅順・大連両港のソ連軍利用を認めさせた。しかし、1946年に国共内戦が再開されると、ソ連は共産党を支援して支配地域をそのまま共産党軍（その後の中国人民解放軍）に譲り渡した。結果、共産党はアメリカの支援を受けた国民政府を破り、1949年10月1日には毛沢東が政府主席となった中華人民共和国が成立した。
中華人民共和国とは当初協力関係にあり、毛沢東がモスクワを訪問して締結された中ソ友好同盟相互援助条約では両国間の緊密な協力関係をうたい、日本の軍国主義復活阻止をうたった。また、旅順・大連使用継続などの点ではソ連有利の不平等関係でもあった。1950年代前半は中ソの蜜月時代で、中国人留学生のソ連留学やソ連陣技術者による中国経済建設が大規模に行われたが、スターリン批判を行い資本主義諸国との平和共存を主張したフルシチョフに対する毛沢東の「修正主義」批判、中国の大躍進政策に対するソ連の批判、それに伴うソ連人技術者の集団帰国に対する中国側の反発など、徐々に両国関係にはひびが入った。1960年代になるとこの中ソ対立はあらわになり、極東のウスリー川やカザフ共和国などでの領土問題も提起されて、両国関係は一気に険悪化した。特に1969年には国境地帯のダマンスキー島などで大規模な軍事衝突が発生した（中ソ国境紛争）。両国関係が修復したのは、1989年の六四天安門事件直前に行われたゴルバチョフの訪中によってであった。
1920年代から、極東の沿海州などには日本の植民地支配を嫌った朝鮮人が移住し、コミュニティを形成していた。しかし、1931年9月18日の満洲事変勃発後、相次ぐ日ソ国境紛争を背景にヨシフ・スターリンは彼らが日本軍の侵攻を手引きすると警戒し、1930年代末に朝鮮人を中央アジアへ集団追放した（この朝鮮人強制移住が現在のカレイスキーの起源となっている）。その一方、抗日運動を続けていた朝鮮人パルティザン部隊（東北抗日聯軍）をソ連国内で保護して軍事訓練を行ったともされ（第88独立狙撃旅団 (ソ連軍)）、その指導部の一員であった金日成の実子としてソ連国内で生まれたのが金正日であるとの説も有力視されている（これは金正日の出生地が白頭山であると発表している朝鮮民主主義人民共和国の公式見解とは異なる）。
1945年8月のソ連対日宣戦布告後、ソ連軍は朝鮮半島に侵攻し、ヤルタ協定に基づいて北緯38度線以北を占領した（連合軍軍政期 (朝鮮史)）。この時、金日成ら朝鮮人抗日パルティザンはソ連軍の一部として朝鮮に帰還したとされる。1946年2月にソ連軍軍政下の朝鮮半島北部に成立した北朝鮮臨時人民委員会の初代委員長にはソ連から帰国した抗日パルチザンの金日成が就任した。ソ連は金日成に新たな社会主義政権の首班として支持を与え、金日成は1946年8月に結成された北朝鮮労働党内の反対派を抑えて朝鮮半島北部の共産主義者内部で主導権を握り、1948年8月15日の李承晩大統領による朝鮮半島南部単独での大韓民国の建国の翌月、1948年9月9日に金日成首相の下で朝鮮半島北部に朝鮮民主主義人民共和国（北朝鮮）が建国された。
1950年6月25日に勃発した朝鮮戦争では、ソ連は国連軍の介入後、アメリカ軍を中心とした国連軍及び大韓民国国軍による朝鮮半島北上に際して彭徳懐司令官率いる抗美援朝義勇軍を派遣した中華人民共和国のような大規模な直接介入は控えたものの、国連軍と戦う朝鮮人民軍、中国人民志願軍から成る中朝連合軍に対して兵器供与や軍事顧問の派遣などの軍事支援を行った。しかし、1953年7月27日の朝鮮戦争休戦後、朝鮮労働党内で金日成首相を中心とする満州派の独裁体制が強化され、1956年のフルシチョフ第一書記によるスターリン批判以後に金日成の個人崇拝を批判した親ソ派が粛清されると（8月宗派事件）、朝ソ関係には変化が起こり始めた。また、金日成首相が最大の支援国であった中華人民共和国に配慮して、スターリン批判後に表面化した中ソ対立での明確なソ連支持を避けると、朝ソ関係は水面下で徐々に疎遠になっていった。更に、朝鮮労働党内で自派以外の他派閥を粛清した金日成が後継者として実子の金正日への権力継承を考慮した事は、世襲的な身分制度を全面否定する社会主義の原則とは根本的に異なり、朝鮮民主主義人民共和国は1960年代後半から1970年代前半にかけてソ連型社会主義と中国型毛沢東思想からの思想的自立を図って「唯一思想体系」こと朝鮮独自の「主体思想」を唱え、イデオロギー的にもソ連との差異を明確にした。しかし、それでもソ連にとって朝鮮民主主義人民共和国は1961年7月6日に締結したソ朝友好協力相互援助条約に基づく極東に於ける地政学的な重要国家であり、朝鮮統一問題では北朝鮮に配慮した外交政策を採り続けた。また、朝鮮民主主義人民共和国にとってもソ連極東部での労働者派遣は貴重な外貨収入源であった。
一方、朝鮮民主主義人民共和国建国に先駆けて、アメリカ合衆国の支援を受け、1948年8月15日に朝鮮半島南部に成立した大韓民国は反共主義が国是であり、建国当初からソ連とは常に敵対関係にあった。朝鮮戦争ではソ連軍と大韓民国国軍は直接交戦こそしなかったが、初代大韓民国大統領李承晩や、李承晩を失脚させた1960年の四月革命後、1961年の5・16軍事クーデターを経て大統領に就任した朴正煕少将、1979年の朴正煕暗殺事件後、1980年の5・17非常戒厳令拡大措置で実権を掌握した全斗煥将軍ら軍事政権の首班と同様に大韓民国国民の反共感情は強く、共産主義はおろか社会民主主義的な主張ですら国家保安法などによる厳罰対象となった。1983年にはサハリン上空でソ連領空を侵犯した大韓航空の民間機をソ連軍が撃墜する大韓航空機撃墜事件が起こった。
しかし、1985年のミハイル・ゴルバチョフの登場と「新思考外交」によって東西冷戦が緩和し、1988年のソウル五輪にソ連が東ヨーロッパ諸国と共に参加したことで、韓ソ両国の接触が始まった。大韓民国でも1987年の民主化宣言を経た直後の大統領選挙で発足した盧泰愚政権が、国内での民主化と平行して共産圏との融和を推進する「北方外交」を提唱したため、1990年にゴルバチョフが大韓民国を訪問してソ韓国交樹立が実現した。ソ韓国交正常化によってソ連はシベリア・極東での開発に新たな投資元を獲得した。大韓民国はこのソ連との国交樹立により国際連合加盟への障碍を解消し、1991年に朝鮮民主主義人民共和国と南北朝鮮の同時加盟が認められる事になった。その翌年1992年には、ソ連に裏切られた形となった北朝鮮で北朝鮮クーデター陰謀事件に対する親ソ派の粛清が起きた。また、この関係改善により、第二次世界大戦前に日本領だった南樺太に渡り、戦後も大韓民国や日本への帰還が認められず、無国籍状態、あるいはソ連国民となった在樺コリアンの帰国事業が、日本政府の援助も受けながら開始された。
シベリアの南にあるモンゴル（外蒙古）は、19世紀からロシア帝国の勢力圏になった。中国で清が倒れた1911年の辛亥革命で、外モンゴルはチベット仏教（ラマ教）の活仏（化身ラマ）を君主として独立を宣言し、結局は清朝の後に成立した中華民国内の自治領として承認された。ロシア革命が起こるとロシア帝国の影響力は消滅し、中国は外蒙古の自治を撤廃したが、1920年にはロシア革命後の内戦で苦戦したロマン・ウンゲルン・フォン・シュテルンベルク率いる白軍がモンゴル国内に侵攻し、中国軍を破って外蒙古の首都庫倫（クーロン、現在のウランバートル）を占領し、自治政権を復活させた。
一方、ロシア革命の影響で勢力を拡大したモンゴルの社会主義・民族主義勢力はモンゴル人民党を結成し、ウンゲルンの圧政を倒すために白軍を追うソビエト赤軍の介入を求めた。1921年3月にモンゴル臨時人民革命政府が組織され、その要請で外蒙古侵攻を開始した赤軍はダムディン・スフバートル指揮のモンゴル軍と共に中国軍、次いでクーロンのウンゲルン軍を撃破し（ウンゲルンは同年にロシア国内で処刑）、同年7月にクーロンで人民政府の成立を宣言した。これは以前の自治政府と革命勢力による事実上の連立で、社会主義革命政党が活仏を戴く君主制人民民主主義体制という変則的な体制が採用された。しかし、外交・軍事面でソ連に依存するモンゴルでは徐々に左派勢力が強化され、1924年には活仏の死去により共和制のモンゴル人民共和国建国を宣言して、同年に党名を変更したモンゴル人民革命党による世界で2番目の社会主義政権がこれで成立した。1923年のスフバートルの死後にモンゴル軍の指揮官となっていたホルローギーン・チョイバルサンが同国の最高権力者になった。
チョイバルサンはロシア留学の経験があり、ソ連の要求に応じて貴族の追放や牧畜業の集団化を実行し、国力衰退の原因とされたチベット仏教への弾圧も行った。その過程で数万人の犠牲者が出たと言われているが、正確な数字は確定されていない。1936年にはペルジディーン・ゲンデン首相が逮捕され（翌年にソ連で銃殺）、スターリンの支持を受けたチョイバルサンの独裁体制が確立された。この時期、モンゴルはソ連にとって唯一信頼できる社会主義同胞国で、経済・軍事支援やモンゴル人留学生の受け入れなどが活発に行われた。1941年にはモンゴル語の表記をモンゴル文字からキリル文字へ切り替えられた。しかし、清朝時代から全く工業化が進んでいなかったモンゴルでソ連型社会主義モデルをそのまま導入するのは不可能で、社会主義体制の建設は難航した。
1936年にはソ連・モンゴル相互援助議定書が調印され、モンゴル国内にはソ連軍（赤軍）が駐留し、満州国や内モンゴルに駐留する日本の関東軍と対峙した。チョイバルサン政権が行った、ゲンデンをはじめとした多くの人民革命党指導者・軍人の粛清理由は「日本のスパイ」であった。1939年にはモンゴルと満州国との間で起こった国境紛争が大規模な日ソ両軍の激突に発展するノモンハン事件（ハルハ河戦争）が発生し、モンゴル軍はソ連軍と協力して日本と戦った。1945年7月のポツダム会談ではモンゴルの独立（独立を問う国民投票の実施）が認められ、8月にはソ連対日宣戦布告に同調してモンゴルも日本に宣戦を布告し、満州を攻撃した。この際に発生した日本軍捕虜はシベリア抑留としてソ連国内で強制労働に使役されたが、その一部はモンゴル国内にも移送された。この際、日本軍捕虜の間ではリンチ事件である暁に祈る事件が発生した。1945年10月にはモンゴル国内で独立を問う国民投票が行われ、チョイバルサン体制下で100%の賛成率となった事で、1946年には中華民国（国民政府）がモンゴル（外蒙古）の独立を正式に承認した。1949年には中国でも社会主義政権の中華人民共和国が成立して、直ちにモンゴルと相互承認を行い、モンゴルの安全保障はようやく確立された。
1952年にチョイバルサンが死ぬと、ユミジャージン・ツェデンバルがモンゴルの新たな指導者となった。ツェデンバルはフルシチョフによるスターリン批判の影響もあり、大粛清は控えながら、党内反対派を抑えた長期政権を維持した。この時期にモンゴルではようやく牧畜業の共同組合方式が成功し、ソ連人顧問団の指揮による工業開発や教育制度の充実が図られた。1960年の新憲法ではモンゴルでの社会主義体制が確立したと規定し、1962年にはコメコンへの加盟を実現し、モンゴルは東側陣営の一員としてソ連に大きく依存した。一方、これにより中ソ対立でモンゴルがソ連側に立つ事が明確になると、中華人民共和国との関係は急速に悪化し、経済支援の打ち切りや中国領の内蒙古自治区との分断が起こった。1966年にはソ連とモンゴルの間で友好協力相互援助条約が締結され、大量のソ連軍部隊がモンゴル国内に展開した。ソ連にとってモンゴルは重要な軍事的価値を持ち、中国から見ると首都の北京がソ連軍の中距離核ミサイルの射程圏内に入った事は大きな脅威となった。
1985年にソ連でゴルバチョフ政権が誕生し、改革が始まると、モンゴルでも影響が表れた。1984年には高齢で精神的問題も発生していたツェデンバルがソ連の圧力で引退させられ、首相だったジャムビン・バトムンフが人民革命党書記長に就任していたが、ゴルバチョフのペレストロイカ政策に対して漸進的な立場を取り、人民革命党による改革を規定した。しかしこのペースが遅かったため、1989年12月にはモンゴル国内での民主化運動が広がった。これには、同年のゴルバチョフ訪中で中ソ対立が終息し、モンゴル国内からのソ連軍撤退が規定された事も影響した。ソ連はこれを静観した結果、1990年3月には民主化要求に応じる形でバトムンフ書記長が辞任し、人民革命党は一党独裁制を放棄した。同年7月に実施された初の自由投票による国会選挙では人民革命党が圧勝したが、民主化勢力との連立で政治的安定を図るため、同年9月には民主連合のポンサルマーギーン・オチルバトが初代大統領に就任した。オチルバトは人民革命党の政治局員から民主化運動に転じた人物で、ソ連への留学経験者でもあった。
1991年にはモンゴルからのソ連軍撤退が完了し、同年にソビエト連邦は消滅してシベリアはロシア連邦へ引き継がれた。モンゴル人民共和国も1992年に新憲法を採択してモンゴル国へと改称し、ソ連の支配下でモンゴルが社会主義建設を進めた従来の両国関係は完全に転換された。
ソ連から地理的に遠いラテンアメリカは、第二次大戦前は関係の希薄な地域で、当時ラテンアメリカ諸国で誕生したいくつかの左派・民族主義的な政権に対して、ソ連は効果的な支援は行えなかった。しかし、1959年に民族主義者のフィデル・カストロがキューバで革命に成功し、彼を打倒しようとしたアメリカの工作が全て失敗すると、ソ連はカストロに接近し、1960年には外交関係を樹立し、1961年にはカストロに社会主義宣言を行わせる事に成功した。ソ連のフルシチョフ政権はキューバに中距離核ミサイルを搬入したが、アメリカのジョン・F・ケネディ大統領はこれを阻止するためにキューバ経済封鎖を実施し、キューバ危機と呼ばれる全面核戦争寸前までの状態に陥った。この時はフルシチョフの妥協で核ミサイルが撤去され、頭越しの決定に反発したキューバ政府との関係は一時冷却化したが、その後も経済支援や軍事支援などでソ連はキューバを支え続け、キューバはソ連の代理としてラテンアメリカやアフリカでの民族解放闘争で大きな影響力を保った。この他、ニカラグアでは1979年に成立したサンディニスタ民族解放戦線の革命政権を支持した。