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ドリームクラブ 舞台化作品
2014年11月28日に渋谷DESEOで公演された。亜麻音、みお、雪、魅杏、るい、理保、ナオ、魔璃、アイリ、受付、ユウ、エルの12人が出演。欠席メンバーの持ち歌を出席メンバーが歌う演出や、『ZERO』と『マージャン★ドリームクラブ』の主題歌「風をあつめて」（ダンスは完全初公開）が初披露され、『Gogo.』の曲である「O-share is Noko-ism!」も歌われるなど、多くの新機軸が盛り込まれた。さらにニコニコ生放送でライブの様子が配信された。また、公演前の4週にわたってニコニコ生放送でプロモーション番組が配信された。
劇団ドリームクラブ ライブオンステージin SHIBUYA REX
2015年2月27日にSHIBUYA REXで公演された。みお、雪、玲香、魅杏、魔璃、受付が出演。スペシャルゲストとして青島祐子（ペリ子）が出演した。ライブオンステージin SHIBUYA REX後に5人のキャストの卒業が発表され、さらに同年5月11日に劇団の活動休止が発表された。
劇団ドリームクラブ ホストガール ライブオンステージ #1
ドリームクラブ 舞台化作品
2016年4月30日に渋谷 RUIDO K2で公演された。亜麻音、雪、魅杏、理保、魔璃、遙華、あすか、ユウ、みお、玲香、るい、ナオ、アイリ、ノノノ、受付、エルの16人と、ナレーションとしてドリームXクリエイト代表が出演。2015年12月25日に発表されたとおり、新たにオーディション（3期）で選ばれたメンバーが新生ドリームクラブとして活動再開した。
劇団ドリームクラブ ホストガール ライブオンステージ #2
2016年6月25日に渋谷 RUIDO K2で公演された。亜麻音、みお、玲香、魅杏、るい、理保、ナオ、アイリ、遙華、ノノノ、あすか、受付、ユウ、エルの14人と、ナレーションとしてドリームXクリエイト代表が出演。
劇団ドリームクラブ ホストガール ライブオンステージ #3
2016年10月29日に新宿Cat's holeで公演された。亜麻音、みお、玲香、魅杏、るい、理保、ナオ、魔璃、アイリ、遙華、ノノノ、あすか、ユウ、エル、受付の15人と、ナレーションとしてドリームXクリエイト代表が出演。
劇団ドリームクラブ ディナーショー2014
2014年12月29日に東京メインダイニングで公演された。みお、雪、玲香、魅杏、るい、理保、ナオ、魔璃、アイリ、ノノノ、受付、ユウ、エルが出演。スペシャルゲストとしてディースリー・パブリッシャーのプロデューサーの岡島、東京ゲームショウ以来となる青島祐子（ペリ子）、七井しおり（『お姉チャンバラ』の彩のコスプレを担当）が出演した。『お姉チャンバラ』の神楽、彩とホストガールによる撮影タイムが設けられた。
劇団ドリームクラブ in STORIA
2016年12月30日、2017年1月28日にシアターカフェ&ダイニング STORIAで公演された。「劇団ドリームクラブ」×「人狼ゲーム」×「ミニライブ」がコンセプトで、ホストガール達が『人狼ゲーム』をプレイし、勝者がミニライブで曲を披露する。2016年では玲香、るい、ナオ、アイリ、ノノノ、ユウ、受付、みお、理保、魔璃、遙華、あすか、エルの13人が出演。2017年では みお、るい、ナオ、遙華、あすか、エル、玲香、理保、アイリ、ノノノ、ユウ、受付の12人が出演。
兄弟愛と統一道路
「兄弟愛と統一」道路（セルビア・クロアチア語:"Bratstvo i jedinstvo" / "Братство и јединство"、スロベニア語:"Bratstvo in enotnost"、マケドニア語:"Братство и единство"）は、ユーゴスラビア社会主義連邦共和国に作られた道路であり、その北西端のオーストリアとの国境、トリグラウ山近くからリュブリャナ、ザグレブ、ベオグラード、スコピエを通り、ギリシャとの国境にあたる南東端のゲヴゲリヤ（Gevgelija）へとつながっている。このプロジェクトはヨシップ・ブロズ・ティトーの発案であり、ティトーによって「兄弟愛と統一」と名づけられた。
この道路は、セルビア・クロアチア語やスロベニア語で単に高速道路を意味する「autoput」もしくは「autocesta」と呼ばれ、これはこの道路が当初、ユーゴスラビアで唯一の現代的な幹線道路であったことによる。この呼ばれ方は、後に多くの幹線道路が開通したことによって次第に廃れていった。
兄弟愛と統一道路
ユーゴスラビア社会主義連邦共和国時代の間に、この道路のうちクラーニ-リュブリャナ間（20キロメートル）、ザグレブ-ジュパニャ間（259キロメートル）、スレムスカ・ミトロヴィツァ（Sremska Mitrovica）-ベオグラード-ニシュ間（277キロメートル）が、片側2車線、合計4車線と路側帯を持つ現代的な高速道路へと改良された。
クロアチアを走る部分は1977年に着工された。2008年の時点で、スロベニア国内ではおよそ80%が、クロアチア、セルビアおよびマケドニア共和国の各国内では全区間が現代的な高速道路となっている。唯一スロベニアには、現代的な高速道路の規格になっていない区間が残されており、この部分の現代化も進められている。この道路は、欧州自動車道路のE61号線（オーストリア国境-リュブリャナ間）、E70号線（リュブリャナ-ベオグラード間）、E75号線（ベオグラード-ギリシャ国境間）の一部を構成している。また、道路はPan-European corridor Xの一部ともなっている。クロアチアでは、この道路の一部はA3号線（A3）高速道路およびザグレブ・バイパスの一部ともなっている。
岩間温泉 (石川県)
岩間温泉（いわまおんせん）は、石川県白山市尾添にある温泉。
岩間温泉 (石川県) 温泉街
かつて宿があったが現在はない。露天風呂（野湯）がある。
岩間温泉 (石川県) その他
岩間温泉からさらに上流に1時間ほど歩くと、国の特別天然記念物の「岩間の噴泉塔群」がある。
上井草駅
上井草駅（かみいぐさえき）は、東京都杉並区上井草三丁目にある西武鉄道新宿線の駅である。駅番号はSS12。杉並区の駅では最も北にある。
上井草駅 駅構造
相対式ホーム2面2線を有する地上駅。各ホーム間を連絡する跨線橋は設置されていないために改札内でのホーム間の移動はできない。本川越方面行きホーム側の駅舎が南口で、西武新宿方面行きホーム側の駅舎が北口である。トイレは南口駅舎を入って左側にある。
駅の高架化計画があり、高架化後は島式ホーム1面2線となる予定。
現ホーム有効長は8両編成分だが、両側の踏切まで両ホームともぎりぎりまで延伸しているため、8両編成の電車は踏切歩行者通路まで十センチ前後の位置で停車する（写真参照）。このため、10両編成の普通列車を運行しようとするとドアカットの必要が生じ、かつ踏切の閉鎖時間が長くなることから運行することができない。
発車メロディは2008年3月23日から、当時近隣に本社が所在していたアニメーション制作会社のサンライズにちなみ、同社の代表作である『機動戦士ガンダム』主題歌「翔べ! ガンダム」が使用されている。上りホームは冒頭部、下りホームはサビの部分を使用している。
上井草駅 利用状況
2024年（令和6年）度の1日平均乗降人員は18,819人であり、西武鉄道全92駅中51位。
近年の1日平均乗降・乗車人員の推移は下記の通り。
上井草駅 駅周辺
練馬区境に近接し、周辺は商店街や住宅が広がる。南口駅前にはガンダムのモニュメントがあり、碑文は『大地へ』。
名勝・旧跡・観光
公共施設など
文教施設
主な道路
塾
バス停留所は石神井・大泉方面（駅舎脇）、荻窪・阿佐谷方面とも南口側にある。線路北側、駅前通りと千川通りの交差点付近には「上井草駅入口」停留所があり、下記のうち荻13系統以外は停車する。西武バスが運行する以下の路線が発着する。
上井草駅停留所
上井草駅 将来の計画
西武新宿線の立体化に関しては、2021年11月26日、井荻駅から西武柳沢駅までの約5.1kmの区間で鉄道を高架化する都市計画を決定し、2024年3月6日に事業認可を受けて事業着手している。
またそれに伴い、上井草駅駅前広場と駅東側のバス通りを整備する計画（杉並区画街路第3号線）を、2021年11月26日に都市計画決定した。
上井草駅 隣の駅
西武鉄道
新宿線
■拝島ライナー・■快速急行・■通勤急行・■急行・■準急
通過
■各駅停車
井荻駅 (SS11) - 上井草駅 (SS12) - 上石神井駅 (SS13)
神戸有馬電気鉄道テン1形電車
神戸有馬電気鉄道テン1形電車（こうべありまでんきてつどうテン1がたでんしゃ）は1929年（昭和4年）に日本車輌製造で製作された、神戸有馬電気鉄道（現・神戸電鉄）の展望車である。当初は付随車であったが1936年（昭和11年）に制御車に改造され、更に1944年（昭和19年）にクハ141形へ改造された。
神戸有馬電気鉄道テン1形電車 概要
神戸電鉄は今でこそ通勤路線であるが、神戸有馬電気鉄道として開業した当初は観光鉄道であり、沿線の風景が楽しめる様に1929年（昭和4年）春の花見シーズンから電動車と連結して湊川 - 有馬温泉間を一日2往復させた。
車体は濃青色で塗られ、屋根を鋼管で支持し、下半分に鋼板を張り上部に横引カーテンを設けただけである。扉は前中後の3対あった。座席は片側に寄せてもう片方を通路とした形式で、中央扉を境に通路と座席の配置を逆としていた。
桜が散った後も、新緑→納涼→紅葉と物珍しさも手伝い好評を博したが、窓ガラスがないため雨天時は雨が車内に入り込み、カーテンを閉じると外が見えないという問題があった。雨天の際は運休としたが、運転日の途中から雨になった日には苦情が出た。
神戸有馬電気鉄道テン1形電車 改造
翌1930年（昭和5年）8月、日車にて改造が施された。冬期の使用のために柱を平板で補強、風雨対策として周囲をガラス張りにし、座席も中央扉を境に半分を畳敷き、あと半分をクロスシートに改め、夏場は下段の窓を取り外して使用した。台車は路面電車タイプ。また、1936年（昭和11年）には制御装置・制動弁を新設して制動車となった。
神戸有馬電気鉄道テン1形電車 クハ141形への改造
戦時中の1944年（昭和19年）、輸送力の増強のためにテン1形は川崎車輌で制御客車クハ141形141へ改造された。妻面は非貫通3枚窓、側面客用窓は下段上昇式の上下2段。運転台は両端にあり乗務員扉も設置されていたが、機器関係は有馬側のみの片運転台車であった。定員80人、全長は展望車時代から2 m短くなり13 mとなった。台車は当初テン1形から引き継いだ路面電車タイプだったが、1958年（昭和33年）に南海電気鉄道から譲り受けたブリル27MCB-2に振り替えた。
1962年（昭和37年）、クハ131・132・151と共に神戸寄りに貫通路が設けられた。元気動車だった他のクハとは異なる唯一の電車タイプの制御車として、電動車と組んで運用されていた。
末期はデ201形のデ205・デ204と3両編成を組成していたが、高性能車の増備に伴い1974年（昭和49年）に廃車となった。
田辺ファーマ
田辺ファーマ株式会社（たなべファーマ、英: Tanabe Pharma Corporation）は、日本の製薬会社。大阪府大阪市中央区道修町に本社・本店を、東京都千代田区丸の内に東京本社を置く。
旧商号は田辺三菱製薬株式会社（たなべみつびしせいやく、英: Mitsubishi Tanabe Pharma Corporation）で、かつては現在の三菱ケミカルグループの子会社であったが、2025年7月1日付で米国の投資会社のベインキャピタルの傘下企業となった。これに伴い、同年12月1日より現商号に変更された。
三和グループ（三水会とその後身社長会である水曜会およびみどり会）に所属している。
田辺ファーマ 沿革
2001年（平成13年）
4月9日 - 医薬部外品100ml栄養ドリンク剤「アスパラドリンクSPゴールド」を、コンビニエンスストア限定で発売。
9月17日 - 大正製薬との経営統合を発表。共同持株会社「大正田辺ファルマグループ」を設立し、両社がその傘下に入るという形であったが、医薬品事業の主導権をめぐり両社間で争いとなり、同年12月3日に経営統合が見送られた（事実上の破談）。
2002年（平成14年）
5月31日 - 日本初の抗ヒトTNFαモノクローナル抗体製剤（クローン病・リウマチ治療薬）「レミケード点滴静注用100」を発売。
7月1日 - 一般用医薬品3品目（エビオス錠・新ラクトーンA・ラクトコート）の販売を、アサヒフードアンドヘルスケア（現・アサヒグループ食品）へ譲渡。
8月5日 - 米国ノースカロライナ州ウィルミントン市にある海外子会社・エーエーアイ ファルマ社と共同で、タナベ エーエーアイ エルエルシーを設立。
10月10日 - OTC向け目薬「スマートアイ」を発売。
11月1日 - アニマルヘルス（動物用医薬品）事業を大日本製薬（現・住友ファーマ）に譲渡。
田辺ファーマ 沿革
2003年（平成15年）
1月8日 - テルモとの共同開発による高カロリー輸液用総合ビタミン・糖・アミノ酸・電解質液「フルカリック」を発売。
6月1日 - 海外子会社のタナベ・アバディ社がタナベインドネシア社に社名変更。
6月26日 - 医療用医薬品「ローコール錠」を発売。
12月12日 - 米国ニュージャージー州ハッケンサックに、開発事業子会社としてタナベ・ファーマ・デベロップメント・アメリカ・エルエルシーを設立。
2004年（平成16年）
5月13日 -「ビフィーナ」ブランドから、整腸薬「ビフィーナ整腸薬」及び便秘薬「ビフィーナ便秘薬」を森下仁丹と共同で発売。
6月30日 - 日本ベーガリンガーインゲルハイムと共同開発した医療用医薬品「ブスコパン注射液」と「ブスコパン錠」の販売を終了。翌7月1日に田辺単独販売の「ガストローム顆粒」に移行。
11月25日 - 医療用医薬品「バリキサ錠450mg」を発売。
田辺ファーマ 沿革
2007年（平成19年）
3月28日 - アルフレッサ ファーマと共同開発した医療用医薬品「モディオダール錠100mg」を発売。
4月1日 - 国内のグループ子会社を再編。
田辺総合サービスを存続会社として、同じくグループ国内子会社の田辺製薬エンジニアリングとエースアートを吸収合併し、田辺総合サービス株式会社となる。
田辺製薬商事の特納品事業部門（事業所向け一般用医薬品の販売）を本社ヘルスケア事業部へ譲渡。
7月18日 - 医療用医薬品として抗ヒスタミン薬「タリオンOD錠」を発売。
7月19日 - OTC医薬品「アスパラ目薬モイストCL」を発売。
2007年（平成19年）10月1日 - 田辺製薬と三菱ウェルファーマが合併し、田辺三菱製薬株式会社が発足。
存続会社は田辺製薬。代表取締役社長には田辺製薬出身の葉山夏樹、代表取締役副社長には三菱ウェルファーマ出身の小峰健嗣が就任。
営業本部内に「ジェネリック事業部」、製薬本部内に「ファインケミカル営業部」、信頼性保証本部内に「くすり相談センター」発足。
前身会社の中には、C型肝炎ウイルスに汚染された血液製剤を製造販売していたミドリ十字があり、同年11月に患者の個人情報を医療機関に通知した。
田辺ファーマ 沿革
2008年（平成20年）
2月5日 - 旧・三菱系の国内子会社3社（バイファ、ベネシス、MPテクノファーマ）及び休眠会社となっている海外子会社2社が当社の特定子会社となる。
4月1日 - 組織変更を実施。 
「CMC研究センター」を新設。
研究本部内に、CMC研究所の「分析研究部」、「製剤研究部」、「プロセス化学研究部」、製薬本部内に、製薬技術センターの「プロセス研究部」、「製剤研究部」を再編して、「CMC企画部」、「CMC推進部」、「プロセス化学研究部」、「製剤研究部」、「分析研究部」を新設。研究本部では、CMC研究所内の「創剤研究部」を「創薬化学研究所」に編入。開発本部では、開発プロジェクトの推進力を高めるために「プロジェクト統括部」を新設。
営業本部では、「ジェネリック事業部」を廃止。
製薬本部では、CMC研究センターの新設に伴い、製薬技術センターの生産及び生産技術機能と鹿島事業所内のインフラ機能を集約し、鹿島工場に再編。製薬技術センターの「GMP推進部」、製剤製造部を再編し、「製造部」及び「品質管理部」を鹿島工場に新設した。
田辺製薬商事の商号、並びに事業内容の変更により、ジェネリック医薬品のプロモーション並びに販売事業を担う田辺製薬販売株式会社（現・ニプロESファーマ）を設立。
5月7日 - 長生堂製薬と資本業務提携に関して基本合意。
田辺ファーマ 沿革
8月21日 - 前述の資本業務提携に基づき、長生堂製薬の株式の一部を取得し、同社を子会社化。
9月28日 - 当社、並びに当社子会社のベネシスがHCV（C型肝炎ウイルス）集団訴訟に関する全国の原告団と基本合意書を締結。
10月1日 - 組織変更を実施。 
コーポレート部門では、内部統制推進部を「監査部」に統合。
製薬本部内では、製薬企画部を「製薬企画センター」に改称。「技術推進部」と「施設技術部」を廃止し、その機能を製薬企画センターに移管。また、SCMセンターの「計画部」と「購買部」を廃止。
ファインケミカル営業部を「ファインケミカル事業部」に改称。
MPテクノファーマを存続会社として、山口田辺製薬が合併、医薬品製造子会社として田辺三菱製薬工場株式会社を設立。
12月31日 - 枚方事業所（大阪府枚方市）を閉鎖し、加島事業所へ統合。
田辺ファーマ 沿革
2009年（平成21年）
3月2日 - 外皮用薬「フルコートf」を一般用医薬品にリニューアルして発売。
4月1日 - 組織改編・変更を実施。 
CMC研究センターでは、CMC推進部を「CMC保証部」に改称。
研究本部では、「先端医療研究部」及び「シーズ探索研究部」を「先端医療研究部」に統合。「薬物動態研究所」及び「安全性研究所」にそれぞれ「第一部」と「第二部」を新設。
開発本部では、グローバル開発体制の強化と国内及びアジア（中国を除く）における開発業務の標準化及び効率化を目的として、「欧米開発部」、「開発第一部」、「開発第二部」、「開発第三部」、「開発第四部」、「クリニカルオペレーション部」を再編し、「臨床計画第一部」、「臨床計画第二部」、「日本臨床統括部」、「臨床開発第一部」、「臨床開発第二部」、「臨床開発第三部」をそれぞれ新設。
信頼性保証本部では、安全管理統括部の国際安全管理部、安全性情報部、調査管理部を再編して、「安全性情報部」、「ファーマコビジランス部」、「市販後調査部」を新設。
営業本部では、製品統括部の学術企画部を「マーケティング部」に改称。
レミケード部を「レミケード企画部」、「レミケード推進部」に分割。
製薬本部では、「施設技術部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
国内のサービス事業子会社を再編。ウェルファイドサービスの保険事業・金融事業・不動産事業・サービス事業を、田辺総合サービスへ吸収分割により承継。管財事業が残ったウェルファイドサービスは当社へ吸収合併した。
鹿島事業所及び鹿島工場を簡易吸収分割方式により分社化し、田辺三菱製薬工場へ承継。
旧・三菱系の子会社であるエーピーアイ コーポレーションの株式の一部を、同じ三菱ケミカルホールディングス（現・三菱ケミカルグループ。以下「三菱ケミカルHD」）グループの三菱化学（現・三菱ケミカル）へ譲渡。同社は連結子会社から持分法適用関連会社となる。
4月5日 - 「Think皮膚トラブル」キャンペーンの一環として女優・タレントの黒木瞳を起用したテレビCMの放送を開始。田辺三菱製薬に社名変更してからは初のテレビCMが放送され、かつ社名変更後初の提供番組を持つことになった。
6月19日 
代表取締役社長に土屋裕弘が就任。
組織変更に伴い、コーポレート部門では、現在の経営戦略部と経営管理部を発展的に解消し、当社グループ全体の経営企画及び管理機能を担当する「経営企画部」を新設。
国際事業部では、「国際企画部」と「国際営業推進部」を再編し、「国際第一部」、「国際第二部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
7月1日 - アメリカにおける医薬品販売会社としてMTファーマアメリカ社を設立。同時に、旧・三菱系の医薬品販売会社であるミツビシファーマアメリカ社が、旧・田辺系でアメリカにおける共同持株会社・タナベホールディングアメリカ社へ編入。
7月27日 - 営業用社用車として、三菱自動車工業の電気自動車「i-MiEV」を導入。
10月1日 - 
本社ビル社屋の老朽化、並びに6ヶ所に分散していた拠点の集約に伴い、本社を大阪府大阪市中央区北浜二丁目（淀屋橋スクエア2階）へ仮移転。
なお、仮移転に伴いグループ会社の田辺三菱製薬工場、ベネシス、吉富薬品、田辺製薬販売の本社機能も集約された。一方、唯一拠点が残った同社平野町1号ビルには大阪支店及び営業所、グループ会社である田辺総合サービスが入居する（いずれも、同年10月19日に移転完了）。
大阪工場（加島事業所内）を吸収分割方式により分社化し、田辺三菱製薬工場へ継承。
アメリカにおける子会社3社を同時に変更。共同持株会社のタナベホールディングアメリカ社はミツビシタナベファーマホールディングスアメリカ社に、医薬品販売会社のMTファーマアメリカ社はミツビシタナベファーマアメリカ社に、医薬品開発会社のミツビシファーマアメリカ社をミツビシタナベファーマディベロップメントアメリカ社にそれぞれ変更した。
田辺ファーマ 沿革
2010年（平成22年）
1月1日 - 旧・三菱系の韓国における医薬品製造販売子会社ウェルファイド コリア社の社名を、ミツビシタナベファーマコリア社に変更。
3月5日 - ワクチンの各種予防接種に関する正しい知識の提供と啓発活動をサポートすることを目的した健康支援ウェブサイト「ワクチン.net」を開設。
3月26日 - 皮膚乾癬の疾患啓発ウェブサイト「乾癬ケア.net」を開設。
4月1日 - 組織改編・変更を実施。
研究本部では研究推進部を「研究管理部」及び「研究保証部」に分割。研究の生産性向上のため「探索スクリーニングセンター」を新設して、センター内に「スクリーニング部」及び「評価部」を新設。
先端医療研究所内に「バイオロジクス研究部」及び「ターゲット発掘・バイオマーカー研究部」を新設。
薬理研究所及び創薬化学研究所を「薬理第一研究所」と「薬理第二研究所」及び「創薬化学第一研究所」と「創薬化学第二研究所」に再編して、各研究所には「第一部」と「第二部」を新設。
開発本部ではプロジェクト統括部及び日本臨床統括部を廃止して、POCの早期かつ確実の取得のため「臨床薬理部」を新設。後期臨床開発プロジェクト推進のため「開発推進部」を新設。臨床計画第一部及び臨床計画第二部を「臨床計画部」に統合。
田辺ファーマ 沿革
日本及びアジア地域の臨床試験を統括するため「臨床開発センター」を新設し、「臨床開発第一部」と「臨床開発第二部」と「臨床開発第三部」を編入。
信頼性保証本部では品質統括部及び安全管理統括部を廃止。当社グループの信頼性保証に係る統括と連携機能強化のため「信頼性企画部」を新設。
営業本部では営業統括部及び製品統括部を廃止して、「製品情報部」を新設。製品育成第一部及び製品育成第二部を「製品育成部」に統合。
レミケード企画部及びレミケード推進部を「レミケード部」に統合。部内にはエリア統括のための「東日本推進部」と「西日本推進部」を新設。
製薬本部では製薬企画センターを「製薬企画部」に変更。
SCMセンターを「調達物流部」に変更。
CMC研究センターではヘルスケア医薬事業の機能集約及び業務拡大のため「ヘルスケア開発部」を新設。
7月31日 - 
グラクソ・スミスクライン及び吉富薬品による抗うつ薬「パキシル錠」の共同販売促進活動を終了。
グラクソ・スミスクライン及び当社による喘息・慢性閉塞性肺疾患（COPD）治療配合剤「アドコア」のプロモーション活動を終了。
9月15日 - 当社初の第1類医薬品となる膣カンジダの再発治療薬「オキナゾールL100」を発売。
10月1日 - 組織改編に伴い、開発本部に「開発品質管理部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
10月18日 - 潰瘍性大腸炎の患者に向けた、日々の生活に関する健康支援ウェブサイト「潰瘍性大腸炎（UC）フロンティア」を開設。
田辺ファーマ 沿革
2011年（平成23年）
3月14日 - 九州支店及び福岡第一・第二・第三営業所を現在地へ移転。
4月1日 - 
組織改編・変更を実施。 
コーポレート部門では、当社グループ全体の人事・育成・労務コンプライアンス強化に向け、「人事統括部」を新設し、その直下に「人事部」を編入するとともに、「人材育成部」を新設。
研究本部では、探索スクリーニングセンターの生産性向上のため、その直下のスクリーニング部及び評価部を再編し、「第一部」及び「第二部」を新設。
開発本部では、臨床薬理機能強化のため、臨床薬理部を「臨床薬理センター」に改称し、その直下に「臨床薬理部」及び「早期臨床計画部」を新設。
アジアにおける開発推進機能強化のため、臨床開発センターに「アジア開発部」を新設。
医学的（科学的）見地からの導入品評価等、機能強化のため「メディカルサイエンス部」を新設。
CMC本部では、CMC研究センターは、バイオ及びヘルスケア関連事業を含めた当社グループの技術統括部門という重要な役割を担うため、本部組織とし「CMC本部」に改称。
プロセス化学研究部を「プロセス化学研究所」に改称。
製剤研究部を「製剤研究所」に、分析研究部を「分析研究所」にそれぞれ改称。
第一三共とクレハが共同開発した慢性腎不全用剤「クレメジンカプセル」及び「クレメジン細粒分包2g」について、日本国内における販売を当社へ移管。
田辺ファーマ 沿革
6月22日 - 組織改編・変更を実施。 
コーポレート部門では、品質管理問題における社会からの信頼回復に向け、コンプライアンス体制を強化するため、総務部の内部統制推進部とコンプライアンス推進室を再編し、社長直轄の「内部統括・コンプライアンス推進部」を新設。
研究本部では、「プロジェクトマネジメント部」を新設。
営業本部では、「営業業務部」を廃止し、その機能を「営業企画部」と「営業推進部」に移管し「スペシャリティー領域部」を新設。
信頼性保証本部より「くすり相談センター」を移管。
各支店の医薬部を「営業部」に改称。「東北支店・東京支店・東海支店・大阪支店・九州支店」に「学術情報部」を新設。
7月4日 - 東北支店及び宮城第一・第二・第三営業所を現在地（仙台トラストタワー内）へ移転。
10月1日 - 組織改編・変更を実施。 
営業本部では、営業本部にあった「営業人材室」を廃止し、同室の人事機能を営業企画部に移管するとともに、学術研修部を「研修部」に改称し、同室の研修機能を移管する。
製薬本部では「製薬プロジェクトマネジメント部」を新設。
CMC本部では「CMCバイオ技術開発室」を廃止し、バイオロジクス機能強化のため「バイオプロセス研究所」を新設。
10月21日 - 田辺三菱製薬 地域薬剤師サポートネットを開設。
11月28日 -
田辺ファーマ 沿革
C型慢性肺炎治療薬として、抗ウイルス剤「テラビック錠250mg」を発売。
日本初の新規作用機序を持つ経口の多発性硬化症治療剤「イムセラカプセル0.5mg」を発売。
田辺ファーマ 沿革
2012年（平成24年）
1月11日 - 医療用成分ペミロラストカリウムを日本で初めて配合したアレルギー性鼻炎用内服薬「アレギサール 鼻炎」を発売。
3月31日 - 非定型抗精神病薬「ロナセン」及び「ルーラン」について、契約期間満了に伴い、大日本住友製薬と当社連結子会社である吉富薬品が行っていたコ・プロモーション活動を終了。
4月1日 - 組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、メドウェイ問題・品質管理問題における改善計画の進捗管理及び推進を目的として、「メドウェイ問題対策室」を改組し「品質問題対策室」と「経営管理室」を新設。「人事統括部」を廃止し、「人事部」と「人事育成部」に改組。
開発本部では、開発推進部を改組し、「グローバルプロジェクトマネジメント第一部」及び「グローバルプロジェクトマネジメント第二部」を新設。データサイエンス部を「データサイエンスセンター」に改称し、その直下に「開発安全性情報部」と「統計解析室」を新設。臨床計画部と臨床開発センターアジア開発部を再編して、「臨床計画第一部」及び「臨床計画第二部」を新設。臨床開発センター臨床開発第三部を廃止する。
信頼性保証本部では、薬事監査部「薬事QA部」に改称。当社グループ製商品の品質保証を強化するため、品質保証部「品質保証統括部」に改称し、その直下に「製品品質保証部」及び「コーポレート保証部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
営業本部では、部組織を副本部長・担当制へ移行する。営業企画部を改組し、「営業戦略部」及び「営業管理部」を新設。マーケティング部を「マーケティング企画部」に改称。製品育成部を改組し、「代謝・循環領域部」、「肝臓領域部」、「精神神経領域部」を新設。T-shaped marketing体制強化のため、「北海道支店・北関東支店・甲信越支店・横浜支店・京都支店・中国支店」に「学術情報部」、「メディカルアフェアーズ部」を新設。
CMC本部では、ヘルスケア開発部を廃止し、その機能を「CMC企画部」、「ヘルスケア事業部」、「ジェネリック事業部」に移管。
事業部門では、「ファインケミカル事業」、「ヘルスケア事業」、「ジェネリック事業」、「血漿分画事業」を管理・推進するため、「事業推進室」を新設。「ファインケミカル事業部」を製薬本部から分離して、「事業部門」に移管する。「ヘルスケア事業部」を営業本部から分離し、「事業部門」に移管。
ジェネリック医薬品事業部における開発推進、及び田辺製薬販売並びに長生堂製薬の事業管理を目的として「ジェネリック事業部」を新設。
血漿分画事業に係る統括・推進、特に日本赤十字社との間で進めている血漿分画事業の統合新法人の設立を推進するため、「血漿分画室」を新設。
田辺ファーマ 沿革
4月18日 - 脊髄小脳変性症（SCD）及び多系統萎縮症（MSA）の専門WEBサイト「SCD・MSAネット」を開設。
5月7日 - 当社発足以降、東京本社エリアとして日本橋ビル（東京都中央区日本橋本町二丁目2番6号）と三番町ビル（東京都千代田区三番町26番地）の2ヶ所に分散していた事業拠点を集約し、東京本社を現在地（日本橋小網町スクエアビル内）に移転。
7月1日 - 組織変更のため、ファインケミカル事業部のうち、医薬品原薬の製造ならびに販売に係る事業をエーピーアイ コーポレーションへ、食品に係る事業を三井製糖の完全子会社である株式会社タイショー テクノスへそれぞれ譲渡し、ファインケミカル事業から撤退。
7月24日 - 精神安定剤「デパス錠0.25mg」を発売。
9月5日 - 連結子会社である株式会社バイファに係るニプロとの合弁を解消。ニプロが保有していたバイファの全株式を当社が取得し、同社を完全子会社化。
9月10日 - 当社と第一三共が共同開発した2型糖尿病治療剤「テネリア錠20mg」を発売。
10月1日 - 組織改編・変更。
研究本部では、業務運営の効率化を目的として「先端医療研究所」の一部機能を「安全性研究所」及び「CMC本部 バイオプロセス研究所」に移管・集約。更に、マネジメント強化のため、先端医療研究所の研究拠点を横浜事業所及び田戸田事業所へ集約。
田辺ファーマ 沿革
日本赤十字社の血漿分画事業部門とベネシスの血漿分画事業を統合し、一般社団法人日本血液製剤機構を設立。
10月19日 - 長生堂製薬との資本業務提携を解消。保有していた長生堂製薬の株式を、同社の代表取締役社長である播磨久明へ譲渡。
田辺ファーマ 沿革
2013年（平成25年）
1月1日 - 組織変更のため、開発本部では「臨床薬理センター」を解消、センター内の臨床薬理部と早期臨床計画部を「開発本部」の直下に配置。
3月31日 - トクホンと共同開発した医療用医薬品、経皮吸収型鎮痛消炎プラスター剤「ヤクバンテープ20mg・40mg・60mg」、非ステロイド性鎮痛・抗炎症貼付剤「ステイバンパップ40mg」及び経皮吸収型鎮痛消炎貼付剤「フルルバンパップ40mg」の販売受託契約を終了。
4月1日 - 
指定医薬部外品の100ml栄養ドリンク剤「アスパラドリンクα」を発売。
組織改編・変更を実施。
研究本部では、プロジェクトマネジメント部の機能を研究企画部に移管し、「プロジェクトマネジメント部」を廃止する。
開発本部では、「開発管理部」を新設。データサイエンスセンター内の「開発安全性情報部」を開発本部の直下に配置する。データサイエンスセンター内に「臨床薬理部」を編入するとともに、「データマネジメント部」を新設。早期臨床計画部、グローバルプロジェクトマネジメント第一部、グローバルプロジェクトマネジメント第二部を再編し、「プロジェクトマネジメント部」を新設。臨床開発センター内に「臨床開発第三部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
信頼性保証本部では、品質保証統括部を廃止し、その直下の「製品品質保証部」と「コーポレート品質保証部」を信頼性保証本部の直下に配置する。安全性情報部、ファーマコビジランス部、市販後調査部を再編し、「安全性情報部」、「ファーマコビジランス第一部」、「ファーマコビジランス第二部」、「安全性データ部」に改組する。
営業本部では、営業管理部と研修部を再編し、「営業人材育成部」と「マーケティング推進部」を新設。代謝・循環領域部、肝臓領域部、スペシャリティー領域部を再編し、「循環器・アレルギー領域部」、「糖尿病領域部」、「スペシャリティー領域部」に改組する。製品情報部を「マチュアプロダクト部」に改組する。
製薬本部では、グループ製造技術を強化するために、「技術管理部」を新設。製薬プロジェクトマネジメント部の機能を製薬企画部と技術管理部に移管し、「製薬プロジェクト部」を廃止する。調達物流部を「生産購買部」と「生産計画部」に再編する。
6月1日 - 日本国内におけるファインケミカル事業部からの撤退に伴い、子会社でヨーロッパにおけるファインケミカル事業部を担うタナベ ヨーロッパ社の全株式をエーピーアイ コーポレーションへ譲渡。
7月3日 - 大阪府大阪市中央区道修町三丁目2番10号にて、当社と大林組、山下設計の共同事業による地上14階と地下2階建ての新本社ビル社屋建設工事に着工。
田辺ファーマ 沿革
9月10日 - 加島事業所内の研究拠点として、当社と清水建設の共同事業による加島オフィス棟の建設工事に着工。
9月19日 - カナダの大手医薬品会社であるメディカゴ社の株式の一部を取得し、子会社化。
10月1日 - 
東南アジア地域における医薬品事業に関する調査活動のため、シンガポール駐在員事務所を開設。
組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、「ワクチン推進室」を新設。
開発本部では、開発品質管理部を「臨床保証部」に改称。
信頼性保証本部では、薬事QV部を「薬事監査部」に改称。
田辺ファーマ 沿革
2014年（平成26年）
1月1日 - 組織改編のため、事業部門では、「メドウェイ推進室」を新設。
3月31日 - 一般社団法人日本血液製剤機構との血漿分画製剤に関する共同プロモーションを終了。
4月1日 - 
株式会社エーピーアイ コーポレーションの全株式を同社に売却。
組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、「人材育成部」を「人事部」に統合。「品質問題対策室」を廃止。
開発本部では、開発管理部にあった臨床開発センターの一部機能を移管し、「治験推進部」に改称。データサイエンスセンターを廃止し、その直下のデータマネジメント部と統計解析室を統合し「データサイエンス部」を新設。センター直下の臨床薬理部を開発本部の直下に配置する。臨床開発センターを廃止し、その直下の臨床開発第一部、臨床開発第二部、臨床開発第三部を再編、「臨床開発第一部」、「臨床開発第二部」として開発本部の直下に配置する。メディカルサイエンス部の機能を開発企画部、臨床計画第一部、臨床計画第二部に移管し、「メディカルサイエンス部」を廃止。
信頼性保証本部では、開発本部より開発安全性情報部の機能を移管し、「ファーマコビジランス第三部」として新設。営業本部よりメディカルアフェアーズ部の機能を移管。
田辺ファーマ 沿革
営業本部では、本部長直下の担当制を見直し、「企画担当」と「プロダクト担当」を配置する。営業戦略部とマーケティング企画部の機能を統合し、「営業企画部」を新設。レミケード部直下の東日本推進部と西日本推進部を「東日本推進室」と「西日本推進室」に改称。精神神経領域部を「CNS領域部」として、その直下に「精神神経領域室」と「精神神経推進室」を新設。マーケティング推進部を「研修情報部」に改称。メディカルアフェアーズ部の機能を再編し「学術研究部」と、信頼性保証本部の「メディカルアフェアーズ部」に移管する。ジオン部の機能をスペシャリティー領域部に移管し、「ジオン部」を廃止する。支店直下の営業部、学術情報部を再編し「医薬部」と「営業部」を新設。
製薬本部では、施設技術部の機能を製薬企画部に移管し、「施設技術部」を廃止。
CMC本部では、バイオプロセス研究所の機能を、プロセス化学研究所と分析研究所に分割移管し、プロセス化学研究所を「プロセス研究所」に改称。
事業部門では、血漿分画室の機能を事業推進室に移管し、「血漿分画室」を廃止する。
6月1日 - 
欧州子会社であるミツビシファーマヨーロッパ社、並びに同社の販売子会社であるミツビシファーマドイツ社の社名を、ミツビシタナベファーマヨーロッパ社、ミツビシタナベファーマゲーエムベーハー（ドイツ）社にそれぞれ変更。
田辺ファーマ 沿革
中国における医薬品開発を目的とした開発事業を担う三菱製薬研発（北京）有限公司を、田辺三菱製薬研発（北京）有限公司に社名変更。
6月20日 - 役員異動のため、代表取締役会長に土屋裕弘が昇格。同じく代表取締役社長に三津家正之が就任。
7月10日 - OTC医薬品として、日本初となる過敏性腸症候群（IBS）の再発症状改善薬「セレキノンS」を九州・沖縄地区限定で発売。
7月31日 - 加島事業所内に「加島オフィス棟」が竣工。
10月1日 - 
完全子会社の株式会社ベネシスを吸収合併。
組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、秘書室の機能を経営企画部に移管し、その直下に「CEC室」を新設。事業開発部の機能を製品戦略部に移管し、「事業開発部」を廃止する。人事部と総務部の機能を統合し「総務人事部」を新設。知的財産部と法務部の機能を統合し「法務知財部」と、「RD改革室」を新設。
研究本部では、探索スクリーニングセンターと先端医療研究所の機能を再編し、「探索研究所」を新設。各研究所直下の第一部と第二部を廃止する。
田辺ファーマ 沿革
開発本部では、プロジェクトマネジメント部の機能を開発企画部に移管し、「プロジェクトマネジメント部」を廃止する。臨床計画第一部、臨床計画第二部、臨床開発第一部、臨床開発第二部の機能を再編し、「臨床開発第一部」、「臨床開発第二部」、「臨床開発第三部」に改組する。開発企画部と治験推進部の一部機能を再編し、「グローバル開発部」を新設。
信頼性保証本部では、製品品質保証部とコーポレート品質保証部の機能を統合し、「品質保証部」を新設。安全性情報部、ファーマコビジランス第一部、ファーマコビジランス第二部、ファーマコビジランス第三部及び安全性データ部の機能を再編し、「安全性推進部」、「安全性情報部」、「ファーマコビジランス部」に改組する。
営業本部では、担当制を廃止し、「副本部長」を新たに配置する。営業企画部の機能を再編し、「営業企画部」、「マーケティング部」、「関連事業部」に改組する。糖尿病領域部と循環器・アレルギー領域部に機能を統合し、「プライマリー領域部」を新設。CNS領域部直下の精神神経領域室及び精神神経推進室を廃止する。スペシャリティー領域部の機能をマチュアプロダクト部に移管し、「スペシャリティー領域部」を廃止する。研修情報部と学術研究部の機能を統合し、「学術情報部」と「営業改革室」を新設。
田辺ファーマ 沿革
事業部門では、事業推進室とジェネリック事業部の機能を統合し、「事業推進部」を新設。国際事業部直下の「国際第一部」と「国際第二部」を廃止。
11月25日 - 中国支店及び広島第一・第二営業所を、現在地（広島クリスタルプラザ内）へ移転。
12月31日 - 米国におけるグループ会社を再編。投資会社のMPヘルスケア ベンチャーマネジメント社を、共同持株会社のミツビシタナベファーマホールディングスアメリカ社の傘下に移行させ、医薬品販売会社のミツビシタナベファーマアメリカ社は、医薬品開発会社のミツビシタナベファーマディベロップメントアメリカ社へ吸収合併。
田辺ファーマ 沿革
2015年（平成27年）
1月1日 - 組織改編に伴い、コーポレート部門では、新たに「ビジネスエキスパートセンター」を新設。
2月6日 - 新本社ビル社屋が竣工。
2月16日 - 当社平野町1号ビルに入居していた大阪支店及び営業所、ヘルスケア事業部 西日本営業部及び近畿・東海エリアを現在地へ移転。
3月9日 - 当社の一部部門が新本社ビル社屋へ移転。当日はグループ会社の吉富薬品と田辺製薬販売も本社機能を新本社ビル社屋へ移転。他部門も3月中に順次、新本社ビル社屋へ移転。
3月31日 - 日本血液製剤機構との血漿分画製剤の販売提携（当社での販売）を終了。翌4月1日より同機構単独での販売体制に移行された。
4月1日 - 組織改編・変更を実施。 
コーポレート部門では、経営管理部の機能を経営企画部、経理財務部及び新設の「購買部」へ移管し、「経営管理部」を廃止する。環境安全部を製薬本部へ移管する。
研究本部では、研究保証部を廃止し、「研究管理部」に統合する。
信頼性保証本部では、品質保証部の機能を製薬本部へ移管し、「品質保証部」を廃止する。
営業本部では、副本部長を2名体制とする。営業人材育成部の機能を営業企画部、学術情報部及び関連事業部へ移管し、「営業人材育成部」を廃止する。それに伴い、学術情報部「学術情報研修部」、関連事業部を「提携・業務部」に改称。
田辺ファーマ 沿革
プライマリー領域部を廃止し、「循環器・アレルギー領域部」、「糖尿病領域部」に分割する。レミケード部の東日本推進室、西日本推進室の各グループをレミケード部直轄として、「東日本推進室」、「西日本推進室」を廃止する。
マチュアプロダクト部を「製品情報部」に改称。
製薬本部では、生産購買部及び生産設計部を統合し、「SCM推進部」を新設。
信頼性保証本部から品質保証部の機能を移管し、「品質マネジメント部」、「品質保証室」を新設。技術管理部を「技術推進部」に改称。コーポレート部門より「環境安全部」を移管する。
新本社ビル社屋への移転を完了。これにより、2009年（平成21年）10月1日の仮本社への移転以来、約6年半ぶりに発足時の本社所在地に復帰した（なお、現在の本社は旧・田辺製薬の本社所在地でもあった）。
5月12日 - 前述の新本社ビル社屋2階に設置した「田辺三菱製薬史料館」が開館。入館料は無料であるが、事前に史料館のウェブサイトで来館予約を行う必要がある。
7月1日 - 組織改編・変更。
コーポレート部門では、信頼性保証本部よりメディカルアフェアーズ部を移管する。製品戦略部の一部機能を移管し、「ビジネスディベロップメント部」を新設。
田辺ファーマ 沿革
研究本部では、薬理第一・第二研究所、創薬化学第一・第二研究所を、領域別の組織である「創薬Aユニット」、「創薬Bユニット」、「創薬Cユニット」に改組する。創薬化学第一・第二研究所の一部機能を移管した「探索科学研究所」を新設。
探索研究所を「探索生物研究所」に改組。探索化学研究所、探索生物研究所、薬物動態研究所、安全性研究所を管轄する「研究コアユニット」を新設。
信頼性保証本部では、メディカルアフェアーズ部をコーポレート部門に移管する。
9月10日 - 乾燥性皮膚治療薬「メディスキンコートf」を発売。
10月1日 - 組織改編・変更。
「営業本部・研究本部・開発本部及び製薬本部・信頼性保証本部」の一部機能を新たに「創薬本部」、「育薬本部」、「育薬戦略部」、「薬事センター」、「プロダクトマネジメント部」、「ファーマコビジランスセンター」、「サイエンス・コミュニケーション室」、「メディカルサイエンスセンター」、「研究・育薬部」として再編並びに新設。
コーポレート部門では、「RD改革室」を廃止する。製品戦略部の機能を拡充し、創薬本部、育薬本部に移管する。メディカルアフェアーズ部の機能を拡充し、育薬本部に移管する。医療情報部を育薬本部に移管する。新たに「渉外部」を新設。CEO室を廃止し、グループレベル組織に変更する。
田辺ファーマ 沿革
創薬本部では、本部長を補佐する「副本部長」を新設。「創薬戦略部」、「創薬人事室」、「プロジェクトファシリテート部」、「トランスレーショナルリサーチ部」、「創薬保証部」、「創薬薬事部」、「研究推進部」を新設し、研究企画部、研究管理部、開発企画部、臨床保証部、開発薬事部の機能及び製品戦略部の機能の一部を移管し再編する。研究コアユニットを廃止し、探索化学研究所、探索生物研究所、薬物動態研究所、安全性研究所を創薬本部直下に設置する。臨床薬理部を廃止し、機能をデータサイエンス部と薬物動態研究所に移管する。研究本部、開発本部より、その他の部レベル組織を創薬本部に移管する。
田辺ファーマ 沿革
育薬本部では、本部長を補佐する「副本部長」を新設。「育薬戦略部」を新設し、製品戦略部の機能の一部を移管する。「プロダクトマネジメント部」、「プロダクトコーディネート部」を新設。営業本部より、マーケティング部を移管する。コーポレート部門より、医療情報部を移管する。製品プロフィールの明確化及び価値の最大化を担う「メディカルサイエンスセンター」を新設し、コーポレート部門のメディカルアフェアーズ部の機能並びに、営業本部のくすり相談センターを移管する。メディカルサイエンスセンターの直下に、「メディカルアフェアーズ第一部」、「メディカルアフェアーズ第二部」を新設し、メディカルアフェアーズ部の機能を再編する。更に、「研究・育薬部」と「サイエンス・コミュニケーション室」を新設。開発品及び市販品の安全性情報活動を担う「ファーマコビジランスセンター」を新設し、直下に信頼性保証本部より、安全性推進部、安全性情報部、ファーマコビジランス部を移管する。「薬事センター」を新設し、直下に信頼性保証本部より、薬事監査部と薬制管理部を移管する。信頼性保証本部の信頼性企画部は廃止する。
営業本部では、「営業人事室」を新設し、営業企画部の一部機能を移管する。「プライマリー領域部」を新設し、循環器・アレルギー領域部と糖尿病領域部を統合する。
製薬本部では、生産・SCM体制の効率化を達成するための「生産改革室」を新設。
田辺ファーマ 沿革
10月2日 - 旧・田辺製薬の代表取締役社長、代表取締役会長や相談役などを務めた千畑一郎が死去（享年89歳）。
11月20日 - 社外取締役の佐藤茂雄が死去。
12月9日 - 当社とNEC、理論創薬研究所の3社共同で「インシリコ創薬」での高精度かつ高速なアプローチを開発したことを発表。
田辺ファーマ 沿革
2016年（平成28年）
1月28日 - アジアとシンガポールにおける海外子会社であるMTファーマ シンガポール社（現・ミツビシタナベファーマシンガポール社）」を設立。
2月8日 - 米国にミツビシタナベファーマホールディングスアメリカの医薬品販売統括会社としてMTファーマ アメリカ社（現・ミツビシタナベファーマアメリカ社）を設立。
3月2日 - 社外取締役の家近正直が死去。
3月14日 - OTC医薬品としてウルソデオキシコール酸配合・消化器系用薬「タナベ胃腸薬ウルソ」を発売。
3月31日 - 日本国内での研究拠点を再編。 
かずさ事業所を閉鎖、戸田事業所並びに横浜事業所へ研究機能を統合。
子会社である研究開発支援サービス事業関連会社・田辺アールアンドディー・サービスの業務を終了。
4月1日 - 
中期経営計画で、企業のキーコンセプト「Open Up the Future 医療の未来を切り拓く」を制定（2021年（令和3年）3月31日まで5年間使用）。
組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、ワクチン推進室を育薬本部に移管する。
田辺ファーマ 沿革
創薬本部では、創薬人事室を廃止し、機能を創薬戦略部と研究推進部に移管する。創薬Aユニット、創薬Bユニット、創薬Cユニットをそれぞれ、「神経科学創薬ユニット」、「フロンティア疾患領域創薬ユニット」、「腎・内分泌科学創薬ユニット」に改称。探索化学研究所と探索生物研究所を改組し、「先端医薬研究所」及び「創薬基盤研究所」を新設。治験推進部、臨床開発第一部、臨床開発第二部、臨床開発第三部、グローバル開発部を再編し、「開発推進部」、「臨床計画第一部」、「臨床計画第二部」、「臨床開発部」を新設。「グローバル開発機能本社設立準備室」を新設。
育薬本部では、メディカルサイエンスセンター、ファーマコビジランスセンター、薬事センターを廃止する。「育薬管理部」を新設。サイエンス・コミュニケーション室に、くすり相談センターの機能を移管し、「サイエンス・コミュニケーション部」に改称。安全性情報部を廃止し、機能をファーマコビジランス部と安全性推進部に移管する。
田辺ファーマ 沿革
営業本部では、営業人事室を廃止し、機能を新設の「営業管理部」に移管する。「エリアマーケティング推進部」を新設。流通推進部を「流通政策部」に改称。学術情報研修部を「営業研修部」に改称。プライマリー領域部とCNS領域部を統合し、「製品育成部」を新設。提携・業務部を廃止し、機能を営業企画部と営業管理部に移管する。営業改革室を廃止する。各支店の医薬部と営業部を新設の「エリアマーケティング部」と医薬部に改組する。
製薬本部では、品質保証室を廃止し、機能を品質マネジメント部へ移管する。
CMC本部では、CMC企画部とCMC保証部を、CMC企画部と新設の「CMC管理部」に改組する。
6月23日 - オリジナルキャラクター「たなみん」を発表。
9月6日 - インド・ムンバイに本社を持つ製薬会社サンファーマ社の日本法人であるサンファーマ株式会社が、ノバルティス ファーマから製造販売承認を継承する長期収載品14ブランドについて販売提携を発表。同年11月1日から順次サンファーマ製品の販売・流通並びに医療関係者への適正使用情報の提供が開始された。
10月1日 - 
組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、「グローバルQA部」を新設。薬事監査部を育薬本部に移管する。情報システム部を「ICTマネジメント部」に改称。
田辺ファーマ 沿革
創薬本部では、創薬保証部を廃止する。グローバル開発機能本社設立準備室を「グローバル開発推進室」に改称。
事業部門では、国際事業部を改組し、「海外事業推進部」、「中国事業統括部」、「アセアン事業統括部」を新設。
11月1日 - タイ王国における医薬品企業及び販売活動業務の海外子会社として、MTファーマ タイランド社（現・ミツビシタナベファーマタイランド社）」を設立。
11月7日 - 大阪府吹田市にある一般財団法人阪大微生物病研究会（以下、BIKEN財団）と、同財団のワクチン事業を基盤とした合弁会社・株式会社BIKENの設立で基本合意。
田辺ファーマ 沿革
2017年（平成29年）
4月1日 - 組織改編・変更を実施。
コーポレート部門では、育薬戦略部の一部機能を育薬本部から移管し、「ポートフォリオマネジメント部」を新設。経営企画部の一部機能を移管し、「フューチャーデザイン部」を新設。医療情報部を育薬本部から移管し、渉外部の一部機能を統合し、「医療政策部」を新設。ワクチン推進部を育薬本部より移管する。渉外部、総務人事部、ビジネスエキスパートセンターを再編し、経理財務部に一部機能を移管するとともに、「人事部」と「総務部」を新設。内部統制・コンプライアンス推進部を「内部統制推進部」に改称。「株式会社BIKEN」の設立準備のため、「JV準備室」を新設。
創薬本部では、グローバル開発推進室を廃止し、その機能とトランスレーショナルリサーチ部の渉外機能を創薬戦略部へ移管し、「創薬企画部」に改称。臨床計画第一部及び第二部のPOC取得機能をプロジェクトファシリテート部へ移管し、「創薬プロジェクト部」に改称。研究推進部を「創薬推進部」に改称。腎・内分泌科学創薬ユニットと先端医薬研究所を統合し「インキュベーションユニット」を新設。先端医薬研究所の一部機能を創薬基盤研究所へ移管する。創薬薬事部、開発推進部、データサイエンス部、臨床計画第一部及び第二部、臨床開発部を育薬本部へ移管する。
田辺ファーマ 沿革
育薬本部では、育薬戦略部、育薬管理部、プロダクトコディネート部の一部機能を移管し「育薬企画部」に新設。マーケティング部を「メディカル推進部」に改称。創薬薬事部、開発推進部、データサイエンス部、臨床計画第一部及び第二部、臨床開発部を創薬本部より移管・再編し、「データサイエンス部」、「開発薬事部」、「臨床計画第一部」、「臨床計画第二部」、「臨床推進部」を新設。研究・育薬部を「メディカルサイエンス部」に改称。「育薬研修部」を新設。サイエンス・コミュニケーション部を「メディカルコミュニケーション部」に改称。
営業本部では、営業企画部のマーケティング機能を移管し、「マーケティング部」を新設。営業推進部をエリアマーケティング推進部に統合する。東京支店の病院部を医薬部に統合する。レミケード部を「炎症免疫部」に改称。
製薬本部では、生産改革室を廃止し、機能を製薬企画部へ移管する。
その他では、ミッションマネジャーの運用に伴い、高度戦略ミッションの責任体制の明確化及び成果向上を目的に、「ミッションマネジャー」の設置・運用を行うことになった。
事業部門では、アセアン事業統括部を廃止し、機能を海外子会社の「MTファーマ シンガポール社（現在のミツビシタナベファーマ シンガポール社）」へ移管する。
4月3日
田辺ファーマ 沿革
事業拠点では、東京都中央区日本橋小網町と、東京都文京区湯島の当社湯島ビルに分かれていた営業本部の東京支店及び営業所を統合、現在地へ移転。
連結子会社・田辺総合サービスの100%子会社として、障がい者雇用促進に向けた環境整備を目的とした孫会社・田辺パルムサービス株式会社を設立。当社の加島事業所内に同社の本社を設置。
5月9日 - 株式会社BIKENが、BIKEN財団の100%子会社として正式に設立。
7月18日 - 大阪支店を現在地へ移転。
7月24日 - イスラエルに本社を置くニューロダーム社との間で、同社の買収で合意したと発表。買収には、当社が同年7月に設立した買収目的会社をニューロダーム社へ吸収合併させ、当社の完全子会社とする逆三角合併がとられる。
8月1日 - 米国における医薬品統括会社であるMTファーマ アメリカ社の社名を、ミツビシタナベファーマ アメリカ社に変更。
9月1日 - 同年5月に設立された株式会社BIKENについて、BIKEN財団が保有していた全株式のうちの33.4%を当社が譲り受けて合弁会社化、操業開始。
10月1日 - 
ジェネリック医薬品（長期収載品を含む）事業を、吸収分割により子会社の田辺製薬販売へ継承。同時に、同社全株式をニプロへ譲渡。田辺製薬販売は、ニプロESファーマ株式会社に社名変更。
田辺ファーマ 三菱ウェルファーマとの合併
2007年（平成19年）10月1日、田辺製薬は同社を存続会社として三菱ウェルファーマと合併したが、実は両社は同じ源流を有する医薬品メーカーであった。
三菱ウェルファーマの前身は複雑であり、以下の4社に分けることができる。
吉富製薬 - 1940年（昭和15年）8月1日に、武田薬品工業の子会社として設立。1998年（平成10年）4月1日にミドリ十字を合併（吉富によるミドリ十字の事実上の救済合併）。
うち、東京田辺製薬は、1900年代初頭「田邊五兵衞商店（田辺製薬）」から分離独立し、「田邊元三郎商店」として創業。その際、田辺製薬との資本関係は解消したが、一時期、田辺-東京田辺間で西日本（田辺）・東日本（東京田辺）の営業地域分けを行っていたこともあった。なお、旧・東京田辺製薬は、1999年（平成11年）10月1日に三菱化学の医薬品事業と統合（法人としては三菱化学に合併）して三菱東京製薬となり、三菱化学の傘下に入ったため、本家の田辺との関係は皆無に等しくなった。
吉富製薬は、1998年（平成10年）4月1日にミドリ十字を合併。これを機に新生「吉富製薬」となったが、2000年（平成12年）4月1日に社名をウェルファイド株式会社に変更した。