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米朝枠組み合意 合意
この合意及びこれに引き続いてなされた合意の条項には、寧辺の原型炉の閉鎖とより大きな2つの原子炉の建設の中止と、再処理することで核兵器に使用するプルトニウムの生産が可能な使用済み核燃料をIAEAの監視下で封印することが含まれていた。それと引き換えに主に韓国の負担でおよそ40億ドルの費用をかけて、北朝鮮に2基の軽水炉を2003年までに建設することになっていた。またその間、原子炉停止によって失われるエネルギー生産を補償するために北朝鮮は無償で毎年50万トンの重油を受け取ることになっていた。北朝鮮は主な原子力関連機器が搬入される前にIAEAと保障措置協定に完全に合意して、IAEAが当初の宣言が守られていることを検証できるようにすることが必要であるとされた。軽水炉が完成すると、北朝鮮は他の原子炉や関連施設を廃棄することになっていた。
この合意のエネルギー提供に関する部分を実施する責任を負う組織として、朝鮮半島エネルギー開発機構 (KEDO) がアメリカ合衆国・韓国・日本、その他の多くの国によって設立された。北朝鮮は軽水炉の完成後、20年間に渡って利子なしでKEDOに対して費用を返済することになっていた。
ビル・クリントン大統領の関係者はその直前に北朝鮮の指導者である金日成が死亡したばかりだったため、この原子炉が完成する前に北朝鮮政府が崩壊するであろうと考えたために、この計画に賛同したと報じられている。その当時の北朝鮮の関係者も、アメリカは北朝鮮の早期の崩壊を期待しているのではないかと疑っていた 。
米朝枠組み合意 合意の実施
この合意が署名されたすぐ後、アメリカ合衆国議会の過半数はこの合意を支持しない共和党へ変わった。共和党の上院議員の中には、この合意は宥和政策であるとして強く反対するものもいた。当初は議会の承認を得る必要が無い、アメリカ国防総省の予備費が他の国の負担する資金とともに、合意で定められた重油の提供に用いられた。1996年からは常に十分な額であるとは言えなかったが、議会も予算を承認した。この結果、合意で定められた重油の提供は遅れることがあった。KEDOの初代事務局長であったスティーブン・ボズワースは後に、「枠組み合意は署名後2週間以内に政治的に孤立してしまった」と述べている。
北朝鮮が核関連施設の閉鎖に応じたのは、主にアメリカ政府が朝鮮戦争以来継続している経済制裁を段階的に解除することに合意したためであると考えているアナリストもいる。しかし議会の反対により、アメリカ政府は合意のこの部分を履行することができなかった。
米朝枠組み合意 合意の実施
軽水炉への置き換えのための国際的な資金拠出元も探さなければならなかった。軽水炉の公式な入札要請は1998年のこととなり、この頃には北朝鮮政府がプロセスの遅れに激怒していた。1998年5月にはアメリカ政府が軽水炉を建設できないなら、北朝鮮は原子力の研究を再開すると警告していた。現地での公式な着工は1997年8月21日となったが、しかし軽水炉プロジェクトへ大々的に資金が拠出されるようになったのは2000年になってからであった。
この合意の範囲と履行について北朝鮮とアメリカの間では不一致が次第に広がっていった。北朝鮮への経済制裁が解除されず、アメリカと北朝鮮の正式な外交関係も樹立できていなかった1999年に、北朝鮮はアメリカが合意の当事者としての責任を果たさないならば、原子力の研究を再開すると警告した。アメリカは繰り返し、北朝鮮の核開発プログラムが密かに続けられている疑いがあるかぎりは、これ以上の合意の履行は停止されると述べた。
最初の軽水炉の建設は2002年4月に開始された。2基とも原子炉の建設は予定よりかなり遅れていた。当初の計画ではどちらの原子炉も2003年までに運転を開始する予定であったが、2002年末に建設工事は無期限中止となった。
米朝枠組み合意 合意の最終的な決裂
2002年10月、北朝鮮がウラン濃縮プログラムを進めているとのアメリカの査定について、ジェイムズ・アンドリュー・ケリー国務次官補が率いるアメリカの代表団が北朝鮮を訪問して説明を求めた。会談についての両者の発表は異なるものであった。アメリカの代表団は、高濃縮ウランのプログラムの存在を北朝鮮が認めたと考えた。北朝鮮は、ケリーは自分の主張を高慢な態度で示したが、衛星写真などの証拠を何も示すことができなかったとし、北朝鮮が濃縮ウランを使った核兵器製造を計画していることを否定したとした。さらに続けて、現時点では核兵器を所有してはいないが、北朝鮮は独立した主権国家として、防衛のために核兵器を持つ権利があると述べた。この2国間の関係は、2年前には希望があるように思われたが、瞬く間に表立った敵対へと落ち込んでしまった。
ケリー国務次官補が北朝鮮に対して説明を求める基になった高濃縮ウランに関する情報は、まだ議論があるところである。2002年11月19日のアメリカ中央情報局 (CIA) の議会に対する報告によれば、「北朝鮮が遠心分離施設の建設を開始したことを示す明確な証拠」があるとし、もしこの施設が完成すれば、年間2個かそれ以上の核兵器を生産できるだけの高濃縮ウランを生産できるとした。しかしながら、北朝鮮が輸入した設備は量産段階の濃縮計画の証拠としては不十分であると評価する専門家もいる。
米朝枠組み合意 合意の最終的な決裂
KEDOのメンバーは2002年11月に前月の経緯に基づいて、重油の提供を停止するかどうかを検討した。ケリー国務次官補は日本政府関係者に対して、アメリカ議会はこうした違反の継続に直面しては、重油の提供の予算を認めないだろうと警告した。重油提供は12月に中断された。
2003年1月10日に北朝鮮は核拡散防止条約からの脱退を再度表明した。2005年2月10日、北朝鮮はついに「自主防衛のための核抑止力」として核兵器を製造したことを宣言した。2006年10月9日、北朝鮮は核実験を実行した。アメリカの情報機関は北朝鮮は単純な核兵器をほんの少しだけ生産していると考えている。
2003年12月、KEDOは軽水炉の建設工事を中断した。その後KEDOは北朝鮮の建設現場と世界中の製造業者の施設にある軽水炉計画関連の資産の保護と維持に活動の中心を移した。この時点で15億ドルが投じられていた。2006年5月31日、KEDOは最終的に軽水炉計画の断念を決定した。
米朝枠組み合意 合意の最終的な決裂
枠組み合意の崩壊について双方が相手を非難した。アメリカは北朝鮮のウラン濃縮施設が、「南北は核の再処理施設やウラン濃縮施設を保持しない」とする1992年の朝鮮半島の非核化に関する共同宣言に違反すると指摘した。北朝鮮は燃料の供給やKEDOの軽水炉プロジェクトを故意に遅らせて合意を「実質的に無効化」し、北朝鮮を「悪の枢軸」として先制核攻撃の目標に位置付けるなどの、アメリカの「敵対政策」を非難した。
合意は大部分崩壊してしまったが、北朝鮮は合意で凍結された2つの実用原子炉の建設を再開しなかった。これらの施設は毎年数発の核兵器を製造できるだけの兵器級プルトニウムを生産できる可能性があった。枠組み合意は寧辺の核施設における北朝鮮のプルトニウム生産を1994年から2002年12月まで8年間凍結した。
六者会合において代わりとなる合意について議論が行われ、2005年9月19日に予備的な合意に到達した。この合意では北朝鮮が秘密裏に濃縮ウラン計画を進めているというアメリカの主張には触れられなかった。しかしながらこの新しい合意では北朝鮮は、枠組み合意の時のように特定の施設だけで無く、全ての核施設を廃棄する必要があるとされた。この合意はその内容を概ね採用した2007年2月13日の合意によりさらに詳細が詰められている。
新豊県 (河北省)
新豊県（しんほう-けん）は、中華人民共和国河北省にかつて設置された県。現在の石家荘市藁城区南東部に相当する。
617年（義寧元年）、隋朝により設置された。621年（武徳4年）、唐朝により廃止され、管轄区域は藁城県に統合された。
ヒドロキシキノール
ヒドロキシキノール（hydroxyquinol）は、ベンゼントリオールの一つ。Bradyrhizobium japonicumによるカテキンの分解により生成する。ヒドロキシキノール-1,2-ジオキシゲナーゼにより3-ヒドロキシ-cis,cis-ムコン酸に酸化される。
臼杵市コミュニティバス
臼杵市コミュニティバス（うすきしコミュニティバス）は、大分県臼杵市にて運行しているコミュニティバスである。
臼杵市コミュニティバス 概要
臼津交通の市内路線（上松線、六ヶ迫線、宮本線、白岩線）廃止に伴い、運行開始した。 運行は、以下の事業者に委託されている。
臼杵市コミュニティバス 沿革
2008年4月1日 - 路線・時刻変更。
家野線、田中線廃止。
上松線の運行曜日を金曜日を追加して水曜・金曜日に。
六ヶ迫線は運行曜日を木曜日→水曜日に変更、田中線が経由していた新大坪交差点 - 藤河内田中をルートに追加。
東谷循環線を東谷線（県立三重病院行き）に変更、運行曜日を火曜日→火曜・木曜日に変更。
南野津線を田尻 - 県立三重病院間延長、運行曜日を火曜日→月曜日に変更。
城崎線を乙見 - 市浜間延長、運行曜日を月曜日→火曜・木曜日に変更。
臼杵市コミュニティバス 現行路線
以下は2010年4月当時の情報である。
佐志生線
六ヶ迫線
上松線
東神野線
白岩線
城崎線
東谷線
南野津線
西神野線
臼杵市コミュニティバス かつて運行していた路線
家野線
全停留所掲載
田中線
全停留所掲載
東谷循環線
全停留所掲載
臼杵市役所野津庁舎（野津市） - 野津南 - 野津高校前 - 板屋 - 野口 - 西ノ口 - 前河内 - 椎原 - 奥畑 - 折立 - 大山 - 細枝 - 上細枝 - 殿成 - 田中神社前 - 入城 - 田中入口 - 鼓石 - 花香 - 栃原 - 尾原入口 - 川平 - 大久保 - 原口 - 前河内 - 西ノ口 - 野口 - 板屋 - 野津高校前 - 野津南 - 臼杵市役所野津庁舎（野津市）　　
火曜日のみの運行だった。
ピール銀行条例
1844年銀行勅許法（1844ねんぎんこうちょっきょほう：Bank Charter Act 1844 (7 & 8 Vict. c. 32)）は1844年、ロバート・ピール内閣で成立した英国の法律。1844年ピール銀行法（Peel Banking Act of 1844）などともいい、明治期の日本での呼称は英蘭銀行条例。この法律によりイングランド銀行が中央銀行として銀行券の発券を独占することとなり、それ以外の銀行の銀行券発行が制限されることとなった。経緯は銀行#ゴールドスミスを参照されたい。2009年銀行法 (Banking Act 2009)によりピール銀行条例第6セクションにある「イングランド銀行による発券数の週次決算報告」の廃止が決定された。
ピール銀行条例 概要
この条例は当時、インフレーションの原因であるとして銀行券発行総量の制限を声高に主張していた英国の通貨学派 (currency school)にとっての勝利であり、その内容は彼らの主張を大幅に取り入れたものであった。骨子は以下。
条例の改正については日本の官報にも報じられた。
ピール銀行条例 運用
イングランド銀行以外の銀行は発券済み銀行券を回収しなければならなくなった。同時に、イングランド銀行は発券額面と同額の正貨（金貨や金地金）準備が必要とされ、新たな銀行券発行は金保有量によって制限を受けた。この条例は新たな銀行券が市場へ供給される量を制限する役目を果たし、イングランド銀行を唯一の発券銀行として排他的役割に位置づけた。
新銀行券の発行には100%の金準備率が要求されたが、金融危機の際には政府は条例の効力を保留することが可能となっており、実際、1847年、1857年、1866年にはそれが実行された。
信義県
信義県（しんぎ-けん）は中華人民共和国にかつて存在した県。
ラムリー島の戦い
ラムリー島の戦い（ラムリーとうのたたかい）は、太平洋戦争中の1945年1月21日に、ビルマ（現ミャンマー）のラムリー島を奪還するためにイギリス軍が上陸し、日本軍と戦った戦闘。約1ヶ月の戦闘で日本軍は敗れて撤退し、イギリス軍が島を占領した。島には飛行場が整備され、イギリス軍のラングーン侵攻作戦などに活用された。
ラムリー島の戦い 背景
1942年（昭和17年）にビルマ全土を占領した日本陸軍は、ラムリー島（ラムレー島）を第28軍の第54師団の守備地区に含めていた。ラムリー島は日本軍拠点アキャブ（現シットウェー）への海上補給線の要所であり、飛行場の整備も可能であった。そこで、第28軍も当初はラムリー島を極力確保する方針で、1943年9月末の時点ではラムリー島と南隣りのチェドバ島に第54師団隷下の歩兵第121連隊の2個歩兵大隊や2個砲兵中隊などを配置していた。
1943年（昭和18年）12月30日から31日には、イギリス艦隊がラムリー島に艦砲射撃を加え、小規模な地上部隊が一時的に上陸したが、特に大きな陸戦にはならなかった。第5飛行師団の重爆撃機12機と戦闘機14機が2波に分かれてイギリス艦隊を追撃し、命中爆弾1発を報じたが、護衛戦闘機との交戦で重爆5機と戦闘機1機が被撃墜・不時着する損害を受けた。イギリス側の護衛戦闘機は第136飛行隊のスピットファイア12機で、1機を失っている。
ラムリー島の戦い 背景
1944年（昭和19年）のインパール作戦に敗れた日本のビルマ方面軍は、アキャブ島の放棄などを決断した。そこで、編成変えや第二次アキャブ作戦の失敗で戦力が低下していた第28軍は、アキャブ放棄によりラムリー島の戦略価値も低下したとして守備の重点を本土に集中させることにし、歩兵第121連隊の第2大隊のみを残して、守備隊主力を本土のタンガップ（タウンガップ, en:ToungupまたはTaungup）などへと移した。同年7月策定の第28軍の迎撃計画「完作戦」ではラムリー島とチェドバ島は確保を断念し、飛行場利用妨害のための持久戦地区にとどめられ、現地の第54師団も同様に決戦は回避する方針を立てた。両島はタンガップ地区隊（隊長：歩兵第121連隊長 長澤貫一大佐）の管理下とされた。
ラムリー島の戦い 背景
一方、1944年後半、ビルマ戦線での本格反攻に移ったイギリス軍は、マンダレーやメイクテーラなど中部ビルマ方面への航空支援用拠点を確保するため、アキャブ島およびラムリー島を占領することを決めた。同時に両島への日本側の陸上交通を遮断するため、ベンガル湾岸のミエボンへも上陸することにした。当初は1月の小規模攻撃と3月の本格攻撃の2回に分けて行うつもりであったが、アラカン山脈での地上進撃が予期したよりも順調であったため、1月の全面侵攻へと予定が繰り上げられた。ラムリー島上陸作戦は「マタドール作戦」、南隣りのチェドバ島上陸作戦は「サンキー作戦」と命名された。イギリス陸軍第15軍団司令官フィリップ・クリスティンソン（en）中将を指揮官に、参加兵力は英印軍の第26インド師団（長：シリル・ロマックス少将）のほか、イギリス海軍の戦艦1隻・護衛空母1隻・軽巡洋艦その他から成る艦隊、部隊輸送用の各種輸送船・揚陸艦9隻と上陸用舟艇55隻およびモーターランチ（en）20隻、イギリス空軍第224航空群などとなった。
ラムリー島の戦い 戦闘経過
イギリス軍は大型の輸送艦・揚陸艦はチッタゴン、軽巡洋艦フィービや駆逐艦、小型舟艇はアキャブで船団を組み、ラムリー島へ向けて出航した。
1月21日朝、戦艦クイーン・エリザベスなどの艦砲射撃と、B-24爆撃機やP-47戦闘機の空襲で連合軍の攻撃は開始された。第一陣として第26インド師団の第71インド旅団がラムリー島北端のチャウッピュー（キャクピュ, en）に上陸し、橋頭堡を確保した。初日のうちに兵員7,000人と車両121両、物資70トンが揚陸された。水際での日本軍の抵抗はほとんど無く、損害は上陸用舟艇とモーターランチ各1隻が機雷で沈没した程度だった。航空部隊も事故で2機を失っただけで済んだ。翌日には第4インド旅団が西岸から上陸した。26日にはチェドバ島にもイギリス海兵隊などが上陸し、無血占領した（詳細はサンキー作戦を参照）。
日本の長澤連隊長は、イギリス軍の上陸時にたまたまラムリー島を部隊検閲に訪れており、侵攻を知るとすぐに部隊に戦闘態勢を取らせた。日本軍は、島の中央部を東西に走るヤンボーク・クリーク南側に陣地を構築済みで、そこに主力を配置して防戦した。25日に長澤連隊長は師団命令に従ってタンガップに大発動艇で後退したため、以後の指揮は歩兵第121連隊第2大隊長の猪股力少佐が引き継いだ。
ラムリー島の戦い 戦闘経過
日本の第5飛行師団は、1月21日、飛行第64戦隊の一式戦闘機8機と飛行第8戦隊の軽爆撃機3機を出撃させ、ラムリー島沖のイギリス艦隊を攻撃した。日本軍はイギリス艦船2隻を沈めたと報じ、被害は1機損傷であった。
島の北西部から東海岸へ向けて進撃するイギリス軍に対し、日本軍はヤンボーク・クリーク渡河の瞬間をとらえて反撃を実施し、一時後退させることに成功した。しかし、しだいにイギリス軍が優勢となり、日本軍はラムリー村北方の東海岸近くの複郭陣地へと追いつめられた。
イギリス軍は、日本軍の本土への退路を断つため、1月30日（戦史叢書によれば29日）にはラムリー島南端沖の小島サグー島に上陸し占領（クロコダイル作戦）。翌31日（戦史叢書によれば30日）にはラムリー島南端にも上陸用舟艇4隻で兵員120人を上陸させた。駆逐艦2隻が艦砲射撃で支援した。日本側はラムリー島南端には1個中隊を配置していたが、応戦しつつ後退して大隊主力へと合流させた。
ラムリー島の戦い 戦闘経過
2月9日、日本の第54師団長の宮崎繁三郎中将は、長澤連隊長にラムリー島からの全軍撤退を命令した。輸送用に小発動艇4隻と徴発した小舟約100隻が送られたが、11日夕刻に徴用小舟数隻が着いたほかは撃沈されるか四散してしまった。現地の猪股少佐は負傷者だけでも船で脱出させようとしたが失敗し、島内での遊撃戦に移ると具申した。それでも長澤大佐は撤退をあきらめず、泳いででも脱出するよう指示した。第28軍司令官の桜井省三中将も、玉砕は避けるべきとの意見であったと回想している。
撤退の援護のため、日本軍は航空機によるイギリス軍封鎖艦隊の排除を試みた。2月11日には飛行第64戦隊の一式戦闘機12機が爆装して出撃し、駆逐艦1隻撃沈・1隻大破、巡洋艦1隻損傷の戦果を報じた。イギリス側記録によると、P級駆逐艦パスファインダー（en）が大破し、修理されないまま戦後に廃艦となっている。2月18日夜の渡河時にも、2機がクリーク内の連合軍砲艇を爆撃したが、効果は無かった。
ラムリー島の戦い 戦闘経過
2月13日に陣地を出た日本軍守備隊は、2月18日夜半、本土との間のミンガン・クリークを泳いで渡河を開始した。一帯はマングローブが茂る湿地で、水路の中央300mほどは水深が深く泳ぐ必要があった。途中で溺れかけた兵士の一人が大声をあげたことから、砲艇に発見され、サーチライトによる照射射撃を浴びてしまった。混乱のうちに大部分の将兵は引き返そうとしたが、猪股大隊長などは戦死し、一部は英軍の艦艇に捕虜として収容された。約50人だけはそのまま対岸に渡り切った。
浜辺に戻った日本兵は、陸海から集中砲火を受けて多数が死傷し、ばらばらになって山中に落ちのびた。島民は引き続き日本軍に友好的で、食糧や船などの手厚い援助を日本兵に与えた。そのおかげで、3月中旬までに、守備隊の半数にあたる約500人の日本兵は、本土のタンガップへと集結することができた。
2月22日、イギリス軍の公式記録ではラムリー島での戦闘が終わったとされている。
なお、日本軍の撤退時に渡河中の多数の日本兵が野生のイリエワニに襲われ、命を落としたとする説があり、ギネスブックにもワニによって約1000人もの日本人が犠牲になった「動物がもたらした最悪の災害」（“The Greatest disaster suffered from animals”）として登載されている。しかし、日本側の戦史叢書にはワニに襲われたとする記述は無く、前述のように現地人の支援により比較的に多数の将兵が、後に無事に島を脱出できたとしている。この事件を追ったドキュメンタリー番組でも、渡河中に射撃され命を落とした日本兵の死肉に、翌日あまりにも多くのイリエワニが群がっただけと推測されている。この調査により、2017年度版ギネスブックでは「少なくとも死亡者の数については疑問が呈される」と追記された。
ラムリー島の戦い 結果
戦いの結果、イギリスを中心とした連合軍は島の占領を達成した。日本軍は守備隊のうち約半数が戦死し、残りの多くは本土のタンガップへと撤退して地区隊主力に合流した。少数の日本兵はラムリー島に残り、現地住民によって匿われて終戦まで潜伏していた。
連合軍はラムリー島を航空基地として整備し、以後の作戦拠点のひとつとした。ラングーン（現ヤンゴン）への進撃の際には、ラムリー島およびアキャブ島の飛行場から、第224航空群の航空機が地上支援を行った。
信義県 (河北省)
信義県（しんき-けん）は、中華人民共和国河北省にかつて設置された県。現在の石家荘市藁城区北西部に相当する。
617年（義寧元年）、隋朝により設置された。622年（武徳5年）、唐朝により廃止され、管轄区域は藁城県に統合された。
ヒドロキシキノール-1,2-ジオキシゲナーゼ
ヒドロキシキノール-1,2-ジオキシゲナーゼ（hydroxyquinol 1,2-dioxygenase）は、次の化学反応を触媒する酸化還元酵素である。
ベンゼン-1,2,4-トリオール + O2  3-ヒドロキシ-cis,cis-ムコン酸
反応式の通り、この酵素の基質はベンゼン-1,2,4-トリオールとO2、生成物は3-ヒドロキシ-cis,cis-ムコン酸である。補因子として鉄を用いる。
組織名はbenzene-1,2,4-triol:oxygen 1,2-oxidoreductase (decyclizing)で、別名にhydroxyquinol dioxygenaseがある。
サダ (ア・コルーニャ県)
サダ（Sada）はスペイン、ガリシア州、ア・コルーニャ県の自治体。コマルカ・ダ・コルーニャに属する。ガリシア統計局によると、2011年の人口は14,870人（2010年：14,734人、2008年：14,036人、2007年:13,606人、2006年:13,134人、2005年:12,867人、2004年:12,453人）。住民呼称は、sadés/-esa、または男女同形のsadense。
ガリシア語話者の自治体住民に占める割合は88.74%（2001年）。
サダ (ア・コルーニャ県) 政治
自治体首長はガリシア国民党（PPdeG）のエルネスト・アニード・バレーラ（Ernesto Anido Varela）、自治体評議員は、ガリシア民族主義ブロック（BNG）：6、PDSP（Partido Demócrata Sada Popular）：6、ガリシア国民党（PPdeG）：2、ガリシア社会党（PSdeG-PSOE）：2、ASU（Agrupación Sada Unida）:1となっている（2011年5月22日の自治体選挙結果、得票順）。
サダ (ア・コルーニャ県) 史蹟・歴史的建造物
都市計画と史蹟・歴史的建造物に対する認識の欠如で、多くの考古学的遺跡やモデルニスモ建築が破壊された。
今日、残っているものは以下のものである。
トロント・ピアソン国際空港
トロント・ピアソン国際空港（トロント・ピアソンこくさいくうこう、英: Toronto Pearson International Airport、仏: Aéroport international Pearson de Toronto）は、カナダ・オンタリオ州のトロントとミシサガの境に位置する。1984年にトロント出身でカナダの第14代首相・レスター・B・ピアソンにちなんで名称変更をした。
エア・カナダやウエストジェット航空のハブ空港であり、旅客数はカナダの空港では最大である。トロント市内には小規模なビリー・ビショップ・トロント・シティー空港があり小型機が発着している。
トロント・ピアソン国際空港 歴史
1939年にトロント港湾公団（Toronto Harbour Commission）が開港し、マルトン空港（Malton Airport）と呼ばれる。最初のターミナルは農場の建物を改築したものであった。1940年にトロント市が買収。第二次世界大戦中である1940年から1942年の間、イギリス連邦航空訓練計画（BCATP）には航空学校を開設。1942年に管制塔が設置された。
1949年に新ターミナルが完成し、年間40万人の利用者を扱えるようになった。その後の更なる拡張で隣町エルムバンクの大半を飲み込むこととなった。
1958年にはカナダ交通省がマルトン空港の運営を行うようになり、1960年にトロント国際空港に改称された。1960年代には旧ターミナルを取り壊し新ターミナル「ターミナル1（T1、またはエアロキー1（Aeroquay One）と呼ばれた）」の建設が行なわれた。この建物は上層部に駐車場を含む8階建て方形のビルを中心に、周囲に2階建て円形のコンコースと搭乗口を設けたもので、トロントの建築家ジョン・B・パーキンによって設計、1964年に完成した。
トロント・ピアソン国際空港 歴史
1960年代には最新設備であったT1も、1970年代初頭には既に超過密となり新ターミナルの建設が必要となった。1972年にはもともと貨物ターミナルであった建物を改築しターミナル2（T2）を開設。トロント東部に予定していたピッカリング空港拡張計画が中止となったためT2を大幅に拡張し、エア・カナダのハブターミナルとなった。T2の場所は当初計画ではもともとターミナル1と同形のターミナル2・ターミナル3の建設予定地だったが、大型化する航空機の受け入れ等も考慮し、円形ターミナルの建設計画は白紙となった。
1984年にオンタリオ州出身の首相レスター・B・ピアソンにちなみ、レスター・B・ピアソン国際空港へと名称が変更された。1991年にターミナル3が開設され、旧・カナディアン航空のハブ・ターミナルとなった。また貨物地区に隣接した滑走路区域にインフィールド・ターミナルが作られた（現在使用されていない）。
トロント・ピアソン国際空港 歴史
カナダ連邦政府が発表した国家航空政策の一環として、1996年にはトロント・ピアソン国際空港の運営がカナダ交通省からグレーター・トロント空港公団（Greater Toronto Airports Authority、GTAA）に移管された。GTAAは1999年に空港基本計画を発表し、ターミナル1・ターミナル2を取り壊し、ターミナル3を維持しながら新ターミナル1を建設することになった。急増する航空需要を受け1997年と2002年にそれぞれ新滑走路を追加した。
新ターミナル1は2004年に供用開始、その後2007年に拡張し、ターミナル2から施設を移管。ターミナル2は2007年1月29日に閉鎖しその後取り壊された。
2015年にはターミナル1とターミナル3で年間5,000万人の利用客を見込んでおり、2020年にはターミナル3をも取り壊し、新ターミナル1がすべて完成すれば、1つのターミナルで年間6,500万人以上の利用が可能となる見込み。
トロント・ピアソン国際空港 ターミナル
トロント・ピアソン空港は現在、ターミナル1とターミナル3の2つのターミナルが使用されている。各ターミナルは、LINKトレインで結ばれている。
2004年4月6日に供用され、2007年1月30日に拡張された。延べ床面積567,000 m2。
主にエア・カナダ及びスターアライアンス系航空会社が使用している。
旅客向けにはコンコースが3つに区分され、概ね西側がD、東側がF、Fの南側にシュモクザメの頭のように突き出ている部分がEとなっているが、需要に応じて融通している。
航空会社や利用クラスに関わらず有料で利用できるラウンジ（Plaza Premium Lounge）も設けられている。
コンコースD
搭乗口は1階にD1-D12、2階にD20-D57。国内線に用いられる。
コンコースE
搭乗口はE68-E81。国際線に用いられる。ターミナル本体から距離があるため、途中コンコースFの3階部分にはティッセンクルップ製の世界最速の動く歩道が設置されている。待合席には数多くのiPadが用意されており、フライト情報の提供や飲食店の注文受付が可能になっている。
トロント・ピアソン国際空港 ターミナル
コンコースF
搭乗口はF32-F99。米国線専用で、保安検査場を通過する前に米国事前入国審査が行われる。また乗り継ぎの場合の通関作業が自動化されており、預かり手荷物を受け取る必要がない。
1991年2月21日に民営ターミナルとして供用され、1997年に公営化されたのち2008年までに順次拡張が行われた。
主にウエストジェット航空やエア・トランザット、スカイチームおよびワンワールド系列の各社が利用している。旅客向けにはコンコースが3つに区分され、概ね西側がA、東側がB、Bの南側先端がCとなっているが、需要に応じて融通している。
航空会社や利用クラスに関わらず有料で利用できるラウンジ（Plaza Premium Lounge）も設けられている。
コンコースA
搭乗口はA1-A20。米国線専用で、保安検査場を通過する前に米国事前入国審査が行われる。
コンコースB
搭乗口はB14-B41。国内線に用いられる。
コンコースC
搭乗口はC30-C36。国際線に用いられる。
トロント・ピアソン国際空港 ターミナル
マルトン空港ターミナル
1938年に建設され、1949年には年間40万人の利用客があった。その後、1960年代に旧ターミナル1を建設するために取り壊されることとなった。
旧ターミナル1
1964年にオープンしたドーナツ型の建物の旧ターミナル1。2004年の現在のターミナル1の供用と同時に閉鎖され、まもなく解体された。
ターミナル2
現在のターミナル1が拡張された2007年1月に閉鎖され、それまでターミナル2に乗り入れていたフライトはすべて新ターミナル1へ移行。なお旧ターミナル1に継いで解体された。
インフィールド・ターミナル
現在のターミナル1の建築に伴いフライトを待避させる目的で建設され2003年より供用された。供用当時は旧ターミナル1との間で連絡バスが運行されていた。11ヶ所の搭乗口（ゲート521-531）があり、現在は使用されていないが今後航空需要が再拡大した際に使用される予定。映画の撮影などでも使用されることがある。
トロント・ピアソン国際空港 地域別就航先一覧
バンクーバー、オタワ、モントリオール、ケベックシティ、ウィニペグ、エドモントン、カルガリー、ハリファックス、ビクトリア、レジャイナ、サスカトゥーン、モンクトン、ディアレイク、フォートマクマレー、シャーロットタウン、セントジョンズ、ケロウナ、フレデリクトン、キングストン、ロンドン 、ノースベイ、セントジョン、スーセントマリー、サドバリー、シドニー、サンダーベイ、ティミンズ、ウィンザー、サーニア
シカゴ、ボストン、ニューヨーク、フィラデルフィア、ヒューストン、ロサンゼルス、サンフランシスコ、シアトル、ワシントンD.C.、アトランタ、デトロイト、シンシナティ、ラスベガス、メンフィス、ミネアポリス、クリーブランド、シャーロット、デンバー、ダラス、アトランティックシティ、マイアミ、タンパ、フォートローダーデール、フォートマイヤーズ、オーランド、ウェストパームビーチ、サラソータ、ボルティモア、コロンバス、ハートフォード、インディアナポリス、カンザスシティ、ミルウォーキー、ナッシュビル、ピッツバーグ、ローリー、リッチモンド、セントルイス、アレンタウン、オールバニ、デイトン、グランドラピッズ、ハリスバーグ、マンチェスター、プロビデンス、ロチェスター
バミューダ諸島
メキシコシティ、カンクン、コスメル、プエルト・バジャルタ、イスタパ/シウアタネッホ
トロント・ピアソン国際空港 地域別就航先一覧
プエルト・プラタ、プンタ・カナ、ラ・ロマーナ、サマナー
ハバナ、カヨ・ココ、カマグエイ、シエンフエゴス、オルギン、サンタ・クララ、サンティアーゴ・デ・クーバ、バラデーロ
キングストン、モンテゴベイ
サンホセ、リベリア
シント・マールテン島、アルバ
ナッソー、フリーポート
サンサルバドル、 ポートオブスペイン、 バルバドス、 セントルシア、 アンティグア・バーブーダ、 サンフアン、 プロビデンシアレス島、 セントジョージズ、 グランドケイマン、 パナマシティ
ボゴタ、カルタヘナ
サンティアゴ、 ブエノスアイレス、 カラカス、 リマ、 サンパウロ
ロンドン、グラスゴー、マンチェスター、ニューカッスル、バーミンガム、エジンバラ
フランクフルト、ミュンヘン、ハンブルク、デュッセルドルフ
リスボン、ファロ、テルセイラ島、ポルト、ポンタ・デルガダ
ローマ、ヴェネツィア
マドリッド、バルセロナ、マラガ
ダブリン、シャノン
キーウ
ヘルシンキ
 アムステルダム
 モスクワ
 チューリッヒ
 パリ
 レイキャビク
 ワルシャワ
 コペンハーゲン
 ウィーン
 アテネ
 ブリュッセル
 イスタンブール
イスラマバード、カラチ、ラホール
デリー、アムリトサル
北京、上海
香港 台北 ソウル、
東京、大阪
 マニラ
ドーハ
 ドバイ
アンマン
イスタンブール
カイロ
トロント・ピアソン国際空港 航空事故
1978年6月26日、ウィニペグ行きのエア・カナダ189便（ダグラスDC-9-32）のタイヤが破裂し、パイロットは離陸を中断した。しかし、速度が出すぎていたため滑走路をオーバーランしエトビコ入江（川）の川岸で大破した。乗員乗客107人中2人が死亡。事故後、滑走路の先に川があることが疑問視されたものの、対策はされず、27年後には同様の場所で滑走路をオーバーランしたエールフランス358便が炎上する事故が発生した。→詳細は「エア・カナダ189便離陸失敗事故」を参照
モルタル
モルタル（英: mortar、英語発音: [ˈmɔːrtər]）、膠泥（こうでい）とは、砂（細骨材）とセメントと水とを練り混ぜて作る建築材料。広義には、れんが目地に用いられてきた瀝青、アスファルト、軟質粘土なども含み、ポルトランドセメントなどを結合材とするセメントモルタルもこれに含まれる。
セメントモルタルの場合、セメントと砂とは重量比にして1:2 - 1:3の割合で混合されることが多い。ペースト状で施工性が良く、仕上材や目地材、躯体の調整などに多く用いられる。
コンクリートと違い、砂利（粗骨材）が入らない。コンクリートと比べ高価で、クリープ現象などの伸縮を起こしやすいため、構造材料として単独で用いられることは少ない。耐火性の物もある。
「モルタル（mortar）」という語は古フランス語 mortier（「建築用モルタル」13世紀頃）に由来する。
モルタル 概要
セメントモルタルは養生により硬化して剛性の高い固結体を形成するが、組積体中では煉瓦などのブロック材より弱い要素として機能し、修理の容易さと低コストゆえに犠牲材の役割を担う。一般にれんが積み職人は、砂・結合材・水の混合によってモルタルを調製する。20世紀初頭以降、最も一般的な結合材はポルトランドセメントであるが、古来の結合材である石灰（石灰モルタル）は現在でも特定の新築用途で用いられる。石灰・石灰モルタル・焼石膏の形の石膏は、とくに歴史的建造物の修復および目地の打ち直しに用いられ、既存材の性能・外観に近づけることが目的とされる。セメントモルタルや各種添加材には複数のタイプが存在する。
モルタル 歴史
最初期のモルタルは泥や粘土から作られ、エリコ（前1万年紀～）およびガンジ・ダレ（前8千年紀～）の建造物に例が見られる。ロマン・ギルシュマンによれば、人類がモルタルの一形態を使用した最初の証拠は、現在のパキスタン・バルーチスターンのメヘルガル（前6500年頃、日干しれんが造）に見られるという。
石膏モルタルは多くの古代建造物に用いられた。石灰モルタルに比べ低温で製造でき、硬化も速いことから、古代の煉瓦造アーチやヴォールトの典型的な目地材として採用された可能性がある。一方で、湿潤環境では他のモルタルに比して耐久性に劣る。
インダス文明の遺跡では複数の種類のセメント材が確認され、モヘンジョダロ（前2600年以前）などでは石膏の使用が認められる。井戸や排水路、「重要と見なされる建物」の外装には、「淡灰色で、砂・粘土・微量の炭酸カルシウム・高割合の石灰」を含む石膏系セメントが用いられた。さらに瀝青モルタルも低頻度ながら使用され、モヘンジョダロの大浴場でも確認される。
エジプト古王国期（約前2600–前2500年）の初期ピラミッドでは、石灰岩ブロックが泥と粘土、あるいは粘土と砂のモルタルで結合された。後期のピラミッドでは、石膏または石灰のモルタルが使用された。石膏モルタルは石膏と砂の混合物で、比較的やわらかい。
モルタル 歴史
前2千年紀のバビロニア建築では、モルタルとして石灰または瀝青が用いられた。
コンクリートおよびモルタルによる建設は、古代ギリシアでも見られる。メガラの地下水道の発掘では、貯水槽が厚さ約12 mmのポゾラン質モルタルで被覆されていたことが判明しており、紀元前500年頃に遡る。ポゾラン質モルタルは石灰系で、火山灰の添加により水中硬化性（いわゆる水硬性セメント）を示す。ギリシア人はサントリーニ島やニシロス島、あるいはナポリ近郊の当時のギリシア植民市のポッツオーリから火山灰を得ていた。ローマ人はこのポゾラン質モルタルとセメントの使用と製法をさらに改良した。さらに後には、ポゾランを用いず、粉砕したテラコッタを混合してアルミナと二酸化ケイ素を導入するモルタルも使用された。これはポゾラン質モルタルほど強固ではなかったが、より高密であったため水の浸透に対しては良好な抵抗性を示した。
古代中国では、火山灰の入手難などにより水硬性モルタルは利用されなかったとみられる。西暦500年頃には、もち米の煮汁と消石灰を混合した無機—有機複合のもち米モルタルが用いられ、石灰モルタルより高い強度と耐水性を示した。
モルタル 歴史
ギリシアとローマによって完成され広く用いられた水硬性モルタルとセメントの技術が、その後ほぼ二千年にわたり失われた理由は明らかではない。中世にゴシック大聖堂が建設された時期、モルタルの有効成分は石灰のみであった。硬化した石灰モルタルは水との接触で劣化するため、多くの建造物が風雨によって長年にわたり被害を受けた。
日本でモルタルが盛んに用いられるようになったのは、大正12年（1923年）の関東大震災からである。関東大震災を通じてラスモルタル壁構法が少しずつ普及していき、第二次大戦中には火災を防ぐ目的で、ラスモルタルによる防火改修も行われた。しかし、それもほとんど役に立たず焼け野原になってしまったことで、木造住宅の防火性能の必要が強く認識され、昭和25年の建築基準法では、木造住宅の外壁を大壁としこれにラスモルタルが規定され、この法的規則のもとで全国的普及を見るようになった。
モルタル 種類
用途、結合材料、密度および目的に基づいて、使うモルタルの種類は異なる。
セメントモルタル
砂は骨材として、セメントは結合材料として使用される。セメントと砂の割合は、指定された耐久性と作業条件に基づいて決定される。水に対して高い強度と耐性がある。砂に対するセメントの割合は、1:2から1:6まで変化し得る。#普通ポルトランドセメントモルタルも参照。
石灰モルタル
石灰が結合材料として使用される。石灰には、脂肪性と水硬性の2種類がある。石灰モルタル中の脂肪石灰は2 - 3倍の砂を必要とし、乾式作業に利用される。1:2の比率の油圧石灰と砂は、湿った条件で良好な結果をもたらし、浸水した地域にも適している。可塑性が高いため、簡単に配置できる。ギザのピラミッドにも石灰モルタルが塗られている。#石灰モルタルも参照。
石膏モルタル
結合材料としての石膏と、軟砂と細骨材で構成されている。一般的に、湿った条件下での耐久性は低い。
ゲージモルタル
結着材は石灰とセメントの組み合わせであり、砂は細骨材として用いられる。本質的には、ゲージモルタルはセメントを添加することによってその強度が増加した石灰モルタルである。その結果、石灰の高い可塑性とセメントの高強度を有する。セメントと石灰の比率は1:6 - 1:9の範囲であり、費用対効果が高い。
モルタル 種類
スルキモルタル
石灰が結合材料として使用され、スルキが細骨材として使用されている。スルキは細かい粉末の焦げた粘土で、砂よりも強度が高く、市場で安価に入手できる。
通気セメントモルタル
可塑性や施工性を高めるために空気連行剤を添加したセメントモルタル。
泥モルタル
泥が結合材料として使用され、鋸塵、籾殻または牛糞が細骨材として使用される。石灰やセメントが利用できない場合に便利。中東と中央アジア、および米国南西部のアメリカ文化での泥モルタルの使用は十分な量の文献がある。
重量モルタル
嵩密度（かさみつど）15の以上のモルタルを指す。一般に細骨材として重い石英が使用される。
軽量モルタル
嵩密度が15未満のモルタルを指す。石灰またはセメントを結合材として、砂および鋸粉塵、籾殻、ジュート繊維、コイア、またはアスベスト繊維を混合することによって作られる。軽量モルタルは、一般的に防音および耐熱構造に使用される。
耐火モルタル
耐火レンガの細かい粉末にアルミセメントを混合することによって作られる。特定のゾーン内の構造物に火災がある場合に、耐火シールドとして使用される。
梱包モルタル
モルタル 種類
構成成分は、一般にセメント - 砂、セメント - ローム、またはセメント - 砂 - ロームである。このタイプのモルタルは、油井を梱包するために使用される。梱包モルタルは、高い均質性、耐水性および高強度である必要がある。
吸音モルタル
セメント、石灰、石膏、スラグを結合材として、燃えかすと軽いしを細骨材として用いる。騒音レベルを低減するために使用され、防音層として機能する。
X線遮蔽モルタル
X線の悪影響から保護するために、X線室の壁と天井はX線遮蔽モルタルで漆喰されている。嵩密度約22。重い岩石からの細骨材および適切な混和剤を使用して、このタイプのモルタルを作る。
耐薬品性モルタル
一般的に、構造物に対する化学的攻撃の可能性がある場合に使用される。非常に多くの種類の耐薬品性モルタルを調製することができるが、モルタルの選択は特定の化学物質、または化学物質のグループによって予想される損傷に依存する。添加剤は、すべての化学的攻撃に対抗できない可能性がある。例えば、ケイ酸塩タイプの化学モルタルは硝酸、クロム、硫黄または酸性の損傷に抵抗するが、任意の濃度のアルカリによる損傷に対しては防ぐことはできない。
モルタル 普通ポルトランドセメントモルタル
普通ポルトランドセメントモルタル（OPCモルタル）は、粉末状の普通ポルトランドセメント（OPC）、細骨材、水を混合して作られる、いわゆる「セメントモルタル」である。
この材料は、より強いモルタルを開発しようとしてジョゼフ・アスプディンにより1794年に考案され、1824年12月18日に特許が取得された。19世紀末に普及し、1930年頃までには建築材料として石灰モルタルよりも一般的となった。ポルトランドセメントの利点は、硬化が速く堅固になるため施工のスピードを上げられる点にあり、また、同材料を用いた施工では高度な技能を要する作業者が相対的に少なくて済む。
ただし一般論として、石灰モルタルで築かれた歴史的建造物の修復・打ち直しには、ポルトランドセメントの使用は推奨されない。該当する建物は柔軟性・軟らかさ・透湿性を備えた石灰系材料が望ましいためである。
米国ほか諸国では、新築・修復の双方で用いる乾式プレミックス製品として、5種類の標準モルタルが普及している。各種モルタルの強度は、ASTM規格で規定された配合比により異なる。これらの製品は M、S、N、O、K の5つの文字で区別され、Mが最強、Kが最弱である。配合比は常に体積比で表される（ポルトランドセメント：石灰：砂）。
モルタル 普通ポルトランドセメントモルタル
非常に高い圧縮強度 (17.2 MPa) を持っているが、側面圧力もうまく処理するため、歩行者の交通量の多い道路に最適。使用する構造には、建物の基礎、擁壁、道路または私道が含まれる。しかし、接合強度が比較的低いため、崩壊に注意である。セメント、消石灰、砂の体積比が約14:5:57で作れる。
高い接合度を有する中強度 (12.4 MPa) のモルタルで、土壌、強風、地震による側面圧力を伴う場合に適している。使用用途には、歩道やパティオに基礎、下水道、レンガ舗装が含まれる。セメント、消石灰、砂の体積比が約13:6:57で作れる。
煙突や壁などの多くの場面で適している、最も一般的に使用されるタイプ。平均圧縮強度、曲げ強度、露出強度を備えた中程度の強度 (5.2 MPa)。悪天候には効果がない可能性があるので、装飾的で耐荷重性のない場面での使用が推奨される。他のモルタルの種類より色の種類が豊富なので、建物や構造の特定の外観を作成するためによく使用される。セメント、消石灰、砂の体積比（m3）が約1:1:6で作れる。
モルタル 普通ポルトランドセメントモルタル
全面的な低強度レベル (2.5 MPa) を持っているが、極端な温度、自然の力、高圧から保護されている内装事業に適している。適用することが容易であるため、屋内外の既存の構造物上の損傷した小さな場所を修復することもできる。セメント、消石灰、砂の体積比 (m3) が約6:13:57で作れる。
現代では、強度レベルが低いためタイプKを使用していないが、このモルタルは歴史的建造物の修復で役立っている。歴史的建造物の石積み自体が非常に弱いことが多いため、高い圧縮強度、または曲げ強度を有するモルタルが石積みを壊す可能性があるためである。歴史的な建築材料の強度水準にうまく機能するが、損傷の小さな部分にのみの使用が推奨される。
これらの種別記号は、「MaSoN wOrK（れんが積み）」の交互の文字に由来する。
モルタル ポリマーセメントモルタル
ポリマーセメントモルタル（PCM）は、従来のセメントモルタルにおけるセメント水和物系の結合材の一部をポリマーで置換した材料である。用いられる高分子系混和材料には、ラテックス・エマルジョン、再乳化形粉末樹脂、水溶性ポリマー、液状の熱硬化性樹脂、モノマーなどが含まれる。ポリマーの添加によりコストは上昇するが、諸性質が改善される。もっとも、透水性が低いため、伝統的なれんが・ブロック・石造壁の修復に用いると水分滞留を招きうる。主としてコンクリート構造物の補修を目的として設計されている。再生プラスチックのモルタルへの利用は研究が進展しており、ポリエチレンテレフタラート（PET）を解重合してポリマー結合材として活用しモルタル性能を高める試みが活発に行われている。
モルタル 石灰モルタル
石灰窯で不純物を含む石灰石を焼成して水硬性石灰を得ると、水と接触して硬化するため、硬化速度を上げられる。この種の石灰は乾燥粉末のまま保管する必要がある。別法として、焼成粘土やレンガ粉などのポゾラン質材料をモルタルに添加すると、水との反応により比較的速やかに硬化する。
石灰モルタルで築かれた旧建築の補修にポルトランドセメントモルタルを用いるのは問題が生じやすい。石灰モルタルはセメントモルタルより軟らかく柔軟で地盤変動等への追随性を備える一方、セメントモルタルは硬く柔軟性が乏しい。両者が同一壁体内に混在すると、ひび割れの原因となりうる。さらに石灰モルタルは透湿性を有し、経年で生じる亀裂から侵入した水分を蒸発により放散させて壁体を乾燥状態に保つ。旧壁をセメントモルタルで再目地・塗り直しすると蒸発が阻害され、水分問題を生むおそれがある。
モルタル ポゾラン質モルタル
ポゾランは、細粒の火山灰であり、イタリアのヴェスヴィオ山近くのポッツオーリで最初に発見・採掘され、その後各地で採掘された。ローマ人は、石灰モルタルにポゾランを加えると比較的速く、かつ水中でも硬化することを見いだした。建築家ウィトルウィウスは、4種類のポゾランについて記している。イタリアの火山地帯には黒・白・灰・赤など多様な色調のポゾランが分布する。今日では、ポゾランは消石灰に加えて水硬性セメントを形成する任意の珪質・アルミナ質添加材を指す一般名となっている。
ポゾランを微粉砕し石灰と混合すると、ポルトランドセメントと同様の水硬性セメントとなり、水中で硬化する強固なモルタルが得られる。原料が特定地域に豊富に分布するため、中欧・南欧など火山が多い地域での利用が一般的で、ローマ帝国期の大規模構造物と結び付けられてきた。
モルタル 外壁材として
かつては日本住宅の外壁材として広く使用されたが、工程が複雑で、施工日数が20日前後かかり高コストであるのと、施工後に亀裂が入りやすいという欠点がある。そのため、大手ハウスメーカーで標準工法としてモルタル壁を採用するのは極めて少数となっており、サイディングやガルバリウム、タイルなどを標準工法とするハウスメーカーが大半である。モルタル自体は水を通しにくいが、亀裂の問題があるので、施工後に塗装を実施する。
施工の手順として、構造材の上にラス板を固定し防水シートを張る。その上に金網をタッカーで固定し、そこにモルタルを塗っていく。モルタルは2層塗りが標準工法であり、クラック防止にネットを伏せ込むのが標準的工法である。また角についてもクラック防止に下地を練りこむ。モルタルが完全に乾燥したのちに、漆喰や樹脂などによって塗装を行う。塗装も通常2回以上塗られることが多い。
モルタル 放射性炭素年代測定
モルタルが硬化する過程で、当時の大気がモルタル中に封入され、年代測定の試料となりうる。もっとも、試料にはさまざまな要因が影響し、誤差の増大を招く。モルタルの放射性炭素年代測定は、方法確立直後の1960年代に開始された（Delibrias & Labeyrie 1964; Stuiver & Smith 1965; Folk & Valastro 1976）。初期のデータはヴァン・ストゥリドンク（van Strydonck）ら（1983）、ハイネマイアー（Heinemeier）ら（1997）、リングボムとレマー（Ringbom & Remmer）（1995）により提供された。方法論は、その後オーボ・アカデミー大学が率いる国際チーム、CIRCE、ETHZ、ポズナン、RICH、ミラノ＝ビコッカの各研究グループによって発展した。年代測定における人為起源炭素の抽出法の比較検討、ならびに放射性炭素法と光励起ルミネッセンス法の相互比較のため、初の国際比較研究が立ち上げられ、2017年に公表された。
1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸-1,2-ジオキシゲナーゼ
1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸-1,2-ジオキシゲナーゼ（1-hydroxy-2-naphthoate 1,2-dioxygenase）は、ナフタレン、アントラセン分解酵素の一つで、次の化学反応を触媒する酸化還元酵素である。
1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸 + O2  (3Z)-4-(2-カルボキシフェニル)-2-オキソ-3-ブテン酸
反応式の通り、この酵素の基質は1-ヒドロキシ-2-ナフトエ酸とO2、生成物は(3Z)-4-(2-カルボキシフェニル)-2-オキソ-3-ブテン酸である。補因子として鉄を用いる。
組織名は1-hydroxy-2-naphthoate:oxygen 1,2-oxidoreductase (decyclizing)で、別名に1-hydroxy-2-naphthoate dioxygenase、1-hydroxy-2-naphthoate-degrading enzyme、1-hydroxy-2-naphthoic acid dioxygenaseがある。
北園 (弘前市)
北園（きたぞの）は、青森県弘前市の大字。郵便番号は036-8151。
北園 (弘前市) 地理
弘前市の新市街地域に属する。北で南富田町・取上、東で清原、南で学園町・松原東、南西で三岳町、西で豊原と隣接する。
北園 (弘前市) 世帯数と人口
2017年（平成29年）6月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである。
北園 (弘前市) 小・中学校の学区
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる。
曲陽県
曲陽県（きょくよう-けん）は中華人民共和国の県名。
曲陽県 - 河北省保定市に位置する県。
河北省晋州市の古称。
曲陽県 (河南省) - 河南省漯河市郾城区にかつて存在した県。
曲陽県 (江蘇省) - 江蘇省宿遷市沭陽県にかつて存在した県。
曲陽県 (淮南市) - 安徽省淮南市にかつて存在した県。
ラングル
ラングル （Langres）は、フランス、グラン・テスト地域圏、オート＝マルヌ県のコミューン。ガロ＝ローマ時代より継続的に使われてきた要塞の町である。城壁内に町があることから別名『北のカルカッソンヌ』（Le Carcassonne du Nord）と呼ばれる。
ラングル 地理
ラングル高原に位置する。高原はパリ盆地へ流れていくマルヌ川の水源が近く、ソーヌ川谷を持つ。
ラングル 歴史
ガリア最古のケルト人の一部族、リンゴン族は重要である。彼らはローマと同盟を結び、ガイウス・ユリウス・カエサルのガリア征服後もこの地にとどまった。ラングルはこのリンゴン族の首都であり、Andemantunnumと呼ばれた。
外からの侵略の恐れが少なくなった中世、ラングルは司教座の権力を背景に繁栄した。ラングル司教はブルゴーニュ、シャンパーニュ、フランシュ＝コンテにまで影響を及ぼす存在であった。カール大帝時代、幾人かのラングル司教は皇帝特使を務めた。9世紀に司教は独自に硬貨を鋳造する権利を得た。927年には、都市の軍事総督の任命権をも獲得していた。ラングル司教領は12世紀に公爵位を授けられ、司教たちはフランス貴族となった。
14世紀、15世紀の困難な時代にラングルの町の防衛が強化された。次第にラングルはフランス王の後見下に入った。
中世ラングルの重要な機能は司教座であり、リール＝リヨン間の貿易であった。特に産業は都市の中と城外で発展した。しかしラングルは華やかな経済繁栄を経験したことがなく、人口はピーク時でも9000人程度であった。最も近い位置にある競争相手であったショーモンは、地理的には県の中央から遠いがオート＝マルヌの県都となり、人口もラングルを追い抜いた。
ラングル 歴史
ルネサンス期にラングルは再び輝きを取り戻した。現在も残る優れた教会建築、軍事設備、コミューン施設はこの時代に建てられている。シャルル9世は、宮廷ごと国内を巡幸した1564年から1566年の間、ラングルにも立ち寄っている。同行したのは王弟アンジュー公（のちのアンリ3世）、ブルボン枢機卿、そしてロレーヌ枢機卿であった。
19世紀、ヴォーバンが設計したラングルのシタデルが拡張され強化された。普仏戦争中の1870年にはプロイセン軍を回避させている。
1887年、国内初のラック式鉄道がラングルで開通した。
ラングル 特産品
ラングル・チーズはAOC認定（1991年5月）のウォッシュチーズ。円筒状で、上部がくぼんでいるのが特長。外は白カビが生えている。中心部はやわらかい。洗って熟成が進むと明るい黄色から赤茶色の表皮となる。重量は大きなもので800g以上、小さなものは150g以上。
曲陽県 (河南省)
曲陽県（きょくよう-けん）は、中国にかつて存在した県。現在の河南省漯河市郾城区内に位置する。
南北朝時代、南朝宋により僑置された。北斉により廃止された。
誰も知らないJ学園
誰も知らないJ学園（だれもしらないジェイがくえん）は、2010年4月28日から7月7日まで関西テレビで毎週水曜日深夜1:29 - 1:59に放送されていた関西ジャニーズJr.出演のテレビドラマ。同局としては2008年の『DRAMATIC-J』、2009年の『DRAMADA-J』に続くドラマシリーズ第3弾。
B.A.D.の桐山照史と中間淳太、BOYSの中田大智や濱田崇裕ら10人が1話ごとに主演をつとめる。ある学園を舞台に、“学校で起きるちょっと不思議な話”を共通のテーマとした一話完結のドラマとなっている。視覚障害者向けの解説放送があった。
2010年11月17日にDVD-BOXが発売された。